八八艦隊

八八艦隊（はちはちかんたい）は、日本海軍の建艦計画。艦齢8年未満の戦艦8隻と巡洋戦艦8隻を中核戦力とし、所要の補助艦艇並びに第一線を退いた艦齢8年超の主力艦群を主軸として整備するものだった。ワシントン軍縮条約の締結で中止。時期・規模の符合から、アメリカ海軍のダニエルズ・プランとしばしば比較される。

概要

日露戦争において六六艦隊計画諸艦を中核とした帝国海軍は、戦史に名高い日本海海戦の完勝をはじめとする一連の戦いによりロシア海軍を壊滅させ、世界第3位の海軍国に躍進した。
他方、ロシア太平洋艦隊の消滅によって対峙すべき主敵を失ったことから、折から対立が深まりつつあったアメリカ海軍を新たな仮想敵として定め、対抗戦力の整備目標を検討することになる。その中で生まれたのが本項の八八艦隊であり、1907年（明治40年）、帝国国防方針における「国防所要兵力」の初年度決定において、戦艦8隻・装甲巡洋艦8隻として計画された。
その実現は帝国海軍の新たな悲願となったが、日露戦争直後から趨勢は弩級戦艦に移行し、主力艦の建造コストは膨大にのぼり、計画は日本の国力では手に余り兼ねない規模となり、即時の実現は不可能とみられたことから段階的に推進されることとなる。
シーメンス事件等の曲折を経ながらも計画は推進され、特に第一次世界大戦の大戦景気による経済成長を背景に予算確保に一定の目処がついたことから大正5・6年度の八四艦隊案・大正7年度の八六艦隊案を経て、大正9年度の八八艦隊案により構想全艦の予算が議会を通過した。
しかしながら当時の日本の歳出規模15億円に対し、この艦隊が完成した場合の年間維持費は6億円と予想され、それを維持することは不可能であったといわれている。また、八八艦隊案成立時点で帝国海軍はさらなる拡充策として「八八八艦隊」構想をも抱いており、もはや計画実現と国家破産を天秤にかけるほどの財政負担が重くのしかかりつつあった。
この状況は同様に建艦計画を推進していた列強諸国においても同様であり、各国とも財政上の問題から建艦競争にどこかで歯止めをかける必要性を感じるところであった。第一次世界大戦終結後の軍縮ムードは良い契機となり、最終的にはワシントン海軍軍縮条約(1921年)にて主力艦建造が抑制されることとなり、計画は消滅することとなった。

主力艦

冒頭に示した通り、基本構想は「艦齢8年未満の戦艦8隻と巡洋戦艦8隻」を主力とするものである。
日本海軍は主軸となる戦艦と前衛・遊撃隊となる巡洋戦艦（装甲巡洋艦）を相互連携させることで艦隊決戦を有利に進める基本思想を持っており、八八艦隊もその想定に基づくものである。8隻という数字の根拠には諸説あるが、一つには「艦隊運用時に指揮統制可能な限界が8隻」というものがある。
なお艦齢8年未満の艦を第一線に、ということは、裏返せば8年を超えた艦も第二線級として保有し続けるということであり、当時想定されていた主力艦運用年数は24年であることから、帝国海軍は最終的に48隻の主力艦を整備・運用し、毎年2隻の新造艦を起工し続けることとなる。これが八八八艦隊となれば毎年3隻、総数72隻の戦艦・巡洋戦艦となり、当時の日本の国力限界を遙かに超えるものであったことは想像に難くない。

航空母艦

急速に発達しつつあった航空機については帝国海軍も無関心ではなく、改装水上機母艦「若宮」の運用を経て艦隊航空の道を開いた。第一次大戦中の母艦航空隊活躍もあり艦隊航空拡充の必要性を認識したことから、八八艦隊計画にも航空母艦建造を盛り込まれた。
その第一艦が八六艦隊案に「特務艦（運送艦）」名目にて盛り込まれ、世界初の新造航空母艦となった「鳳翔」である。続く八八艦隊案にも、その拡大改良型として「翔鶴」他一隻の建造が決定し、当面の構想としては最終的に四隻の航空母艦を整備することとされた。

巡洋艦

英海軍のアリシューザ級軽巡洋艦に端を発する近代的軽巡洋艦時代の到来もあり、日本でも巡洋艦陣の刷新が求められることとなった。その端緒は八四艦隊案にて小型の「天龍」型に始まり、より大型の7000トン級巡洋艦と二本立てで整備する構想が当初定められたが、天龍は巡洋艦としては小型過ぎて汎用性に乏しく、より大きな艦が求められた。
その結果誕生したのが中型の5,500トン型である。「球磨」型に始まる一連のシリーズは性能バランス上も、コストパフォーマンス上も良好と認められ、量産が決定された。
日本は「巡洋艦四隻同時建造状態の維持」を構想として掲げ、球磨型5隻、長良型6隻、川内型8隻と改良を重ねつつ次々に同級を建造していった。最終的には川内型3番艦にて建造は終了するが、構想としては続艦の建造も予定され、川内型7番艦までは艦名も決まっていた。また次期シリーズとしては米オマハ級への対応もあって砲力強化が求められ、5,600トンにて14cm砲連装四基の搭載が予定されていた（全砲中心線配置で片舷砲力8門、川内型までは三・四番砲架が両舷配置のため片舷砲力6門）。
また、同時期には拡大する建艦予算抑制の必要性が認識されていたこともあり、平賀譲大佐（当時）の提案による小型巡洋艦の試験建造が認められ、有名な「夕張」が5,500トン型1隻に換えて計画された。
以上のように艦隊のワークホースたる軽巡洋艦陣は極めて充実したものとなり、列強中でも最有力の一角を占めるに至ったが、米オマハ級や英ホーキンス級など、より大型で大火力の巡洋艦への対応の必要性が認められ、一度は消滅した大型巡洋艦の建造が復活した。八八艦隊案にて8,000トン級4隻が予定され、同艦の構想は後に古鷹型重巡洋艦として発展・結実する。

駆逐艦

駆逐艦整備構想は大型の峯風型系列とこれを補完する中型の樅型系列の、いわゆる「ハイ・ローミックス」にて推進された。
峯風型はさらに神風型に発展し、最終的には睦月型に至る一連のシリーズで、特型駆逐艦以降の劇的に発展した日本駆逐艦陣の中においては注目されることは少ないが、大正～昭和初期にかけての帝国海軍において貴重な補助戦力の中核を担うものとなった。
樅型も若竹型に発展しつつ整備が推進されたが、後にはやはり特型駆逐艦の登場により二等駆逐艦の系譜には終止符が打たれた（二等駆逐艦用の草木名は後に松型駆逐艦にて復活するが、これは一等駆逐艦である。）。
なお、神風型と若竹型は、当初艦名として固有の名称ではなく番号が与えられた。これは八八艦隊計画の推進により大量の駆逐艦建造が想定されたため、艦名の選定に不備が生じないための配慮である。計画の中止によって駆逐艦建造にも歯止めがかかることとなったため、後日改めて各艦に固有の名称が与えられた。
一連の駆逐艦群であるが、艦齢の進行から太平洋戦争開戦頃には退役・他艦種転用が始まっていた。

補助艦艇

艦隊規模の膨張から各種補助艦艇の拡充も重要となった。当時は石炭から重油への移行期に当たり、特に運送艦（給油艦）は毎年のように計画された。これらは戦間期の油送任務に大活躍し、太平洋戦争開戦時における備蓄の多くはこれらの艦艇によって運ばれたものだった。
また八八艦隊案においては砲艦や水雷母艦、敷設艦や工作艦など、各種補助艦艇が計画された。

航空隊

航空母艦同様、海軍航空整備の必要性が認識されたことから初めて基地航空隊の整備予算が成立し、八四艦隊案にてまず3個隊の整備が認められた。爾後順次拡充され、八八艦隊案成立時点では17個隊（実用15隊・練習2隊）の開隊が決定していた。

人員養成

艦隊規模拡充に合わせて、それを動かす要員の育成も重要な課題となった。このため海軍兵学校は、長らく入学者は100名前後で推移していたが、八八艦隊計画にあわせて第50期から52期までは300人へと大幅に増員した。彼らは太平洋戦争期の佐官（すなわち軍艦・艦艇の艦長・艇長クラス）であり、日本海軍は艦隊の中枢を担う高級将校を、この時期に大量育成した人材にて賄うこととなった。

新･八八艦隊

余談に類するが、冷戦末期に計画された海上自衛隊の1個護衛隊群の構成。護衛艦8隻（DDH：ヘリコプター艦1隻、DDG：ミサイル艦2隻、DD：汎用艦5隻）と、哨戒ヘリコプター8機（DDは1隻あたり1機で5機、DDHは3機、DDGは搭載しない）で編成されることから、俗に「八機八艦体制」と呼ばれるが、日本海軍での呼び名を転じて「八八艦隊」あるいは「新･八八艦隊」ともいう。