スマートフォン

スマートフォン（英: smartphone）は、モバイル向けオペレーティングシステム を備えた携帯電話の総称であり、また携帯電話の一種であり、現在一般に従来の折り畳み式携帯電話(フィーチャー・フォン)等と区別されて使用される。

概要

一般的には、20世紀後半までに普及していた従来型の高機能携帯電話（フィーチャー・フォン）と比べて、よりスマートで、よりPCに近いものをスマートフォンと言う。従来型の高機能携帯電話に、ハンドヘルドコンピュータ（スマートフォンが登場する前の世界で一般的に使われていた、携帯型パソコンの形態の一つ。PDA）の機能を取り込んでいる。
「『スマートフォン』という用語に対する明確な定義は無い」とする説もある。
通話しかできなかった1980年代から1990年代の携帯電話に対して、1990年代後半から2000年代にかけて普及していたフィーチャーフォンはSMS機能やインターネット閲覧機能を備えるなど十分に高機能だったが、メールやカレンダーなどの基本アプリ以外には使えるアプリが少なく、インターネットも限定的にしか見られなかった。フィーチャーフォン時代はOSがハードウェアと一体化されており、また基本アプリもOSと一体化されており、スマホのようにアプリを自由にダウンロードしたり消したりバージョンアップしたりできなかったのである。一方、2007年に発表された初代iPhoneから始まったスマートフォンは、インターネットを自由に使え、またアプリも自由にダウンロードしたり消したりバージョンアップすることができ、OSをバージョンアップすることもできる。またWi-Fi機能も使えるものが一般的である。2010年代中盤以降のスマホでは、高速通信（LTE）機能や、AIを使った音声認識によるバーチャルアシスタント機能を備えるものも多い。
OSは、Apple社のiPhoneで使われているiOSと、その他のほとんどの製品で使われているGoogle社のAndroidが一般的だが、他にもあり、また各携帯電話会社でAndroidを独自にカスタマイズしたOSもある。
スマホの画面が大きいものはタブレットと言う（スマートフォンとタブレットの中間くらいの大きさのものはファブレットという）。スマホ、タブレット、スマートウォッチなど、2010年代以降に一般的に使われるようになった、ネット接続機能や電子決済機能などを持つスマートなデバイスのことを「スマートデバイス」という。
世界でのスマートフォンの普及率は、2013年にフィーチャーフォンの普及率を上回った。日本でも2013年にスマホがフィーチャーフォンの普及率を上回り、2016年のスマホの普及率は全年代で71.3%、特に20代では96.8%に達するなど、スマホは2010年代において最も一般的な携帯電話の形態である。
「スマートフォン」が正式名称であるため、本来の略称は「スマフォ」であるはずだが、略称は「スマフォ」ではなく「スマホ」。 ちなみに「スマホ」の略称が初めて使われたのは、2007年（この年アメリカで初代iPhoneが発売された）の『週刊 アスキー』の記事で、生み出したのは当時の『週刊 アスキー』副編集長の矢崎飛鳥だとされている。なお、「スマホ」の略称が定着するまでは「スマフォ」「スマフォン」と略す者も居たが、発音等の語呂の都合から次第に「スマホ」に統一された。これは携帯を「ケイタイ」ではなく「ケータイ」と書いて「ケエタイ」と発音するのと同様である。

半導体

スマートフォン用半導体の設計で、ARMホールディングスが9割のシェアをもっている。例えば中国のファーウェイは、スマートフォンに使う中核半導体「キリン」の基盤技術を、アーム社からライセンス供与を受けるなど、アーム社の協力無くしては各社メーカーの新製品開発や販売はおぼつかない状況となっている。

1998年まで

1993年にアップルが米国内でNewtonを発売した際、このデバイスはPDA（携帯情報端末）と称された。この言葉・概念が一般化したのは1996年にPalmが発売したPalmPilotのヒット以降である。この時点では端末に通信機能は付与されていなかった。
1994年にIBMが開発したIBM Simonは、携帯電話とPDAを統合した端末で、操作は主にタッチスクリーンで行い、内部メモリにサードパーティ製のアプリケーションをダウンロードし動作させることも可能という現代のスマートフォンに近い端末であった。
1996年にノキアが発表したNokia 9000は、閉じた状態では縦長ストレート型携帯電話だが、クラムシェル（折りたたみ型筐体）を開けば640×200ピクセル画面及びQWERTYキーボードが現れる構成であった。
日本ではパイオニアが1996年に全画面液晶表示の携帯電話端末DP-211、翌年にDP-211SWを発売している。メモ・スケジュール・ゲーム・メールなどを扱う、日本の元祖スマートフォン・PDAともいえる端末であったが、日本は各社がよりコンパクトかつ使い易い”普通の”携帯電話端末の開発を進め、ユーザーをまたそれを求めた、つまり「全画面液晶、タッチパネル操作による情報端末」に対する技術と市場がまだ熟成していなかったために他社で追随するものは現れず、パイオニアもこの市場ニーズに合わせる形となり、機能を高めていったDP-212、J-PE01、J-PE02のあとの同社製後継機であるJ-PE03（2000年）は当時の一般的な携帯電話端末の形式に高機能を押し込んだものとなってしまった。かつ、J-PE03のマイナーチェンジ版であるJ-PE03IIをもって、パイオニアは携帯電話端末・PDAから撤退した。
これらの携帯電話とPDAを統合したビジネス向け情報端末がスマートフォンの嚆矢であるとされる。しかし当時は『Smartphone』という言葉はまだ存在せず『電話ができるPDA』や『電話回線を利用して通信できるPDA』などと呼ばれていた。それは『とても高機能ですごい携帯電話』などと認識され、一般大衆の市場が求め扱う類のものではなかった。なおIBMやノキアではPDAではなく『Communicator』と称していた。

1999年

スマートフォンの創成期における重要な年が1999年である。この年、日本ではNTTドコモによりiモードがサービスインしている。
1999年1月19日にはカナダのリサーチ・イン・モーション (RIM) が「BlackBerry（ブラックベリー）」を発売した。これは、発売当初は電子メールの使えるキーボード付きポケットベルとでもいうべきもので、現在ではPIM機能のグループウェアとのセキュアなリモート連携・プッシュ型電子メール・音声通話機能や、インターネット上のウェブサイトの閲覧、さらに機種によってはマイクロソフトのOfficeアプリケーションファイルやPDFの閲覧・編集機能も備えたスマートフォンに変貌を遂げている。ブラックベリーは主に法人向けであり、2004年ごろから、米国のビジネスマンを中心に普及し、スマートフォンの米国でのトップシェアを誇っている。2006年にはNTTドコモが専用サーバ (BlackBerry Enterprise Server) とのセットでBlackBerry8707hを法人向けに国内販売を開始した。2008年にはPOP・IMAPメールやGmail等Webメールのプッシュ型電子メールに対応した、個人向けサービスBlackBerry Internet Serviceを開始し、2010年にはiモードメールのメールアドレスにも対応させるべくBlackBerry用のspモードが提供されている。
海外において、2000年、Ericssonはタッチスクリーン採用のSymbianスマートフォンであるEricsson R380を発売し、Nokiaはタッチスクリーン採用のシリーズ80のSymbianスマートフォンを発売した。2002年、Sony EricssonはR380の後継として、ソフトウェアプラットフォームにタッチパネルベースのUIQを採用するSony Ericsson P800を発売した。UIQ向けのソフトウェア開発に必要なUIQ SDKはWeb経由で無料に提供されたため、非公認アプリの開発が盛んとなった。

2015年

2011年に、Googleがモトローラ・モビリティを買収し、モジュラー携帯電話に関連する特許を取得した。これによってモジュール組み立て式スマートフォン（コードネーム:Project Ara）の開発が始まった。Project Araはディスプレイと金属フレームのベースパーツに、ユーザー好みのモジュールを組み合わせて、スマートフォンを自作できるプラットフォームである。これによってセルラー通信モジュールを無くした最小構成の場合は、50ドルからと安価な値段を実現している。これらは2015年に市場への投入を予定している。

2017年

「持ちやすくて大画面」という縦長のディスプレイを備えたサムスン電子のGalaxy S8シリーズが世界的に大ヒット。この製品を筆頭にスマートフォンのベゼルレス化が始まる。
また、2017年世界のスマートフォンの出荷台数が初めて減少した。

2018年

2018年に入ってからは、フレキシブルスマートフォン（曲がる、折りたたみスマホ）の開発が急速に進んだ。この年には、中国のベンチャー企業であるRoyole（柔宇科技）が、商用としては世界初のフレキシブルスマートフォン「FlexPai」を発売した。
またディスプレイにカメラ用の穴を開けて、ノッチを無くしたパンチホール型ディスプレイのスマホHonor View 20を、ファーウェイが世界で初めてリリースした。
中国のVivoからは、世界初のディスプレイ内蔵型指紋センサーを搭載した X20 Plus UDがリリースされた。

2019年

ついに大手メーカーからも折りたたみスマートフォンが発表される。
韓国のサムスン電子のGalaxy Fold、中国のファーウェイも、後に続いて折りたたみスマホのMate Xを発表した。
クアルコムが5G（第5世代移動通信システム）対応チップをリリースするなどで、スマートフォンメーカー各社が5G対応スマートフォンを発表した。なお世界初の5G対応スマートフォンは、2019年4月5日に発売されたGalaxy S10 5Gである。
2019年4月3日には、アメリカのベライゾンが世界初の5G通信サービスを開始した。後に続いて4月5日には、韓国のKTが5G通信サービスを開始した。なお日本での5G本格サービス開始は2020年を予定しており、他国より遅れをとっている。
サムスン電子は、世界初の超音波を用いたディスプレイ内蔵型指紋センサーによって、ディスプレイ上で指紋認証できるGalaxy S10とS10+を発表した。
また中国のシャオミやOPPOは、光を透過できる透明ディスプレイの技術を用いて、画面の中にカメラを埋め込んだスマートフォンを発表した。この技術によって、前面カメラ用に設けられたノッチやパンチホールを無くし、完全なフルスクリーンが実現される。

イメージング機能

イメージング機能をスマートフォンの要素と考えるなら、2002年に欧州のボーダフォンへ対してノキアが「Nokia 7650イメージング・フォン」を出荷した時期が、現代的なスマートフォンのスタートだと捉えることも可能だろう。
同じ2002年の12月には、「Sanyo SCP-5300」が米国内では初めてとなるカメラ内蔵型携帯電話として発売されている。
そしてこれらの状況を受けて、米国で好調だったTreoシリーズが2003年、Treo 600でカメラ機能を初めて内蔵し、VGA撮影可能なカメラと通話およびメッセージングが可能な携帯電話、そしてQWERTYキーボード搭載のPDA機能を集約したデバイスとして登場している。

Windows Mobile

その2002年、SideKickの発売元であるT-Mobile USA (VoiceStream Wireless) は、OSとしてPocket PC Phone Editionを搭載した携帯電話をUS549.99ドルで発売している。2002年時点では米国市場の受け取りかたはまだ、「PDAであるPocketPCに通話機能が付いた」というものだった(現代でもスマートフォンとはいえないという見方もあり定義もない)。しかし、その流れを汲むWindows MobileベースのW-ZERO3などは、ユーザーインターフェースとファイルシステムにおいて、PCとの親和性から2007年から現在まで、一つの大きな製品群となっている。Palmデバイスを先祖に持つTreoも、今ではWindows Mobileのデバイスである。またPalmデバイスの製造を請け負っていた台湾のメーカーHTCも、スマートフォン、Pocket PCのメーカーとして躍進著しい。
2009年、Windows Mobile 6.5を発表、端末がリリースされた。これまであまり変化のなかった、待ち受け画面であるToday画面が刷新され、Titaniumという慣性スクロール、大型アイコン、透明コントロールを用いた斬新なものになった。これはランチャーとしての機能と、ガジェットの機能を組み合わせたもので他のプラットフォームには見られない特徴があったが、一般的にはこの変化は付け焼刃的な改良という受け取り方をされていた。その他、ハニカム構造のスタートメニュー、大型化された標準メニューコントロールなど、フィンガーフレンドリーにしようという意図が見られ、静電容量タイプのタッチパネルにも対応し、端末も発売された。

iPhone

2007年、アップルが米国で「iPhone（アイフォーン）」を発売した。Mac OS Xから派生したiPhone OS（現iOS）を搭載し、マルチタスク非対応（OS4.x以降は制限付きで対応）、アプリケーションのインストールは公式サイトのApp Store経由のみなどの制限が課され、従来のスマートフォンとは一線を画した、日本の高機能携帯電話に近い仕様が特徴である。
2008年7月11日になって第三世代携帯電話に対応の「iPhone 3G」が日本でもソフトバンクモバイルから発売された。発売3日間で、全世界でiPhone 3G本体100万台の売り上げ、800本以上のソフトのリリース、1000万本のiPhone用ソフトのダウンロードを達成など、発売当初から注目を集め、日本のスマートフォン市場を拡大させた。2011年10月14日発売開始のiPhone 4sからはKDDI / 沖縄セルラー電話連合（各auブランド）、2013年9月20日発売開始のiPhone 5s／iPhone 5cからはNTTドコモも参入した。

Android

AndroidはGoogleのAndroidオープンソースプロジェクト（AOSP）を中心として開発されたプラットフォームである。サードパーティでは、Open Handset Alliance（オープン・ハンドセット・アライアンス） (OHA) を中心として開発が進められている。OHAにはKDDIや NTTドコモ、クアルコム、インテル、モトローラ、HTCといった携帯電話関連の企業が名をつらねている。
Googleが中心となっているため、Googleのアプリケーションが中心のスマートフォンOSでGmail、Googleカレンダー、YouTube等のGoogleのサービスが利用可能である。またAndroid Studioを使ってWindowsでもMacでも簡単にアプリケーションの開発ができ、APK（アプリケーションファイル）を読み込んでAndroidスマートフォンへのアプリケーションのインストールが可能である。またGoogle Play（旧称 Android Market）といわれる、アプリケーションのポータルも立ち上がっている。
Androidを搭載した端末は、Google Nexusをはじめとして、さまざまなメーカーから発売している。
2008年には米国でAndroid OSを搭載したT-Mobile G1が発売され、2009年7月10日には日本でもNTTドコモからHT-03AというAndroid搭載スマートフォンが発売され、注目を集めた。
2010年4月にNTTドコモからSO-01Bが発売され、その後ドコモからはSH-10B、ソフトバンクモバイルからはSoftBank X06HT、auからはIS01などが順次リリースされた。
2010年代前半にシェアを伸ばし、スマートフォン市場の過半数を占めるまでに成長。市場はAndroidとiOSの2強による寡占状態となった。

Windows Phone

2010年に入り、米マイクロソフトからWindows Phone 7が発表され、同年9月にリリースされた。これまでのWindows Mobileとは異なり、アプリケーションのインストールはMarketplaceからに限られる。
Windows Phoneを搭載した主力シリーズは、Microsoft Lumia（旧:Nokia Lumia）である。
また、Windows Phone 7は、マイクロソフトの3スクリーン（PC、TV、モバイル）戦略の一環で重要な位置を占めており、新しい開発環境では、PC、Xbox、Windows Phoneで共通のプログラムが動く。これも他陣営には見られない特徴である。
2012年に発表されたWindows Phone 8は、同年の年末商戦で北米などの主要市場（日本を除く）で本格的に売り出され、ノキアのLumia 920などは一定の成功を収めた。しかしプラットフォームのシェアではAndroidやiOSに大きく差をつけられ、Windows Mobile時代よりも減少している。

Firefox OS

開発環境は、ウェブ（HTML）ベースとなっている。

近年の動向

ファーウェイを始めとする中国メーカーの成長が著しく、アップルに陰りが見られる。
米調査会社Strategy Analyticsが2018年8月1日に発表した第2四半期（4～6月）の世界でのメーカー別スマートフォンの出荷台数に関する調査結果によると、ファーウェイとオッポの伸びが顕著で、2010年の統計開始以来、初めてファーウェイは世界第2位のスマートフォンメーカーに浮上した。中国市場においては大手メーカーの寡占化が進行し、金立通信設備が2018年に経営難となり、美図が2019年に撤退するなど、中国国内市場が減速する中で、中堅メーカーは苦戦を強いられている。

携帯基地局の世界シェア

携帯基地局の世界シェアについてはファーウェイがトップである。具体的なランキングは基地局を参照。

日本の状況

日本では1990年代以前に東芝「GENIO」や京セラ「DataScope」「DataScope for DoCoMo」、パナソニック「ピノキオ」といった、“PDA的要素を付加した携帯電話/PHS”はいくつか発売されたが普及は進まず、むしろ一般の携帯電話（フィーチャー・フォン）の高機能化を受け入れるユーザー層の増加が目立った。しかし、3G（第三世代携帯電話）の普及にともなって、日本国外で生まれたカテゴリーであるスマートフォンを日本語化して発売することが可能になり、2004年にはボーダフォン日本法人（現ソフトバンクモバイル）からノキア「Vodafone 702NK」が、2005年にはNTTドコモからモトローラ「FOMA M1000」が発売された。また同じく2005年に、シャープとウィルコムがWindows Mobile 5.0 for PocketPCを搭載した日本独自開発の「W-ZERO3」シリーズを出すなどの動きがあり、このころ日本でも本格的なスマートフォンが普及するきざしが出始めた。日本国外製の3G対応のスマートフォンを個人輸入するユーザーもいた。
日本では携帯機器に特化したユーザインタフェースを持ったiPhoneの登場によって、ビジネスマンやマニア層以外の一般の人々にスマートフォンが徐々に受け入れられるようになった。後発のiPhoneに追い抜かれた形となったWindows Mobile陣営は、新たにWindows Phoneプラットフォームを立ち上げ、マルチタッチを生かしたインターフェースを搭載するなど、これに追随する動きを見せている。また、Android陣営もWindows Mobile陣営と同様の動きを見せている。
日本では、2009年以前ではキャリアが提供している携帯電話向けのWebやメールのサービス（iモードやEZweb、Yahoo!ケータイ）との相性が悪く、キャリアから携帯電話用ドメインのメールアドレスが提供されない場合、『スパムメール対策に携帯電話用ドメイン以外からの電子メールをメールフィルターでブロックしている人』にメールを送信する場合は除外設定をしてもらうなどの対応をしてもらう必要がある。またキャリア側が何らかの対策を行わない場合、PC等からの接続を許可していない携帯電話向けウェブサイトを閲覧できない場合も存在する。そのため、“マニア向けなガジェット”に留まっていた。特に携帯電話におけるプッシュ配信型のメールサービスと、既存のPC同様のPOP3やIMAPをベースとしたスマートフォンのメール機能の使い勝手の違いは大きい。これはスマートフォンが、電話付きの超小型PCであり、携帯電話とは似て非なるものであることに原因している（PCから公式サイト (携帯電話)や一部の勝手サイトにアクセスすることは出来ない）。また、ユーザーサイドでもスマートフォンを活用できずに、従来からの日本型高機能携帯電話に戻ってしまったり、ネットブックとデータ通信の組み合わせに移るユーザーもいた。
2010年の後半からは、spモードなどスマートフォンでのプッシュ型のキャリアメール対応や、FeliCaやワンセグ、赤外線、緊急地震速報のように日本型高機能携帯電話の要素を取り入れたスマートフォンが日本のメーカーから次々と発表されている。このような、フィーチャーフォンの機能を持つ機種を「ガラケーのようなスマートフォン」として「ガラスマ」と呼ぶ事がある。この場合、対義語としてそのような機能を搭載していない機種をグローバルスマートフォン、「グロスマ」と呼ぶ。また、操作性の向上やフィーチャーフォン利用者のスマートフォン移行促進を目的として、一部AQUOS PHONE（IS11SH (CDMA SHI11)およびIS14SH (CDMA SHI14)、007SHなど）、およびINFOBAR C01 (CDMA SHX12) などのようにテンキーを備えた「ガラパゴスケータイのような形状をしたスマートフォン」（ソフトバンクでは二つ折りタイプの007SHを「スマートフォン」と「ケータイ」で「スマケー」と呼称）が登場したが、動作の不安定さやフィーチャーフォンで支持されていた電池持ちの良さが損なわれるなどして支持は伸びず短命に終わっている。
2011年上半期には携帯電話新規販売台数の約半数がスマートフォンとなり、2012年にはさらに伸びて約75%を占めるに至る。しかし2013〜2014年には2年連続で出荷台数が減少に転じ、特に14年はフィーチャーフォンが僅かながら7年ぶりの増加を見せるなど逆転現象まで生じている。これはフィーチャーフォンからスマートフォンへの移行が鈍化した事や、スマートフォン利用者の機能・性能に対する満足度が高まり買い替えの頻度が落ちた事などが原因と見られる。
多くの通信帯域を利用するスマートフォンの急速な普及により、携帯電話回線の電波帯域不足が問題となっている。各通信事業者は、当面は無線LANへのオフロード（携帯電話のデータ通信を無線LANを介して光回線に迂回させる）でしのぎ、LTEやモバイルWiMAXといった、電波効率のよい次世代の通信方式への展開を急ぐ考えである。

2012年の状況

インプレスR&Dの調査によると、2012年10月現在、日本のスマートフォン普及率は39.9%で、5ヶ月で10%普及率が上昇している。
端末の開発をスマートフォンにシフトした国内メーカーだが、シェアはアップルとサムスン電子の二強が半分を占め、残りのシェアを奪い合うこととなり、部品確保に苦戦している。高い工作精度が必要な部品については日本メーカーの使用率が高いが、半導体チップは米クアルコムが独占している。供給は、アップルとサムスン電子が優先されるため、周回遅れで市場参入した日本メーカーは販売台数を搾らざるを得ない状況となっている。各キャリアも、人気のある端末をリリースする事が事業戦略にかかわるため、以前の様に国内メーカーと密な関係を続けられず、人気の高い海外製スマートフォンを主力商品としている。

未成年への利用制限

スマートフォンの利用に伴って、インターネット依存症、いじめ、見知らぬ者との出会い、生活の乱れの要因ともなりやすいため、各地域によって未成年への利用制限が進められている。2014年4月には、愛知県刈谷市の全21校の小中学校で21時以降は利用禁止にする呼びかけを行った。2014年8月には福岡県春日市でも同様で、22時以降は禁止となった。

未成年が利用するに当たってこの問題をカバーするために、未成年が利用する事を前提としたスマートフォンもある。代表的なものは、ドコモがスマートフォン for ジュニアとして提供するSH-03FとSH-05E。ポラロイドによって開発されたポラスマ。玩具メーカーのメガハウスによって開発されたフェアリシアなどがある。

ビジネスモデルの問題点

2年縛り、実質0円、高額な料金システム、独自規制をかけた仕様など、日本の通信キャリアに共通する問題点は、日本における携帯電話#ビジネスモデルにおける問題点を参照。

アプリケーション

iPhone(iOS)やAndroidなどのスマートフォンは、ソフトウェア開発キット (SDK) が公開されており、開発者が自由にアプリケーションソフト（アプリ）を開発・配布できるようになっている。
iPhoneの場合、開発者はApple Developer Connectionに加入する必要があり、さらにアプリケーションの公開時にはアップルの審査を受ける必要がある。アップルの審査に通らないアプリケーションは公開できない。jailbreakにより非認可のアプリが導入可能になるが、それを行った場合は保証対象外となる。Windows Phone 7においても、ソフトウェアのインストール元はWindows Phone Marketplaceのみに制限されており、開発者はWindows Phone Marketplaceへの登録と審査を経る必要がある。
BlackBerryやAndroid、Windows Mobile（6.5以前）ではアプリケーションマーケット以外のアプリケーションもインストール可能だが、アプリケーションの配布を効率的に行うために、AndroidのGoogle PlayやBlackBerryのBlackBerry App WorldのようにOS提供元が中心となったアプリケーション公開用プラットフォームが存在する。
Google PlayとApp Storeは、アプリ売上げの8割がゲームとなっている。