狂犬病

症状

潜伏期間は、咬傷の部位によって大きく異なる。咬傷から侵入した狂犬病ウイルスは、神経系を介して脳神経組織に到達し発病するが、その感染の速さは、日に数ミリから数十ミリと言われている。したがって顔を噛まれるよりも、足先を噛まれる方が、咬傷後の処置の日数を稼ぐことが可能となる。脳組織に近い傷ほど潜伏期間は短く、2週間程度。遠位部では数か月以上、2年という記録もある。
前駆期には風邪に似た症状のほか、咬傷部位皮膚の咬傷部は治癒しているのに「痒み」や「チカチカ」などの違和感、熱感などがみられる。急性期には不安感、恐水症状（水などの液体の嚥下によって嚥下筋が痙攣し、強い痛みを感じるため、水を極端に恐れるようになる症状）、恐風症（風の動きに過敏に反応し避けるような仕草を示す症状）、興奮性、麻痺、精神錯乱などの神経症状が現れるが、脳細胞は破壊されていないので意識は明瞭とされている。また、腱反射、瞳孔反射の亢進（日光に過敏に反応するため、これを避けるようになる）もみられる。その2日から7日後には脳神経や全身の筋肉が麻痺を起こし、昏睡期に至り、呼吸障害によって死亡する。
なお、典型的な恐水症状や脳炎症状がなく、最初から麻痺状態に移行する場合もある。その場合、ウイルス性脳炎やギラン・バレー症候群などの神経疾患との鑑別に苦慮するなど診断が困難を極める。恐水症状は、喉が渇いていても水に恐怖を感じてしまう為、苦しむ動物や人間は多い。

原因

一般には感染した動物の咬み傷などから唾液と共にウイルスが伝染する場合が多く、傷口や目・唇など粘膜部を舐められた場合も危険性が高く、感染コウモリが住む洞窟内での飛沫感染もある。狂犬病ウイルスはヒトを含む全ての哺乳類に感染し、人への感染源のほとんどがイヌであるが、ネコやコウモリ、サルやアライグマなど、イヌ以外の野生動物も感染源となっている。
通常、ヒトからヒトへ感染することはないが、角膜移植や臓器移植によるレシピエント（移植患者）への感染例がある。
なお、犬肉を食べることによって、狂犬病に感染することは無い。

診断

診断法は「蛍光抗体 (FA) 法」によるウイルス抗原の検出、「RT‐PCR法」によるウイルス遺伝子の検出、ウイルス分離、血清反応、ELISA による抗体価の測定などにより行われるが、感染初期の生前診断は困難。

予後

試験的な治療法の成功症例を除くと、ワクチン接種を受けずに発病した場合は、確実に死に至り、確立した治療法はない。
2004年10月以前までで記録に残っている生存者はわずか5人のみで、いずれも発病する前に狂犬病ワクチン接種を受けていた。2004年10月、アメリカ合衆国ウィスコンシン州において15歳の少女が狂犬病の発病後に回復した症例がある。これは発病後に回復した6番目の症例であり、ワクチン接種無しで回復した最初の生存例でもある。
この際に行われた治療は、ミルウォーキー・プロトコル (Milwaukee protocol) と呼ばれ、実際に数人が生存しており、治療法として期待されているが、回復に至らず死亡した事例も多く（これを用いても生存率は1割程である）、また生存したとしても麻痺などの後遺症が残るのが現状であり、研究途上である。
近年では、この治療法により10歳のアメリカ人少女、また2008年10月、ブラジル・ペルナンブーコ州の16歳の少年が歩行困難と発語困難により依然として治療を続けているものの回復に至った事例がある。2018年1月9日ブラジル・アマゾナス州・バルセロス市在住の14歳の少年が同治療により狂犬病から生還した。
「最も致死率が高い病気」として、後天性免疫不全症候群（エイズ）と共に、ギネス世界記録に記録されている。

曝露後接種

感染の機会があった場合、その発症を予防するためにもワクチンが使用される。
WHOでは0日、3日、7日、14日、28日（必要に応じて90日）の5回（6回）、各1ml筋肉注射を推奨している。その他、0日に2ml（1ml、両腕）、7日に1ml、14日に1mlの筋肉注射で接種する方法（エッセン法または変則的なザグレブ法、2-1-1法）がある。また、0.2mlという少量を4回、皮内に接種する方式（タイ赤十字方式、2-2-2-0-2法）もある。
欧米の狂犬病ワクチンは、世界でも非常に高価であるため、WHO標準方式は受け入れられていない。そのためザグレブ法やタイ赤十字方式も推奨されている。

疫学

南極を除く全ての大陸で感染が確認されている。流行地域はアジア、南米、アフリカで、全世界では毎年50,000人以上が死亡している。
日本の厚生労働大臣が指定する狂犬病清浄地域は、日本、英国（グレート・ブリテン島及び北アイルランドに限る）・アイルランド・アイスランド・ノルウェー・スウェーデン・ハワイ・グァム・フィジー・オーストラリア・ニュージーランドと非常に少ない。なお、フィジーについては、2011年現在、狂犬病は発生していないものの、輸入検疫制度が十分でないとの懸念がある。
アメリカ疾病予防管理センターにより土着の例が報告されなかった国や地域は、
カーボベルデ、リビア、モーリシャス、レユニオン、サントメ・プリンシペ、セイシェル、バミューダ、サンピエール・ミクロン島、アンティグア・バーブーダ、アルバ、バハマ、バルバドス、ケイマン諸島、ドミニカ、グアドループ、ジャマイカ、マルティニーク、モントセラト、オランダ領アンティル、セントクリストファー（セントクリストファー）・ネーヴィス、セントルシア、セント・マーチン、セントビンセントおよびグレナディーン諸島、タークス・カイコス諸島、バージン諸島、香港、日本、クウェート、レバノン、マレーシア（サバ）、カタール、シンガポール、アラブ首長国連邦、オーストリア、ベルギー、キプロス、チェコ共和国、デンマーク、フィンランド、ジブラルタル、ギリシャ、アイスランド、アイルランド、マン島、ルクセンブルグ、オランダ、ノルウェー、ポルトガル、スペイン（セウタとメリリャを除く）、スウェーデン、スイス、イギリス、オーストラリア、クック諸島、フィジー、仏領ポリネシア、グアム、ハワイ、キリバス、ミクロネシア、ニューカレドニア、ニュージーランド、北マリアナ諸島、パラオ、パプアニューギニア、サモア、バヌアツ、となっている。

台湾

2013年、台湾中部の野生のシナイタチアナグマが狂犬病に感染していたことを確認した。

中国

中華人民共和国では、ペット、食用犬などで1億5000万匹の犬が飼われているがそのほとんどが未登録犬で、さらにその数倍の野犬が生息している。近年の経済発展に伴いペットを飼う人が増えて飼犬も増加したが、狂犬病予防接種の実施率は0.5%と防疫効果がまったく期待できない低水準であり、また室内犬を除いては放し飼いが一般的である。それに伴って毎年約3000人（中国衛生部によると2006年は3207人）が狂犬病により死亡するなど、特に都市部での狂犬病被害が激増しており、2005年には国内伝染病による死者数の20%を占めた。
中国政府は2008年の北京オリンピックに向けて撲滅に躍起になっていた経緯があり、2006年7月、雲南省牟定県では蔓延する狂犬病の対策として予防接種済み犬を含む全ての愛玩・食用・野生犬、約5万匹を殺処分をする政策を取った（軍用犬・警察犬を除く）。処分の補償金はわずか5元で、処分の方法もほとんどが撲殺であり、飼い主の目の前で処分したり飼い主自ら処分したりするよう命令し、従わない場合は処罰するなど強権的な措置に全世界から非難が殺到した。
中華人民共和国衛生部の統計によれば、2006年9月の1カ月間で、中国では319人が狂犬病を発病して死亡した。同年1月から9月にかけての死者も2200人を超え、5月から9月にかけては中国における感染症死亡者数の第1位となって大流行した。2007年上半期（1 - 6月）の統計でも発症者が1395人、死者が1136人と状況は変わっていない。
また、2008年の四川大地震によって多くの飼犬が野犬化しており、噛傷被害を受けた被災者も増加しているが、ワクチンが無く、傷を洗って消毒するだけで帰している状況のために今後狂犬病の被害が拡大する可能性があるとの見方もあり、青川県では地震によって野犬化した犬の殺処分を行うことが決定された。
2008年1月、すべての犬に狂犬病予防接種を義務づけた。2008年の狂犬病による死者は2478人。

フィリピン

2019年2月、休暇で訪れていたフィリピンで、24歳のノルウェー人女性が助けた子犬にかまれ、狂犬病により5月に亡くなった。遺族によると、被害者と友人らのグループは誰も狂犬病の予防ワクチンを接種していなかった。

北米

米国では狂犬病に関わる公衆衛生コスト（診断、予防、コントロール）は年間$2.45-5.1億ドルに上る。人への感染は年間数名だが、スカンク、コウモリ、アライグマ、キツネなどの野生動物で毎年6,000 - 8,000件、ネコで200 - 300件、イヌで20 - 30件の狂犬病報告がある。ニューヨーク州では2015年1月から6月までの6ヶ月間で148匹の狂犬病に感染した動物が確認されており、2006年8月には人を噛んだネコから狂犬病ウイルスが検出されたとしてニューヨーク市保健精神衛生局が注意喚起情報 を発した。
狂犬病で亡くなった著名人に、アメリカ合衆国の女優だったエイダ・クレア（1874年、39歳で逝去）がいる。

南米

伝播動物としてはイヌやコウモリが多い。チスイコウモリからウシやウマなど家畜への感染が多く、その経済的損失が問題となっている。

欧州

人の死亡例は年間数十名。経口ワクチン入りの餌で野生のアカギツネからの伝播は減少したが、その他の野生動物の感染は増えている。

アフリカ

イヌ科やマングース科の構成種からの感染例が報告されている。

日本への再侵入の危険性

犬に限らず狂犬病に感染している動物がペットとして海外から日本へ持ち込まれる可能性は常にある。また、狂犬病以外の人獣共通感染症に感染した動物がペットとして日本に輸入される可能性もあり、近年の愛玩動物の輸入増加とともに問題視されている。平成24年度の日本国内イヌの登録数は、678万5959匹、注射頭数は491万4347匹、ワクチン接種率は72.4%とされているが、実際には接種が行われていない事例が存在していると報道されている。
厚生労働省は、輸入動物を原因とする人畜共通感染症の発生を防ぐため、2005年9月1日から「動物の輸入届出制度」を導入した。一方、狂犬病行政の問題としては、日本では犬以外のペット（特に狂犬病ワクチンの適用対象となっている猫）に対する狂犬病などの予防注射が、法で義務化されていない事が挙げられる。
さらには、平時の野犬や野生動物の狂犬病ウイルス（または抗体）保有状況調査に至っては、ほぼ皆無と言えるほど貧弱なことなども再侵入監視上の問題として指摘されているが、農水省、環境省、厚労省の3省連携が障壁となっており、改善されていないと述べる識者もいる。
海外の事例として、2003年にボリビアにおいて狂犬病に感染した状態で、ペルーから輸入されたハムスターが人を噛む事故が発生している。2003年に日本に輸入されたハムスターだけでも約50万匹に上っている。また、狂犬病流行地ロシアとの貿易が多い北海道では、ロシア船から不法上陸した犬の存在が確認されており、危険視されている。