通史

#### **・昭和恐慌と不安定な国内政治**

　大日本帝国は、アメリカのウォール街に端を発した世界恐慌の影響により国内の経済は深刻な状況に陥り、1932年の五・一五事件や皇道派の青年将校による1936年の二・二六事件に代表されるクーデター事件や暗殺事件の増加により社会不安は益々高まっていた。一方、外交関係でも関東軍が中国東北部を軍事占領した1931年の満州事変及び満州国の建国により、国際的な孤立が深めつつあった。

#### **・日華不可侵条約の締結と中央集権的な経済体制の構築**

　二・二六事件の責任を取って総辞職した岡田内閣に代わって成立した近衛文麿内閣は、45歳という若さである事とその高貴な家柄、そして革新的な政治的姿勢により、国民からの圧倒的な支持を得たが、皇道派の将校達を救うために多くの機関と人脈を使い工作を行い、何人かの被告人の判決を覆したが、陸軍及び重臣グループとの関係は劣悪になったことによる政治的対立の深刻化によって近衛内閣も総辞職することとなった。近衛内閣によって生じた不和と陸軍の不満を和らげる為に近衛に続いて組閣した廣田弘毅は、自らが外相を務めつつ重光葵を外務次官に起用し、「日満支三国の提携共助」によって対中関係の改善を進めて平和を確保しようとする、協和外交を推し進め、中華民国との間に日華不可侵条約を締結することとなった。以降も度重なる内閣の総辞職が続いた大日本帝国では、政治的、外交的な不安定さは軍部の責任と見られるようになり、国民から絶大な人気を誇っていた近衛文麿の再登場へと世論と重臣たちの考えは変わるようになった。1940年2月に第二次近衛内閣が組閣される事となり、第一次近衛内閣のように近衛との対決を恐れた陸軍だが、近衛は畑内閣の軍備増強政策の踏襲と日独伊三国同盟の成立によって陸軍との蜜月関係を築く事に成功する。経済面では「経済新体制確立要綱」の内容を閣議決定し、企画院の創設と革新官僚の積極的な任用により、ドイツ国及びソビエト連邦から着想を得た中央集権的的な経済体制を確立した。

### **中華民国**

#### **・日本の協和外交への反応**

　日本の廣田内閣の推進した協和外交に対して、「安内攘外」を掲げる中国の蒋介石もこの動きを歓迎し、4月12日に日華不可侵条約が締結された。本条約で日中間では国土の両者不可侵及び日華間での中立地帯としての蒙疆軍政府の自治を中国側は黙認し、日本側は租界駐屯軍の削減と阿片の密輸貿易をこれ以上行わない、日本側は蒋介石政権に対し反共行動への武器提供を行うという天津協定が定められた。

#### **・西安事件**

4月に日華不可侵条約を締結した蒋介石であったが、かつて故地を関東軍に奪われた張学良は、これに対して断固反対であった。また張は共産党とも通じていたことから、蒋は張を危険分子とみなして、これを逮捕する計画を立てた。12月、蒋は兵を率いて西安にいる張を督戦に赴き、その際に彼を逮捕した。世に言う西安事件である。これ以降、蒋が失脚するまで張学良は南京で拘束されることになる。

### **ドイツ国**

#### **・NSDAPの政権奪取と拡大政策の開始**

　1933年、ヒンデンブルク大統領の指名によって首相となったアドルフ・ヒトラーは、全権委任法による立法権の掌握や対立政党禁止による一党独裁体制の構築を矢継ぎ早に行い、権力を確立した。1935年のドイツ再軍備宣言を皮切りに、1938年のアンシュルス、ズデーテンラント併合、チェコスロヴァキア解体と拡大政策を進めていた。1939年8月には仇敵であったソビエト連邦との不可侵条約を締結し、国際情勢に大きな影響を与えた。

## 欧州戦役

### **ドイツ軍の快進撃**

#### **・ポーランド侵攻とヴェーザー演習作戦**

　1939年9月、ドイツ国によるポーランド侵攻が開始されると、連合王国とフランス共和国は相次いで参戦して第二次世界大戦が勃発した。独ソ不可侵条約の秘密条項に基づいてソビエト連邦も越境を開始し、ポーランドは挟撃を受ける形となった。瞬く間にポーランドを屈服させた国防軍は、1940年4月にはデンマークとノルウェーに侵攻（ヴェーザー演習作戦）し、北欧へと拡大した。これを受けて、連合王国のチェンバレン首相は戦時内閣の組織を目論むが、労働党はチェンバレンが首班となる組閣を認めない姿勢を示した為、チェンバレンはノルウェー陥落の責任を取って辞任した。チェンバレンはハリファックス卿とチャーチルの2名を推薦したが、海軍大臣として政権に復帰していたチャーチルは前線視察の名目で戦艦ロイヤル・オークに乗艦するも、Uボートからの雷撃によってロイヤル・オークは撃沈、チャーチルは誘爆に巻き込まれた結果、一命はとりとめ救助されたたものの昏睡状態に陥り、戦争指導が可能な状態ではなくなってしまった。このような結果から、ハリファックス卿は自身の首相就任に消極的であったものの首相に就任し、戦時内閣を組閣することとなった。

#### ***・西方電撃戦とヴィシー政権の擁立***

　1940年5月に入ると、開戦以来続いていた"奇妙な戦争"と呼ばれる平穏な状況を打ち破り、突如としてベネルクス三国への侵攻を開始した。マンシュタイン将軍の進言に基づいて行われたアルデンヌの森迂回によって連合王国及びフランス軍は意表を突かれ、ダンケルク港に40万人が包囲される形となった。ハリファックス卿は貴族院議員であることから、庶民院の統制に苦心しており、完全な戦時体制を構築するには至っておらず、撤退に必要な船舶の徴用に手間取っていた。ゲーリングはルフトバッフェによる航空攻撃でダンケルクに取り残された連合国軍を撃滅できると豪語し、アドルフ・ヒトラーは機甲部隊の温存を企図してロンメルに対して進軍停止を命じたが、ロンメルは命令を無視してダンケルクへと進軍し、連合国軍40万人を捕虜とし、多数の装備を鹵獲することに成功した。フランス共和国大統領に就任したフィリップ・ペタンはドイツとの休戦協定を締結し、フランスは割譲地域、占領地域、自由地域の3つに分けられた。ヴィシー政権はアメリカを始め多くの国家からの承認を受け、国際的地位を確立した。ド・ゴールは連合王国へと逃れ、自由フランスを結成して徹底抗戦を表明したが、大国からの支持を得ることはできなかった。

#### **・英国本土空中戦**

　ダンケルクにおける大規模殲滅を達成したアドルフ・ヒトラーは1940年7月にゼーレヴェ作戦の準備を命令し、英国本土空中戦が始まった。当初はイングランド南部に整備された優れたレーダー網によって王立空軍は善戦していたが、ハリファックス卿の戦争指導への苦心から航空機生産の集中化が遅れ、ルフトバッフェは初戦こそ苦戦したものの終始王立空軍を圧倒した。ゲーリングは英国本土空中戦によって高まる名声や、戦争指導への熱中、総統からの信頼によって徐々にモルヒネからの依存を脱することに成功した。

### **・イタリア王国のバルカン進出とアフリカ戦役**

#### **・ユーゴスラビア戦役**

　40年5月、イタリア王国はユーゴスラビアへ宣戦布告し、「未回収のイタリア」を獲得するために進軍を開始した。ドイツ軍の南下を恐れた連合王国はイタリア王国に対して宣戦布告し、イタリア領リビア、東アフリカにおけるアフリカ戦線が出現した。

　イタリア王国は連合王国への対処からアフリカ戦線へと戦力を抽出せねばならず、ユーゴスラビアにおける作戦は初戦の勝利以降は停滞することとなった。イタリア王国軍は決定的勝利をつかむことができず、7月末には北アフリカ戦線において連合王国軍の反攻作戦を受けていたことなどもあり、長期化しつつあるユーゴスラビアでの作戦へのドイツの介入を警戒し、両国はローマ条約を締結し、ユーゴスラビアがスロベニア、ダルマチア、コソヴォを割譲するイタリア優位な条件で講和することとなった。

#### **・ユーゴスラビアの崩壊**

　ユーゴスラビアでは敗北の責任を取り、摂政カラジョルジェヴィチが辞任した。第一次世界大戦の英雄であるペータル・ボヨヴィッチが新たな摂政として即位し、敗戦後の混乱をカリスマをもって抑えようと試みられた為であった。しかし、ダルマチアを割譲したセルビア人政府に対してクロアチアの民族主義勢力であるウスタシャが蜂起し、ユーゴスラビアは内戦に突入した。この混乱に乗じてハンガリー王国はヴォイヴォディナに、ブルガリア王国もマケドニアに進駐し、ユーゴスラビアの崩壊は加速した。ウスタシャはドイツの支援を受けており、親ファシスト的ではあるもののクロアチア人の多く住むダルマチアを編入したイタリアに対しては攻撃的な姿勢を示していた。1940年12月に入ってセルビアとクロアチアは、ドイツの仲介によって、リッベントロップ･ラインを停戦ラインとした講和条約に調印した。

#### **・エジプト侵攻**

　アフリカ戦線におけるイタリア軍の戦略上の最重要目標は、エジプトを攻略することであった。まずはじめの侵攻で、イタリア軍はロドルフォ・グラツィアーニ元帥指揮下で、エジプトへの侵攻が行われた。しかしながらイタリア軍はあまりにも装甲戦力や機械化部隊が少数しかなく、弾薬や燃料など基本的な物資も欠乏しており、なんとか進行したマルサ・マトルー後方への攻勢をあきらめたロドルフォ・グラツィアーニは元帥を解任され、ジョヴァンニ・メッセが司令官に任命された。彼はこれ以上の進撃を諦め後退し、国境付近のシディ・バラーニでの塹壕陣地を築いた。さらに加えて、彼はマクティラ 、トゥマー 、ニベイワ 及び崖の上の台地上のソファフィ の9か所に堅固な防御を施した基地を建設した。また、彼は後方のブク・ブク、シディ・オマール及びハルファヤ峠にイタリア本国師団を配置した。 この後メッセは巧妙な防衛戦を行い、8月13日のハルファヤ峠の戦いで英軍の反攻作戦を粉砕することに成功した。この時にはムッソリーニの関心はすでにバルカン半島に向いており処分をメッセは免れることができた。

#### **・ギリシアへの最後通牒**

　一方ムッソリーニの領土的野心は未だ収まらず、イタリアはギリシャ沿岸に艦隊を派遣し、また陸上ではアルバニアに軍を集めて、10月28日、ギリシャに対して最後通牒を突きつけた。英軍の支援を望めないギリシャ政府はイタリアの要求に応じ、クレタ島とエーゲ海諸島を割譲した。

### **西部戦線の終結**

#### **・太平洋戦争の開戦とアメリカの対独不参戦**

　ハル・ノートを突き付けられた日本は対英米宣戦布告を決意し、太平洋戦争が始まった。日本の同盟国であるヘルマン・ゲーリングら側近の進言を元にドイツは対米参戦を検討したが、ユーゴスラビアにおけるウスタシャを介したイタリアとの衝突などに見られるように、既に三国同盟内には不和が生まれつつあり、三国同盟には集団安全保障を定めた項目がなかったことから、ドイツは最終的に参戦を見送る決断を下した。この動きに対して、連合王国は大いに失望することとなった。和平派はおろか主戦派もドイツとのこれ以上の総動員戦争は連合王国の国際的地位が危ぶまれることから、大きな犠牲を覚悟のうえで枢軸国との和平交渉に乗り出すこととした。ドイツ側もゼーレヴェ作戦の検討がなされていたものの、1941年6月の独ソ戦の開戦や王立海軍の無力化が困難なことから打つ手なしとなっており、和平交渉に積極的に応じていく形となった。

#### **・ブレスト講和条約の締結**

1942年2月26日、ブレストにおいて連合王国と枢軸国との間で講和会議が行われた。連合王国はアフリカ戦線における劣勢から北アフリカからケニアに至る植民地をイタリアに割譲し、中東権益も失う事となった。旧ドイツ植民地であったナミビアやタンザニアをもドイツへ割譲することとなり、大英帝国の版図は大きく縮小することとなった。しかし、連合王国は既に莫大な負債を残しており、植民地経営を行える程の余力が残されていなかった為、連合王国側もこれを受け入れる他ないという主張が強くなされるようになった。

### **独ソ戦**

#### **・バルバロッサ作戦**

　1941年6月22日、バルバロッサ作戦に基づいてドイツがソ連に宣戦布告。 これに呼応して日本も関東軍を主体とする陸軍兵力がシベリアに侵攻。 結果ソ連は日本・ドイツ両国を相手取る形となった。将校の大粛清による指揮統制の混乱が続く赤軍は、電撃戦を展開する国防軍と士気が天を衝く日本軍に押され、撤退に次ぐ撤退を余儀なくされた。 この際、欧州戦線の陣頭指揮を行っていたジューコフ元帥は、スターリンに対し早期講和を主張して意見が対立し、結果的にジューコフは極東戦線に左遷された。ジューコフの不在により辛うじて受け止めていたドイツ国防軍の攻勢を防ぎきれず戦局が更に悪化、反対に極東戦線はジューコフの活躍で日本軍の進撃を食い止めることに成功した。

　欧州戦線も、一時期はスターリングラード、モスクワ前面で持ちこたえたが、本格的な反攻作戦の遂行は不可能であり、42年冬にはモスクワ、レニングラード、スターリングラードの三都市が陥落するに至った。その後もソ連はスターリンの指導の元頑強に抵抗を続けたが、反攻作戦の失敗と莫大な損失を受け、44年初頭にはスターリンが病に倒れたこともあり、ソ連は降伏した。 ソ連はシベリア東部を日本へ割譲し、極東国が樹立された。ドイツへはウラル以西の殆どを割譲し、オストラントやウクライネ、モスコヴィーン、カウガズス、ドン・ヴォルガの5つの国家弁務官区を設置した。ソ連の降伏に伴って支援を失ったドイツ占領下の抵抗勢力は弱体化し、その後のドイツの抑圧によって表面的な活動をさらに縮小させていくことになった。ただし、生き残った多くの抵抗勢力は潜在的な脅威として存在し続けている。

　その後、スターリンは回復し、ソビエト連邦はウラル山脈周辺と中部シベリアを支配していたが、領土の大幅な失陥は国民の不満と経済的な低迷を生み、国内では反共産主義勢力が反スターリン、反独裁を掲げ、いつ反乱を起こすかわからない状況となっている。

## 太平洋戦役

#### **・欧州における大戦と近衛内閣の内政の行き詰まり**

　近衛文麿は欧州大戦の余波がアジアにも訪れ、来るべき戦争に備えるために翼賛体制の確立を模索する事となる。しかし、一党独裁体制は天皇の主権を脅かすとの批判があり、翼賛体制の確立は困難を極めたが社会大衆党と東方会が率先して大政翼賛会に合流した事に加え、国民同盟と民政党、政友会の二大政党が解党、合流した事により翼賛体制は確立される。だが翼賛会に妥協的ではあるが綱領が設けられた事と近衛の政策がより急進化していった事により、早くも翼賛会は分裂と不一致の風潮が見られる事となる。

#### ・**独ソ戦の開始とトンキン事件**

　1941年6月22日に開始された独ソ戦ではドイツ軍が破竹の勢いでモスクワに迫っており、日ソ不可侵を締結したばかりではあるが松岡洋右外相の強烈な対ソ戦論と陸軍参謀本部の後押しにより、1941年7月10日に総勢80万の関東軍が極東シベリアに侵攻を開始する。しかし、アメリカが日本の拡大政策を抑制するために石油の輸出を禁止する米、英、蘭の協力、そして中華民国とも軋轢が生じていたことからABCD包囲網と呼ばれる包囲網が形成されつつあった。これにより将来的な対米戦の恐れが高まるにつれ陸軍大臣の東条英機はこれに対抗すべく仏印進駐を提唱するが、松岡洋右の強烈な反対により閣内不一致の状況に陥る。この議論において近衛は東条の肩を持ち、松岡を罷免するために内閣を一度解散し、第三次近衛内閣を成立させ、1941年8月に仏印進駐を実施したが、その過程で中国軍との軍事衝突である「トンキン事件」が発生した。一方、日ソ戦序盤は沿海州及びカムチャッカを占領するなど優性を維持で来ていたが徐々に戦線は停滞するようになり、赤軍パルチザンの抵抗もあって日本軍は大きな損害を出すようになり、国家総動員法を制定し国民の団結を図るべく近衛は1941年10月に衆議院を解散し、初の翼賛総選挙を実施したが、翼賛会の団結は脆く、推薦議員が半数を占める程度にしかならず、総選挙失敗の責任と日ソ戦の行き詰まりの責任を取り1941年11月に内閣総辞職する。

#### **・東条内閣の発足と対英米開戦**

　近衛の後を継いだのは近衛内閣で陸軍大臣を務めた東条英機であった。彼はまず非推薦議員と推薦議員の利害と意見を調整し、国家総動員法を可決させ盤石な戦時体制を築き上げた。しかしABCD包囲網による石油禁輸は日本の戦争継続を困難にし、対ソ戦を勝利へ導くためにも石油資源を確保しなければならなかった。そのため近衛内閣から続けられてきた日米交渉を活発化させるが最終的にソ連、満州、仏印からの全面撤退を求められる「ハル・ノート」が提示され交渉は決裂へと至り、1941年12月5日にマニラ湾の封鎖とマラヤへの上陸と共に連合国に宣戦布告し、大東亜戦争が開戦する。ドイツは日本との同盟解消に動き、駐ベルリン大使の大島浩に、17日には正式に同盟解消が告げられ、これは戦後の日独の関係を大幅に悪化させることになった。

### **南方作戦**

#### **・日本軍の破竹の進撃と英連邦軍の抵抗**

　日本の初戦は快進撃を続け、瞬く間にマラヤ、フィリピン、オランダ領東インドを占領下に収め、海戦では王立海軍の東洋艦隊に壊滅的な打撃を与え、ウェーク島沖海戦では空母と航空機を駆使した戦術について重要な教訓を得る事に成功し、今後の海戦で成果が発揮される事になった。1942年8月にはニューギニア島の重要拠点であるポートモレスビーを占領し、アメリカとオーストラリアの補給線を切断する事を目的にニューギニア島での軍事作戦が展開された。しかし英連邦側が大兵力をつぎ込む事はないと判断していたため、日本軍は物量と兵員で勝る連合国に圧倒される事となる。これに対し日本は増援を派遣するが、ニューギニア方面の制空権を奪われていたため、補給状況は悪く、部隊は戦地に到着しても飢えと熱帯雨林から来る病魔に襲われ、ポートモレスビーに到達する事は出来ずに、終戦までに15万人の死者を出す事となった。

#### **・アメリカの方針転換と対ソ戦の終結**

1942年の中部太平洋作戦に失敗した米軍は、43年に南方からの攻勢戦略に切り替え、ギルバート諸島攻略の為に航空機による陽動作戦を実施し一定の成果を上げたが、帝国海軍が防衛網を構築した事によって「南太平洋海戦」は米海軍の艦船を相当数沈める戦果を挙げる事に成功した。一方、対ソ戦線では西方からのドイツ軍がスターリングラードを陥落させるなどかなり優勢な事もあって欧州領土と相対的に戦略的価値の低いシベリアから兵員と装備が引き抜かれ、日本軍はチタを陥落させる事に成功し、イルクーツクへと到達も時間の問題というところまで来ていた。日本も南方戦線を抱えているのとソビエト連邦もドイツとの戦争に注力したいため、日ソ停戦合意が達成される事となった。

#### **・飛び石作戦**

　1944年には米軍は「飛び石作戦」という名の反攻作戦を実施する事となる。ハワイより出航した艦隊を帝国海軍の連合艦隊とトラック泊地付近でぶつけ、連合艦隊を無力化した後には日本が占領する太平洋の島々へと海兵隊を上陸させる計画であったが、「トラック諸島沖海戦」にて米海軍は甚大な損害を受る事となった。

#### **・ホノルル条約及びサンフランシスコ講和**

　太平洋での数々の勝利によって米国民の間では厭戦気分が漂い1944年7月30日には「ホノルル条約及びサンフランシスコ講和」が締結され大東亜戦争は終結する事となった。

## 戦後の各国の動き

### **大日本帝国**

#### **・大政翼賛会の終焉**

　戦争を勝利に導いた首相として東条は名声を高める事となるが、戦争が終わった事により大政翼賛会の意義が問われ始めるようになったため、反東条、反翼賛会の護国同志会が設立される事となった。1945年の翼賛選挙ではこれらの反東条的な運動に対して東条は憲兵隊や特別高等警察を使い対立候補への妨害を行うが、戦時体制から変化を望む世論も相まって翼賛会の推薦議員数は大きな変化はなく議会の不安定な状況は継続したままであった。更に大東亜戦争に掛かった戦費は莫大なもので、そのほとんどが国債により支払われたため、深刻なハイパーインフレに陥り、国民の中でも東条の支持派と反対派で対立が引きおこる事となっていた。

　大東亜共栄圏の維持とアジアの戦後復興のためにも一刻も早く事態を収拾すべきと見た、天皇は東条を辞任させ新しい内閣を組織するべきとの見解を示た。そして重臣たちの激論の末、皇族の威厳により、事態を収拾するべきとの考えから陸軍の出身者であり皇族でもある東久邇宮稔彦王が新首相に選ばれる事となった。東久邇宮内閣は「緊急内閣」とも呼ばれ、国内の危機に対処するためだけに組織された内閣として組織された。東久邇宮は翼賛体制を維持しつつ推薦議員と非推薦議員の双方に妥協する事を目指していたが、数回に渡る交渉は失敗し、最終的には翼賛会を残しつつ、戦前の政党も復帰すべしとの結論に至った。この決断「二十一年裁定」と呼ばれ、憲政の常道を復活させ、政党政治の復活を決定付ける事となった。政党の再建では大政翼賛会は翼賛国民会に名称を変更し、社会主義者は日本社会党を立ち上げ、立憲民政党と立憲政友会は戦前と同じ名称のまま党を再建するに至った。1946年10月の選挙では四党が議席を分け合う形になり、辛うじて第一党になった立憲民政党に政権を譲るために東久邇宮内閣は総辞職する事となった。

#### **・戦後緊縮**

　憲政の常道に沿って大命降下を受け、首相となった松村謙三は国債を返済するために緊縮財政を実施したが、これにより貧困率は上昇し、インフレの改善も微々たるものでしかなく財政改革は不調に終わったが、社会党、立憲政友会との協力によって婦人参政権を実現し、思想犯保護観察法の改正を行うなど国内の自由化を目的とする法案を成立させた。しかし、治安維持法の改正は難航し、戦前から度々議題となっている貴族院令の問題も与野党の意見の不一致によって廃案となる。党人派の団結によりさらなる自由化へ向けて動き出すべきと考えた松村は、衆議院を解散し、翼賛国民会の影響力を削いだ後に、政友会との連立を試みようとする。1948年の普通選挙では政友会が官僚派の大物である吉田茂を入党させ、それに続き政友会から立候補する官僚系議員によって翼賛国民会の基盤である官僚派を揺す結果となった。そのため政友会は大きく支持を伸ばし、第一党となったが、長引く経済の不調と自由化により社会主義政党である社会党が大きく躍進を遂げる事となった。

新たに与党となった政友会の党首、芳沢謙吉に大命降下され1948年に芳沢内閣が誕生する事となった。芳沢は松村内閣の自由化路線を引き継ぎつつ、行き過ぎた緊縮財政を修正し、代わりに前政権よりも大胆な軍縮を実行した。一定の成果により自信をつけた芳沢は貴族院問題に着手し、更なる成果をおいもとめているようだ。

### **ドイツ国**

#### **・ヒトラー・ドクトリン**

　ハンガリーとルーマニアで再び高まる緊張をドイツは双方に影響力を行使することで和らげるなど、ヒトラー・ドクトリンと呼ばれる戦後の欧州における地域秩序の構築は、ドイツの欧州における覇権を決定的にするとともに、欧州の平和に一定の貢献をした。北フランス占領地域の返還がかなわず不満を募らせていたフランス国に対しては、アキテーヌの返還をなどの妥協的な姿勢を示した。

#### **・ゲルマニア計画の停滞**

　戦時中も続けられていたゲルマニア計画であったが、兼ねてから懸念されていたベルリンの軟弱地盤問題が計画の大幅な見直しを必要とする事態となり、費用面と工期面の双方で大幅な見直しが必要となる事態となった。1950年現在も地盤工事が進められているものの、当初1950年に計画完了予定であったゲルマニア計画は未だその途上である。

### **連合王国**

#### **・国有化政策と揺り籠から墓場まで**

　ブレスト講和条約後に行われた1942年総選挙において、労働党は地滑り的勝利を掴んだ。これは戦争終結により迅速に発表された「ベヴァリッジ報告書」に基づく社会保障政策が高く評価された為である。労働党政権は基幹産業の国有化と国民保健サービスの制定を矢継ぎ早に行い、王国臣民に"安心"を提供する政府へと生まれ変わった。

#### **・対外負債と帝国の店じまい**

　連合王国は「スターリング残高」と呼ばれるドミニオンへの莫大な負債と崩れかけた帝国への対処に奔走することとなった。インドでは連合王国の退潮に乗じて独立運動を活発化させており、保守党の反発を受けつつもインドに対するスターリング残高の踏み倒しを条件に独立を容認する構えを見せた。しかし、インド国民会議側はこれを認めず、議論は水平線を辿ることとなる。独立準備の過程でパキスタンとインドの分離独立が決まるなど、独立に向けた動きは加速する一方でスターリング残高に対する処遇は一向に決まる気配はなかった。インド国民会議は遂に一方的に独立を宣言し、続いてパキスタンも独立を宣言すると、連合王国はこれらを認めず、インドに対するスターリング残高を凍結することを発表した。

　連合王国の対応は批判を浴びるものの、連合王国はインドに対する莫大な負債を無くすことに成功し、他ドミニオンに対するスターリング残高は順次返済を行うことに成功した。また、労働党政権は脱植民地化政策を強めており、「帝国の店じまい」と形容されるようになる。

#### **・1944年大統領選挙**

　アメリカでは戦後の混乱の最中、1944年8月10日にフランクリン・D・ローズヴェルト大統領が死去し、副大統領ヘンリー・ウォレスが第33代大統領に就任した。しかし、進歩党への懐疑心からウォレスは国内の全ての支持を喪失、代わりに民主党はやや保守的と目されていたミズーリ州上院議員ハリー・S・トルーマンを大統領候補に選出した。とはいえ、戦争責任を問われる民主党がこの選挙に勝利することは絶望的であり、世論の注目は共和党の候補に選出されたニューヨーク州知事、トマス・E・デューイに集中していた。デューイは大統領選を圧勝し、ニューディール路線を継承しつつも肥大化した公共事業の見直しと行政の効率化を目指したが、中でもデューイの政策で最も革新的な部分はアフリカ系アメリカ人の権利拡大（公民権問題）に言及した点にあった。この政策の真の狙いは戦後の復興政策が軌道に乗るまでの間、進歩派とアフリカ系アメリカ人の支持を確保することにあったが、この政策は民主党内部で公民権政策を支持する北部の進歩派と反対する南部の保守派の間に分断をもたらした。とはいえ、デューイが就任して最初に行った「南部作戦」（労働組合を通じて職場での待遇平等化を図った）は失敗に終わり、平等の実現は困難な道のりであることも明らかとなった。

#### **・1946年統合法と中間選挙**

　1946年に入ると、中間選挙を控えた議会では軍内部の人種統合を目指した統合法を巡り議会は紛糾した。最終的に統合法案はテキサス州下院議員リンドン・B・ジョンソンらによる法案修正を経て可決されたものの、国内の人種・社会的緊張は高まり続けていた。こうした情勢下で限界を迎えた南部民主党が分離独立し、新たに連邦党を結成した。連邦党は主に南部における人種隔離政策の隔離を目指していたが、デューイの財政政策に反発する共和党の保守派が合流し、地方の白人地主や極右団体を中心に支持を急速に拡大させていった。この結果、11月の中間選挙で連邦党が100議席を超える議席を獲得し、共和党は過半数を維持したものの分裂した民主党の議席は半減してしまった。

#### **・国民統一党の結成と1948年選挙**

　連邦党の勢力拡大と右派の台頭に危機感を覚えた北部民主党はデューイを始めとする共和党の進歩派との統合を試み、1947年に国民統一党が結成された。国民統一党は大きな政府と人種平等を掲げて連邦党の煽動に正面から立ち向かったが、社会的分断は加速する一方であった。このような状況下で迎えた1948年選挙は史上稀にみる混戦を極め、最終的に288対286で統一党のデューイが再選した。しかし、連邦党は選挙結果を不正選挙であると主張し否定、各州では再集計を巡る訴訟問題が頻発した。

#### **・ジョンブラウン・ストライキの発生と1949年公民権法**

　いまだ選挙を巡る混乱が続く12月2日、ミシガン州デトロイトで黒人労働者による賃上げストライキ（ジョンブラウン・ストライキ）が発生した。このストライキは当初単なる労働待遇の改善を要求するものであったが、NAACPや社会党がこのストライキを目下の公民権運動に結び付けたことで人種問題に発展し、白銀軍団の民兵が黒人をリンチするなどの暴力事件が発生した。暴動自体は州兵の出動により鎮静化されたものの、この事件を機に連邦党は過激な黒人団体が社会主義者と結びついているのではないかと疑うようになり攻勢を強めていった。

#### **・アメリカ共和国の成立と内戦の勃発**

　こうした不安定な状況下で統一党は公民権法案の強行採決を行ったため対立はより深刻化し、白人民兵団と急進的な黒人団体、左派勢力の暴力的な衝突は日常茶飯事と化した。1949年2月17日にジョージア州でANP（アメリカ・ナチ党）によるへヴライ会衆寺院の爆破テロが発生すると、連邦政府は遂に事件の捜査を口実に南部州に対する介入を試みた。しかし、南部諸州は州権を理由に連邦政府の介入を拒否したことで南部州兵と政府軍の間に武力衝突が発生した。これを機に南部諸州と連邦党支持者はアメリカ共和国の設立を宣言、第二次南北戦争へ突入した。反乱の早期鎮圧を想定していた合衆国軍は、ナチスドイツの支援を受けた連邦軍に予想外の苦戦を強いられ、首都ワシントンD.C.からの撤退を余儀なくされた。

#### **・戦局の変化**

　首都を占領した連邦軍はそのまま内戦に勝利するかと思われたがニューヨーク市の戦いで敗北し、一方脱出した統一党首脳部はカリフォルニア州サンフランシスコに首都を移転し徹底抗戦を表明したことで内戦は長期化の兆しを見せ始めた。そうした中、中西部の大企業群は合衆国と州政府の指導を無視して独自の行動を開始した。フォードモーターカンパニーの幹部、ハリー・ベネットは社会党に率いられた労組の蜂起に対して勝手に白銀軍団と協力、中西部の労組拠点を襲撃した。この行動により合衆国と企業の関係は致命的に悪化した一方で、蜂起に失敗した社会党は共産党と合流しつつも敗走を重ねて中部の山岳地帯に追い込まれた。