薄型テレビ

概略

薄型のものが現れる以前のテレビはほとんどがブラウン管式だったが、ブラウン管で大きな画面のテレビを作ると奥行きと共に質量も非常に大きくなり、37インチ程度が実用上限界であった。当初はそれほど大きな画面が製造できなかった「薄型テレビ」も、薄く軽いといった生来の長所を活かして大画面化向きとなり、テレビメーカー各社がさらなる画面サイズの拡大・低価格化に取り組んだ結果、ブラウン管式テレビと置き換えられるだけの性能と価格を備えるものが作られるようになった。
日本では、2003年からの地上デジタル放送の開始によるテレビの買い替えに合わせて、一般家庭、事業所、公共施設、各種交通車両（機材）などで普及が進んでいる。薄型テレビとデジタルカメラ、DVDレコーダーとを合わせて「デジタル家電」、「デジタル三種の神器」と呼ばれる。
日本国内では2000年代の薄型テレビの主流は「液晶テレビ」と「プラズマテレビ」であった。これらは表示原理が全く異なり、液晶テレビは数インチの小画面から最大108インチほどの大画面までであり、プラズマテレビは32から150インチの大画面のものだけが製品となっていた。初期にはプラズマテレビには液晶より優れている点があったものの、液晶の低価格化・技術向上・大画面化に伴いプラズマテレビの衰退が進み、2014年までに全メーカーが撤退した。プラズマテレビと入れ替わるように有機ELテレビが登場し、2010年代には「液晶テレビ」と「有機ELテレビ」の争いが始まった。
この他米州大陸を中心に（2008年までは日本でも生産されていた）、リアプロジェクションテレビのような投影型の大型テレビもある程度人気があり、販売されているが、世界的に見れば少数派である。

普及率

総務省の統計では、2007年に薄型テレビの世帯普及率（当該調査では「チューナー内蔵テレビ」がほぼ該当する）が19.3%、2008年には34.2%、2009年には50.4% と増加した。2010年には、地上アナログ放送の停波（2011年7月24日）を見越して75.3%にまで増加した。
薄型テレビの普及の課題は上でも述べたブラウン管テレビより高い価格のほか、元々テレビは買い替えサイクルが長い製品のため、古いテレビを使い続ける消費者が多いこと、またテレビチューナー付きパソコンやワンセグ対応携帯電話などの普及により、据え置き型テレビを必要としない人が増えていることが挙げられる。
その他の状況については、テレビ離れや2011年問題 (日本のテレビジョン放送)の項目も参照。

内蔵テレビチューナー

日本国内の多くの製品は地上デジタル/BS/110°CSのデジタル3波チューナーを内蔵している(2011年以前はこれに加えて地上アナログチューナーを搭載)。2005年頃までは、デジタルチューナーはコストが高いため低価格機では地上アナログチューナーのみの場合があった。またデジタル対応テレビでも、低価格帯ではコストダウンのためBS/110°CSチューナーを省略した製品がある。一方で中級から高級機種及び録画機能搭載機種では、デジタル3波チューナーを2系統以上を搭載したものが珍しくない。
2011年のアナログ停波以前は地上アナログチューナーの搭載がほぼ必須だったが、それを省いた製品も2008年から登場してきた。移行期には地上アナログ・デジタルの両方を搭載する製品が多く、その後はアナログチューナーが廃止された。なおBSアナログチューナーは2007年頃までに廃止され、VHF・VU共用の各アンテナも2010年8月限りで生産を終了した。
登場当初は大画面サイズを中心にチューナーユニットが外付けの機種が多く見受けられた（ユニット部とディスプレイ部は専用ケーブルで接続していた）が、2007年までにはほぼ全ての製品がチューナー一体型となっていた。
デジタルチューナーの搭載により、廉価、簡易版の機種を除くほとんどの機種でBMLによるデジタル放送のデータ放送を表示可能である。

本体内蔵スピーカー

登場初期はこれまでのブラウン管テレビ同様、画面の両サイドにスピーカーが取り付けられた「サイドスピーカー」と画面の下側に取り付けられた「アンダースピーカー」の二通りあり、スピーカータイプも（ウーハー+フルレンジの）2ウェイとフルレンジの二通りあった。
しかし年式が進むにつれ本体は次第に薄くなってきたため、今日のモデルは「フルレンジのアンダースピーカー」が主流である。同じアンダースピーカーでも、一部上位機にはウーハー+フルレンジの2ウェイタイプを採用している機種もある。スピーカーは従来通り正面に向けて取り付けられる機種に加え、下側に向けて取り付けられる機種も登場している。本体操作ボタン・B-CASカードスロット・ヘッドホン端子も当初は前面にあった機種がほとんどであったが、現在は天面や側面に移設されている。なお、大型（65v型以上）の一部上位機の中には、スピーカーが外付け（本体とは付属スピーカーケーブルで接続）や、別売りとなっている機種（103v型）もある。
薄型テレビの本体内蔵スピーカーはこうした構造上の制約から、サイズや個数（スピーカーユニットの種類）が限られてしまうため、本体内蔵スピーカーのみでは音に物足りなさを感じる場合も少なくなく、より迫力ある音を楽しみたい向きはホームシアターやラックシアターシステムも併せて購入している。
現在のホームシアターシステムは接続が従来機より大幅に簡素化され、HDMIケーブルや光デジタルケーブルを接続するのみで迫力あるサウンドが楽しめる。さらに2010年からは新規格の「オーディオリターンチャンネル（ARC）」が登場、従来の光デジタルケーブル接続が不要となり、HDMIケーブルを1本接続するのみで迫力あるサウンドが楽しめるようになった。この接続方法は、2010年以降製造の機種同士を組み合わせた場合に限られ、2009年以前製造の機種と組み合わせる場合は、従来通り、光デジタルケーブル接続も必要である。薄型テレビでも普及価格帯の中には光デジタル出力端子が非搭載で、HDMI端子もARC非対応の機種があり、この場合はホームシアターとの組み合わせは不可となる。2011年からはテレビ本体のヘッドホン端子にアナログ音声ケーブルを繋ぐだけで迫力あるサウンドが楽しめる、普及型シアターシステムも登場している。ただしこれは、HDMIが非搭載で、テレビ本体の内蔵スピーカーから音は出ない。
薄型テレビ用ホームシアターシステムは、一部を除き（ビエラリンクなどの）HDMI連動機能に対応しているため、テレビに付属のリモコンでホームシアターの集中操作、および音声メニュー切替が可能である。ただし製造年の組み合わせにより、使える機能は異なる。なお、ラックシアター（スピーカー・アンプを内蔵したテレビ台）は奥行きが薄く、かつ防磁設計とはなっていないので、従来型ブラウン管テレビは載せられない。

外部録画機器との接続方法

発売当初はIrシステムが主流で、テレビ受像機側のモニター出力端子と録画機側の外部入力端子相互間をAVケーブルで（映像信号は接続する録画機によりコンポジットビデオケーブル・Sビデオケーブルいずれかを）接続していた。同時にデジタルチューナー（内蔵テレビ）に付属のIrシステムケーブルを（デジタルチューナーの）Irシステム端子に繋ぎ、送信部を録画機のリモコン受光（リモートセンサー）部へ付属両面テープで貼り付ける。接続後は録画機のメーカー設定が必要。
（Irシステムによる）デジタル放送録画は、番組表（Gガイド）から録画したいデジタル放送の番組を選んで決定すれば、その内容をリモコン赤外線信号に変換して録画機のリモコン受光部（リモートセンサー）へ送信される。録画開始時間が来ると、テレビ受像機側より録画信号がIrシステムケーブルを介して赤外線リモコン信号として送信される。
しかし、2005年モデルからは高画質・高音質のAV信号を1本のケーブルのみで伝送可能な「HDMI」が登場、翌2006年モデルからは（パナソニック「ビエラリンク」を皮切りに）HDMIに連動機能が付加された。これにより従来のリモートワイヤーは不要となり、HDMIケーブルを介してテレビ受像機のリモコンで接続した録画機の連動（録画予約・再生などの）操作が可能となったため、従来のIrシステムに比べ、操作・接続は大幅に簡素化された。同一メーカーのテレビとレコーダーが売れやすくなる囲い込み効果により、特にパナソニックとシャープはBD/DVDレコーダーのシェアを大幅に引き上げ、ブランド力の強化に成功した。
画質・音質もHDMI接続のほうが（従来のAV接続に比べ）格段に向上したため、2009年モデルからはIrシステム・モニター出力両端子を廃止する機種が増加。アナログチューナーのみ搭載の従来型録画機によるデジタル放送録画は廃れつつあり、現代のテレビ放送録画はHDMI連動へほぼ完全移行した。

端子群

登場当初は従来型ブラウン管テレビ同様、映像・音声（白（左）・赤（右））入力・S1/S2映像入力・D入力・Irシステム端子、モニター出力端子（S映像も含む）で構成されていた機種が多かったが、（高画質・高音質のAV信号無劣化伝送と接続の大幅簡略化を実現した）HDMIの台頭により従来型AV入出力端子は年式が進むにつれ減少。2011年モデルは従来型ビデオ入力端子が大幅に減少し、モニター出力・Irシステム・S1/S2入出力端子は全廃（一部上位機はアナログ音声出力端子のみ存続）、（AACS規定により、D端子におけるハイビジョン映像アナログ伝送がD2以下の画質に制限される新ルール施行に伴い）D入力端子を廃止する機種も登場している（2014年以降はD2以下も含むD端子でのハイビジョン映像アナログ伝送が全面禁止）。
HDMI端子は上位モデルが3系統あるいは4系統搭載している機種が多い（※メーカーや機種によって、ハンディカメラなどを接続するときに、わざわざ後ろに周り込まなければならなくなる「わずらわしさ」を軽減するため、左右の側面に1系統配置している場合もある。ただしARC=オーディオリターンチャンネル対応端子は後面のHDMI入力1端子のみのケースが多い）、普及モデルは後面1系統もしくは2系統の機種が多い（ARC対応端子を持つモデルはHDMI端子を3系統以上搭載している場合もあるほか、ソニーには側面2系統とする機種も存在している）。
ヘッドホン端子は登場当初は（テレビ本体内蔵スピーカーの音が消える）従来型の端子と、ヘッドホンを差し込んでもテレビ本体内蔵スピーカーからの音が消えない（ダブルチューナーの2画面モデルでは右画面の音声を出力する）「ファミリーイヤホン端子」を搭載した機種が多かったが、2008年以降のモデルではファミリーイヤホン機能を廃止した（ヘッドホン出力を本体内蔵スピーカーからの音が消える1系統のみに戻した）機種が急増した。なお2010年以降のモデルはヘッドホン端子こそ1系統のみだが、ヘッドホンを差し込んだ時にテレビ本体内蔵スピーカーから音を出すか否かがメニュー画面操作で選べる機種が登場している（2画面モデルの一部上位機では本体内蔵スピーカーとヘッドホン端子とで別々のチャンネル音声を出力させることも可能）。
電源ケーブルは登場当初は37v型以上の大型モデルがアース付き3芯プラグを採用しており、通常の2芯式コンセントに繋ぐ場合は付属の変換アダプタを使用していたが、2009年以降製造の機種より全て通常の2芯式に変更されアース線も廃止された（現在は37v型以上の大型モデルが本体側マグネット式、32v型以下の小型モデルが本体側直付け式コード、15v型以下はACアダプタ使用）。なお103v型は（通常の100Vではなく）200V電源を使用する（特殊用途のため受注生産）。

録画機能

薄型テレビ自体にハードディスクドライブを搭載し、レコーダーを接続しなくてもデジタル放送の録画ができる製品がある。特に東芝や日立が力を入れ、他の主要メーカー各社も追随した。レコーダーよりも手軽にタイムシフト視聴などができ、光学ディスクへのダビングを必要と感じない消費者に好まれている。またシャープは2008年にBDレコーダー内蔵液晶テレビを発売した。また、三菱電機は2009年にHDD・BDレコーダー内蔵液晶テレビを発売した。
パナソニックは2008年にHDD内蔵のプラズマビエラ&液晶ビエラを発売、2009年にはHDD・BDレコーダー内蔵の液晶ビエラを発売。2011年にはSDメモリーカードに直接録画ができ、かつ別売の外付HDD（USB接続式）にも録画可能なプラズマ&液晶ビエラを発売した（ただし本機で録画したSDカードは録画元の機器でしか再生できず、ビエラワンセグなど他機器での再生はパナソニック製であっても不可）。

テレビ台

登場当初は37v型以上のモデルを中心に据置スタンドおよびテレビ台が別売りの機種が多かったが、現在は全て据置スタンド付属で、本体の向きを左右それぞれ最大15度あるいは20度まで変えられる「スイーベル（首振り）機構」を搭載した機種と、向きを変えられない固定式の二通りがある。スイーベル機構搭載モデルは50v型以下の機種がほとんどで、52v型以上の機種は全て固定式である。さらに23v以下の小型モデルは左右に向きを変えられるのみならず、前後に角度調整が可能な機種もある（左右スイーベル機構非搭載で前後角度調整機構のみ搭載の機種もあり）。
テレビ台の場合、現在発売中のテレビ共用台は全て薄型テレビを載せる事を前提とした薄奥行き設計となっているため、従来型ブラウン管テレビは（はみ出して転倒・落下する恐れがあるので）載せられない。ブラウン管テレビの生産終了に伴い、2007年を以て、ブラウン管式対応テレビ台の生産も終了している。
また全ての据置薄型テレビには、地震などの際に本体が倒れるのを防ぐための転倒防止部品（テレビ本体を台や壁面に固定するバンドおよび取り付けネジ）が付属されている（壁面固定の場合、本体・壁面両取付部品相互間は市販のひもや鎖で接続）。
東日本大震災を経て、薄型テレビの設置方法や転倒防止措置が、少なくない割合の消費者に全く伝わっていないことが判明した。

壁掛け

薄型テレビが実際に普及する以前は「壁掛けテレビ」のイメージが強かった（20世紀における21世紀像を参照）。
しかし初期の液晶テレビは重く32型で20kg前後、50型以上では60kgを超え、壁に掛ける場合、多くの日本の一般住宅で使用されている石膏ボードなどの壁材では強度が足りず、大がかりな取り付け・補強工事が必要になった。一般家庭でも「壁掛け」は不可能ではないが、重量の点がネックとなって高いコストがかかる場合が多かった。
またテレビの位置を自由に移動できなくなる、アパート住みなどの住宅事情により壁に穴を開けられないなどの理由もあり、これまでと同じくテレビスタンドに設置する（以前のブラウン管テレビを載せていた台を流用する）場合がほとんどであった。三菱電機のBD内蔵REALなど3.5インチBDドライブを前面に搭載しているため薄型テレビであっても壁掛けは構造上不可能なものもあった。
しかし、2007年から「超薄型」と呼ばれる、奥行きがさらに薄く軽量な製品が登場し始めた。これらはチューナーを別ユニットにしたり、配線の必要がない無線ユニットを用意するなどで、壁掛けを前提としたデザインとなっている。

HD

ブラウン管テレビにもハイビジョン解像度をもつ製品（ハイビジョンブラウン管テレビ）が存在するが、アナログハイビジョンの普及率の低さもありあくまでも高級品であった。HD解像度がより一般的になったのは薄型テレビの世代からである。デジタルハイビジョン放送の普及とテレビの低価格化が主な要因となっている。
液晶パネル製造に強みがあるシャープが2005年頃からフルハイビジョン（1920×1080）パネルに力を入れ、他社の液晶テレビも追随して低価格化・より小さいサイズへのフルハイビジョンパネル搭載が進んだ。画素の微細さを上げると輝度など他の性能に影響が出る場合があるがフルハイビジョンという非常に分かりやすいキーワードは消費者に高画質を訴える効果が大きかったと思われ、プラズマに対する液晶のシェア拡大の一因になったと考えられる。
パネルの高解像度化が遅れたプラズマ陣営は、50インチ以下ではフルハイビジョンは不要 と訴えるなど巻き返しを図ったが大きな効果はなかった(2007年以降になるとプラズマでもフルハイビジョンパネルが普及)。2010年代には4Kや8Kといったさらに高解像度のパネルが登場するようになった。

画面サイズ

メーカー各社はブラウン管テレビに比べて一回り・二回り大きなサイズの薄型テレビへの買い替えを推奨している（例えばブラウン管の29インチなら薄型の40インチ、ブラウン管のワイドの32インチなら薄型テレビの42インチが目安）。その根拠としては設置スペースや、4:3と16:9の縦横比の違いから生じる見え方の差（視野角など）がある。
低価格化にしたがって40V型以上の大画面テレビの販売比率が年々上がっているが、依然として最も売れているのは32～42V型の製品である。また薄型テレビの普及率が上がった2007年前後から、「2台目需要」を意識した32V型以下の液晶テレビにも各社が力を入れるようになった。ただ、32V型を除く19V～31V型の近年の傾向としてラインナップがあるだけで特段と言って需要がある訳ではなく19V～24V型は、狭い個室用（子供部屋やアパート等）やBtoB向け（病院や漫画喫茶等）となっている。25V～31V型に至っては2013年以降の4K傾向から2018年現在、25V～31V型を製造してるメーカーがわずかとなっている。
より大きな画面サイズの追求は各メーカーが技術を競う意味合いもある。プラズマは2007年に松下電器産業（現・パナソニック）が103インチを発売。液晶は2012年現在で84インチが最大となっている。

消費電力・環境性能

同じサイズで比較すると薄型テレビはブラウン管テレビより消費電力が低いが、画面サイズが大きくなる傾向があるためブラウン管テレビの世代に比べて省エネルギーが進んでいるとは一概に言えない。ただ近年は環境問題への関心が高まったこともあり、より消費電力が低い製品の開発や有害物質の不使用、リサイクルへの取り組みなどをアピールするメーカーが多い。

高画質化回路

薄型テレビの性能を決定付けるものはディスプレイパネル自体の性能に加え、映像を処理する集積回路の性能が大きく関わっている。入力された映像をより美しく調整し、パネルの弱点を補ったり能力を引き出す働きを担っている。デジタル放送で発生する圧縮由来のノイズを軽減し、圧縮で失われた情報を復元したり色・輝度などの表現をより豊かにする機能などがある。
大手メーカーが独自の高画質化機構に力を入れており東芝の「レグザエンジン」、パナソニックの「UniPhier」、ソニーの「ブラビアエンジン」、シャープの「AQUOS高画質マスターエンジン」、日本ビクターの「GENESSA」などがよく知られている。メーカー・機種により個性がある。

3D対応

応答速度が速いといった特長をもつLEDバックライト液晶パネルおよびプラズマパネルを用いた薄型テレビにおいて、3D（立体）表示に対応した3次元ディスプレイを搭載したテレビが2010年に各社から発売された。右目用と左目用の映像を時分割で交互に表示し、液晶シャッターを内蔵した専用メガネで左右の目に振り分けるフレームシーケンシャル方式を採用するものが多く登場した。2012年前後では、3D対応はあくまで付加機能の一つだった。
一方、かまぼこ形の縦長レンズを液晶パネルの前面に配置し、左右の目に異なった映像を届けることで、裸眼でも3D映像を楽しむことができるようにしたレンチキュラーレンズ方式などが開発されており、日本の主要メーカーでは唯一東芝が2010年以降に発売していた。しかし画面の表面に凹凸を設けることで2D映像の画質が劣化する弊害が指摘された。
なお、ニンテンドー3DSが採用したパララックス（視差）バリア方式の液晶パネルも存在し、70V型といった大型のパネルも登場していた。
3D映画『アバター』のヒットでにわかに注目され、日本の主要メーカー各社も宣伝に力を入れたものの、立体テレビ放送の頓挫などコンテンツの少なさや専用眼鏡が必要なことなどが影響し普及は進まず、2017年までに全メーカーの撤退に至った。

ブランド

ブランドは日本メーカーではほぼブラウン管テレビから一新されているが、一部メーカーでは初期はブラウン管テレビ時代のブランドを薄型テレビでも継承していた。また、薄型テレビそのものだけにとどまらず自社のDVDレコーダーやワンセグ対応携帯電話などに用いられるケースも出ている。

液晶テレビ

テレビ画面に、液晶を用いたディスプレイ（液晶ディスプレイ、略称「LCD」）を使用したテレビである。モノクロ表示時代から続いた液晶表示器の普及と高演色性と充分な動画性能を備えた大画面製品の製造技術の確立によって薄型テレビの主要な地位を得ている。
1982年、エプソンが世界で初めて液晶ディスプレイ（反射型1.2型）を使用したテレビ付きデジタル時計を販売。その後1984年には、TFTカラー液晶（透過型2.1型）を採用したポケットテレビ（商品名：テレビアン）を販売した。最初に比較的大型の民生用商品の市場投入をしたのはシャープであり、当時の商品「ウィンドウ」は1995年の日経優秀製品・サービス賞で産業新聞・最優秀賞に選ばれている。2000年代後半に急速に普及し、従来のブラウン管テレビと売上が逆転。
現在の日本では国内外の多くのメーカーが発売し競争が激しくなっている。2007年には世界シェア1位の韓国のサムスン電子も日本市場から撤退した。2010年現在ではシャープ、東芝、ソニー、パナソニックの上位4社で9割近くのシェアを占めている。

有機ELテレビ

有機ELディスプレイを使用したテレビ。家庭用テレビとしては世界で初めて、ソニーが2007年11月22日に11V型を販売開始した。また、エプソン・東芝・サムスン電子なども開発に注力している。携帯電話でのワンセグテレビとしてはauのW53HやMEDIA SKINなどのディスプレイに使用されている。有機エレクトロルミネッセンス (商品)も参照のこと。
2008年7月、独立行政法人の新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が中心となって主要な国内メーカーが有機ELの大型パネルの実用化に向けて共同開発を行うことが決まった。それによると2010年代後半に40インチ以上の有機ELディスプレイの量産化を目指しており、家庭用テレビへの使用を見込んだものとみられる。
有機ELパネルの製造コストがかさむなどの理由により、低価格化が進んだ液晶テレビに比べて高額だった。よって当初は普及が進まず、2010年2月16日、ソニーは有機ELテレビの日本での販売を3月で終了することを発表した(ただし同社は今後も北米や欧州、中南米などの海外では販売を継続し大型化に向けた技術開発も進めるとしていた)。ソニーの撤退により、日本国内の市場から有機ELテレビは一時姿を消すことになった。
その後韓国のLGエレクトロニクスが量産化に成功し、徐々に日本国内でも普及しはじめている。

プラズマテレビ

プラズマディスプレイを使用したテレビ。
1992年、富士通の篠田傳が世界で初めてプラズマディスプレイを使用したテレビを開発。「愛」の文字を表示させる。1993年に富士通ゼネラルが世界で初めてプラズマディスプレイを商品化（21インチサイズ）。1996年には富士通、富士通ゼネラルが世界初となる業務用42インチフルカラーPDPを開発、1997年9月には富士通ゼネラルが業務用42型ワイドプラズマディスプレイ、民生用42インチワイドタイプ（16:9画面）のプラズマテレビを同年11月に発売すると発表。1997年12月にパイオニアが世界初の50型高精細ワイドプラズマテレビ「PDP-501HD」を発売した。
日本における主なメーカーは、パナソニック・日立製作所（現・日立コンシューマエレクトロニクス）・富士通ゼネラル・ソニー・東芝・パイオニア（現・オンキヨー&パイオニア） などだった。海外ではLG電子なども強い生産力を持っていた。国内シェアではパナソニックが独走しており、海外シェアでも一位だった。
2000年代後半までは液晶と並ぶ2強と言われたが、販売台数は液晶の1割以下だった。ただし、この数字は小型の液晶テレビを含めたものであり、大画面テレビに限ればその差はずっと縮まる。液晶テレビと競い合うように高性能化したが、最終的には液晶テレビの高性能化についていけず、2014年までにすべてのメーカーが撤退した。液晶も並行して生産するメーカーがほとんどだったが、プラズマへの投資が大きかったメーカーは後に抱え込んだ負債も大きかった。

プラズマテレビの興亡

パナソニックやパイオニアの2006年モデルのプラズマテレビから、フルハイビジョンと呼ばれる横1920画素×縦1080画素の表示能力をもつ機種が登場した。
2007年4月現在のフルハイビジョンの最小モデルはパナソニックの42V型が最小ではあるものの、従来プラズマテレビが苦手とされていた高精細化に向けて一歩前進した。また消費電力面でも改善が進み、年間消費電力では液晶テレビを逆転する機種も現れた。
しかし液晶との競争においては劣勢であり、プラズマパネルから撤退するメーカーも多く、2013年10月パナソニックが全面生産終了を発表した ことにより、日本でパネル生産を行うメーカーはなくなった。その後も韓国にてサムスンとLGがパネル生産を行っていたが、2014年に入り相次いで撤退した。これをもってプラズマテレビは終了した。

プラズマテレビのコントラスト

プラズマテレビは大型家電量販店などの明るい照明下では画素の発光に蛍光ガスを用いる関係上、照明が蛍光体に反射してしまい黒が濃い紫色などに見えてしまうことがある。またプラズマテレビは暗い場面では画面も暗くなるため、明るい照明下では画面全体が暗く見える。しかし家庭の照明下では黒は黒く表示され、かつ暗い場面では画面も暗くなる特性はコントラストの高さとなって立体的な映像の表示につながっている。

レーザーテレビ

画面の後ろから赤・青・緑のレーザー光を直接照射して画像を映し出すテレビである。リアプロジェクションテレビの発展形だが65型で液晶・プラズマテレビ並みの25cmの厚さ。消費電力もプラズマテレビの1/4。
三菱電機が米国でリアプロの買い替え需要に応える形で2008年秋に発売した。
また2010年に日本でも75型を発表、発売した。

FEDテレビ

電界放出ディスプレイ（FED）を使ったテレビ。いくつかの企業が製品化に向け開発を行っている。

SEDテレビ

FEDの一種である、SEDを使用したテレビである。発光原理はブラウン管と同じで、キヤノンと東芝が共同開発した。
特徴は、高画質と低消費電力。液晶やプラズマ方式と同様の薄型化とブラウン管方式の動画性能や良好な黒域の表現力を併せ持つ。次世代の薄型テレビとして期待が高く、キヤノンから2007年内に発売予定とされていたが、特許問題とコストの低廉化が進まず製品化は遅れ続けた。2010年5月にキヤノンが家庭用SEDテレビの開発を断念したことが報じられた。

近年の動向

薄型テレビは近年日本国外メーカーとの競争に敗れ、国内でも海外メーカーが日本メーカーをはるかにしのぐシェアを握るケースも出ている。
この結果、テレビ部門赤字解消のめどが立たなくなった日本メーカーがテレビ生産より撤退するケースが出始め、これまでにビクター・パイオニア・三洋が民生用テレビ生産を終了した（このうちビクターはケンウッドと経営統合し共同持株会社「JVC・ケンウッドホールディングス」を設立。三洋は2011年4月1日付でパナソニックの完全子会社となり、「三洋電機株式会社」という社名は存続されるが「SANYO」商標は2012年3月31日限りで消滅し「Panasonic」へ一本化）。また東芝は（テレビ自社生産こそ継続するものの）携帯電話の自社生産より撤退し（携帯電話事業を）富士通に売却する旨を2011年8月2日に公式発表した。日立は1956年より続けてきたテレビ自社生産を2012年9月30日限りで終了。今後の日立ブランドテレビ製造は海外メーカーへ委託する旨が2012年1月23日に報道発表された（岐阜県美濃加茂市にある「Wooo」生産工場はプロジェクター製造へ転換し従業員の雇用も現行通り維持）。
プラズマ・液晶パネル生産も価格競争激化により（競争に敗れて）赤字解消のめどが立たなくなったメーカーがパネル自社生産を相次いで打ち切って他社からパネル供給を受けるケースが急増。現在プラズマおよび液晶パネルを自社生産している日本メーカーはパナソニックとシャープの2社のみとなった（日立・ソニー・東芝・三菱などの他社にもパネルを供給）。
日本メーカー各社の2013年3月期業績見通しでは全メーカーがテレビ部門で赤字を計上している。岩手・宮城・福島3県を含めた日本全国での地デジ化が完了したことに伴う駆け込み需要の反動、東日本大震災やタイ洪水の影響、テレビ離れなどから今後のテレビ生産および販売数は各社共に大幅な落ち込みが懸念されており、日本におけるテレビ生産体制見直しが進んだ。
地デジ及びBS・110度CS用アンテナはかつて国内大手電機メーカーの殆どが生産していたが、組織再編やリストラなどに伴い大手電機メーカーは2014年までに相次いでアンテナ生産より撤退（東芝・ソニー・シャープ・日立リビングサプライがアンテナ自社生産を相次ぎ終了）。地デジ及びBS・110度CS用アンテナを製造する国内大手電機メーカーは現在パナソニックのみとなった。このためパナソニックショップ以外の他社系列電器店（日立チェーンストール・東芝ストアー・三菱電機ストアー・シャープフレンドショップ・ソニーショップ）ではマスプロ電工・日本アンテナ・DXアンテナ・八木アンテナ・サン電子などの他社製品を販売している。
発売当初は全機種にSDメモリーカードスロットが搭載され、撮影したビデオ映像やデジカメ写真が視聴可能だった。しかし近年は普及モデルを中心にSDカードスロットを廃止した機種が増えており、SDカードスロット搭載テレビの現行モデルは4K対応機種を中心とした上位モデルのみとなっている。