スマトラ島沖地震 (2004年)

解説

この2004年スマトラ地震におけるマグニチュード9.1は、1900年以降でチリ地震に次いで2番目に大きい規模である。これはモーメントマグニチュード (Mw) であり、ハイチ地震（Mw7.0）の約1,400倍、2003年十勝沖地震（Mw8.0）の約40倍、東北地方太平洋沖地震（Mw9.0）の約1.4倍に相当するエネルギーである。
また、アメリカ地質調査所（USGS）の暫定発表で当初マグニチュード8.1と発表されていたが、次にマグニチュード8.5、さらにマグニチュード8.9と発表されたあと、9.0に修正された。さらにその後、アメリカ・ノースウェスタン大学などの研究グループにより、9.3に再修正された。
2012年現在、USGSではマグニチュード9.1としている。最終的には米ノースウエスタン大学と同程度の値になる可能性もある。これは、震源地でプレートが3回にわたって南から順にずれ、そのずれの継続時間が6 - 7分にわたったためと見られている。
震源域は研究機関によって異なり、およそ1,000 - 1,600キロと長さをもつ。地震後のGPSや実地調査では、スマトラ島北西沖にあるニアス島からインド領のアンダマン諸島北端までの広範囲で隆起・沈降・水平移動といった地面のずれ（変位）が観測されている。国土地理院の分析によれば、震源域はミャンマー領ココ諸島とアンダマン諸島北端の間付近から、ニアス島の北西に位置するシムルー島北部までの約1,320キロとされている。
平均を取って約1,300キロだとしても、日本列島沿岸の海溝にあてはめれば銚子沖から得撫島南方沖あたり、あるいは銚子沖から奄美大島東方沖あたりにまで及ぶ規模である。M9.3の本震だけを見ても、ずれた断層（プレートの境界面）は南北に約400キロ、東西に約150キロにわたる範囲に及び、ずれた距離（変位）は最大約20メートルという巨大な規模のものであった。
大津波が発生し、インドネシアのみならず、インド洋沿岸のインド、スリランカ、タイ王国、マレーシア、モルディブ、マダガスカル、ソマリアなど東南アジア全域に加え、東アフリカなどでも被害が発生した。本地震ののち、チリで津波デマによるパニックが起こり1人が死亡したほか、世界各地で新たな地震発生後に津波を警戒して住民が早期に避難したことなどから、この地震が世界中に知れ渡り、人々の心に強く残ったことを示している。
この地震以降、スマトラ島周辺では大きな地震が多発している（詳細は「スマトラ島沖地震」参照）。

各機関の解析によるマグニチュード

地球シミュレータによる計算結果よりMw=9.1、埋込式体積ひずみ観測結果よりMw=9.1 - 9.2、深部ボアホールひずみ観測結果よりMw=9.2、地球の自由振動の観測結果よりMw=9.1 - 9.3の値が算出されている。

地震の発生間隔

過去数千年で複数回の、大規模な津波の発生の痕跡が発見されている。

地層の発掘調査による

2008年、日本の産業技術総合研究所とアメリカの地質調査所、豪州地質調査所、ワシントン大学、タイのチュラロンコン大学などにより組織された共同調査隊は、タイ王国南部のインド洋沿岸で地質調査を行い、過去約2500年間の地層中から4層の津波による地層を発見した。この調査結果から、2004年と同様の大津波は数百年に1回発生しており、それぞれ550 - 700年前ごろ、2200 - 2400年前ごろと推定されている。

歴史文学による

900年に、インド南部のベンガル湾に面したタミル・ナードゥ州にインド洋からの大津波が襲来し、修道院・寺院にいる数百人の人々が犠牲になったという記録が、同州の図書館に残っている。また、インドのジャーナリストであるカールキー・クリシュナムルティ （Kalki Krishnamurthy）の小説『Ponniyin Selvan（犠牲の頂点）』にも同様の記述がある。

考古学的な調査による

インドの研究者は、インドの東海岸に位置する7 - 12世紀の考古学遺跡から発見された津波堆積物が900年ごろに大津波があったことを示しており、2004年と同規模の超巨大地震は周期性があると推測している。同調査によれば、インド東岸に被害をもたらしたインド洋からの大津波は、過去2000年間で900年ごろと2004年のものが判明している。

前兆的変化

統計数理研究所の解析によれば、スマトラ・アンダマン地域での1973年以降の地震を調査したところ、2000年7月（M9.1の約4年半前）から同地域の地震活動が活発化していた。しかし、日本の東北地方太平洋沖地震の例では地震前に静穏化傾向が示されており、なぜ「活発化」であったのかは不明である。

津波

平均で高さ10メートルに達する津波が数回、インド洋沿岸に押し寄せた（地形によっては34メートルに達した場所もあった）。アンダマン・ニコバル諸島近海からスマトラ島北西部近海にかけてのおよそ1,500キロの帯状の地域（上のアニメーション参照）の、およそ海底4,000メートルの場所で津波が発生、津波発生時には2 - 3メートルほど海底が持ち上がり、ジェット機並みのスピード（時速約700キロ）で津波が押し寄せたとみられる。前述の速さで波が押し寄せたスリランカ、インド、モルディブ、アフリカ諸国などに対して、震源の東側となったタイ、マレーシア、インドネシア、ミャンマーなどでは、比較的遅いスピードで津波が押し寄せた。特に、タイのプーケットに津波が到達したのは、地震発生から2時間30分後だった。これは、津波が通過したアンダマン海が、広い大陸棚が広がる浅い海で、津波が進むスピードが遅かったためである。
津波はアフリカ大陸東岸のソマリア、ケニア、タンザニアにも到達し、ソマリアで100人以上の死者が発生した。ケニアのモンバサでは避難命令が出された。また南極大陸の昭和基地でも半日後に73センチの津波を観測した。また、アメリカ合衆国の西海岸、南アメリカ大陸でも数十センチの津波を記録した。
発災当時、インド洋の各国には、太平洋側の各国において整備されている津波警報国際ネットワーク（津波早期警報システム）がなく、2時間後に到達する地域においても避難勧告を出すことができなかった。このため、多くの死者を出す一因となった。太平洋津波警報センター（ハワイ）は津波発生のおそれに気づいたものの、警報を出したのはディエゴガルシア島駐留米軍宛のみで、関係各国には「告知」しか送らず、津波被災経験のないインドネシアではその重大性に気づけなかったとされている。
2008年2月12日、国連教育科学文化機関（ユネスコ／UNESCO）は、こうした観測体制の不備から、国際惑星地球年の一環として、観測体制と教育体制の不備による『世界最悪の人災による悲劇』のワースト5のひとつとして、スマトラ島沖地震の津波災害を認定している。
また、津波による被害としては、約2万2,000人が死亡したとされる1896年の日本での明治三陸地震、3万6,417人が死亡した1883年のインドネシア・クラカタウ島の噴火をはるかに超える観測史上最悪の惨事となった。
2005年1月20日の時点における死者の総数は、22万6,566人である。
また、津波の被害を受けたインド洋沿岸各国は、ほとんどが熱帯雨林が広がるところで、周囲の環境を調節し多くの生物の住処となるマングローブが減っていることが問題になっていたが、タイで、数少ないマングローブの森が津波のエネルギーを吸収し、後ろ側の陸地は大きな波に襲われずに済んだという出来事があった。この出来事を受けたタイ政府は、マングローブの保護と植樹を推進する方針を打ち出した。

インドネシア

被災した各国の中でもっとも多くの犠牲者を出した。とりわけスマトラ島北端のアチェ特別州西海岸は甚大な被害を受け、州都バンダ・アチェや西アチェ県のムラボなどはほぼ壊滅した。現在のところ死亡者は13万1,029人、負傷者は最大で10万人、行方不明者は3万7,603人とされており、政府は「国家災害」を宣言した。1月19日、アチェでマラリアの発生が確認された。なおアチェではインドネシア政府との独立戦争が続いていたが、アチェ人武装勢力は地震直後に停戦を宣言し、2005年8月に政府側もこれに応じた。また、震源に近かったシムルー島、ニアス島やアチェ特別州では、津波だけではなく地震の揺れによる被害も大きかった。

インド

1万2,407人が死亡した。また、行方不明者は1万人以上、負傷者数は不明である。アンダマン・ニコバル諸島では人口約3万人のカール・ニコバル島をはじめ、一時全島が水没した島が数十あったとの情報もある。

スリランカ

3万5,322人が死亡した。コロンボ発ゴール行の列車が津波に流されて転覆した。この列車は第1波の被害を免れたため、車内は安全と誤解した地元住民が多く、列車内や屋根の上に避難したあとで続く第2波の津波に呑まれたため、乗客の他地元住民なども含め1,000人が死亡した。負傷者数は1万6,637人、行方不明者は5,637人、家を失った者は83万人以上だとされている。スリランカ政府は国家非常事態宣言を行った。

タイ王国

リゾート地として知られるプーケット島など、タイ南部6県のアンダマン海に面する地域（プーケット県、パンガー県、クラビー県、トラン県、サトゥーン県、ラノーン県）に大きな被害が出た。映画『ザ・ビーチ』で有名なピーピー島（ピピ島）もほぼ壊滅した。現地での死者は5,305人、けが人は8,457人と報じられている。衛生上の理由から、十分な身元確認を行わないまま埋葬された遺体も数百体あったと言われている。この震災で孤児となった子どもは王室に引き取られ、養育されることになった。
アンダマン海に面する地域はリゾート地として知られており、津波の起こった地域では高級リゾート地などで多くの著名人の死亡が確認されている。ラーマ9世（プーミポン・アドゥンラヤデート）の孫であるプム・ジェンセンも津波に巻き込まれ、遺体で発見されている。
政府は津波に対する認識が甘かったために今回の被害が生じたとして、国家気象局長を更迭し、1993年にインド洋での津波被害について警告していた元気象局長を総理府付高官として復権させた。
一方でタイ政府は、総額280億バーツの復興支援予算や政府系、民間系銀行共の低金利融資実施などを行っていることから経済的ロスについてはほぼ影響がないと見込んでおり、2005年の目標経済成長率である6.1パーセントを下方修正しないことを明らかにした。政府のこの見方について、リーマン・ブラザーズも、阪神・淡路大震災での例を挙げ支持した。
なお、タイではこの津波が起きるまで津波を「大型の波（คลื่นยักษ์＝tidal wave）」と表現することが多かったが、この津波以降は専門用語である「スナーミ（日本語の「津波」の音訳）」が一般的に使われるようになった。

ミャンマー（ビルマ）

政府発表では80人が死亡、43人が負傷、3人が行方不明とされているが、AFP通信の報道によれば死者は少なくとも90人。また、ココ諸島で数千人が死亡した可能性もある。

マレーシア

ペナン島で21人が死亡するなど、合計で68人が死亡、299人が負傷。

モルディブ

津波によって74名が死亡し、首都機能をもつマレ島の3分の2が冠水。空港では航空機が押し流された。政府は災害非常事態を宣言。電話や交通網が寸断されているため、正確な被害状況は把握しきれていない。マレでは日本のODAなどによって建設された防波堤が、同島の被害を最小限に食い止めたと言われている。

その他の国

東アフリカ（ケニアで2人、タンザニアで10人、セーシェル、ソマリア、マダガスカルでも多数）で合計137人が死亡、ソマリア沿岸で漁船100隻以上が行方不明となっている。ソマリアでの死者は200人以上との報道もある。
バングラデシュで2人死亡との報道がある。

救援・復興支援の状況

これまで国連やユネスコ、赤十字、WFPなどが食糧支援や医療活動を継続しているが、被害が大きかったスマトラ島北部やアンダマン・ニコバル諸島では、津波被災から2年が経過した2006年12月の時点まで具体的な復興のめどすらついていない。プーケットなどの観光産業地域は、以前の半分の規模ではあるが徐々に観光客が戻りつつあり、津波の避難訓練などを行っている。観光客が廃棄した空き瓶やペットボトル、使い古したタイヤなどを利用し、建設費用を極力抑えた廃材リサイクル住宅が被災地における復興の要として期待されている。
日本政府は12月26日、スリランカに国際緊急援助隊の医療チームの派遣を決めた。28日にはテロ対策特別措置法に基づいてインド洋に派遣されていた海上自衛隊部隊のうち、任務を終えて日本に向けて帰還中だった護衛艦「きりしま」など3隻をタイ近海に派遣し、捜索・救助および遺体の収容にあたらせている。その後、タイにも国際緊急援助隊が派遣され、同救助チームがピピ島で日本人行方不明者の遺体を発見するなどの活動を行った。
1月1日、小泉純一郎首相は「5億ドル（約510億円）の無償供与、津波早期警戒メカニズムを構築するための協力、自衛隊の追加派遣を検討」など最大限の支援を行うとの談話を発表した。1月4日、インドネシアのアチェ州へ海上自衛隊輸送艦「くにさき」・護衛艦「くらま」・補給艦「ときわ」の3隻、航空自衛隊の輸送機2機、陸上自衛隊第7師団など三自衛隊合わせて800 - 900人を派遣することが決まり、先遣隊が現地に向かった。
アメリカ政府は12月27日に3,500万ドル（約36億円）の緊急支援を表明したが、内外から少なすぎるとの批判を受け、のちに金額を10倍に引き上げた。ほかに民間からも多額の義援金が寄せられている。また1月から3月にかけて、原子力空母「エイブラハム・リンカーン」をはじめ艦艇約20隻、航空機約60機など、総勢1万2,600人の米軍が各地で救援活動を行った。
国際連合は全世界に強力な支援を要請しており、1月2日までに日本を含む約40か国や世界銀行などから計20億ドル（約2,050億円）の支援が発表された。
またこの津波により2005年8月15日にヘルシンキにおいて自由アチェ運動とインドネシア政府の間に和平協定が結ばれ、反政府軍の兵士が一般市民へと戻りアチェ復興を目指している。
また、各国で世界中から集まったボランティアが活動しており、被災者へのカウンセリングなども行われている。
この津波によって発生した大量の腐乱遺体によりペストなどの伝染病流行が懸念されたが、現地での早急な身元確認を行わないままの土葬処分や火葬など関係者の努力により、伝染病流行での大量死は2007年1月時点、発生は報告されていない。日本でも大震災や大津波、有事などによる大量死が真夏に発生した場合の腐乱対策は整っておらず、今後の課題として残されている。
このとき、アメリカ合衆国国務長官であったコリン・パウエルは、被災地の視察後「私はさまざまな戦場や災害現場を見てきたが、今回の災害は私の経験の中で一番ひどい」と発言し、被害の凄惨さを物語るひとつとされている。