大日本帝国の対外政策

大日本帝国は、大東亜共栄圏設立後、事実上衛星国であった共栄圏加盟国に対し様々な分野で様々な対外政策を行った。建前上は経済支援や広域安全保障の強化等が目的とされているが、実際は日本政府や巨大財閥が衛星国の政治の中枢に入り込み、国家の方針や法律、国内政策に様々な影響を与えている。

# 経済的対外政策

経済的対外政策においては、主に衛星国との貿易活発化及び自由化、日本の財閥を主導とした経済支援（産業施設の建設）、産業技術共有及び指導、国民生活水準の向上支援（道路整備、公共施設の建設）などが行われた。

## JOIC政策

**JOIC政策**（じょいっくせいさく）は、大日本帝国を中心とした貿易における関税の抑制や貿易企業の支援、国と国を跨いだ企業連携などを主力に貿易活発化、貿易自由化を目的とした政策である。日本（Japan）、大洋州総督府（Oceania）、インド（India）、中国（China）のJICA政策主要四カ国による日大印中経済網を指し、この四か国の英語の頭文字をとり「JOIC政策」と呼称した。建前上、大東亜共栄圏加盟国との相互の経済利益を生ませ、アジア全体の発展を目指すものとされた。しかし実際のところ、大日本帝国を除いた加盟国が技術、産業において貧弱であり、輸出を活発に行うことが不可能であったため、日本の製品が大量に輸入され、ほとんどが日本の利益で終わった。

## 20世紀 アジア産業革命

**20世紀 アジア産業革命**は、大日本帝国を中心とした大東亜共栄圏加盟国、特に貧困国に対して、農村、工場、交通機関、公共機関の設立支援、産業技術共有といった様々な経済・産業的支援政策のことを指す。モノカルチャー経済的な第一次産業国家を第二次産業、第三次産業に発展させることを目的に行われた。

### 日本政府の政策

日本政府は、加盟国の国内事業に対する資金提供や、経済的、産業的な様々な機関や企業の設立の支援やそれに関する法律整備の協力、経済面における加盟国の政治構造の改定への支援などを行った。これにより加盟国は、ダムの建設や大規模工場、大規模農園の建設といった事業を行いやすくしたほか、経済的に発展しやすい政治構造に変化したことによって、経済発展を促進させた。

中でも公共施設の建設や交通機関の建設への資金提供は、教育、娯楽においては国民の全体的な生活水準の上昇につながり、国民一人一人の能力が増加したことにより、一人当たりの所得を増加させ、輸送能力の強化により、広い国土の国でも国民の団結力の強化や国内の安定化を進めさせた。

### 日本民間企業の事業

加工貿易政策と並行して、日本の巨大財閥やそのほか民間企業も加盟国の事業に関する資金援助や、企業が直接国の土地を買い取り、工場といった施設を建設することにより、生産力の向上や企業の海外参入を推し進めた。工場を建設すると、貧困にあえいでいた現地の国民は職にありつけるようになり、国民全体の生活水準の向上、工場で部品を生産するための技術を国民や国に教え、技術共有を行った。また、企業側は低賃金で労働者を働かせることにより、低コストで莫大な利益を生むことに成功した。

また、日本政府の支援活動にも積極的に協力し、その証拠として近年行われている加盟国の経済、産業活動はほぼすべて日本の企業や機関または、日本をルーツとした企業が協力している。

## 加工貿易

日本政府や日本企業は、海外への経済支援を名目に工場を建設し、その海外にある工場で、現地の資源や労働者を活用し製品を生産、日本やほかの国々に輸出した。これは、現地の労働者に職を与え、国民の生活水準の向上や所得の増加を図り、加盟国に対しては、GDPの増加といった経済発展をもたらした。日本本国においては、これまで資源に乏しく、物の生産には必ずと言っていいほど外国との貿易が必要であった。これに海外に工場を建設し、現地の資源を活用して生産を行うことによって、資源の運送距離を少なくし、日本に対する輸出を必要なくして短時間で効率的な生産を可能とした。また、現地の国民を低賃金で働かせることにより、短時間で効率的に低コストで大量に製品を生産、企業に莫大なる利益を発生させ、この生産したものを日本に輸出することにより、日本と加盟国の相互に巨大な経済利益をもたらした。

しかし現在では、この活動が活発に行われたことにより、日本本土の産業活動の弱体化が見受けられ、需要も低下してきていることから、加工貿易は終わりの兆候があり、あと10年もすれば加工貿易はほとんど行われなくなると予測する経済学者もいる。

# 軍事的対外政策

軍事的対外政策においては、アジア共同条約（大東亜共栄圏を参照）に基づいた大日本帝国による広域安全保障と集団的自衛権の強化、それを口実としたソビエト社会主義共和国連邦といった仮想敵国への対抗措置を講じるため、日本軍の配備及び基地の建設、国際部隊の設立、経済的軍事支援、軍事技術共有、対象国との軍事連携強化及び国際軍事演習の開催、現地の反乱勢力の鎮圧の支援や国内安定化支援などを行った。

## 信介計画

信介計画は、岸内閣後期の1957年に行われた大東亜共栄圏加盟国の軍事的対外政策である。1957年3月20日のオムスク条約機構の設立後、日ソ間の緊張が高まった。外満州問題や千島・樺太問題により特に満ソ、日ソ国境では駐屯軍がにらみ合いを続けていた。ここで示唆されたのはソ連が突如として日本に対し侵攻する事態である。これには何の宣告もなくソ連が日本本土やアジア諸国に核攻撃を仕掛け、満州、樺太、千島列島から侵攻し、早期的な戦争終結を図るというもので、この戦術がソ連の対日戦における最も想定されているものである。これの対策として、満州、樺太、千島列島に部隊を配置し、国境部の対ソ防衛を強化するため、大東亜共栄圏内の軍事ブロック化を行い、その一環として信介計画が実行された。

## 国際亜細亜隊

国際亜細亜隊（詳しくは国際亜細亜隊を参照）は、1950年に結成された大東亜共栄圏を中心に結成されたアジアの国際部隊である。第二次世界大戦終結後、大日本帝国はアメリカ合衆国に勝利し、横浜講和条約においてサンフランシスコ、シアトル、ロサンゼルスの三都市を占領した（詳しくは三都市租借地を参照）。この影響で、アジア人がアメリカ西海岸に大量移民したことにより現地でのアジア人差別が激化、アジア人の大量虐殺事件を発生させた。これに対策を講じ、三都市租借地における警備を強化するため、大日本帝国を筆頭とするアジア人の保護、避難の支援を目的とした国際部隊である国際亜細亜隊が結成された。この部隊の派遣により、アメリカ人によるアジア人差別は鎮静化、アジア人のアメリカ西海岸における権利が認められるようになった。しかし、急激にアジア人の権力が増した結果、かえってアジア人によるアメリカ人（主に白人）への差別がおこなわれるようになった。これを後押ししたのは国際亜細亜隊である。部隊内部では、一部の士官が過激思想のもと横浜講和条約に明らかに違反した司令が見られるようになり、1950年代中盤に部隊とともに三都市租借地の範囲を超え不当に西海岸に侵攻し、カリフォルニア州連合を建国した。現在では国際亜細亜隊はこの国の国軍に変わり、沙桑羅問題という国際問題にまで発展している。

# 文化的対外政策

文化的対外政策においては、大日本帝国と共栄圏加盟国との文化の相違から発生する様々な問題を解消するため、日本の文化を次々と取り入れさせ、様々な分野における文化の共有と、その普及や活発化を行った。しかし、「アジアの世界からの独立」から「アジアの日本からの自立」といった風潮に変化すると、日本傀儡的な文化統一政策は勢いを失い、現在では経済面において最低限な文化共有にとどまっている。言語統一、放送機関の統一、娯楽共有などがこれにあげられる。

## 言語統一政策

大日本帝国は、大東亜共栄圏加盟国に対して、より経済・軍事・文化の連携を強化するため、日本語を各国の教育科目に取り入れ、日本語をアジア・オセアニア共通言語とする対外政策を行った。

共栄圏設立後、20世紀 アジア産業革命が行われると、加盟国国内では数多くの第二次産業施設、公共施設が設立された。中でも教育関連はより力を入れており、日本の影響下で各国の教育改革は進められた。その一環として、一般教育科目に「日本語学」を取り入れ、1950年以降の児童に日本語を学ばせた。同時に教育法の整備も進められ、小学校でひらがな、カタカナ、基礎単語、中学校で漢字や基礎文法とその発音を学ばせた。高等教育改革も行われると、更にレベルの高い日本語を受ける仕組みがアジア・オセアニア各国で整備された。

また、この改革が行われている時点で義務教育を終えている、いわゆる成人している国民に対しては、50年代後半以降から新たに日本語教育を提供し、各国全国民に対し日本語教育を浸透させた。1960年現在では日本を除くアジア・オセアニア州内に日本語を話す国民は9900万人いると推定されている。その多くは未成年であり、アジア・オセアニア全約15億人に対しての日本語の普及はまだまだである。しかし、今後日本語話者は急激な増加を見せる予測が出されており、基礎日本語習得人口は来年、遅くても再来年には1億人を突破、65年に2億人、70年代に入ると最大6億人にまで増加すると考えられている。

しかしここで問題がおきる。それは反日日本語話者の発生である。大東亜共栄圏設立後、大日本帝国はアジア諸国に対し抑圧的な政策を行い、度々現地の国民の反感を買ってきていた。万が一彼らが日本を裏切った場合、日本語を理解した彼らはスパイや工作員となって容易に日本国内に忍び込み、テロ事件を起こすリスクや、日本人に対して詐欺や悪質商法といった犯罪行為を起こす可能性がある。これを防止するため、日本政府は学ぶことのできる日本語を基礎的なもののみにし、前科のある者には日本語教育を受けさせない政策を行った。共栄圏加盟国に駐屯している日本軍に対しても、独自の暗号のような言語を積極的に習わせ、機密情報を保護している。