日本国

日本国（にほんこく、にっぽんこく、英: Japan）、または日本（にほん、にっぽん）は、東アジアに位置する日本労働総同盟による労働組合

主義国家。首都は東京都。

歴史
--

### **日露戦争とその後**

日露戦争において、日本陸軍は陸戦で大敗北を喫しましたが、日本海海戦においては連合艦隊とロシア艦隊が交戦しました。日本は海戦において勝利を収めましたが、ロシアの精鋭艦隊はウラジオストック港へ逃げ込むことに成功し、大きな戦果は挙げられませんでした。

その後、清政府の仲介により天津条約が締結されました。この条約により、樺太・千島列島・朝鮮半島及び満州はロシアの支配地域とされました。この結果、日本にとっては痛い条約となりました。

日露戦争の終結後、日本国民は継戦論者と非戦論者の間で分断されました。大規模なデモが日比谷や上野などで発生し、継戦論者と非戦論者の間で衝突が起こりました。さらに、一部の社会主義者が台頭し、非戦論者と社会主義の結びつきが生まれる契機となりました。こうした情勢を受けて、桂太郎内閣は崩壊し、第二次西園寺内閣が成立しました。

1908年には、東京・神田で、社会主義者が赤旗を翻し、革命歌を歌って行進した事件が発生した。(赤旗事件)この事件で、荒畑寒村・大杉栄らが逮捕され、付近に滞在していた幸徳秋水も共謀者とみなされ逮捕されました。さらに、財政問題や元老との対立、先ほどの赤旗事件により第二次西園寺内閣も崩壊し、第二次桂内閣が成立しました。

その後、宮下事件が発生しました。この事件では、宮下太吉らが明治天皇の暗殺を企てたとして逮捕されました。ただし、幸徳秋水は連座を免れました。(赤旗事件で収監中のため)宮下事件を受けて、第二次桂内閣も崩壊し、第二次西園寺内閣が成立しました。

さらに、二個師団増設問題が発生しました。日露戦争の報復や防衛のため、山縣有朋は二個師団の増設を主張しました。この問題が原因で西園寺内閣は崩壊し、第三次桂内閣が成立しました。しかし、憲政擁護運動などにより第三次桂内閣も崩壊しました。

その後、第一次山本内閣が成立しましたが、シーメンス事件により崩壊しました。

### **第一次世界大戦期**

第二次大隈内閣が成立しました。この時期、第一次世界大戦が勃発し、報仇十年と呼ばれる対露復讐論が主張され、陸軍派閥が日本の参戦を主張しました。国内では参戦論者と非戦論者の間で分裂が生じました。さらに、社会主義者が非戦論者を煽動し、反戦運動や労働運動が過熱化しました。この時期、三党首会談などの倒閣運動や社会主義運動の過熱化も見られました。こうした情勢の中で第二次大隈内閣は崩壊しました。

その後、寺内内閣が成立しましたが、第一次世界大戦には参加せずに終わりました。

### **革命と成立**

寺内内閣の崩壊後、原敬内閣が組閣されました。しかし、原敬は社会主義者によって暗殺されました。高橋是清内閣が成立しましたが、閣内不一致により崩壊し、加藤友三郎内閣が組閣されました。

このような激動の時代のさなか、労働運動や社会主義運動は苛烈さを増していきました。

1923年8月の八・八ゼネストをきっかけに社会主義革命が勃発し、日本全土が混乱に陥りました。また、加藤友三郎の病死や、9月1日には関東で推定マグニチュード7.9の大地震（関東大震災）が発生したことにより、九・一革命が発生しました。この混乱の最中に日本国が成立し、日本社会主義同盟の指導者である堺利彦が革命を主導することになりました。荒畑寒村や大杉栄も民兵団を組織して、闘争を主導し大日本帝国政府軍と戦いました。大震災の混乱にもかかわらず、急速な組織化をおこなった革命軍は瞬く間に関東を制圧しました。

その一方で、埼玉で発生した繊維工場労働者や木材加工工場労働者による暴動（川越暴動）、茨城県で陸軍が起こした反乱（水戸反乱）などの暴動や反乱も発生しました。また、東北では貧農出身の陸軍軍人が暴走し、大日本帝国政府軍は大阪、広島、九州へとおいやられ、とうとう台湾政府へ亡命することになりました。このように、社会主義革命によって日本全土が混乱に陥り、各地で暴動や反乱が発生する事態になりました。

### **日本国の成立とその後**

堺は、社会主義体制の構築を目指し、日本労働総同盟を利用しました。堺は鈴木文治に書記長を辞任するよう要請し、鈴木はその要請を受け入れ退任しました。

その後、堺は労働総同盟をサンディカリズム的な評議会に立て直し、自らが書記長に就任しました。堺は評議会を通じて、産業や地域社会を統合し、労働者の権利と利益を守るために奮闘しました。また、荒畑寒村や大杉栄らの民兵団も労働者の権利と利益を守るために、堺政権を支援しました。

1924年堺利彦は、日本社会主義国家建設のために、急速な社会主義改革を実施しました。第一回日本労働総同盟大会では、新しい憲法である日本国憲法(通称:堺憲法)を制定、新しいサンディカリズム体制の構築、教育制度や法律制度を改革しました。また、「全国産業国有化布告」を発布し、日本列島全土の産業の国有化を行いました。また、「農地改革法」「土地改革法」が制定され、農地を持たない農民への土地の分配、大地主や公共団体が保有する土地の国有化などが進められ、労働者の生活水準が向上しました。

1925年、革命時に麻生久や安部磯雄らに匿われた皇太子裕仁の処遇を決める問題が発生しました。（裕仁問題）しかし、堺利彦は台湾亡命政府への政治的利用を考え、資産の没収に新しい名前を与えることを条件に、東京に住むことを許可しました。同時期に旧華族の処遇を決める法案（華族解体令）を発布しました。旧華族身分の人物の資産を押収し、かつ貴族的で伝統的な名前を捨てることを義務付けました。また、堺が行った財閥の残った資産及び工場など生産手段を国有化した法令は、「財閥解体令」と名付けられました。この法令により、資本家たちは自らの資産を国家に譲渡することを義務付けられました。そして、財閥解体令が発布されたのち、財閥関係者は台湾への追放を余儀なくされました。

### **新首都建設計画と友愛思想の勃興**

1924年に立案された、震災復興計画である「新首都建設計画」では、労働者階級を中心とした住宅問題にも注力が集められました。従来の狭く暗い家屋から脱却し、近代的な集合住宅が建設されました。

これにより、古い伝統的な木造建築ではなく、近代的な石造り、赤いレンガ造りの革命的な集合住宅が作られました。労働者の生活に合わせ、室内設備も充実し、家賃も抑えられました。

また、建物の中には共同施設や共有スペースが設けられ、労働者たちは共同体を形成し、助け合いながら生活することができました。この集合住宅は、労働者階級にとって、人々が共同で生活する新しい形態の住宅として歓迎され、大きな影響を与えました。これらは「生活共同体」と呼ばれ、隣人の労働者を家族とみなす考えが人民の間に生まれ始めました。この生活共同体の考えは、内村鑑三・幸徳秋水らを筆頭に「友愛哲学」へと発展しました。友愛哲学とは、労働総同盟体制の礎となる思想で、日本型社会主義世界観の根幹となった思想でした。

### **社会主義顧問団の活躍**

1925年、政治団体の社会主義顧問団が、野坂参三、芝寛、鍋山貞親、大川周明、西田税らを中心に結成されました。顧問団の野坂らはドイツ・レーテ社会主義共和国に渡り、大川らは、労働党政権下のイギリスへと渡りました。この顧問団は、社会主義体制や産業システム、経済システム、生産体制、機械や兵器などについて学ぶためのでした。

彼らはレーテ共和国の機械化や産業発展の実態を調査し、その成果を帰国後の日本の産業発展に活かそうと考えました。また、レーテ共和国の社会主義体制についても研究し、それを日本に取り入れようとする動きがありました。

イギリスへ渡った大川らは、1926年に結成された革新進歩党の極左派要人と接触し、立憲主義と社会主義が共存する独自の思想を形成しました。

この顧問団は、日本の社会主義運動の発展に大きな影響を与えました。野坂参三らは帰国後、新産業同盟を結成し、国内の産業発展に貢献しました。また、訪独中にシュトラッサー兄弟と出会い、国家社会主義という新しい思想に触れました。そして、芝寛はレーテ共和国の農村にも滞在し、コンラート・マイヤーから農業生産に関する知識を得たことから、日本の農村問題にも取り組みました。そして、この社会主義顧問団はのちに国家革新委員会へと変わりました。

そして、この時期にドイツへ渡った野坂でしたが、アジア諸地域で滞在し、日本型社会主義を広めることにも注力しました。のちの浙江政府や、インドシナ人民共和国との国家革新委員会とのつながりの契機となりました。また、1927年には官僚機構として「統制府」が設置されました。当組織は、統制経済や総動員体制構築のために暗躍し、のちの国家革新委員会の影響下になりました。

しかし、一方で、西日本では反政府パルチザンが活動し、政府に対する武装闘争を繰り広げていました。政府はこれを鎮圧するために、労働監察局を設置し、人民を監視し、治安維持を図る秘密警察として機能させました。

労働監察局は、反政府パルチザンの摘発に注力し、反乱を起こした者を容赦なく処罰しました。一方で、労働監察局は、反政府パルチザンとは無関係な労働者も監視し、政府に不都合な人物を弾圧することもありました。

1926年、堺のもと、急速な軍事力増強を進めていました。この年、正規軍の日本赤軍が結成され、日本社会主義軍の主力として、軍事面での強化を図りました。

同時期に、国家革新委員会の野坂参三と民兵団の荒畑寒村らは、海洋国家としての地位向上を目指し、人民海軍計画を実行しました。この時、野坂により国防院が設置され、和田博雄が院長に任命されました。また、民兵団は独自に「民兵団海軍技術廠」を設立し、残された帝国海軍のデータ収集と研究開発に努めました。そして、総同盟は統括組織として総同盟海軍部を設立、国領五一郎が海軍部長に就任しました。この計画により、日本は急速な軍艦建造に着手し、太平洋での軍事力を拡大しました。

一方で、日本は国際的な経済関係も重視し、ドイツとの日独協定、イタリアとの日伊協定を結び、三国貿易協定を締結しました。この協定により、日本はヨーロッパ諸国との経済関係を強化し、軍備増強に必要な資源を得ることができました。

### **国防意識の高まり**

1927年奄美大島沖で、日本国の貿易用の輸送船と、台湾政府の小型艦が衝突する事件が発生しました。これにより、日本国は国防をさらに強化する必要性を痛感しました。この事件は、日本の国際的な地位向上に向けた取り組みを後押しすると同時に、国内の産業基盤整備に対する意識を高める契機となりました。

そこで、政府は急速な産業発展を目指し、三か年計画という産業計画を実行することを決定しました。この計画は、1927年から1930年までの3年間にわたり、鉄道、航空、電気、重化学工業など、日本経済の中心部門を中心に、多大な投資を行うことを目的としていました。

この計画により、日本は国内の産業基盤を大幅に強化し、経済成長を加速させることに成功しました。また、軍事面でも、新たに整備された産業基盤を活かし、軍備の増強を図りました。

三か年計画により、日本は経済的にも軍事的にも大きく成長しましたが、同時に、政府による一元的な経済計画に対する批判も高まっていきました。これに対し、野坂参三ら社会主義勢力は、経済発展を追求しつつも、市場原理主義を尊重する経済政策を主張し、政府の一元的な経済計画に対する反発を表明しました。

また、三か年計画と同時に「七・六労働」という労働スタイルが採用されました。このシステムでは、平日は最高でも七時間働き、休日は六時間未満働くことが決められました。(日曜日は安息日とする)この新しい労働システムは、従来の長時間労働を改善し、労働者の生産性を高めることを目的としていました。

さらに、この新しい労働スタイルには、革命的なアイデアが盛り込まれていました。たとえば、休日勤務は生産活動だけでなく、組合員が集団で余暇を楽しむための活動も含まれていました。これは、働き方だけでなく、生活の質を向上させることを目的としていたのです。

さらに、16歳未満の子供については、勉学に専念することが推奨され、労働は禁じられていました。ただし、「集中生産期間」のみ週20時間までの労働が認められました。これは、学校の長期休暇期間に工場で働いて、収入を得ることができるようにすることで、家計の助けになることを意図していました。

このように、新しい労働システムが導入されることで、従来の長時間労働や子ども労働が改善され、労働者の生産性が向上し、生活の質が向上することが期待されていました。

1928年には、日本はオーストラリアと日豪貿易協定を締結し、国際的な経済関係を一層強化しました。この協定により、日本は豪州から原料を輸入し、自国の産業基盤を発展させることができました。一方、日本からは絹糸・生糸・鉄鋼などが輸出され、豪州経済の発展に貢献しました。

また、同年、中国の福建省で福健社会主義者戦線が福建軍閥政府に反乱を起こし、日本政府は武器の貸与を行いました。荒畑寒村が民兵団の旧式武器の貸与を主導したとされています。日本政府は、福建軍閥政府との関係を強化し、中国における影響力を高めることを狙っていました。

### **「作れや作れ」の増産計画**

1929年、また、三か年計画とは別に、農業計画を遂行しました。「増産計画」と当時の計画書には大きく書かれ、労働総同盟農業推進局によって「作れや作れ」のスローガンが掲げられました。穀物生産量を前年の10%を上回ることが目標とされ、労働組合の他に農業組合が組織されました。積極的な農具の配備や、生産体制を構築され、近代的な農具の生産は、芝寛が行い、この計画は成功しました。

1920年代後半の日本の農業は、依然として農業労働者の多くが貧困状態にあり、生産性も低かったですが、政府の農業政策により徐々に改善されつつありました。芝寛は農業用機械の導入や改良に取り組み、農業生産性の向上に貢献しました。また、農業組合の発展にも力を注ぎ、生産体制の近代化を進めました。この取り組みにより、穀物生産量は目標を上回ることに成功し、農業の近代化に向けた一歩を踏み出しました。

また、東北や北海道の再開発においては、石炭、鉄鋼、肥料などの基幹産業を重点的に開発する計画が実施されました。この計画では、「全国基幹産業特別組合」が設立され、組織的に生産が行われました。特に、石炭産業においては鉄道網の整備も進められ、石炭の輸送効率が大幅に向上しました。また、鉄鋼産業では、大規模な製鉄所が建設され、肥料産業においても大量生産が実現されました。

これらの取り組みにより、東北や北海道地域は経済発展を遂げ、新たな産業が生まれ、多くの労働者が雇用されました。さらに、国内の生産力が向上したことで、日本の国際競争力も強化されました。

### **低迷と堺利彦の死**

1920年代後半から順調であった日本国ですが、急速な都市化と発展により経済的停滞が発生しました。この際、建設大臣であった山本懸蔵は、インフラストラクチャーの拡充を行い国内需要を喚起しました。需要と供給のバランスを是正したことで、再び日本経済は動き始め、山本は日本国発展の功労者となりました。

「増産計画」によって順調に増えていた穀物が、1931年の大恐慌により売れにくくなるという問題が。このことは経済的に大きな打撃を与えることになりますが、社会主義国との協調路線をとることにより改善していきました。

ですが、政治に関しては暗黒の時代を迎えました。民兵団による労働組合内での不正や汚職も多く見られ、社会主義システムの腐敗が進んでしまいました。こうした問題に対して、堺は改革を試み、1932年に第4回日本労働総同盟大会を開催し、労働監察局の権限を強化し、汚職や腐敗を摘発することを宣言しました。しかし、労働監察局内での汚職が激化しただけで何ら変化は見られず、社会主義システムの腐敗は改善されませんでした。

また、堺利彦は過労による脳出血により死亡、日本労働総同盟は次期書記長不在の状況に陥りました。評議会制の政治が行われることとなり、意見の統一が難しくなっていきました。

さらに、労働監察局内での汚職の激化により、堺利彦が提唱した汚職と腐敗の摘発も実行できなくなってしまいました。1935年には、裕仁問題が第6回日本労働総同盟大会で再燃し、日本国は決断を迫られました。しかし、日本労働総同盟内部の対立が深まり、決断を下すことができませんでした。

政治
--

あい

外交
--