インディアナ州

州名の由来

州名は「インディアンの土地」を意味する。この名前は少なくとも1760年代に遡るが、北西部領土から分離してインディアナ準州が成立した1800年に、アメリカ合衆国議会によって現在のインディアナ州、イリノイ州、ウィスコンシン州、ミネソタ州にあたる地域に適用されたのが最初である。
インディアナ州住民は「フージャー」と呼ばれている。この言葉の語源は諸説あるが、インディアナ州歴史局とインディアナ州歴史協会が提唱する有力な説としては、アップランドサウス地域で野卑な田舎者を指す蔑称から来ているというものである。

アメリカ支配以前

現在のインディアナ州となった領域の最初の住人は、氷河時代の終わりに氷河が溶けた後、紀元前8000年頃に入ってきたパレオ・インディアンだった。彼等は小さな集団に別れ、マストドンなど大型動物を狩猟する移動性の民だった。チャートを叩いたり砕いたり剥がしたりして石器を作った。紀元前5000年から4000年の古代には次の先住民文化が興っていた。この人々は文明化の重要なステップとして新しい道具を作り、調理を始めていた。その道具には様々な形状の槍先やナイフ、鏃があった。石斧のような石を加工する道具や、木材を加工する道具、また石臼などもあった。この期間の後期には土盛りのマウンドや貝塚を築いており、集落が恒久的なものに変わってきたことを示している。古代は紀元前1500年頃に終わったが、その流れを引く人々は紀元前700年頃まで住んでいた。その後はウッドランド時代となり、様々な新しい文化が現れた。この期間には土器や陶器を作り、穀物の栽培を拡大した。アデナ文化では埋葬儀式を行い、土盛りマウンドの下に木材の墓を作った。ウッドランド時代の中期、ホープウェル文化では遠距離の地との交易を始めていた。後期には生産性の高い農耕法を始め、トウモロコシやカボチャなどを栽培していた。ウッドランド時代は西暦1000年頃に終わった。
ミシシッピ文化は西暦1000年頃から、ヨーロッパ人が到着する直前の15世紀まで続いた。この期間にはその宇宙観に従った大型の集落を造り、儀式や公共の用途のために大きなマウンドや広場を造った。集落の集積度は農業生産量の余裕度に依存していた。そのような複合的集落の例がインディアナ州南部にあるエンジェル・マウンドである。広場や舞台状のマウンドのような公共の大型空間があり、そこに指導者が住み儀式を行った。インディアナにおけるミシシッピ文化は現在でも分からない理由で1400年代半ばに崩壊した。ヨーロッパ人がこの地域に到着したとき、インディアン部族はアルゴンキン語族の異なる言語を話していた。その中にはショーニー族、マイアミ族、イリノイ族などがいた。これに東部が逃亡してきた部族が加わった。
1679年、フランス人探検家ロベール＝カブリエ・ド・ラ・サールがセントジョセフ川沿い現在のサウスベンド市に達した後、インディアナを横切った最初のヨーロッパ人となった。ラーサールは翌年にも戻ってきて地域のことを調べた。間もなくフランス系カナダ人の毛皮交易業者が入ってきて、インディアンと交易を行い、毛皮の代償に毛布、宝石、道具、ウィスキー、武器などを与えた。1702年までに、スール・ジュシュローがビンセンズ近くに最初の交易基地を設けた。1715年、スール・ド・ビンセンヌがケキオンガ、現在のフォートウェインにマイアミ砦を建設した。1717年、カナダ人のピコート・ド・ベレトルがウォバッシュ川沿いにウィアテノン砦を建設し、エリー湖からミシシッピ川までのインディアン交易ルートを支配しようとした。1732年、スール・ド・ビンセンヌはビンセンズに2番目の毛皮交易基地を建設した。以前にはインディアンからの敵対があったために基地を離れていたフランス系カナダ人開拓者が大挙して戻ってきた。その後幾らも経たないうちに、イギリス人開拓者が東部から移ってきて、魅力ある毛皮交易の支配を巡りカナダ人と争うようになった。その結果、1750年代を通じて、フランス人とイギリス人の植民者の間に戦闘が続いた。
フレンチ・インディアン戦争（七年戦争の北アメリカ戦場）のとき、インディアナのインディアンはフランス系カナダ人の側に付いた。1763年にイギリスが勝利し、フランスは北アメリカにおけるイギリス植民地の西部と北部の領土をイギリスに割譲することを強いられた。
それでもインディアナのインディアンは諦めなかった。ポンティアック戦争の間にウィアテノン砦とマイアミ砦を破壊した。イギリスによる1763年宣言で、アパラチア山脈から西の領土はインディアン領土と呼ぶインディアンの土地とされ、この地域から開拓者を閉め出した。1775年、イギリスの植民地では自治とイギリスからの独立を求めてアメリカ独立戦争が始まった。戦闘の大半は東海岸とその近くで起こったが、西部ではジョージ・ロジャース・クラークのような軍人がイギリスと戦うための軍隊を求めた。クラークの部隊は重要な戦闘に勝利し、1779年2月25日にはビンセンズ砦とサックビル砦を占領した。この戦争中、クラークは西部から東部植民地人を攻撃しようというイギリス軍を阻止することに成功した。その功績はアメリカ独立戦争の流れを変えたとされている。パリ条約によって戦争が終結すると、イギリスは五大湖より南の領土を新生アメリカ合衆国に譲渡したが、それには支配していなかったインディアンの土地も含まれていた。

アメリカ支配以後

1787年、アメリカ合衆国は現在のインディアナを北西部領土に含めた。1800年、議会は北西部領土からオハイオ州を分離し、残りをインディアナ準州と指定した。トーマス・ジェファーソン大統領は準州知事にウィリアム・ハリソンを指名し、ビンセンズを準州都とした。ミシガン州が分離し、イリノイ準州が設立されると、インディアナは現在の領域になった。
1810年、ショーニー族の酋長テクムセとその弟テンスクワタワが、他の部族に呼びかけてヨーロッパ系開拓地に抵抗するようになった。緊張が生まれるとアメリカ合衆国政府はハリソンに、テクムセの同盟に対して先制攻撃を掛けることを認めた。1811年11月7日ティッペカヌーの戦いでアメリカが勝利した。テクムセは1813年のテムズの戦いで戦死した。その死後は武力に訴える抵抗が無くなった。インディアナのインディアン部族の大半は、後の1820年代から1830年代に土地買収交渉を通じて、ミシシッピ川から西の土地へ移住させられた。
1813年12月、コリードンがインディアナ準州2番目の州都に指定された。その2年後、準州議会によって州昇格の請願が承認されアメリカ合衆国議会に送られた。アメリカ合衆国議会では授権法が成立し、インディアナ憲法を起草するための代議員を選出することになった。1816年6月10日、コリードンで代議員が集まり、19日間で憲法を書き上げた。1816年12月11日、ジェームズ・マディソン大統領が19番目の州としてインディアナの州昇格を承認した。1825年、州都はコリードンからインディアナポリスに移され、その26年後には2代目の州憲法が採択された。州昇格後、新政府はインディアナを原生地のフロンティアから、開発が進み、人が住み、繁栄する州にするために動き、人口や経済の変化が起こってきた。州の設立者達は、道路、運河、鉄道を建設し、州の予算で公立学校を建てる計画を始めた。この計画は州財政に破綻を来たさせたが、土地と生産品の価格は4倍以上になった。19世紀前半には多くの移民が州内に入ってきた。最大の民族はドイツ人であり、他にもアイルランドやイングランドからの移民が多かった。イギリスを起源とするアメリカ人はニューヨーク州、ニューイングランド、ペンシルベニア州などの地域から移ってきた。
南北戦争のとき、インディアナは国内事情に政治的な影響を及ぼし、重要な役割を担った。戦争のために最初に動員を掛けた州として、戦中の主要会戦全てに州出身の兵士が参加した。歩兵連隊126個、砲兵連隊26個、騎兵連隊13個が北軍に参加した。1861年、徴兵数7,500人を割り当てられた。最初の呼びかけに多くの志願者が出てきたので、その中の多くの者は故郷に戻った。終戦までにインディアナ州から208,367人が出征した。その中で戦死は24,416人、負傷者は5万人を超え、死傷率は35%以上となった。州内で起こった唯一の戦闘は、モーガンの襲撃の間のコリドンの戦いだった。この戦闘で15人が戦死し、40人が負傷し、355人が捕虜になった。
南北戦争後、インディアナ州の産業は州北部で加速度的に成長を始めた。これは労働組合と普通選挙運動の発展にも貢献した。19世紀後半にはインディアナ州のガスブームで、安い燃料を供給し工業化が急速に進展した。20世紀初期には新しい自動車産業と結ばれて強力な工業州になった。国内で最初に事業に成功した自動車会社のヘインズ・アパーソンが1925年までコーコモーで操業していた。インディアナポリス・モーター・スピードウェイが建設され、自動車関連産業が生まれて発展していった。
1930年代は国内の他地域と同様に世界恐慌の影響を受けた。経済不況により都市部の衰退など幅広い負の影響があった。これはダストボウルの発生で加速され、中西部の田園部から多くの住人が流出した。ポール・V・マクナット知事の政権は弱り切った民間事業を支援するために州予算で福祉制度を作り上げた。不況に対応するために歳出と税金が劇的に切りつめられ、州政府の構造が完全に作り直された。マクナットは州の中で禁酒法を終わらせ、州最初の所得税を法制化した。労働者のストライキには何度か戒厳令を発動した。第二次世界大戦が州経済の浮揚に貢献した。戦争は鉄鋼、食料など州内で生産される物資を必要とした。州人口のおよそ10%が軍隊に入り、数多い会社が軍需物資の契約を受けて製造した。工業の発展が戦争需要にあい、世界恐慌を終わらせた。
第二次世界大戦が終わると、生産は世界恐慌の前の水準に戻った。工業が主要な雇用主となり、その傾向は1960年代に入るまで続いた。1950年代と1960年代の都市化の進行で、州内の都市はかなり成長した。自動車、鉄鋼、薬品産業が主要な事業だった。州人口は戦後も成長を続け、1970年には500万人を超えた。1960年代、マシュー・E・ウェルシュ知事の政権で、最初の消費税2%を採用した。学校は1949年に人種統合を行った。1950年国勢調査では州人口の95.5%が白人、4.4%が黒人だった。ウェルシュは州議会と共同して公民権法を成立され、雇用を求める少数民族を平等に保護することを認めた。
1970年から州憲法に一連の修正が提案された。その採択によりインディアナ州控訴裁判所が創設され、裁判所判事の指名手続きが調整された。
1973年の石油危機で不況となり州内の自動車産業に打撃を与えた。デルコ・エレクトロニクスやデルファイ・コーポレーションのような企業が一連の縮小を始め、アンダーソン、マンシー、コーコモーなどの工業都市で高い失業率を生んだ。脱工業化の傾向は1980年代まで続き、そのご国内と州の経済は多様化と回復を始めた。

時間帯

州内には2つの時間帯が存在し、このような複数の時間帯がある13州の1つである。過去1世紀でその時間帯定義は変動してきた。現在は大半が東部標準時帯に入っており、シカゴ市に近い6郡とエバンズビル市に近い6郡が中部時間帯となっている。
2006年以前、州の大半が夏時間を採用していなかった。ケンタッキー州ルイビルに近いフロイド郡、クラーク郡とハリソン郡、オハイオ州シンシナティ市に近いオハイオ郡とディアボーン郡が地方の慣習として夏時間を採用していた。2006年4月以降は、全州が夏時間を採用した。

年齢構成

2011年推計に拠れば、州人口の6.6%が5歳未満、24.5%が18歳未満、13.2%が65歳以上となっている。2010年国勢調査で年齢の中央値は37.0歳である。

人口の成長

1990年以降の人口成長はインディアナポリス市周辺の郡に集中しており、ハミルトン郡、ヘンドリックス郡、ジョンソン郡、ハンコック郡が州内で人口成長速度の高い5郡に入っている。もう1つの郡はオハイオ州シンシナティに近いディアボーン郡である。ハミルトン郡は周辺のイリノイ州、ミシガン州、オハイオ州、ケンタッキー州を加えても最も人口成長速度の高い郡であり、国内では第20位だった。

インディアン・カジノ

同州には白人が経営するカジノが14軒あるが、インディアン部族の経営するインディアン・カジノは一つもない。同州のインディアンはすべて絶滅して存在しないことになっており、今後も部族カジノの開設は見込み薄である。

郡と統計上の地域

インディアナ州には92の郡がある。2010年時点で大都市圏が16、小都市圏が25、法人化都市117、町が450あり、他に小さな区分や統計上地域がある。マリオン郡とインディアナポリス市が統合市郡政府を構成している。

州都

州都インディアナポリスは人口で州内最大の都市でもある。国内では第12位である。

経済

2000年時点でインディアナ州の労働力は3,084,100人だった。2010年の州総生産は2,757億米ドルである。収入の多くは製造業から来ている。州北西部のカルメット地域は国内最大級の鉄鋼生産地である。他にも薬品と医療機器、自動車、電気機器、輸送機器、化学製品、石油・石炭製品、加工機械が製造されている。
このように製造業に対する依存度が高いが、ラストベルトと呼ばれる隣接州に比べて製造業衰退の影響はあまり受けていない。これは労働市場における特徴で説明できる。まず加工機械や鉄鋼などの重工業は高度に熟練した労働者を求めており、企業は育成の難しい技術が既に存在するところに拠点を求めることが多い。次にインディアナ州の労働力は大規模で高賃金の大都市圏よりも中小の規模の都市にある。このことで企業は通常よりも安い賃金で熟練労働者を雇用できる。企業は平均よりも低い賃金で平均よりも高い熟練度を得られるチャンスがあると見ている。
インディアナ州はトウモロコシ地帯 (コーンベルト)と穀物地帯（グレインベルト）に位置していて、この州の農業方法及び主な農場はこれを反映して生産を行っている。豚及び牛を太らせるために、トウモロコシを栽培する飼料・飼育直結システムがある。大豆もまた主要な換金作物である。インディアナポリス市やイリノイ州シカゴ市のような大都市圏に近く、酪製品、卵、及び園芸品への需要が保証されている。その他の農産物では、メロン （ウォバッシュ・バレー南部）、トマト（インディアナ州中央部内に集中）、ブドウ、ハッカ（出典：USDA 収穫物プロフィール）、製菓用トウモロコシがある。それに加え、インディアナ州南部にはかなりの量のタバコの生産者がいる。ここは元々の土地の多くが大草原でなく落葉性の木々を伐採する必要性があった。州南部に森林の多くが残っており、家具製造業の支えになっている。
インディアナポリス市には州内最大企業である製薬会社イーライリリー・アンド・カンパニーの国際本社と研究開発施設があり、またエバンズビル市にはミード・ジョンソン・ニュートリショナルズの世界本社がある。インディアナ州は薬品の販売額と出荷額で国内第5位の州であり、私物薬学関連の雇用数では第2位である。
雑誌「CEO」では、事業を進めるために最良の場所ランキングで、インディアナ州を中西部の第1位、国内第6位に推した。

世帯と個人の収入

2010年国勢調査時点で、インディアナ州の世帯当たりの収入中央値は 44,616米ドルであり、国内50州とコロンビア特別区を含めて第36位である。2005年の推計での値は 43,993米ドルだった。世帯総数の約20%にあたる498,700世帯が、年間収入5万ドルから74,999ドルの間に入っていた。
ハミルトン郡の世帯当たりの収入中央値は州平均よりも35,000米ドル近く高い 78,932米ドルであり、国内の人口25万人未満の郡の中では第7位である。その次に来るのがやはりインディアナポリス市の郊外にあるヘンドリックス郡の 57,538米ドル、ジョンソン郡の56,251米ドルとなっている。
2003年時点で、インディアナ州の一人当たりの収入は28,783米ドルだった。

州予算

インディアナ州は法または憲法で州財政を平衡させるよう要求していない。その代わりに負債を負うことを憲法で禁じている。困窮時の蓄えとして支出に比例した内部留保を持っている。個別条項拒否権を認めない数少ない州の1つである。
インディアナ州は3.4%の均一な州所得税率を採用している。また、多くのインディアナ州の郡は所得税を付加徴収している。州の消費税率は7%であり、食品、処方箋薬品、カウンター越しの薬品は免税にしている。特定の区域では、調理された料理や飲料の販売について、1%（マリオン郡のみ2%）の飲食税を付加している。
資産税はインディアナ州内の不動産及び個人所有物の両方が課税対象となり、地方政府財務部によって管理されている。様々な課税主体（教育学区、郡、郡区、都市と町、図書館）が資産に対して課税することができ、その税率は資産がある場所の課税主体の税率を加算したものになる。しかし、2008年3月19日に「回路ブレーカー法」が成立し、家屋所有者の資産価値の1%、賃貸用資産の2%、事業資産の3%に上限が決められた。
2011年予算年度では、アメリカ合衆国の州の中でも最大の歳入超過となり、その額は12億米ドルだった。ミッチ・ダニエルズ州知事は2011年7月15日に州の雇員に最大1,000ドルのボーナス支給を承認した。8月の給与支給日に「期待通り」の雇員には500ドル、「期待以上」の雇員には750ドル、「傑出した働き」の雇員には1,000ドルが支払われた。

空港

インディアナポリス国際空港はインディアナポリス大都市圏の用に供し、新しい旅客ターミナルの建設を終えたところである。新空港は2008年11月にオープンし、新しい中央旅客ターミナル、コンコース、航空管制塔、駐車場ができ、滑走路とエプロンが改善された。
その他の空港としては、エバンズビル地域空港、フォートウェイン国際空港（州空軍の戦闘機大隊と供用）、サウスベンド地域空港がある。ゲーリー・シカゴ国際空港をシカゴの第3の空港とする提案が以前から行われており、2006年初期にその後10年間で4,800万米ドルの連邦予算が承認され、計画が進行している。
テレホート国際空港は航空会社の便を運行せず、民間の用に供している。1954年以来インディアナ州空軍第181戦闘機大隊が駐留していた。しかし、2005年の基地再編計画で181戦闘機大隊はその役目を終え、F-16戦闘機が去って、一般用途のみになった。
州南部では、オハイオ川を渡ったケンタッキー州ルイビルのルイビル国際空港が利用できる。南東部はやはりオハイオ川対岸のケンタッキー州フローレンスにあるシンシナティ・ノーザンケンタッキー国際空港がある。北西部はシカゴ都市圏にあり、シカゴ・オヘア国際空港とシカゴ・ミッドウェー国際空港を利用している。

高規格道路

インディアナ州には州間高速道路として、64号線、164号線、65号線、265号線、465号線、865号線、69号線、469号線、70号線、74号線、80号線、90号線、94号線、275号線が通っている。インディアナポリス市内と周辺では様々な高規格道路が交差し、昔から主要鉄道や州を横切っていた運河の中継点になっている位置づけと共に、「アメリカの交差点」という州のモットーの根源になっている。州交通省が維持する州道も多い。これらはアメリカ国道と同じような番号付け方法を採っている。異なるクラスにある道路が同じ番号を持つことができる。例えば、州間高速道路64号線とインディアナ州道64号線が互いに近接して存在するが、特に関連がある訳ではない。

郡道

インディアナ州の大半の郡は格子状に配列された郡道を使っている。この仕組みが昔の無作為につけられた番号と名前の道路体系に代わり、識別しやすくなっている。この仕組みは氷河に削られて平らになっている北部や中央部ではうまく機能している。州の南側3分の1は田園部で、格子状配列が難しく、非体系的な命名になっている。
北部の郡には、格子配列を行わない、あるいは部分的に導入する郡もある。ダイアモンド状配列を行っている郡もある。ノックス郡はかつて異なる2つの測量格子に基づいて配列されていたために、2つの格子状配列を用いていたが、その後道路名を用い、道路を組み合わせることに決めた。
サウスベンド市が主要都市であるセントジョセフ郡の格子体系は、南北方向の道路にアルファベット順に木の名前をつけ、東西方向の道路にはやはりアルファベット順に著名人の名を付けた。ハミルトン郡はインディアナポリス市中心街からの番号を継承し、郡内は96番通りからティプトン郡と接する296番通りまで続いている。

鉄道

州内には全長4,255マイル (6,800 km) の鉄道路線があり、その91%がCSXトランスポーテーションやノーフォーク・サザン鉄道など一級鉄道会社により運営されている。その他の一級鉄道会社としては、カナディアン・ナショナル鉄道、カナダ太平洋鉄道の子会社であるスー・ライン鉄道、およびアムトラックがある。残り9%は地元の鉄道会社37社が運行している。シカゴからサウスベンドには最も重要な通勤線であるサウスショアー線がある。2002年にパーソンズ・コーポレーションが策定した計画に沿って、鉄道の整備を進めている。インディアナポリス市にあるモノン・トレイルなど多くの余暇用トレイルは廃線跡を利用して造られてきた。

港

州内からは毎年水路によって7,000万トン以上の貨物を出荷している。これは国内50州の中で第14位である。州境の半分以上が水路であり、ミシガン湖から五大湖セントローレンス・シーウェイとオハイオ川を使う内陸ウォータウェイシステムという2つの水上輸送路に直接アクセスできる。その延長は400マイル (640 km) ある。州港湾部がバーンズハーバー、ジェファーソンビル、マウントバーノンの3港を運営している。
エバンズビルでは、公共3つと民間幾つかの港湾施設があり、オハイオ川を運行する5つの貨物船ラインが年中利用している。エバンズビルは125年前から税関港になっている。このことで国際貨物を保税で積み卸しできる。国際貨物は海岸の港ではなく、エバンズビルで入関できる。

教育

1816年に制定されたインディアナ州憲法により、国内では初めて公共教育に州の予算を充てることになった。公立大学に1郡区相当の土地も確保した。しかしその計画は開拓時代にはあまりに理想的過ぎたので、税金を流用できなかった。1840年代、ケイレブ・ミルズが税金で支える学校の必要性を提唱し、1851年の新憲法にその提案が入れられた。
公立学校体系の成長は法律的な問題で滞ったが、1870年には多くの公立小学校が使われていた。子供の大半は公立学校に通ったが、10%近くは私立学校や教区学校に入学した。大学生のほぼ半分は州が支援する4年制学校に入った。
州最大の教育機関はインディアナ大学であり、その旗艦校は1820年にインディアナ神学校として設立されたものである。1865年に師範学校としてインディアナ州立大学が設立された。パデュー大学は1869年に公有地貸与大学として認可された。このほか、ビンセンズ大学（1802年設立）、ボール州立大学（1918年設立）、南インディアナ大学（1965年設立）が独立系州立大学となった。
私立のカレッジと大学の多くは宗教系のものである。ノートルダム大学とセントフランシス大学は人気のあるローマ・カトリック系大学である。プロテスタント系大学としては、アンダーソン大学、バトラー大学、テイラー大学、デポー大学、アールハム・カレッジ、ヴァルパレーゾ大学、エバンズビル大学がある。
テイラー大学は中西部の地域カレッジ109校の中で、USニューズ・サーベイによるアメリカの最良のカレッジの第1位に5年連続してなった。さらにローズ・ハルマン工科大学は同雑誌による最良の工科大学院過程に2000年以降ランクされている。
アイビー工科コミュニティカレッジは国内最大の州全体に渡る単一学部を持つコミュニティカレッジである。毎年20万人近い学生が利用する州最大の公共高等教育機関となっている。

日本との関連

州内には自動車関連企業を中心に多くの日本企業が進出している。インディアナポリス南東部にあるコロンバス市では家族も含めると300人以上の日本人/日系人が暮らしている。しかし、製造業のため日本人/日系人が住んでいないか数人しか住んでいないような中規模以下の都市に進出する企業が多い。