陸軍幼年学校

教育

陸幼3年間の教育では、陸軍教授たる文官教官による旧制中学校2年生から5年生課程相当の普通学（「学科教育」）が主となる。加えて比較的簡素な軍事学（「訓育」）や精神訓話を武官たる生徒監などに学んだ。学課は一般中学と大差はないが、陸幼ではドイツ語・フランス語・ロシア語・英語（英語は1938年より導入）からなる語学、音楽と図画が重視されていた違いがある。
学費（月謝）は士官学校（陸軍予科士官学校・陸軍士官学校・陸軍航空士官学校・陸軍経理学校）が無償であるのに対して幼年学校は有償であるが、「(a)陸海軍の現役佐官以下または11年以上軍務に精励する准士官以下の軍人の子息」、「(b)陸海軍部内において15年以上軍務に精励する奏任官・判任官たる文官（軍属）の子息」のいずれかであれば半特待生として学費半額免除となり、「(c)戦死者および公務による疾病で死亡した軍人の遺児」は特待生として学費全額免除とされていた。例として、1938年（昭和13年）時点での月謝は20円であった。
陸軍幼年学校生徒採用試験は合格・入校すると同時に軍籍に入るため「徴募試験」と呼ばれ（士官学校の採用試験も同じ）、学科試験と身体検査が実施された。陸幼受験資格は満13歳以上・満15歳未満という年齢制限のみであり、2回まで受験できた。徴募試験において求められる学力は中学校2年1学期修了程度であったが、受験に際して学歴は不問であった。陸幼の徴募試験は高倍率であったため陸幼生徒の多くは中学校出身者であったが、少数ながら高等小学校出身者も存在する。特待生となる資格を持つ「戦死者および公務による疾病で死亡した軍人の遺児」は、一定の成績であれば順位に関わらずに合格とされた。陸幼生徒選抜にあたっては理数系の素養が重視されており、数学が満点で、他が一定基準を満たしていれば優先的に合格とされた。さらに、徴募試験合格者は入校予定の各陸幼において精密な身体検査を受け、これに改めて合格した者が晴れて陸幼生徒となった。

訓育班

修業期間は約3年間で第1学年、第2学年、第3学年と進み、同期の生徒達は50名定員の訓育班に属し、さらにこの訓育班は1クラス25名定員の学班にわかれる。1938年時点では生徒の寝室は10名定員であり、これには後述の「模範生徒」が1名つき起居を共にする。各訓育班には自習室が設けられ、各生徒には机があたえられる。従来は召募人数は1期ごとに50名が定員であったが、満洲事変以降は順次増員されていき、1940年（昭和15年）入校の第44期生では150名となっている。そのため当時の訓育班は「第一訓育班」・「第二訓育班」などとわけられる。1945年（昭和20年）の第二次世界大戦敗戦時の全国各6校の陸幼には、第47期生までは3個訓育班であったものが、第48期・第49期生で1個訓育班に50-60名の生徒が在籍し多い場合では6個訓育班（1期約300名）まで編成されていた。
陸幼生徒は陸士生徒や一般の将兵同様に、休日として日曜と祭日には外出が認められていたほか、長期休暇として「夏休み」と「冬休み」が与えられていた。また大型行事として夏には遊泳演習、秋には運動会と修学旅行があった。酒保も週の中一日と日曜に開かれた。

職員

1940年改正「陸軍幼年学校令」においては陸幼職員として「校長」・「副官」・「学校附」・「教官」・「訓育部長」・「生徒監主事」・「生徒監」・「下士官及判任文官」を置くこととなっている。概ね「校長」は少将・大佐級、「訓育部長」と「生徒監主事」は中佐級、各「生徒監」は少佐級である。特に訓育班において指導の中心となる「生徒監」は、幼い生徒達にとって特に重要な存在となった。第二次大戦後半中、軍隊では大隊長級の中堅将校たる生徒監は激化する戦地への転出が相次ぎ、末期には1学年に対して1ないし2名という状態になっていったため、新たに尉官の「訓育班長」を各訓育班に置き生徒監を補佐するようになった。

模範生徒・取締生徒

生徒間においては、第1学年・第2学年の訓育班では、品行方正かつ学術優秀な第3学年の上級生が特に命ぜられ、下級生と同じ寝室・自習室において寝台・自習机を共にし、日夜その指導にあたる「模範生徒（旧称は指導生徒）」と称す制度がある（類似する制度は陸士予科にも存在した）。「模範生徒」に限らず、下級生は日常において上級生の直接的な指導を仰ぐ。
「貴様と俺」の関係である同学年でも、各班寝室・日直別で輪番制の「取締生徒」と称す制度があり、当番となった取締生徒は学科などにおいて自身の班の引率などを行った。
教官や上級生からの制裁について、日中戦争（支那事変）勃発間もない1938年春に広島陸軍幼年学校（広幼）に第42期生として入校し、3年間を過ごした村上兵衛（陸幼42期卒業後は第57期生として予士・陸士に進み、少尉任官後は近衛歩兵第6連隊の連隊旗手を経て陸士区隊長たる陸軍中尉で敗戦を迎え、戦後は作家となる。広幼第1学年当時の上級生は第3学年第40期、第2学年に第41期生）は皆無であったと証言している。
幼年学校では、ビンタ――殴られるということは、それ自体、むしろ珍しいのだが、とくに三年生が一年生を殴るということは絶無にひとしかった。

殴るとすれば、だんだん生意気になってくる二年生にたいして、である。
冬休みが過ぎると、三年生が予科士官学校の繰り上げ入学で、鯉城台（母校）を去って行った。

しばらくは、二年生と一年生だけになり、急に威張り出した二年生の天下、しかし一年生の眼からすると、二年生は三年生よりひとまわり人間が小さく見えるので、そこにおのずから火花が散った。

私がはじめて殴られたのもの、そのころである。
一方で、同期生に「全校一」と称されるほどには目立って美男子ないし可愛い顔をしていた、武窓用語における「稚児さん」や「ショーネン」に該当する村上生徒は、その美貌により「模範生徒」を含む上級生からあまりしぼられなかったという自覚を持っている。

制服

制服（軍服 (大日本帝国陸軍)）の服制は時代によって幾度の変容があるが、大改正された1938年の昭和13年勅令第392号「陸軍服制改正」における陸軍幼年学校生徒服制では、上質な生徒専用のものが制定されている。一般の下士官兵用の冬夏衣袴とは全く異なる貼付式の物入（ポケット）、ショルダーループ型の肩章、桜花刻印の釦、鏑袖（袖折り返し）を有し、高品質の生地・仕立てな立折襟服が制定されており、また緋色の玉縁（パイピング）が肩章と、袖（楔形で冬衣のみ）に施された。特に襟には見習士官・士官候補生・陸軍予科士官学校生徒のものに準ずる、伝統の金色の金属星章である特別徽章がつく。この特別徽章は1943年（昭和18年）の昭和18年勅令第774号「陸軍服制中改正」によって、星章にさらに緋色地で桜花葉刺繍がついた華麗なものとなり、また従来は無地であった肩章には桜花葉のついた金色金属星章が追加されている。時代によりこの陸幼生徒の襟の星章は有無の違いがあるが、陸幼生徒は軍帽の星章（帽章）と相まって「星の生徒」とも呼称されていた。
さらに士官候補生・陸士予科生徒などと同様に、旭日章と桜花・桜葉を刻印したバックルを備えた帯革（ベルト）を陸幼生徒は着用する。手袋（白手袋）の着用区分も士官候補生（将校候補者）・陸士予科生徒・陸経予科生徒と同じく陸幼生徒も将校に準ずるため、これを使用する。また、1900年（明治33年）頃からは陸軍地方幼年学校生徒でも外出時に帯剣するようになり、以降は主に三十年式銃剣を使用した。

歴史

1870年（明治3年）、横浜語学研究所を大阪兵学寮に編入、幼年学舎としたことに始まる。1871年（明治4年）、大阪兵学寮は陸軍兵学寮・海軍兵学寮に分離され、同年東京府に移転した。1872年（明治5年）、陸軍兵学令の改正に伴い陸軍兵学寮幼年学舎から独立する形として幼年学校が設立された。さらに1874年（明治7年）、陸軍士官学校（陸士）が陸軍兵学寮より離れて独立。翌1875年（明治8年）、幼年学校も陸軍兵学寮より分離独立、陸軍幼年学校と改称されたが、1877年（明治10年）には陸軍士官学校に組み入れられ一時消滅した。
1886年（明治19年）4月に教育令に代わって中学校令等が公布されると、翌1887年（明治20年）、陸軍士官学校官制および陸軍幼年学校官制が制定され、陸軍幼年学校は再度設立された。1889年（明治22年）6月、陸軍幼年学校官制を廃止し、陸軍幼年学校条例が制定された。
日清戦争後の1896年（明治29年）5月、陸軍幼年学校条例が廃止され、代わって陸軍中央幼年学校条例および陸軍地方幼年学校条例が制定された。すなわち、陸軍中央幼年学校を東京に1校、陸軍地方幼年学校を仙台、東京、名古屋、大阪、広島、熊本に各1校が陸軍省管轄の学校として設立された。これにより、地方幼年学校に入校し3年間学び、卒業すると今度は中央幼年学校に入校して2年間学ぶという、地方・中央合わせて5年間の修業年限となった。すると、文部省管轄の（旧制）尋常中学校（修業年限5年）と酷似する制度となり、教育界や新聞などから地方幼年学校の廃止論が活発化した。帝国議会でも貴族院で久保田譲が廃止論を唱え、地方幼年学校廃止の建議案を第11回帝国議会に提出する準備もなされたが、衆議院の解散によってタイミングを失ってしまう。また、当時の中学校では学校騒動が問題となっていたこと、中学校の自由教育を受けてきた人材は信用ならないという観念が陸軍側にあったことから、結局廃止には至らなかった。
1898年（明治31年）5月12日、中央幼年学校は東京市牛込区市ケ谷本村町旧野戦砲兵第1連隊跡に新築された校舎に移転した。1903年（明治36年）、政府の財政難により陸軍中央幼年学校と東京陸軍地方幼年学校の合併が図られた。その結果、同年6月29日、陸軍中央幼年学校条例を全部改正（明治36年勅令第108号）、陸軍地方幼年学校条例を一部改正（明治36年勅令第109号）し、従来の陸軍中央幼年学校を陸軍中央幼年学校本科に、東京陸軍地方幼年学校を陸軍中央幼年学校予科とした。また、旧東京陸軍地方幼年学校の校長職を廃止し、陸軍中央幼年学校の校長が本科・予科の校長を兼ねた。
1920年（大正9年）、陸軍幼年学校令が制定され、同年8月10日、陸軍中央幼年学校本科を陸軍士官学校予科に、陸軍中央幼年学校予科を東京陸軍幼年学校に、陸軍地方幼年学校は陸軍幼年学校（名古屋陸軍地方幼年学校の場合は名古屋陸軍幼年学校）とそれぞれ改称された。しかし、1922年（大正11年）のワシントン海軍軍縮条約に代表される世界的軍縮傾向のなか、同年、大阪校が廃止された。続いて1923年（大正12年）名古屋校、1924年（大正13年）仙台校、1925年（大正14年）広島校、1926年（大正15年）熊本校が順次廃止され、東京の陸軍幼年学校のみとなった。しかし翌1936年（昭和11年）には再び広島校が復活。さらに1937年（昭和12年）には仙台校、1939年（昭和14年）には熊本校、1940年には大阪校および名古屋校が順次復活した。例として大阪校は場所を楠木正成の居城近くの千代田村（現：河内長野市）に移し、4月1日に第44期生が入校した。
1945年、太平洋戦争（大東亜戦争）敗戦に伴い、陸軍幼年学校は陸軍士官学校・陸軍航空士官学校・陸軍予科士官学校などとともに廃止され、解散した。

陸幼組と中学組

「帝国陸軍部内では、陸幼出身者が優遇され、要職を独占した。中学出身者は傍流であった」という見解が存在する。