戦闘機無用論

戦闘機無用論（せんとうきむようろん）、戦闘機不要論（せんとうきふようろん）、戦闘機廃止論（せんとうきはいしろん）とは、技術の発達などを原因として従来の戦闘機を無用視、軽視する理論。必ずしも戦闘機を必要としないという理論ではない。

第二次世界大戦期

第二次世界大戦前後に起こった戦闘機無用論は、急速に発達した爆撃機（攻撃機）を戦略上重視し、従来の防御的な戦闘機を無用視、軽視する主張。様々な考えがあり、戦闘機無用論同士でも対立がある。ジュリオ・ドゥーエやヒュー・トレンチャードの航空理論が影響している。

攻撃力強化

軍令部第一課長だった福留繁によれば、航空機は砲戦に先んじて攻撃することが任務だから航続距離が必要であり、戦闘機のような防御本位で航続距離の短い飛行機は必要なく、母艦には一機でも多く攻撃機を搭載するべきという主張であったと述べている。海軍の小福田晧文によれば、戦闘機無用論は限られた軍事予算で航空兵力の増強をはかるために直接攻撃力を増やしたものであるという。1922年のワシントン海軍軍縮条約や1930年のロンドン海軍軍縮条約に伴い、山本五十六は、飛行機によって攻撃力を補おうと考え、攻撃機の増強に努めた。
福留によれば、1934年に連合艦隊航空戦技研究会の席上で柴田大尉から戦闘機無用論の意見が述べられ、2、3人が同調したが、当時連合艦隊の先任参謀だった福留はこれに反対し、後日、当時の軍令部第一課長だった稲垣大佐も反対意見を述べたという。
戦闘機無用論で最も影響を与えたのは三和義勇とする意見もある。三和が横須賀航空隊戦術教官の際、横空高等科学生に対し「戦闘機が攻撃機をその攻撃実施前に有効に阻止できないことは演習などでしばしば実証されているから、搭載機数に限りがある母艦には戦闘機の代わりに艦爆や艦攻を多く積んで攻撃力を増すべし」と力説した。柴田武雄分隊長は、攻撃機、爆撃機を進出させるために援護機など戦闘機による防御は必要と反対したが、三和は「海軍は伝統的に攻撃精神であり一機でも攻撃機、爆撃機を増やすべきである。君は戦闘機を過大評価している。それでも日本人か」と反論した。三和は軍令部作戦課に転出すると戦闘機搭乗員縮小計画を推進した。この要求に対して軍令部からも航空本部からも異議は出なかった。

急降下爆撃機

横空の戦術教官だった中野忠二郎によれば「昭和四年ごろ戦闘機による急降下爆撃が研究されはじめ、戦闘機を急降下爆撃機に替えるという発想とむすびつき、昭和八年ごろから戦闘機無用論が出はじめた」という。
横空戦闘機分隊長源田実大尉は、戦闘機を以てする急降下爆撃の研究に精力を傾けた。源田は「（現状）戦闘機隊は主として防御的作戦に使用されているが、戦闘の勝敗を決定する制空権を確保するためにもっと積極的に敵を攻撃する方に向けてはどうか」と考え、海戦においてまず敵航空母艦に急降下爆撃を行うことを提案していた。空母は搭載攻撃機により絶大な攻撃力を持つが、航空機用燃料や爆弾魚雷の塊であり、被弾すればたやすく戦闘能力を喪失する。このため先制攻撃にあたり、水平爆撃ではなく命中率の高い急降下爆撃をもちいることを主張した。さらに急降下爆撃機を善用すべきは勿論、航続距離の延伸、操縦性の軽快さ、戦闘機としての流用等を考慮していた。源田は1933年から1935年にわたって、「単座急降下爆撃機」の試作、採用を主張し続けたが、賛同は得られなかった。この飛行機は制空権獲得のため、敵空母の先制空襲を主任務とするが、この爆撃が終われば、単座戦闘機として流用し得る構想であった。
1934年、空母「赤城」で実施された第一航空戦隊研究会で、源田は「単座急降下爆撃機」の導入を主張して、戦闘機と攻撃機の半数ずつをこれと入れ替える意見を出した。これに対して第一航空戦隊司令官山本五十六少将は、戦闘機を攻撃に使うという点には賛成したが、航法上の安全性からやはり二座になると却下した。1935年、源田は「単座機による急降下爆撃の教育訓練に就て」の研究で昭和9年度の恩賜研学資金を受賞する。末国正雄によれば、これは横空から提出された戦闘機無用論に関する意見書でもあるという。1935年、岡村基春大尉と源田実大尉によって横空から戦闘機無用論の意見書が提出され、人事に影響したという主張もある。飛行機の小型化を志向しているため、新田慎一らの戦闘機無用論（大型機論）とは対立した。源田によれば、後の爆装した零戦やジェット戦闘機もある意味で単座急降下爆撃機であるとしている。マリアナ沖海戦で第三航空戦隊から発進した第六五三海軍航空隊の零式艦上戦闘機60機以上のうち約40機は250kg爆弾1発を携帯しており、「これは始めての試みで「あ」号作戦においては、特に顕著な戦果を挙げることは出来なかったが、後に神風特別攻撃隊の使用機として、大きな功績を残すこととなった」と述べている。

海外

アメリカ陸軍における戦闘機無用論は、1920年代から現れ、1936年ごろには主流を占めていた。また、カリフォルニア州基地で、マーチンB-10型爆撃機と戦闘機との模擬訓練が行われ、優速の爆撃機に戦闘機が置きざりにされる結果が出たことで、戦闘機無用論は強くなった。のちにフライング・タイガースを率いる事になるクレア・リー・シェンノートは、当時戦闘機による防空戦を主張し続け、軍内部で孤立していた。
第二次世界大戦においても、1942年6月にB-17パイロットは戦闘機など頼りにしないと豪語していた。しかし1943年8月～10月、第8爆撃軍団によって行われたドイツのシュヴァインフルト爆撃（シュヴァインフルト＝レーゲンスブルク作戦、第2次シュヴァインフルト空襲）などでB-17型爆撃機に護衛戦闘機を付けずに飛ばしたため大損害を出し、1944年にはドイツ奥地への爆撃が中止された。これをもってアメリカも援護戦闘機の必要性を認識。戦闘機無用論は消滅した。
ドイツでも第二次世界大戦前に爆撃機増強のため戦闘機無用論が支持されていたが、1940年バトル・オブ・ブリテンによって戦闘機の価値を再認識し消滅した。

有人戦闘機無用論

1950年代に現れた戦闘機無用論は、ジェット機の高速化、ミサイル技術の発達からミサイル万能論を生み、従来の有人戦闘機を無用視する主張である。
ミサイル万能論によって、対空ミサイルで侵入機を撃破できるので戦闘機は必要なくなる、戦闘機はミサイルを装備することで従来の格闘戦は必要なくなると考えられていた。そのため戦闘機は速度偏重となり、装備もミサイルだけで機銃が外されるものも現れた。
1958年、第二代航空幕僚長佐薙毅の時にFX機種選定問題が起こった際、政治問題にまで発展したが、1959年、第三代航空幕僚長に就任した源田実が官民合同の調査団を結成、調査団長として渡米してF-104を選んだ。源田はアメリカから機銃は必要ないとミサイル万能論を説いたが、戦闘機の至近距離での攻撃や運動性の高さによる回避運動などを考慮してF-104に機銃装備を施した。この時、野党側は「ミサイル時代に戦闘機は無用だ」と有人戦闘機無用論を唱えて「決定を白紙還元せよ」と非難した。
しかし、1960年から始まったベトナム戦争の経過によって、ミサイルは運動性の高い戦闘機を捕えることが困難であり、格闘戦も発生することが判明して、機載機銃、格闘性能の重要性が再認識された。
ベトナム戦争終結後である1977年の防衛年鑑には、「ひところのような有人戦闘機無用論は姿を消しているが、とにかく、科学技術の急速な進歩によって航空機の能力は著しく向上されてきており、将来における航空機の様相は大きく変えられようとしている」とあり、この頃にはすでに立ち消えている。
また、21世紀に入り、コンピュータ技術の発達によって管制施設から操作する無人機が登場して、従来の有人戦闘機が必要なくなるという主張がふたたび現れている。