Google マップ

概要

Google マップでは、表示モードに挙げた基本レイヤの各々で、縮尺を調節して丁目から全世界に至るまで俯瞰することができる。
航空写真モードは、Earthモードと言われる3Dマップ表示を併用または切替可能であり、視点の傾斜や回転ができる。対応地域であれば地形や建物、道路などを3D立体表示する事が可能。店舗や施設を検索するGoogle プレイス（Google マイビジネスとも連動）や、ルート検索機能などを備える。また、道路上から撮影したパノラマ写真を閲覧できるストリートビューという機能を提供している。ウェブ版に加え、AndroidとiOS向けのモバイルアプリケーションが提供されている。

表示モード

基本的なマップ表示モード（レイヤ）として、地図、航空写真、地形の3つがある。「航空写真」モードにおいて、海水面下の海底地形が模擬モデルとして表示される。「地形」モードにおいて、同様に等高線データにより、山地、平地が模擬モデルとして表示される。
さらに、鉄道の「路線図」、「自転車」の移動軌跡などをオプションのレイヤとして表示できる。「自転車」は、主に欧米の主要都市に限り提供され、日本では未サポート。

ルート検索

目的地までの最適経路を、自動車、公共交通機関（鉄道・バスなど）、自転車、徒歩の各移動モード別に検索提示できる。自動車では渋滞状況（後述）に適応した最適ルート検索や、有料道路、高速道路の使用可否指定が可能。公共交通機関では、乗換駅、通過駅や運行ダイヤ、料金の表示まで対応し、さらに徒歩込みでの最適ルート検索が可能。なお、自転車ルート検索は日本では未サポート。

スポット

各種施設、公園、史跡その他の地点データは、WEBサイト、施設情報、写真等のメディア、ユーザーのレビュー等を記入でき、各ユーザーで。お気に入り等のマークを付ける事も可能。これらのデータは一部がGoogle+とも連動している。

交通状況、マップナビなど

PC等で固定利用（位置情報を備えない端末）でのGoogleマップ利用時も、交通状況や経路案内（マップナビ）など、モバイル版から提供されるデータを共通利用できる。

タイムライン

GPS/GNSSやWi-Fiビーコン信号を受信して、移動履歴や訪問したお店などユーザーの行動を常時記録し、あとで閲覧できる機能。

地図の文字表記と言語

Google Map では、地名は「現地語」を中心に表記され、英語が並記されることがある。ただし、一部の言語版では、特定の地名を「現地語」で表記せず、利用者の言語で使われる慣用表記に置き換える措置が取られるものもある（例: 英語版で ドイツ語: München が Munich に置き換えられるなど）。
領土問題や表記問題がある地域の地名は、中立を保つため表示されないか併記されている（例外有り） 。ただし、竹島やパレスチナなど一部は一方の国側の領土と連想させる表現がある。
日本語版で表示される日本以外の国や地域の日本語による地名表記は、平凡社地図出版から提供を受けたデータを使用している。
日本語版Googleマップは2009年8月に地名の日本語表記対応を開始した。この置換のために、平凡社地図出版から提供を受けた約三万件の地名データ、ウィキペディアなどインターネット上のサイトから抽出した地名、及び独自に開発した地名専用の自動翻字システムから生成した約数千万件の地名の三種のデータ群が使用された。

ストリートビュー

2007年に開始された、町並みの写真を表示するサービス。ストリートビュー機能は、黄色い人型のアイコン（ペグマン）を地図上へドラッグすることで、専用のビューアへ切り替わり表示される。ビューアでは、東や西などの方位を変えるボタンのほか、拡大や縮小、マウスによる視点の操作が可能である。利用可能な地域は、ペグマンをドラッグする際に表示される、青色で塗りつぶされている地域で利用可能。
2012年6月6日、ストリートビュー撮影車が走った総距離は、500万マイル（800万キロメートル）、そのデータ量は20ペタバイト、39カ国、3000都市を走り回った事をGoogleのイベントで言及した。現在は、主要都市のみならず、地方都市や人口の少ない地域などにも範囲が広がった。
当初はアメリカの主要都市のみ対応していたが、現在はパリ、ロンドン、シドニー、日本など世界各国もカバーしている。日本ではトヨタ・プリウスの上、地上から205cmに付けられたカメラで撮影を行っている。
立ち入り禁止や危険な場所を除き、城、公園、遊園地、動物園、水族館、徒歩道、登山道、観光スポットなど自動車で行けない様な特殊条件の場所は徒歩で機材を背負い撮影する場合がある。そのような場合であっても来場者は自動でモザイク処理が施される。ただし、まれに人物にモザイクが掛かってない場合がある。また、日本に多い表札は、高頻度で自動モザイク処理が施されない。

パートナープログラム

パートナープログラムは、ストリートビューを商業施設や観光地向けに撮影を行うサービス。小中規模のレストランやジムなどの商業施設向けに、インドアビューがある。インドアビューとは別に、大学キャンパスやショッピングモール、遊園地などの大型施設向けの撮影サービスも行っている。

Photo Sphere（フォトスフィア）

Googleは、ストリートビューを自作、公開できるサービスを提供している。Photo Sphereは2012年11月13日よりGoogleが提供開始したモバイル端末向けカメラアプリの機能である。全方向球体パノラマが撮影でき、撮影した写真はストリートビューと同様の操作が可能である。
これをGoogleの画像共有サービスGoogle+にアップロードしていくつかの手順を踏むと、Googleマップ上でストリートビューと同様に公開することができる。いわゆる自作ストリートビューの作成サービスである。
Photo Sphereは公式アプリのGoogleカメラで提供されているが、Googleカメラ以外で撮影したパノラマについても、規定のメタデータを埋め込めばGoogleマップに公開可能である。

問題点

ストリートビューを公開した各国で「プライバシーの侵害ではないか」という声が上がり、アメリカペンシルベニア州の住民がストリートビューで自宅内部を勝手に公開されたとして、Googleを相手に裁判を行っているが、その中でGoogleが答弁として「現代では完全なプライバシーなどは存在しない（ゆえに許される行為だ）」と反論を述べた。
Google側は、肖像権については自動認識プログラムでぼかしを入れて修整することで解決する、とコメントしている。現在のところ顔やカーナンバーが表示されている箇所や誤認識されている箇所などが報告され、完全には解決していない。また、私有地内の道路、関係者以外進入禁止と明記されている道路や、高校敷地内の道路までも撮影を行っていること、さらには横浜市の条例に違反する行為や自動車通行止めを無視して進入した事例も報告されている。
人間の死体が映り込んでしまった実例もある。2009年、カリフォルニア州リッチモンドで14歳の少年が何者かに射殺される事件が発生。ところが、Googleがこの近辺の衛星写真を公開した際、偶然にも射殺された少年の遺体が映り込んでしまい、被害者の父親がGoogle側に当該衛星写真の削除と写真の差し替えを求め、Google側は衛星写真を削除して新しい画像に差し替えた。

デスクトップ版のシステム要件と更新履歴

新しいGoogleマップは3D表示やEarthビューなどがあり、2014年当時において高性能なグラフィックスハードウェアが必要となる。システム要件を満たしていない場合は、3D表示やEarthビューが使えないライトモードに切り替わる。
新しいGoogleマップと、旧Googleマップのシステム要件は以下の通り。

交通状況

スマートフォン端末に搭載のGPS等およびジャイロセンサーにより測定された端末の位置および物理的移動速度を、多数の端末から匿名情報として収集して分析し（ビッグデータ）、マップ（デスクトップ、モバイル両方）上に道路の混雑状況を表示する。なお、交通状況はモバイル版以外でも共通表示される。

Google マップナビ

カーナビゲーション、乗換ナビゲーション、徒歩ナビゲーションなどの統合ナビゲーション機能としてGoogleマップナビが搭載されており、これらの機器あるいはサービスの代替として使用できる。
目的地までの最適経路を、自動車、公共交通機関（鉄道・バスなど）、自転車、徒歩の各移動モード別に検索提示できる。自動車では渋滞状況（前述）に適応した最適ルート検索や、有料道路、高速道路の使用可否指定が可能。公共交通機関では、乗換駅、通過駅や運行ダイヤ、料金の表示まで対応し、さらに徒歩込みでの最適ルート検索が可能。なお、自転車ルート検索は日本では未サポート。いずれの移動モードでも、一般のナビゲーションシステムと同様に端末の移動に応じて現在地や最適経路が随時更新される。
自動車モードでは、目的地までの経路上の混雑状況に応じた通過速度を計算し、目的地までの最適移動経路をユーザーにナビゲーションする。
自動車（ナビ）モードでは安全運転の支障とならないよう、進行方向に向いて3D回転し、かつ細かい道路や情報が省略されたシンプルなマップ表示となり、併せて音声での案内提供が可能である。これに加えて目的地までの時間、距離、次に曲がる交差点名など必要最低限のみの情報が太字で表示され、また基本的な右左折直進指示の音声による案内提供が可能。
多くの国で自動車ナビモードが利用可能である。2014年現在、日本、台湾、香港、オーストラリア、米国、英国など、全部で99の国と地域で利用できる。

ARモード（Alpha版）

Googleの歩行ナビモードでは、一部ユーザー向けにARモードが試験導入されている。このモードではカメラが起動し、周りの風景にカメラを向けると、Googleの人工知能システムを用いて建物やランドマークを読み取り、道路上に行き先への矢印と目的地をARで表示する。

タイムライン（移動履歴）

タイムライン機能は、スマートフォンのGPS等やWi-Fiビーコン信号などを定期的に読み込み、ユーザーの移動履歴を常時記録する。数年前の移動履歴も遡る事ができ、お店の訪問日時、滞在時間、交通手段、そこで撮影した写真などあらゆる情報が記録される。Googleアカウントと連携しており、PC側からでも履歴を閲覧できる。

フィーチャーフォン版

当初はフィーチャー・フォン版が存在し、当時は主流であった。フィーチャーフォン版では、主にSymbian OS、Palm OS、Java、webOS、BlackBerry OS向けに提供されていた。
日本では、NTTドコモのN905i・N905iμ・F905iにiアプリとしてプリインストールされており、通常に配布されているバージョンより広い範囲の地図が表示できる。またNTTドコモの2008-2009年モデル以降標準搭載される機種が増えた。なお現在フィーチャーフォン版のGoogleマップモバイルアプリはダウンロードが出来ず、利用不可となっている。

マイマップ

ユーザーがGoogleマップ上に目印や線などを書き込み、写真やコメントなどを貼り付けられる機能で、2007年に開始されたサービス。自分だけの地図を作成して共有・公開できる。
標準では公開される設定だったが、それに気づかなかった利用者のマップから個人情報が流出した。
Googleでは「公開/非公開」としていた表記を「公開/限定公開」に変更するとともに、設定の確認や情報の削除を呼びかけたが、削除したはずの情報が残っていたり検索エンジンにヒットした、アカウントを削除したユーザーのマイマップが削除できないなどの問題が指摘された。

Google Mapplets

2007年7月11日、Googleマップ上にレイヤーを追加するツールとして「Google Mapplet（グーグル マップレット）」が公開された。ただしMapplets APIは2010年5月19日にサポートが終了している。

API

Googleマップは単体での利用のほかに、公開されているAPIを利用することで、一般のWebページの中にGoogleマップによる地図を組み込むこともできる。APIの利用には、Googleアカウントの他に事前に申請して発行されたAPIキーが必要である。APIを利用した地図の表示は、原則としてエンドユーザーが無料で自由にアクセスできるページでの利用に限られており、有料コンテンツや企業の社内システムなどアクセス制限がかかったページでの利用には、別途有料のGoogle Maps API Premierの契約が必要である。
前記の条件を満たしたページにおけるAPIの利用は、従来無料とされてきたが（1日50万回以上のアクセスがある場合には事前に連絡することを推奨していた）、2012年初頭より1日のAPI使用回数が25,000回以上（Styled Mapsの場合は1日2,500回以上）の場合有料化された。住所から緯度・経度への変換を行う「Geocoder」は、元々1日あたりの利用回数制限（1日2,500回以内）が設けられている。

2000年代

Google マップは初め、デンマーク人の兄弟Lars Rasmussen と Jens Rasmussenがシドニーに設立した企業 Where 2 Technologies によって開発された。元々はC++言語で記述されたダウンロード型のソフトウェアだった。Google が Where 2 Technologies を買収したことで、二人のチームが Webベースのサービスとして再開発したものが Google マップになった。
2005年2月にベータ版としてサービス開始し、同年7月に日本語版が提供された。この時、ゼンリンから日本国内の地図データの提供を受ける事になった。
2007年にはストリートビューが公開され、日本でも2008年8月に公開された。2010年8月6日、5周年を機にベータ版を卒業して正式版へと移行した。

2010年代

一部の国では渋滞情報を含む交通状況の表示ができ、日本でも2011年12月10日からサービスが開始された。2013年8月に13カ国にてGoogleが2013年6月に買収したWazeのアプリユーザからの投稿内容も表示する機能を追加した。
北朝鮮など地図情報が入手困難な地域については、その場所だけ真っ白に表示される問題がサービス開始以来長く続いた。Googleはそれらの問題を解決するためにGoogle マップメーカーと呼ばれる地図作成ツールを公開し、地図作成愛好家の協力を得て北朝鮮の地図作成を開始した。2013年1月29日に、マップメーカーで作り上げた北朝鮮の地図がGoogleマップへ加わった。
2014年2月20日、「Google マップ」を「新しいGoogle マップ」にリニューアルした。UIを刷新し、3DマップやEarthビューなどに対応した。航空写真の3D建物は、かつてはSketchUpやGoogle ビルディング メーカーなどのソフトウェアを用いて、一つ一つの建物を手動で作っていたため、大量の建物を3D化するには膨大な時間がかかっていた。しかし2010年代に入ってからは、航空写真を斜め45度で複数方向から撮影し、そのデータを元に3D建物をコンピューターで自動生成するようになった。これにより3D建物作成はかなり効率化されている。
2019年3月、これまで日本国内の地図画面右下に表示されていた「ZENRIN」の社名が消え、日本の地図データがゼンリンからGoogle独自のデータに差し替えられた。地図データのライセンス契約状況に変化があったとみられる。これを受けてゼンリンの株価が一時ストップ安となった。Googleとゼンリンは、それぞれ両社間の契約状況についての詳細はコメントを差し控えるとした。

領土問題への配慮

領土問題が起きている地域では、英語版や一般名称のみの中立的な表記をしたり、各国語版で異なる地域名表記をする、道路が表示されない、ポイントしても緯度経度情報以外は表示されない、などの配慮がなされている。

Googleマップの改竄・悪戯

Googleマップでは、地図にない物件などの情報をユーザーが登録申請できる機能がある。これを悪用し、著名な建築物（ホワイトハウスや皇居など）上に、悪戯で物件名を改竄する行為が世界的に流行した。Googleでのチェック体制が不十分であったことに起因するものであり、悪戯で投稿されたものについては、既に大半が修正されている。ユーザーによる登録申請機能については、今後も制限などを設けない方針としている。