グレートブリテン及び北アイルランド連合王国

#### **チャーチルか、ハリファックス子爵か**

　ノルウェーへの侵攻を阻止することが出来なかった首相チェンバレンは労働党との戦時内閣樹立を目論んだが、主戦派が大多数を占める労働党は弱腰なチェンバレンとの連立を拒否。チェンバレンは後任としてチャーチルとハリファックス子爵を挙げた。しかし、チャーチルは不慮の事故で負傷した為に首相就任が困難となり、結果的にハリファックス子爵エドワード・ウッドが首相に就任した。

　首相に就任したハリファックス子爵は、対ドイツ戦争の指揮を執ることになる。しかし、議会ではドイツとの総力戦にやや否定的な見方を持つハリファックス子爵に対して、この戦争をナチズムとのイデオロギー的対立とみている労働党は反発し、総力戦体制を整えるのに苦労していくことになる。そして、就任前から懸念されていた通りハリファックス子爵は貴族院の出身であった為に、庶民院の統制を取ることが難しかったのである。ヒトラー総統による和平の申し入れに際してドイツとの和平についても議論されたが、結局、ドイツとの和平案は否決され、戦争続行が決定された。しかし、こういった対立は鳴りを潜める事はなく、それが英国民の団結に悪影響を及ぼした事は言うまでもない。

#### **バトルオブブリテンとUボートによる通商破壊**

　フランスを平定したドイツは英本土決戦に向けて王立空軍に対して大規模な航空戦を挑み、これはバトルオブブリテンと呼ばれた。この戦いはイングランド南部に張り巡らされたレーダー網など、1940年時点での世界最高の防空網と称される英本土の防空網により、序盤は王立空軍が優位性を保っていたが、大陸派遣軍での戦闘機出撃命令などでの機体消耗と、戦時内閣発足以降目立った生産性の向上がなかったことから、人員と機体の不足が激しく、中盤以降は終始劣勢に立たされ、グラディエーターでの出撃も行われる有様であった。英本土の工場と造船所は大きな被害を被り、更に国民の士気もじわじわと下がり始め、戦争継続に支障をきたし始めていた。

　また、ドイツ海軍の潜水艦による通商破壊作戦により商船への被害が際立った。王立海軍は護送船団方式で対潜警戒にあたったものの、ドイツ軍は「群狼作戦」によって商船への被害を拡大させ、王立海軍は対潜装備の拡充を急かされた。しかし、この対Uボート戦で培っていく対潜戦闘への自信は、続く対日戦において裏目に出ることとなる。

#### **独ソ戦の開始と日本の対英米開戦**

　英国本土空中戦が続く中、1941年6月にドイツは突如としてソ連に侵攻を開始。日本もソ連への侵攻を開始し、ソ連は東西からの挟撃を受ける格好となった。この情勢に対して、アメリカは日本に対していわゆる「ハル・ノート」を通告、これを拒否したことにより、アメリカは対日禁輸措置をとった。英国本土空中戦をアメリカの支援に頼っていた連合王国はこれに追従せざるを得ず、オランダと共に対日禁輸措置をとった。しかし、日米交渉の決裂により1941年12月、日本は連合王国・アメリカ・オランダに宣戦布告し、太平洋戦争が勃発した。連合王国は国際情勢の悪化と共に東南アジアの防衛力を強化していたが、王立空軍の日本の陸軍飛行戦隊や海軍航空隊への軽視などにより、緒戦で隼や零戦に圧倒され、陸戦では瞬く間にシンガポールが陥落した。王立海軍は、ひとまず東洋艦隊により防衛を試みたが、日本の空母機動艦隊による攻撃によって壊滅状態となった。しかし、日本と緊張状態にある中華民国の協力によって香港要塞への陸路での補給を実現。香港の防衛は対日戦で終始守られた。

#### **ブレスト講和条約**

　1941年12月に日本がアメリカに宣戦布告した際、ドイツは対米参戦を避け、日本との軍事同盟を破棄した。アメリカの参戦を期待していた保守党と労働党は絶望し、主戦派が多数を占めていた労働党すらもドイツとの和平に向けて一丸となって動くこととなる。また、対ソ戦が前年から始まっていることから戦力を分散させたくないドイツの思惑もあり、両国は急速に和平を模索していく。そして、1942年2月にブレスト講和条約を締結。これによって連合王国を帝国たらしめていた要素の一つである地中海権益と中東への影響力をイタリアに譲渡し、第一次大戦以前ドイツが保有していた旧ドイツ植民地やアフリカ沿岸の島々をドイツに割譲するなど、連合王国にとっては手痛い講和内容であったが、それでも講和を厭わなかったのは後述する「帝国の店じまい政策」による思想の影響と、アメリカの不参戦が決定的となったことで勝ち筋を失い、戦争を早期に終結させることが経済的に戦後の連合王国の地位向上にもつながると判断された為である。

### **1942年英国総選挙**

　対独講和が実現し、本土への脅威がなくなった連合王国だったが、此処にきて政争が再開される。というのも保守党と労働党の大連立による挙国一致内閣は対ドイツ戦終了までという事になっていたのである。ハリファックス子爵は対日戦終了までの挙国一致内閣の継続を提案したが、敗戦によって右肩下がりの保守党への支持、そして戦争終結により予想より遥かに早い速度で発表されたべヴァリッジ報告書によって、労働党は今選挙を行えば確実に大勝することができると考えられていた。1942年6月、大連立の解消によってハリファックス子爵は庶民院の解散を宣言。いわゆる「敗戦解散」に踏み切った。同時にハリファックス子爵は保守党の党首を辞任し、後任にはセシル男爵が指名された。セシル男爵の精力的な選挙キャンペーンによって保守党の面目は保ったが、やはり労働党が大勝し、単独過半数を獲得した。

### **続く対日戦争**

#### **英国陸空軍の活躍と空母機動艦隊の派遣**

　本土防衛の観点から海軍戦力を動かせなかった王立海軍は対独戦終結によってその束縛はなくなり、東洋艦隊の壊滅と同時に空母機動艦隊の派遣を決定。また、英連邦の盟主としてオーストラリアのオーエンスタンレー山脈での防衛とオーストラリア本土防衛、インド軍や英国陸軍によるインド防衛を積極的に行った。また、対ソ戦によってバトルオブブリテンが下火になっていた影響で王立空軍は完全に復活していた為、ドイツ空軍との激しい空中戦を生き抜いたパイロットと新鋭戦闘機のスピッドファイアによって日本軍との航空戦を戦い抜いた。しかし、本国より派遣された空母機動艦隊は、当初は米海軍と共同歩調の上で作戦を遂行すると決定されたが、あくまで太平洋の盟主は自分たちであると自認し、王立海軍に従属的な立場を要求した米海軍と対等な関係を求めた王立海軍の間で溝が発生し、 これが後々まで戦略的な弱点となる。

#### **戦艦榛名追撃戦**

　1942年10月、東インド洋沖に展開していた王立海軍は、日本海軍の高速戦艦「榛名」を旗艦とした艦隊を発見。 即座に攻撃に移った。 が、この時点で即応できた艦隊に空母は含まれておらず、さらに陸上基地からの空軍の支援も得られない場所であったが、戦果にはやる一部の将校の独断によって 戦艦「榛名」攻撃戦が開始された。 この時点で日本海軍側は威力偵察の最中であり、迎撃のために「榛名」はとどまりながらも、増援の要請と損害の軽減のために他の艦は撤退し、 「榛名」は単艦で王立海軍を迎え撃った。 1942年10月22日、両艦隊は接近し、砲撃戦を開始。 が、この際に予想外の展開が起こる。 「榛名」の射撃した九一式徹甲弾が連合王国の巡洋戦艦「フッド」の弾薬庫を直撃し、一撃で轟沈させてしまったのである。 これに怯んだ「ウォースパイト」を旗艦とする艦隊は一度撤退の後、空母の支援を借りてなんとしてでも「フッド」の敵を討とうとした。 そして、空母「アークロイヤル」などからソードフィッシュを含めた追撃隊が発艦し、「榛名」を執拗に追った。 この攻撃で「榛名」は数発の被弾を受けつつも、致命傷には至らず、その後にタイの飛行場に展開していた海軍基地航空隊の直掩機が到着。 彼らの支援をうけ、「榛名」はなんとか離脱に成功した。 戦艦「榛名」を取り逃がした形となった王立海軍だったが、彼らの受難は始まったばかりであった。 「榛名」が戦域を離脱する少し前に、事前に撤退していた随伴艦からの通報を受けた伊号潜水艦複数隻が連合王国艦隊を追尾、補足していたのである。 そして、その潜水艦隊からの攻撃を受け、連合王国艦隊は甚大な被害を出す。 もともと主力艦の追撃に躍起になって対潜警戒が疎かになっていた他、そもそもとして随伴していた駆逐艦にも対潜能力に長けたものが少なかったことも災いし、 主力艦や補助艦を問わず、多くの艦が日本の潜水艦の魚雷の餌食になった。 これは、ドイツのUボートの対策のために高い対潜能力を持つと自負していた連合王国に大きな衝撃を与えるのに十分な戦果であったとともに、 これ以降の王立海軍の太平洋及びインド洋における大規模な艦隊行動がなりをひそめる原因にもなる。

#### **アメリカ海軍との確執**

　1943年以降も、王立海軍は太平洋戦域への派兵を継続してはいたが、アメリカとは独自路線を歩むようになる。 当初の予定では、王立海軍は東インド洋からマレー半島へと、米海軍はニューギニア方面から西進して日本軍を叩く手筈になっていたが、 王立海軍はその方針を放棄。ニューギニア及びオーストラリアの防衛に全力を注ぐこととした。 これは、英国首脳部が日本海軍の戦力をアメリカ以上に警戒したことへの裏返しでもあり、 栄光ある王立海軍の象徴でもあった巡洋戦艦「フッド」を沈められたことによる衝撃が未だに拭いきれていないことの表れでもあった。 結果から言うと日本軍によるオーストラリア本土攻撃はなかったが、日本軍によって北部、中部太平洋におけるアメリカ海軍戦力はほぼ駆逐され、 アメリカ海軍上層部らは「なぜ王立海軍は日本海軍への攻撃に協力しなかったのだ」と憤激。 これに対して、外交問題に発展しかねないという意見が連合王国内部でもあったため、 「アメリカ軍が失った海軍戦力を一時的に肩代わりする」という名目で連合王国の装甲空母「ヴィクトリアス」が米海軍と行動をともにするようになったが、 それも1944年初頭までの話であり、それ以降は終戦まで米英の海軍は両者ともにほぼ独自の作戦を展開した。 戦争中は弊害しか産まなかった米英間での確執だが、これは戦後の世界にも影響を及ぼした。 王立海軍は日本軍への本格攻撃こそせず、それを察した日本軍側からもいらぬ刺激を与えないようにと攻撃を加えられなかったが、 オーストラリアの防衛の為に極東艦隊にイラストリアス級航空母艦「イラストリアス」「ヴィクトリアス」やネルソン級戦艦「ネルソン」を始めとする主力艦艇を送り込むなど、 オーストラリアの防衛には全力を挙げて取り組み、英連邦の盟主としての面目を保ったのである。 これは、オーストラリアやニュージーランドの防衛をアメリカ軍に頼らずに実施したために、アメリカ合衆国の崩壊後、英連邦が連合王国の下で結束を強める遠因となった。

#### **ホノルル講和条約**

　アメリカでの情勢不安定とアメリカ海軍の相次ぐ敗退は、アメリカの対日和平を促す結果となり、1944年7月にホノルル講和条約が実現した。この条約により、連合王国は日本軍に占領されていた英領マレーを手放すこととなったが、後述する「帝国の店じまい政策」を推進している連合王国にとって、最早何の痛手でもなかった。どちらかといえば、香港の防衛に成功したことにより、新たに勃興した大東亜共栄圏との貿易を活発に行うことができたことを踏まえれば、連合王国の勝利といえよう。

### **戦後のアトリー政権の変遷**

#### **第１次アトリー内閣**

　アトリー政権は組閣後、内政面では社会保障制度の確立、そして基幹産業の国有化をジョージ6世の反対を押し切って、矢継ぎ早に実現していった。1943年の国民保険法、国民保険サービス法を皮切りに、社会保障制度が確立された。また、イングランド銀行を皮切りに石炭産業や英国電力公社を国有化していき、民衆は大きく労働党への支持に傾いた。

#### **1945年英国総選挙**

　好調なアトリー政権は、ここで選挙を行うことで更に政権を盤石にするべく、庶民院を解散した。1945年英国総選挙ではセシル男爵による保守党の復興が成されており、保守党が再び大きく議席を伸ばす事も考えられていた。しかし、好調に政権運営を行なっているアトリー政権への信頼感は高く、それどころか地滑り的勝利を達成してしまった。保守党のマニュフェストは専らアトリー政権への痛烈な批判であり、アトリー政権の提供する社会保障政策の恩恵を感じていた国民は保守党にNOを突き付けたのである。その結果、アトリー政権は単独過半数を超えて政権の盤石化を達成した。

#### **帝国特恵体制の維持と帝国の店じまい政策**

　帝国は戦後から急速に脱植民地化の動きが高まった。というのも、植民地経営にかかる費用は、植民地から得られる利益と大差なかったからである。連合王国は、帝国主義的支配から脱却し、経済的な影響力で利潤を追求するといういわゆる帝国の「店じまい」が早くも1940年のガンジーによる「インドから出て行け運動」の頃からの時点から唱えられていた。更に、ブレスト講和条約による北アフリカ植民地の喪失と中東への影響力の喪失によってこの論調は活発になっていった。しかしながら、1941年の太平洋戦争によりそれらは棚上げとなっていた。

　新たに成立したアトリー内閣は帝国特恵体制の維持に向けて出来る限りの努力をしていた。戦後からアメリカ内戦勃発まではドルの獲得の為対米輸出を強化するべく産業の復興を急ぎ、それと並行してインドの脱植民地化に際して、インドの持つスターリング残高の凍結に向けて動いていた。こういった連合王国の強硬的な姿勢はインドにおけるチャンドラ・ボースをはじめとする対英強硬派の勢力伸長を促し、英連邦に対して否定的な独立政府の樹立を促したが、アトリー内閣はそれを好機とばかりにインドのスターリング残高を踏み倒し、帝国特恵体制の維持に前向きな一歩を踏み出した。また、ケインズらを代表としたアメリカへの使節による努力によってアメリカから一定の復興資金の提供や融資を受けており、対日戦争終結から1950年1月現在にかけて、連合王国のスターリング残高はほぼ完済に近い形になっている。

#### **第２次アトリー内閣の苦難**

　政権を盤石化したアトリー内閣は更なる社会福祉政策と国有化を推進。鉱業・鉄道・ガス、そして鉄鋼業など、多岐にわたる分野での国有化が行われた。しかしながら、1947年1月の寒波で連合王国は大打撃を受け、厳冬にもかかわらず食料や電力の供給を維持できなかったアトリー政権は支持を急激に落とした。非難の対象はそれだけではなく、「ゆりかごから墓場まで」を標榜とした高福祉高税率の経済政策は、初めは国民に受け入れられたものの、48年頃から不調が見え始めた。これは高福祉による国民の勤労意欲低下や、高税率による企業の成長意欲低下などが理由であった。またシティ･オブ･ロンドンが国内産業への投資を軽視したことは、スターリング残高返済の為の大量輸出の為に消耗した工場の低迷や、産業の戦後復興がなかなか達成されない状況を招いた。こうして王国経済は次第に低迷をはじめ、1950年現在、このまま放置しておけば危機的状況が待ち構えていると、専門家は語る。

#### **日本の急速な自由化と保守党の分裂**

　大日本帝国では戦後の二十一年裁定によって自由化路線が取られ、政党政治の復活と国家に統制されていた企業の民営化が急速に行われていた。その急速な体制変換は混乱を招き、大日本帝国の経済を低迷させる由縁となっていた。このような動きは、労働党が押し進める国有化政策に強硬に反対し、再民営化を主張していたチャーチル率いる保守党守旧派の威信と主張の正当性を大きく傷つけ、対して労働党の政策を基本としたうえで更なる改革を試みようと主張していたバトラー率いるリベラル派が勢いを増していた。保守党の長老議員は守旧派への支持が熱く、バトラーを嫌っていたものの、中堅議員や若手議員の多くはバトラー支持の色が強くなりつつあり、保守党内での意見の不一致は加速している。

#### **オズワルド・モズレーの台頭**

　1947年の寒波以降続くアトリー政権の不調は、党内不和という形でも明らかになりつつある。ハーバート・モリソンやヒュー・ゲイツケルらが主導する穏健派とベヴァンなどに代表される組合派の対立は鮮明になりつつあり、特に戦時配給の継続問題で不和を生じさせつつある。そして、保守党内でも意見の不一致が起きており、二大政党の双方がその団結力を失いつつある状況となっていた。

　そのような状況は新たな勢力の台頭を招きつつあった。このような状況下で、政界から離れることを考えていたオズワルド・モズレーは考えを改め、新党である連合運動を立ち上げた。このモズレーの素早い動きには、保守党や労働党に愛想を尽かせた者や、拘禁されていた極右政治家らがモズレーの新党への参加を表明し、二大政党への不満から現職議員からも連合運動に移籍する議員が現れ始めていた。更に、イギリスファシスト連合の幹部だったウィリアム・ジョイスとニール・ホーキンスもモズレーの要請により連合運動に加わった。しかし結成後、ジョイス率いる穏健派、ホーキンス率いる軍国派で派閥が形成されてしまい、国民を懐柔し支持を集める穏健派、国民の結束と軍事化を考える軍国派、このニ派閥はモズレーの求心力によって辛うじて均衡を保っているという状況になってしまった。

　保守党の有力議員ハロルド・マクミランが45年の労働党の地滑り的勝利で議席を喪失したのちに、復活当選をするべく立候補していたブロムリー補欠選挙では、連合運動党首オズワルド・モズレーも立候補し、保守党の有力議員と連合運動党首の一騎打ちとなり、新聞各社を大いに騒がせた。選挙結果はオズワルド・モズレーが僅差で勝利し、連合運動の台頭を印象付ける結果となった。ハロルド・マクミランはその後議席を取り戻す事ができておらず、1950年現在、次期総選挙立候補に向けて動いているが、保守党の守旧派とリベラル派の調停者として位置づけられていたマクミランのような一国保守主義者の影響力減衰を招いており、保守党内の不和は激化しつつある。

#### **アメリカ内戦**

1949年に始まったアメリカ内戦は英連邦各国をざわつかせた。特に不安視されたのが、1932年のオタワ会議以降続いている帝国特恵体制の、アメリカによる経済覇権が前提となったシステムであるドル・プール制をどう扱うかだった。連合王国は英連邦首相会議を開催し、帝国特恵体制の維持の為に各国首相・外務・財務大臣クラスで会合が行った。幸か不幸か、英連邦はアメリカという最大の後ろ盾を失った事で団結が深まっており、この英連邦首相会議でドル・プール制の廃止が決定され、帝国特恵体制の維持に向けて様々な方策がとられた。また、連合王国はアメリカ内戦における合衆国政府の支援の見返りとして対米負債の踏み倒しを計画しており、積極的な支援の動きを見せている。

## **産業**

帝国特恵体制の維持の為に外貨獲得を急いだアトリー内閣によって大量生産に特化された自動車産業を中心とする産業は、その生産方式から品質の向上が損なわれており、なおかつ基幹産業の国有化によってその風潮はより増している。1947年の寒波の際には各地でストライキが起き、それに伴う産業の停滞は大いに反省すべき点があるかもしれない。

## **軍事**

欧州における敗北に伴って連合王国は地中海・中東地域から撤退したため地中海艦隊が解散し、1949年のアメリカ内戦に際して新たに北アメリカ艦隊が新設された。戦後の大日本帝国が軍縮路線に切り替えたことから、年々極東艦隊に割く戦力は削減されており、それどころか香港を経由した大日本帝国との貿易取引が賑わっている。

英連邦は連合王国に残された影響力を行使できる数少ない組織であり、連合王国はそれらドミニオンを防衛するために海外派遣軍的性格を保っている。しかし、第二次世界大戦で経験した本土防衛は当時よりも増して重要な任務であり、二度目のバトルオブブリテンに向けて参謀本部は動いている。また、大日本帝国の翼賛体制にその系譜を持つ護国国民会は対英強硬派的な側面を持っており、大日本帝国の脅威は依然として高まっている。

## **勢力圏**

### **植民地**

ジャマイカ及び属領植民地バミューダ植民地バハマ植民地ゴールドコースト植民地ギアナ植民地フォークランド植民地香港植民地リワード諸島連邦ウィンドワード諸島連邦バストランド植民地ホンジュラス植民地トリニダード及びトバゴ植民地南ローデシア植民地西太平洋連邦FLAG NFL GBRandNIRbyENG.svgニューファンドランド植民地
### **植民地及び保護領**

イギリス領シエラレオネ植民地及び保護領イギリス領ガンビア植民地及び保護領イギリス領ナイジェリア植民地及び保護領