ライター

燃焼式

着火し易い燃料に、点火機構により瞬間的に高温を発生させるなどして種火とし、目的の可燃物に炎を移す。従って燃料切れのライターでも点火機構のみにより、可燃ガス等になら点火できる事もある。
使用する燃料によってオイルライターやガスライターなどの種類がある。燃料および点火機構においてはいくつかの様式が存在するが、それぞれに利点と欠点がある。

取り扱い

引火性を持つ燃料を使用しているため取り扱いには注意を要する。高温下に放置すると爆発する危険性があるほか、強い衝撃によっても爆発する危険性がある。特に、ガス式のものは内部のガス圧力が1気圧よりも大きく、破裂するおそれもあるため、損傷の認められるものの利用はすすめられない。また、弁の破損がある場合は燃料が漏れつづけるなどの問題もあり、密閉構造の破損したライターは使用に適さない。
オイル式では、燃料供給直後などではケース表面がオイルで濡れていると着火時に延焼して危険であるため、燃料供給直後はよくふいてから使用するほうが無難である。ガス式の場合は燃料供給直後にわずかながら漏れたガスが辺りを漂っていると危険であるため、換気のよい場所で燃料を供給し、燃料注入弁のガス漏れがないか確認してからの使用が望ましい。
オイル式の物はその多くが蓋を閉めるまで燃料が続く限り燃焼も続くものが大半であるため、燃焼中に不注意で取り落としても燃え続ける。このため、可燃物の上で取り落とすと類焼の危険性がともなう。ガス式の物は安全機構として所定の押しボタン式弁を持つものではボタンを離すと燃料供給が止まるため、火が消える。ただ、ガス式のなかにも蓋を閉めるまで燃料ボンベの弁が開放されたままになるものもあるため、構造によってはその限りではない。
また、飛行機へ搭乗する際の注意点として、持ち込みができるライターの種類及び数量は制限されており、液化ガス式ライタータイプの使い捨てライター（100円ライター等）及び、注入式ガスライター(デュポン等)、吸収剤入りのオイルライター(ZIPPO等)についてはいずれか1人につき1個までであれば飛行機内への持込が可能である。ただし、同様のガス式ライターでも「葉巻ライター」（葉巻に使用するライターで青色の強力な炎を出す、ターボ式のライター）や着火マン、吸収剤の無いオイルタンク式ライターについては一切機内持ち込みすることができない。また、どのタイプのライターであっても、受託手荷物内（預ける荷物）に入れることも一切出来ない。愛煙家は、火気についてはジッポーまたは100円ライター1個だけを持って乗るか、現地で入手することになる。
いずれにしても、火気の取り扱いに対する相応の注意が求められる。

携帯用

1940 - 1950年代に流行した。電熱線が赤熱できるだけの電流を流さねばならず比較的容量の大きな電池を必要としたため、電池が重く電池の持ちもあまりよくなかったために、今日では一次電池を用いるものはほとんどない。日本でも、立石電機株式会社（現・オムロン）が1948年（昭和23年）当時に製造・販売していた。
現在は、小型軽量でタバコ専用のUSBを電源として用いる充電型が、日本や中国のメーカーから市販されている。タバコよりも太く硬い葉巻には使えない。

放電式

2015年ごろから、ガス・オイル等の燃料を使わず、二次電池を内蔵する電気式(USB充電式)だが電熱線を用いるのではなく昇圧回路による放電のみで対象物に着火させる「プラズマ放電ライター」「アーク放電ライター」等と称する、中国製と思われる商品がネット通販などで販売されはじめている。こちらは、たばこ用だけでなく、アウトドア用の長めのサイズのものもある。現状、スイッチが二重化されていて誤操作に対する配慮がなされている商品はあるものの、点火スイッチそのものの押下圧は軽く、チャイルド・レジスタンス面では不安がある。

チャイルド・レジスタンス機構

1990年代、アメリカ合衆国では幼児によるライターを使用した火遊びに起因する事故や火災が問題視されるようになったことから、1994年7月12日以降、幼児の誤使用を防ぐためのチャイルド・レジスタンス機構（CR）を備えないライター、幼児が興味を引かれかねない意匠やギミックを備えたライター（ノベルティ・ライター）の製造・輸入が禁止された。後に同様の問題は欧州でも指摘され、EU圏内でも2002年以降、同様の規制が敷かれている。具体的には、幼児の握力を超える強さでないと着火出来ない・着火には押し回しなどの操作を要することとされる（幼児は一度に二つ以上の操作は出来ない）。

日本

2010年（平成22年）3月以降、立て続けにライターの悪戯を原因とする幼児の焼死事故が発生したことから、経済産業省が中心となって「消費経済審議会製品安全部会ライターワーキンググループ」により、ライターの機構や形状に関する規制が検討された。
実際に2010年（平成22年）12月27日からは、燃料を使うライターを消費生活用製品安全法の「特別特定製品」に指定し、45N以上で押せないチャイルドレジスタンスが義務化、安全テストを合格したものにPSCマークを交付する。
2011年（平成23年）9月27日より、従来のCR機構を持たない100円ライター、おもちゃのような形状を備えるライターは販売禁止となった。電熱式や2年のメーカー保証を付けた繰り返し利用出来るライターは対象外。2段階式、簡単に着火出来ないライター以外は販売できなくなった（例外規定有り）。
なおこういった機構の採用は複雑化に伴うコスト増加や「使い易さ」の低下が予測されており、握力の低下した高齢者では不便になるとも見られている。過去に使い捨てライター大手の東海はチャイルドレジスタンス機構を採用した製品を150円で「先行販売」したが、売り上げが伸び悩み、製造を中止したこともある。
なおこの規制は使い捨てライターや点火棒（喫煙用ではない長い多目的ライター）で保証期間の短い製品（2年未満）に適用されるため、ライターメーカーの中には逆に道具としての使いやすさを求め高齢者向けとして、敢えてコスト上昇を受け入れ燃料用ガスの再充填が可能な保証期間を2年に設定した、仏壇まわりなどで使いやすい形にした製品を製造・販売しているところもある。

ファッションとしてのライター

喫煙者は社会的な風潮から年々減少傾向にあるため、今日ではライターを持ち歩く人もだんだん減りつつある。
安価な使い捨てライターは、一般小売店の店頭販売価格が4個で税抜き100円程度からあるほか、日本国内においては喫茶店やバーなどのノベルティグッズとして、また煙草のカートン購入や新製品のプロモーションのための付加価値として、無料で入手する途は多い。
しかし、ファッションという点からみると財布やハンカチ以上に絶好の個性主張のできるアイテムにもなりうるため、百貨店の喫煙具売り場などでは多種多様なライターが販売されている。例えば、オイルライターでは高いブランド力を持ち着火とは直接関係のない装飾のバリエーションを幅広く展開してコレクターを生んでいる老舗メーカーがあったり、また男性向け・女性向け装身具の一種として洗練された装飾を備えた高級ガスライターもある。
他方、有償のライターの中には、実用性を追求したもの（例：着火性と防風性を高めたターボライター）や多機能化を図ったもの（例：LEDライト付き）もある。ちなみに、現在では多数のコレクターがいるジッポーのライターも、その登場時においては実用性を追求（それ以前のライターに比べて大幅な防風性アップを果た）した製品であった。

日本

最初に実用化されたライターは、1772年（安永元年）に平賀源内の発明した、火打石にバネ仕掛けの小さなハンマーを打ち付けて点火する、モグサを燃料として使用した物である。このフリントロック式銃の点火機構によく似た「刻みたばこ用点火器」は広く普及したという記録も無いが、当時の好事家には大変好まれたらしい。1827年に考案されたマッチより歴史が古い。
なお鉄砲研究家の澤田平によると鉄砲火打と呼ばれる携帯型ライターが寛永年間(1624年〜1645年)に日本各地の時計師、鉄砲鍛冶師によって製作されていた。