戦後のアメリカ（１９４４‐１９５０）

## **１９４４年大統領選挙**

　太平洋戦争はアメリカ太平洋艦隊に大きな損害を被らせることとなり、結果として太平洋と中国権益における日本の優越を認めることになった。しかし、アメリカ本土は無傷であり超大国としての力は失われてはいなかった。とはいえ欧州でのドイツの覇権の確立と、プライドを傷つけられた国民の間には依然として明るい社会の到来を歓喜できるものは少なかったのである。さらに、ホノルル条約締結後わずか２ヵ月の8月10日にFDRが死去し、第33代大統領に昇格した進歩党出身のヘンリー・ウォレスは国民と民主党からの信頼を失っていた。そこで民主党は次の大統領候補の選出に苦心することになる。

   　1944年選挙に於いて専ら争点となったのは当然ながら戦後の復興政策であった。民主党はニューディール路線の継続を掲げ、政府支出により戦後に訪れるであろう混乱に備えると主張した。民主党大統領予備選挙はトルーマンを候補として選出したが戦争の影響により民主党の支持は失墜しており、選挙前から共和党の勝利になるであろうことは誰もが分かりきっていた。しかし、その一方で共和党は肝心の大統領候補の選出に手間取っていた。主要な候補者としては北部の進歩派として評価の高いニューヨーク州知事トマス・デューイ、同じく西部の進歩派でカリフォルニア州司法長官を務めていたアール・ウォーレン、中部を中心に保守派から支持を集めていたロバート・A・タフト上院議員が挙げられていた。アール・ウォーレンは戦中に司法長官として日系人の収容を認可していたことが災いとなり、戦後の対日関係を考慮した党は彼を指名することが出来ず、デューイ対タフトの一騎打ちになると考えられていた。共和党進歩派は基本的にニューディール路線を継承し、戦後のインフレと不況に備えるべきだと主張した一方、保守派は物価統制法の早期緩和や公共事業の大幅削減といった規制緩和、財政健全化を唱え、民主党と大きな差別化を図ることで戦後の共和党の方針を明確なものにするべきであると考えていた。この脱ニューディール路線が多くの党幹部に評価され、各州の指名ではやや保守派優勢となっていた。しかし、予備選挙の直前になり唐突にタフトが大統領選に出馬しないことが判明し、保守派の支持が大きく分裂したことにより進歩派のデューイが最終的に大統領候補として指名を受け、副大統領候補には保守派の中でタフトに次ぐ支持を集めていたジョン・W・ブリッカーが指名を受けることとなった。
デューイはニューディール政策の一定の成果を認めつつ、また戦後の新たな支持基盤拡大のため人種平等政策を公約に投入した。あくまで漸進的なものであったとはいえ、南部の人種問題に言及した大統領候補として大いに注目を集めることとなった。これらの政策は人道的な側面だけではなく復興政策を軌道に乗せるまでの支持集めとしての効果も期待されていた。

　1944年選挙の結果は共和党の圧勝に終わり、民主党は南部の一部州から４５票を獲得するに留まった。1936年に523対8で共和党を破った民主党は全く逆の立場を経験するという歴史的大敗を喫した。この敗北はアメリカが史上初めて経験する敗戦によるものが大きかったがそれだけではなかった。共和党が掲げた人種平等政策が民主党の態度を「試した」のである。民主党にとってニューディールの継続とは、人種問題について南部の黒人に対して保守的な態度を継続することも意味していた。事実、FDR政権下では南部の有力政治家の支持を受けて初めてニューディール諸法が議会を通過することが出来たのであり、その代償として最低賃金法も南部黒人を除外することが黙認されていたのだ。共和党はこうした人種的な「ニューディールの限界」を鋭く指摘し、南部、労働組合、白人労働者という、恐慌と戦争によって結びつけられた脆く矛盾に満ちた民主党の基盤の解体を図った。これにより民主党は黒人問題への対応について選択を迫られる形となった。しかし、民主党にとってどちらかを分離することは党の瓦解を意味し、何ら有効な返答をすることが出来なかった。結果として北部のリベラル層は共和党を支持した一方、南部民主党の支持者は党本部に不信感を抱き、19世紀以降ほぼ必ず民主党候補を選出した南部州ですら共和党のリードを許す異例のの事態となった。こうして支持層の大半を失った民主党は態度をうやむやにしたまま共和党のリベラル路線に追従し、残された支持基盤であった南部州とも険悪な関係に陥ることになる。

　しかしそれでも民主党としてはこれまでのニューディール路線と、新たな公民権法に向けた動きを非難することは避けなくてはならず、苦渋の選択であった。こうして完全な分裂状態になった民主党において、北部民主党は新たな大統領が率いる共和党進歩派に追従した一方で、南部民主党の面々は忌まわしい北部人とも異なる新たなパートナーを見出そうとしていた。それはウィリアム・ダドリー・ペリー率いる白銀軍団、通称銀シャツ隊を始め、チャールズカフリン神父やドイツ人協会、クー＝クラックス＝クランといった極右勢力であった。彼らは欧州で覇権を握ったドイツの影響を受けて急速に成長しながらも、安定した支持基盤と政治的運営能力に欠けていた。一方で南部の政治家たちは政権に広い影響力を持つために、南部以外で支持を拡大でき、かつ白人の優越を支持する勢力を欲していた。1944年時点では、それぞれ個別に小規模な活動を行うだけであったが（そもそも戦時に伴い活動を違法化されていた組織も含まれていた）政治的利害の一致した両者はこの選挙結果を受けて急速に接近を始めることになる。こうして、リベラルを基調とする共和党進歩派と北部民主党と、新たに成立した保守派と右派という対立軸が成立していくことになる。

## **デューイの４年間**

デューイが1945年1月に大統領となってから48年までの4年間は比較的安定した情勢下で戦後の再建が進められ、この期間は後に「デューイの4年間」と呼ばれるようになった。そんな彼が大統領に就任して最初に行ったことは「八十日議会」と呼ばれる政策決定会議である。この会議には著名な経済学者や財界の有力者、政治家、軍人、ありとあらゆる分野の人物がかき集められ、急ピッチで戦後の基本方針が固められていった。この「八十日議会」はFDRが行った「百日議会」を強く意識したものであり、より日数を短縮することでスピーディな意思決定をアピールしようとしたのだ。しかし会議の進行は難儀を極め、実際に議事録に纏まりデューイが発表するまでには既に100日が経過していた。反対派はこれを格好の批判材料にした一方で、デューイによるニューディールを意識した政策は民主党支持者からも一定の理解を集め、彼らの支持を巧みに吸収する効果もあった。

## **フェア・ディールの功罪**

　先の恐慌を味わった国民は戦争の終結が再び不況をもたらすことを恐れていた。これらの恐怖から国民の経済活動を守り公正な社会を実現すべくデューイは大規模な財政出動を決断し、同時に激化したストライキにも大きな譲歩を行った。しかし政府はニューディール政策から続く多額の歳出と対ソ不良債権に苦しんでおり、いくら連邦政府と言えどもこれ以上の出費は健全な財政を脅かす恐れがあった。そこで彼はニューディール期に積み上げられた膨大な公共事業の見直しを行いより効率的な事業に注力する方針を立てた。また、1946年には上院議員ロバート・M・ラフォレットJr.とマイク・モンロニーを中心に立法再編法案が提出されていた。この法案は戦時下に肥大化・複雑化した政府機能を合理化することを意図したものであり、その中には道路・河川港湾・公共施設といった委員会を一つの公共事業委員会に統合する計画も含まれていた。デューイはこの法案を可決させることで事業の効率化を進めたが、その過程で様々な常設委員会が削減され、議会の利権を保持していた南部州議員とは更なる険悪な関係に陥ることとなる。

他にも、日本との戦争によって大きな損害を被った太平洋艦隊の再建のために海軍にも多くの予算が割り当てられ、造船所は準戦時状態としての稼働を続けることで雇用の創出を図った。

　そしてデューイは「偉大な社会」において、その社会から黒人が除外されることを避けようとした。彼は就任してすぐに、FDR時代に設置された公正雇用慣行委員会（EEPC）を根拠として、人種的貧困を解決すべくアメリカ労働総同盟（CIO）による「南部作戦（オペレーション・ディキシー）」が実行された。CIOは労組内での人種平等と職場での人種の統合を掲げて南部に介入を試みた。当然ながら南部はこうしたCIOの介入に「あらゆる合法的手段」を用いて反発し、最終的に南部作戦は頓挫することになる。デューイにとってこの後退は極めて致命的であり、介入を拒否した南部州について、「どうやらアメリカ国内には見えざる国境が存在しているようだ」と評した。また同時期には共和党内部でも保守派の上院議員タフトとハートレーが行き過ぎた労組への譲歩を修正し、ストライキやクローズドショップ制を制限するタフト＝ハートレー法案を議会に提出した。この法案は44年下院選挙で新たに議席を獲得した多くの保守派党員以外にも、デューイを憎む南部の民主党員から多くの支持を集め、デューイ大統領の拒否権発動にも関わらず可決されてしまった。こうした連邦議会での動きはCIOへの逆風となった。デューイの一連の経済政策はアメリカ全体に緩やかな再始動の兆しをもたらしたが、南部や中部の農民はこうした産業支援の恩恵が薄く、自らを「取り残された者」として反感を強めていった。

**・ハワイ・プエルトリコ準州問題**

　デューイは公民権法制定運動の一環として同時に進められていたハワイ準州の州昇格についても検討していた。表向きには、現実に対日最前線になるであろうハワイへの配慮と、太平洋にて影響力を増大させた日本に対抗するためであった。

しかしその背景には次の選挙において、日系人が多く暮らすハワイ州が公民権法を支持して共和党に投票することを期待したものであることは明らかであった。この急な動きに対して連邦党は猛反発し、ハワイの政治と連邦政府の間に秘密の取引が行われていると非難した。この議論は全米で物議を醸したが、1946年9月に行われた強行採決により無理やりハワイを州に昇格させてしまった。これは46年の中間選挙に伴い南部を中心に結成された連邦党に対抗するための措置であったが、ハワイ州の昇格が48年の大統領選挙の運命を決することになると予想できる者は誰もいなかった。

　また、ハワイと並行してプエルトリコの州昇格についても並行して議論されていた。プエルトリコはアメリカにとって大西洋の守りを担う重要な島の一つであるだけでなく、住民の大半を占めるヒスパニックは公民権法の支持に回るという見込みがあったからだ。しかし、プエルトリコでは元々の独立運動がこれを機に激化し、46年6月にプエルトリコ独立党によるテロ事件が発生したことで、州昇格は見送りとなった。それでも党の強い意向が反映されて48年3月にプエルトリコは新たにプルトリコ連邦として「コモンウェルス」の地位に位置付けられることとなった。

## **再軍備と陸軍の反発**

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（アメリカ軍も参照）

　戦時から解き放たれた合衆国であったが、戦争の終結は対外的な脅威からの解放とはかけ離れたものであった。太平洋艦隊の多くを喪失し、グアム島などを日本に割譲したために太平洋での軍事バランスは大きく日本に傾いてしまった。また、大西洋に目を向けてもドイツ海軍は日に日に強力となり、潜在的同盟国であった英国はその影響力を大きく減衰させていた。陸軍においても大規模な戦車戦を経験したドイツに比べてアメリカ陸軍の練度と装備は決して満足いくものではなく将校たちは危機感を抱いていた。

　この現状に対し、「両洋艦隊の父」の異名を持つカール・ヴィンソン下院議員は先の大戦における太平洋艦隊の戦術的欠陥を指摘するとともに、一刻も早く艦隊の再建を行うべきと委員会で説明した。この案は前級のウェセックス級を上回る6万トンクラスの艦隊空母８隻と喪失した戦艦、潜水艦の補充を軸とする大規模なものであった。この法案についてヴィンソンは反対を予期していたが、この案は海軍の再建を進めると共に造船所を戦時体制で稼働することによる雇用の創出を狙ったものと解釈され、共和党進歩派の支持を得たことで難なく両院を通過した。答弁時に唯一懸念点とされたのは、この新型空母がパナマ運河を通行できない大きさであることと、海軍の空母造船設備の多くが東海岸に位置していることであり、就役後に太平洋側へ展開することに手間がかかるということであった。しかしサンディエゴ、サンフランシスコ港の造船設備を拡張することで西海岸側でも大型空母の建造と整備が可能となり1945年にはまず６隻の建造が開始された。

　また、これと同時期に並行して軍組織の再編も行われ、1947年に新たに設置された国防総省では初代長官にジョン・H・タワーが任命された。彼は空母と航空機の重要性を議会に説き空母追加建造と航空隊拡充の承認とを得たが、こうした海軍重視の傾向は戦中から微妙であった大統領府と陸軍の関係を悪化させるものとなった。確かに陸軍の損害は海軍と比べて軽微ではあったものの、陸軍の兵員縮小案が提案されたことに多くの陸軍将校は憤慨した。特に保守的な派閥はデューイの政策をFDRの二の舞であるとして激しく口撃した。その主導格はモーズレー元将軍であり、他にもマーシャル大将始め彼を尊敬する多くの高級将校達も彼を表立って支持することは無かったが彼の主張を否定することなく、沈黙による肯定を示していた。戦中から軍内での人種統合に断固として反対していた彼は、このような陸軍軽視への不満も合わさりその発言を次第に先鋭化させていった。次第にモーズレーは過激な差別主義・反ユダヤ的発言を周囲に振りまくようになり、連邦党が結成された際には真っ先に支持を表明することとなる。

　軍以外でもこの計画を全てのアメリカ人が喜ばしく歓迎したわけではなかった。急速な国家再建の裏側で財政赤字は膨大なものとなり、経済もややインフレ傾向を示していたことに財政保守派は危機感を抱いた。タフトはデューイの方針に疑念を抱くようになり、圧倒的多数派であった下院においても予算の拡大や労働問題に関する法案の可決は困難なものとなっていった。

## **46年統合法**

　戦中の軍の運用を調査する専門委員会が設置されたことにより、軍内での深刻な差別が指摘されるようになった。当時陸軍では9％、海軍でも２％ほどの黒人兵士が所属していたが彼らの殆どが下士官以下の階級であり、人種によって訓練カリキュラムが異なるといった悲惨な現状が明らかになったのだ。NAACPのミルトン・P・ウェブスターはこの現状を批判し、議会においても軍内の人種統合を掲げる法案が提出された。だが４軍の将校と結成まもなくして勢いづいていた連邦党から激しい反発を受け、民主党分裂の影響もあり議会は混沌に満ちていた。そこで南部議員でありながらも民主党に留まった数少ない下院議員の一人であるリンドン・ジョンソンは民主党が分断された現状を憂慮しある議会工作に着手した。それは、人種問題に比較的中立に近い共和党穏健派の議員を抱き込んで法案の条項を緩和し、「無毒化」した上で可決に持ち込むことで双方の妥協を引き出すことであった。ジョンソンは上院司法委員会を説得し、法案の条項について①10年以内に陸軍歩兵の訓練カリキュラムを統合すること、②建設などの後方作業における人種分離の廃止、と大きく効力を制限した者へと修正された。共和党内でも進歩派はこの修正に大いに失望したが南部作戦に失敗していたデューイは黒人にアピールできる「実績」に飢えており、とにかく可決に持ち込むことを最大の目標としてこの法案を通過させることとなった。一方で南部議員にとっても法案の可決自体は許したものの、法案の弱体化に成功したことで一定の理解を示し議会の鎮静化に成功した。またジョンソンはこの実績により南部議員と北部議員双方から高く評価され「最後の民主党員」とあだ名されるようになった。

## **１９４６年中間選挙**

　1946年の中間選挙に当たり、南部民主党は正式に民主党を脱退し新たに連邦党を結成した。彼らは民主党に最早未来がないことを悟り、何としても南部における人種秩序を維持すべく悪魔との契約を果たした。それには、極右思想を掲げるカルトや親独派の政治団体である。その中には白銀軍団「チーフ」と悪名高いウィリアム・ダドリー・ペリーや、一時解散に追い込まれていたドイツ人協会のフリッツ・クーン、ラジオ放送で全米に支持を集めていた煽動家チャールズ・カフリン神父が含まれていた。戦前は二大政党には遠く及ばなかった彼らは、「超大国アメリカ」の威信を失った国民に対してFDRに対する批判と陰謀論という「慰め」を提供した。こうした存在を「品位に欠く」と嫌う保守的な政治家も多かったが、文字通り背に腹は代えられず、新たな右翼の友人の助力によって連邦党は南部以外での支持を拡大することに成功したのである。人種差別を公言する政党の躍進に危機感を覚え、共和党もまた彼らの扇動に対して、連邦党を「ファシスト」と認定して扇動で返すようになった。下院の議席数では共和党は過半数を守ったものの連邦党が100議席数以上に躍進を遂げた。

　皮肉なことに民主党はかつての支持基盤であった南部の票がそのまま連邦党へと流れ、ほぼ全ての支持を失ってしまった。この選挙結果に、アメリカの二大政党制は新しい時代を迎えつつあると多くの人が感じていた。

一方の共和党は過半数を維持するというひとまずの目標を達成したが、安堵することはできなかった。新たな対抗政党となった連邦党は急速に勢力を拡大しつつあり、またその中にはファシズムや白人至上主義団体も参加しており、かつての民主党に比べてはるかに危険な勢力であったからだ。

また、選挙結果についても北東部や西部の支持層から効果的に票を得ることができた一方で、中部に基盤を置く共和党保守派の一部から連邦党への離反が発生していた。これにより46年以降デューイの政策はより地方にも目を向けたものとなり、中部での選挙活動にも力を入れることとなる。だが、保守派に迎合することはデューイ本来の支持基盤である都市のリベラル派の離反を招きかねないものであり、両者のバランス調整に苦心するようになっていった。

## **国民統一党の結成**

　中間選挙により、二大政党制の一翼を担っていた民主党は最早風前の灯火となり、彼らは極めて重大な決断をすることとなった。それは、民主党は共和党に対して「党の統合」を打診するというものであった。それは宿敵の軍門に下ることを意味し、決断には時間を要すると考えられていた。だが、この決断は大きな抵抗にあうこともなく奇妙なまでのスムーズさで実現していくことになる。多くの民主党員は白人史上主義を公言して憚らないような連邦党の悪魔に食い潰されるよりかは共和党に魂を売ってでもアメリカの民主主義を守ることが重要であると理解していたのだ。民主党にとって、この決断は南部の支持を失うと同時に南部という「枷」から解放されていたことを実感した瞬間であった。

　この申し出は47年2月に共和党本部に届けられ、誰も想像しなかった事態に動揺を隠せる者は居なかった。とはいえ、基本的な路線を共にする北部民主党の力を得ることは共和党にとって票の分散を避けるためには非常に有意義であり、勢力を拡大し続ける連邦党に対抗するために必要な策であった。こうして共和党と北部民主党は「国民統一党」へと統合され、実に79年ぶりに統一党の名前は合衆国の政界に復活した。しかし国民統一党の結成はかつてと同じように、再び南北戦争をもたらしてしまうのではないかという危惧も生まれ、社会不安と分断の加速は強まる一方であった。

　さらに、旧共和党内でも保守派はリベラルな北部民主党の合流に反発してタフトを中心に何名かの議員が連邦党へと合流しつつあり、その中にはラルフ・O・ブリュースターや、ミルトン・ヤングが含まれていた。デューイはこの時点で人種問題においては連邦党、財政問題においては旧共和党保守派という二つの敵を抱えるようになっていたのである。

## **審判の日**

　中間選挙の結果を踏まえて統一党は中部で熱心な選挙活動を行った。一方でミシガン、イリノイ、オハイオなどの中西部州では連邦党の勢いを抑えることが出来ず、全く予断を許さない情勢となっていた。各種新聞による事前調査においても統一党勝利と連邦党勝利の予想は真っ二つに割れ、「神のみぞ知る」ものと化していた。デューイは、深まる分断と煽動に対して「今日民主的な生活様式は世界中で挑戦を受けています。全体主義の恐怖に対する民主主義の答えは、国民に対して平等の権利と平等の機会を約束することなのです。」と演説し、民主主義と理性の勝利を訴えたが、いかなる言葉も暴力の渦に飲み込まれることしかできなかった。

    投票結果は図の通り、

統一党:268票

連邦党266票

（ニューヨーク・タイムズ　1948年11月6日）

という歴史的僅差によるものとなった。そもそもここに至るまでにいくつもの州で当選確定が二転三転し、再集計を含めて選挙の混乱はむしろこれからであった。連邦党は即座に裁判所への再集計を要求し、或いは統一党による不正選挙を主張する陰謀論者が街頭で演説を繰り返した。特に白銀軍団は統一党が勝利した州の政府施設に対して組織的な破壊、襲撃を行い州兵との衝突にも全く動じぬ態度をであった。彼らの主な主張は以下の通りである。

・社会党及び共産党は非公式に人民戦線を組織し、国民統一党と協力していた。つまり、統一党は共産主義者と協力関係にある。

・選挙結果の2票差は、今次の選挙より新たに選挙人を3人獲得したハワイ州（ハワイ州では統一党が勝利していた）の差によるものであり、統一党はハワイでの不正な政治的取引によって勝利した。

・多くの北部州では統一党を支持する役人が多く、予め統一党の票数が多く計算されていた。

こうした主張はカフリン神父のラジオ放送によって全米へと拡散され、連邦党支持者間での共通見解となっていった。

特に、得票率が両党共に49%台の大接戦となったミシガンとデラウェア州、ドイツ人協会の主要活動地域であったペンシルヴェニア、ニュージャージー、ニューヨーク州では乱闘、暴力事件が日常化する惨状であった。こうした情勢下のミシガン州デトロイトでは、12月2日に黒人労働者を中心とする大規模なストライキが発生した。当初はあくまで工場と州政府に労働環境の改善を要求する運動であったが、全米地位向上委員会（NAACP)は即座にこのストライキを人種解放と結び付けて解釈し、「黒人労働者」の権利の保護を主張したほか、奴隷解放運動家ジョンブラウンが1859年同日に処刑されたことからこの運動を「ジョンブラウン・ストライキ」と命名した。これにより運動は労働問題から人種問題へとシフトし、事態は急速に加速することになる。制御を失った黒人は市街地で暴徒化し、これに対して白銀軍団はデトロイト支部を中心に「義勇軍」を結成し白人居住区の「警備」を行った。さらに、フォード社サービス部門のハリー・ベネットは私的なガードマンを編成し労働組合を襲撃した。当時のデトロイトでは私刑は禁止されていたにも関わらず、両者によって徹底的なリンチが行われデトロイトを恐怖に陥れた。政府は早期に州兵の投入を決断したことで数日のうちに暴力の嵐はやむこととなったが、全米の国民に対して現状のアメリカ社会の分断をはっきりと見せつけたことは確かであった。実際、これ以降労働組合はより黒人に譲歩的となる一方で、連邦党はこの事件から黒人と共産主義者が結託している危険性を追求した。また、穏健な白人の中にはこの行き過ぎた黒人暴動によって黒人への同情が反感へと変化しつつあり、社会の分断は次の段階へと進展しつつあった。

## **議会は踊る（1949年公民権法）**

　この事件を受け、連邦政府は増大する社会的混乱に決着をつけるべく公民権法の制定に着手し、12月中旬には委員会での議論が交わされるようになっていた。やはり争点となったのは公民権法に盛り込まれる内容と、法律上の形式であった。統一党は基本路線として黒人の投票保護条項を設定する方針で一致してはいたものの、内容については黒人の権利についてどこまで具体的に明示するかが最大の争点となった。また形式においてはNAACPは断固として憲法の改正による人種平等の明記を要求した一方で、そもそも統一党は両院において2/3の議席を保持していないため不可能であり、法律の制定か、解釈の変更を行うことが精いっぱいであった。ほかにも、穏健派の中には人種平等を明記することでむしろ黒人を特別に保護する政策が困難になるという声も上がり議会での調整が難航を極めていた。その一方で連邦党勢力は着々と準備を進め、公民権法採決を強行するのであれば合衆国からの離脱も辞さない態度を示していた。中でも白銀軍団やドイツ人協会は1946年以降ナチス・ドイツ政府と秘密裏の接触を続けており、有事の際にはドイツからの支援を取り付けていた。

## **努力の限界**

　迎えた1949年1月21日、かつてない厳重な警備の中で第33代合衆国大統領トマス・E・デューイの就任式が行われた。デューイは就任演説において経済的な復興と合わせて公民権法の制定を約束し、連邦党はこれに対して「欠席」という形で応えた。そんな中、北部州での連邦党の極右勢力による暴動活動が沈静化しつつあることに国民の大半は安堵よりむしろ不安を感じていた。新聞やラジオはこれを「嵐の前の静けさ」と呼びXデイが近いと煽り立てた。さらに、連邦捜査局（FBI）の秘密捜査により南部諸州が州兵を動員し物資を集積していることが明らかとなった。これを知ったホワイトハウスは遂に内戦の危機を察知し、参謀総長ドワイト・D・アイゼンハワー中将に反乱の規模と想定される事態についての調査を命令した。このアイゼンハワー報告と呼ばれる調査により反乱軍の規模はかつての南北戦争の南軍を上回るものであり、最悪の場合ドイツの介入を招くとの厳しい現状が明らかとなった。

　これを受けてデューイは、2月14日に人種平等の必要性と、黒人の真の解放が南部にもたらすであろう明るい未来を訴えるラジオ演説を行った。しかし、南部州ではラジオ局により放送が禁止され、大統領の声が南部を照らすことはなかった。だが、その３日後にアトランタにてへヴライ慈悲会衆寺院の爆破事件が発生し、事態は急速に悪化していくことになる。この事件に対してANP（アメリカナチ党）が犯行声明を発表。これは連邦政府に遂に大統領令による州への強制介入を決断させた。これはFBIによる事件の捜査を名目に南部州での反統一党運動の一斉検挙を意図したものであり、あくまで反ユダヤ主義テロリストの検挙を名目にすれば南部州は抵抗しないであろうと考えられた。だが、予想外にも南部諸州はこれを連邦政府による州憲法への侵害としてこの介入を断固拒否したのだ。無論、南部民主党出身の連邦党政治家たちは、ユダヤ人問題に大きな関心を払っていたわけでもなく、また連邦党極右の活動家を特別保護したいと考えていたわけでもない。しかし、南部の州権論を守るうえで連邦政府の介入は絶対に避けなければならないものであり、この時点で完全に彼らは運命共同体となっていたのだ。そうして、強制介入のために派遣された連邦軍がノースカロライナ州境へ進軍したその瞬間、州兵の封鎖によって進軍が妨害されたのである。この現場においていったい何が起きたのかは未だ明らかになっていない。だが、12時間に渡る交渉は遂に決裂し州兵と連邦軍の間で戦闘が始まったことだけは間違いのない事実である。2月28日、ここにアメリカ合衆国には再び国境線が浮かび上がり、第二次南北戦争が開幕したのである。

## **第二次南北戦争の開幕**

　こうして幕を開けた第二次南北戦争も、やはりあくまで一時的のもので、直ぐにも南部は抵抗を諦めるという見方が強く、合衆国側は彼らを反乱軍と認定しながらも投降すれば寛大な措置を取ると公表していた。しかし、合衆国政府のその楽観的な見込みは「想定していた最悪の事態」として返答を受けることになる。それはドイツ「義勇軍」の存在であった。この「義勇軍」は義勇軍とは名ばかりの正規軍の師団であり、東部戦線を戦い抜いた精鋭のドイツ兵の存在に合衆国軍は大いに苦しめられた。ドイツの支援は単に義勇軍の戦力だけではなく、供与された重装備や戦車も米陸軍のものを上回る性能を持っており、次第に強大化するアメリカ共和国軍に対して合衆国は焦りを募らせていった。また、これらの支援は主に海上を通じて行われていたが、合衆国側の海軍は、不用意にドイツ艦を攻撃すればドイツの本格介入の口実を与えかねず出動が極めて困難となっていた。英海軍もアメリカの危機に際して艦隊を大西洋に展開していたが、遂にドイツ艦を妨害することはできなかった。

### 　**モーズリー将軍の離反**

　陸軍は先の政府への反感から、開戦して直ぐに連邦軍に離反する部隊が続出していた。特にこれらの傾向は年配の高級将校に多く、モーズリー将軍はその代表格であった。元参謀としての人脈と手腕から多くの人員、物資を連邦軍に供給し、マーシャル大将はモーズリー将軍が連邦軍への参加を手紙で打ち明けると何も自分の意志を表明することなく彼に従ったのである。モーズリー将軍のかつての部下の中で合衆国に留まったのはアイゼンハワーくらいであり、この出来事は合衆国を大いに失望させた。

### **海軍の問題**

　海軍は、陸軍に比べて比較的離反が少なく、いずれにしても艦隊は出動せず内戦に対して中立的な立場をとっていた。しかし、合衆国軍が次第に北へ後退すると合衆国派の海軍は一時的に艦隊を西海岸へと退避することを検討した。だが、そこで問題となったのが戦後に建造された件の空母と戦艦であった。これらは肝心のパナマ運河を通行することが出来ず、かといって本国の内戦中に南米を迂回する呑気な作戦は不可能であった。このため、東海岸に配備された大西洋艦隊と西海岸に配備された太平洋艦隊はほぼそのまま占領地の勢力に下ることとなった。こうした、海軍将校の事情と、貴重な艦艇を内戦で失うべきではないという立場から両勢力下の海軍はあらゆる出撃任務を拒否するようになった。

## **中南米の崩壊**

　プエルトリコでは独立党によるテロが発生し、それ以外でも、カリブ海の島々には必要な物資が渡らなくなったために無政府状態と化した。これらは中南米諸国にも少なからぬ影響を与えている。当時の緊迫した国際情勢の中で、次なる戦争の脅威からアメリカを遠ざけるための試みは、1889年以来続くパン＝アメリカ会議を通じて行われてきた。19世紀末のアメリカにおける「モンロー主義の再解釈」は欧州から新大陸を守る中立法から新大陸を自身の勢力下に置くことを正当化するドクトリンへと転換され、パン＝アメリカ会議はこのアメリカ帝国の影響力を維持する基盤の一つであった。現に1942年に行われた会議では、欧州に対するドイツとの絶縁及び、対日戦への協力が定められ、南北アメリカ大陸をファシズムと共産主義に対する聖域として守り抜く方針が打ち出されていた。だが、1944年にアメリカが事実上敗北し、太平洋での影響力を後退させたことはこのアメリカの戦略を大きく狂わせるものであった。この「現実」を受けアメリカは1944年に続く会議を招集した。ここで意図されていたのは、これから影響を拡大させるであろうドイツ、日本に対して中南米での優越を守り抜くことであった。革命の勃発を恐れたアメリカは共産主義とファシズムの非合法化を始めとする条項を受諾した国家に対する財政支援を提案し、その上で親米であり続ける限り権威的な政権であってもそれを承認するという方針を取り南米諸国をなんとか自らの下に繋ぎとめようと働きかけた。一部にはこうしたアメリカへの追従姿勢に疑問を呈する口があったものの、おおむねアメリカが期待する効果を得ることは叶った。しかし、これらの中南米に対する多額の支援金は戦後アメリカの再軍備によってもたらされた赤字財政を加速させることとなり、保守的な均衡財政論を唱える政治家、経済学者からは厳しい非難を浴びることとなった。ひとまずの外患を抑えることには成功したものの、国内に潜む共和党穏健派とその他保守派との歪みはむしろ増大するばかりであった。そして1948年4月、第九回となる会議がボゴタにて開催され、反共、反ファシズムを基調とする「ボゴタ憲章」が締結、米州機構の発足が宣言された。これによりアメリカを中心とする新大陸のブロック構想は具体的な形として現出することになったが、当時のアメリカ国内の情勢は既に危機的な分断に達していた。そして実際に1949年初頭にアメリカが内戦状態に突入したことで、成立間もないこの機構はその機能を果たす前に機能を停止してしまった。名目上はアメリカ自由連盟政府が米州機構本部をサンフランシスコに移転し、諸国も米州機構への参加を継続してこそいるものの、諸国に対する財政支援の停止、インフレーションの到来、アメリカの国際的な発言力の低下によりその役割は全く持って果たされていない。

## **シャーロッツビルの戦いとベネットの野望**

　内戦の戦局は次第に連邦党に傾き、6月に入ると連邦軍は既にヴァージニア州都リッチモンドを攻略していた。この状況に危機感を抱いた合衆国軍は予備兵力の大半をヴァージニア州北部の町、シャーロッツビルに展開した。ここを失えば数週間のうちにワシントンD.C.が戦場となる背水の陣の覚悟でこの戦いを迎えた。6月11日朝8時、SLD第一装甲師団ジョージ・ワシントンが南部の塹壕に攻撃を開始したことでシャーロッツビルの戦いが幕を開けた。続けて10時30分に西部からドイツ義勇軍師団が突入を試み、防衛線の突破に成功した。ヴァージニア大学で抵抗を試みた学生は悉く虐殺され、全米最高峰と謳われたキャンパスは瓦礫の山と化した。戦闘は市街地戦へと移行し、各所で血で血を洗う激しい戦闘が繰り広げられたものの、次第に合衆国軍は劣勢となった。司令部は陣地の保持に墨守し、各所の防衛隊に死守命令を出したため却って戦力の分散と浪費を招き、効果的な遅滞戦闘を行うことが出来なかった。最終的に13日の19時30分に郊外北部の飛行場を守備していた最後の部隊が投降し、組織的戦闘はここに集結した。

　この報せを受けたワシントンD.C.では、ある者は泣き、ある者は祈り、またある者は無心で脱出の支度をしていた。D.C.に詰めていた政治家と官僚の大半はその後者である。合衆国軍は首都での抵抗を完全に諦め、連邦党の勢力が弱い西部での防衛を決断した。この脱出の混乱と、撤退する首脳部への失望から東海岸における合衆国軍の戦線は完全に瓦解し、連邦軍は6月21日にもぬけの殻と化した首都を占領した。

### **企業国家の成立**

　また、この頃のスチールベルトには合衆国に対する懐疑心が強まっていた。ドイツ製兵器との性能差を克服すべく合衆国軍はフォード・GM・クライスラーを始めとする巨大企業に次々と新兵器を要求した。しかし、ドイツと比べてどうしても戦争経験値に劣るアメリカ、さらに合衆国からの無茶な要求スペックと納期にこれらの企業といえど応えることはできず、不満と要求をぶつけるだけの合衆国に不満を募らせていた。そして、このような状況に置かれていたミシガン州デトロイトでは歴史上かつてない試みが実行されようとしていた。フォード社サービス部門で悪名高い男、ハリー・ベネットは以前から労働者の管理と、一切の規制と制約から解放されたフォードはどれほどの潜在的生産力を秘めているのかということに関心があった。そこで彼は崩壊した合衆国政府に代わり新たに企業による市民の管理を行う「企業支配主義」を提唱した。ベネットはこの提案をGM、クライスラ―に行い、「U.A.I.A.」によるスチールベルトの管理を主張した。当初は懐疑的に取られていたものの、どの道合衆国政府は現に崩壊し、迫りつつある連邦軍は中西部が抱える「貴重な労働力」である黒人に何をするかわからなかった。やむを得ず両者は納得し、企業による統治システムがくみ上げられていったが、これらのノウハウは20世紀初頭から行われてきた住み込み労働者の追跡や「社会学部門」における生活、教育水準の調査が大いに役立てられた。こうしてフォード・GM・クライスラーの三大企業とスチールベルトに基盤を置く産業体が連結した勢力、「U.A.I.A.」が成立し、U.A.I.A.加盟企業で働く市民はそのまま彼らに取り込まれた。成立当初は中西部の大都市のみの勢力であったが、合衆国軍が撤退した地域に進出し、最終的には東はオハイオから西はワイオミングまでの広大な領域を勢力におさめた。

## **戦況の停滞**

　南軍の多くに指揮官はワシントンD.C.を攻略した時点で北軍は降伏し、独立または南部の人種的秩序の維持を約束してくれるものだと考えていた。しかし、予想外にも合衆国政府は一切の講和を拒絶し、徹底抗戦を決意した。また、ボストンに仮設された東部軍司令部のアイゼンハワー中将は合衆国首脳部が西部で体制を立て直すため、北東部州の防衛のために「レオニダス作戦」を発動した。この作戦はアパラチア山脈を利用した山脈戦線と、北部ではメリーランドとペンシルヴェニア州の森林地域での待ち伏せと遅滞を期待した北部戦線によって構築されていた。平野部では連邦軍の戦車に対抗できなかった合衆国軍は山岳地帯で遂にこれらの攻勢を跳ね返すことに成功した。また、北部においても意外に連邦軍の攻勢は遅延したため、フィラデルフィア州は喪失したもののニューヨーク州境での防衛に辛うじて成功した。こうして膠着状態に陥った戦線はその後数か月にわたり停滞を続けたが、その一方で各勢力内部の状況は変化を続けていた。

### **ペリー・ベネット協定と左翼戦線の成立**

　アメリカに新秩序を築き上げるべく立ち上がった連邦党とU.A.I.A.は緒戦の快勝により勝利に大きく近づいた一方で、共に内部に抱える脅威は日増しに拡大する一方であった。具体的には占領下で抵抗を続ける合衆国派レジスタンスや、U.A.I.A.であれば共産党‐社会党によって率いられた労働組合連盟との紛争、連邦党内では状況が落ち着いたことにより民主派、SL（白銀軍団）、ANP（アメリカナチ党）による勢力争いの再燃である。内部に潜む脅威に団結するため、U.A.I.A.と連邦党は完全な利害の一致のために一時的な反共同盟を結成することとなった。この共同戦線によりU.A.I.A.は暴力的な抵抗を行う極左派を一掃することに成功し、ベネットはペリーを名指しで称賛した。しかし、このような関係になってなお、多くの黒人を重要な労働力として抱え込むU.A.I.A.は最終的に連邦党の方針と共存することは不可能であり、ベネットは社会主義者たちを蹂躙したSLDが次に目を向けるのが自分たちではないかと恐れるようになっていった。

　一方、中西部で手痛い敗北を被った極左勢力は自らの基盤を確立するため、ロング・マーチ（長征）と呼ばれる無法地帯と化したロッキー山脈地域での放浪を始めた。一時的に協力関係にあった合衆国政府も労働組合自体は支持するが社会主義者に対しては冷淡であった。こうして中西部から逃れてきた組合指導者たちと連邦政府（合衆国）を追放された左翼指導者は中部コロラド州の都市デンバーで合流し、社会主義の勝利をもたらすための暫定的な連帯として「左翼戦線」を結成した。
元々保守的な気風が強い中部において強引に割り込んできた左翼派の印象は非常に悪く、政府を掌握してなお現地勢力との衝突は頻発した。また、戦線内部においても社会党と共産党、トロツキストなどの勢力が入り乱れた状態が続いており、団結は常に揺らいでいる。