宮城球場

名称

宮城県立都市公園条例で定められた正式名称は宮城野原公園宮城球場（みやぎのはらこうえん みやぎきゅうじょう）だが、一般的には公園名を省いて単に「宮城球場」と呼ばれている。施設は宮城県が所有し、東北楽天ゴールデンイーグルスの運営法人・株式会社楽天野球団が都市公園法に基づく管理許可制度により運営管理を行っている。東北楽天ゴールデンイーグルスのホームゲーム（主催試合）警備担当は地元企業のトスネットが行っている。
なお、一部報道などで「県営宮城球場」と表記されることがあるが、これは旧称に基づくものである。1990年代に施設管理権が宮城県教育委員会から県教委の外郭団体である宮城県スポーツ振興財団へ移管した際、県の直接管理ではなくなったことから前述の「宮城球場」に改称しており、「県営」は冠さない。また2004年までは報道などにおいて、球場名に都市名を冠した仙台宮城球場という通称が使用されていた。

フルキャストスタジアム宮城

宮城球場が楽天の本拠地となるにあたり、所有者である宮城県は、県が保有する資産を有効活用して収入確保を図ると共に、地域に密着したプロ球団の育成を目指すため、楽天野球団と共同で施設命名権（ネーミングライツ）の売却を決定し、2005年1月11日からスポンサー企業の募集を開始。契約期間3年以上、年額1億5,000万円以上で、名称の一部に「宮城」の2文字を使用することが条件だった。その結果、労働者派遣業大手のフルキャスト（現フルキャストホールディングス。当時の本社は東京都渋谷区に所在）1社のみが応募し、球団と宮城県などによる審査を経て、1月22日に契約期間3年、年額2億円（うち1億5000万円は球団、5000万円は県の収入）で基本合意に達し、呼称はフルキャストスタジアム宮城（フルキャストスタジアムみやぎ）に決定、同年3月20日から採用された。「フルスタ」「フルスタ宮城」「フルキャスト宮城」などといった略称・通称でも呼ばれ、報道などでも使用された。そのため、フルキャストによる独自調査では、同年1月20日から8月31日までに限ってもその広告宣伝効果は4億4000万円を上った。なお、県と楽天野球団が命名権導入にあたって締結した「ネーミングライツ基本協定書」において、最低売却額は年額1億5,000万円、売却益の分配率は1:3（県25%、楽天野球団75%）と取り決められた。
だが、2007年8月3日にフルキャストが警備員や建設・港湾荷役など労働者派遣法で定められている禁止業務に労働者を派遣する違法行為を繰り返し行ったとして、1箇月ないし2箇月の業務停止処分を受けた。これについて宮城県知事村井嘉浩は「重大で許し難い行為。県民は快く思わないのではないか」と不快感を表明し、また楽天の池田敦司取締役も「出てきた事実に基づき県と相談する」と話した。
フルキャストは2005年に県・球団と命名権契約を交わした際、契約解除条項の一として「社会的信用が失墜したと認められる場合」を明記していた。また2008年3月18日までの契約期間終了に伴って、県は年内を目途に新たな契約企業を募集する方針を当時既に決定しており、引き続きフルキャストと契約を更新することも選択肢の一つとしていたものの、前述の違法行為が発覚した際、ある県幹部は「その可能性はなくなった」と話した。
この一連の事態を受けて8月30日夕方、フルキャストの役員が県庁を訪れ、県に対し謝罪した上で「自社の業務停止処分の問題に関する県民・ファンへの影響などを考慮した」として命名権の契約解除を申し出た。これは翌31日に県教育委員会が開いた「広告審査委員会」の席上で明らかにされた。県は9月3日以降に改めてフルキャスト側の事情聴取を行った上で結論を出すことを決めた。なおフルキャスト側は契約解除の時期を「混乱を避けるため、できればシーズン終了後にしたい」と話したという。
そして9月7日、県は楽天主催公式戦のシーズン最終戦当日を以って、フルキャストとの命名権契約解消を決定した。プロ野球本拠地野球場の命名権契約が途中解消されるのは日本では初めてのケースとなった。これに伴い、県は新たな契約企業募集に向けた準備に入り、楽天主催公式戦のシーズン最終戦（対ロッテ23回戦）が開催された10月4日を以って「フルキャストスタジアム宮城」の名称使用を終了し、翌10月5日から新たな契約先が決定するまでの間は県条例上の施設名称である「宮城球場」のみを暫定的に使用することになった。なお、フィールドやスコアボード、メインスタンド正面など球場施設内に掲出されていたフルキャストの社ロゴや看板、その他球場内外の標識・案内板などの撤去費用等については、その後県、仙台市などの関係機関とフルキャスト両者が協議して負担割合を決定した。

日本製紙クリネックススタジアム宮城

フルキャストとの命名権契約解消に伴い、県は2007年10月29日から11月20日にかけて命名権契約企業の募集を実施した。前回と同様、球場名には「宮城」を入れることを条件とした。その結果、県内外3社から応募があったことを公表。その後、県内から応募した1社が辞退し、県外2社について審査を継続した結果、東京都千代田区有楽町に本社を置き、宮城県内にも岩沼市と石巻市に製造拠点を置く日本製紙に命名権を売却することが決定した。県・楽天野球団と同社が検討を進めた結果、同社グループの日本製紙クレシアが製造販売するティッシュペーパーの商品名「クリネックス」を施設名に冠することが決まり、新たな施設名称は日本製紙クリネックススタジアム宮城（にほんせいしクリネックススタジアムみやぎ）に決定した。契約期間は2008年1月1日から2010年12月31日までの3年間で、契約金額は年額2億5000万円（うち1億8750万円は球団、6250万円は県の収入）。また、公式略称をKスタ宮城とすることも併せて決定した。なお新規契約先募集に先だって、基本協定書の内容が2007年10月11日付で一部変更され、最低売却額は年額2億円に引き上げられた。
略称「Kスタ」の「K」は、クリネックスの英字表記「Kleenex」の頭文字をとったもの。先の「フルスタ」に倣って「クリスタ」と省略することも検討されたものの、「『クリスタ』はいくつかの商品で商標登録されている」「大阪市中央区にある地下街『クリスタ長堀』など類似した名称を使用している施設が既にある」「『クリスタ』では『クリスタル (Crystal)』を連想させ、『クリネックス』を略した事が認識しにくくなる」などの要因から、略称にはイニシャルを使用する運びとなった。
だが、両者が契約文書の細部調整作業を進めていた同年1月9日、日本製紙が製造する再生紙年賀はがきの古紙配合率が定められた基準値を下回っていることが発覚したのを発端に、製紙各社による古紙配合率偽装問題が勃発した。1月25日、日本製紙の本村秀常務らが仙台を訪れ、県に対して謝罪するとともに命名権の契約継続を要請。席上、同社側は「一定期間、呼称から『日本製紙』の社名を外したい」という考えを示した。村井知事は1月28日の定例記者会見でこの問題について「消費者を欺いた大きな社会問題だが、配合率の基準に無理があった事情も汲まなければならない」と一定の理解を示し、社名を呼称から外す提案について「会社のPRを狙って命名権を取得したのだから、問題を非常に重く受け止めている証しではないか」と同社の姿勢を評価。楽天の島田社長も「基本的に続けて頂きたい」と契約維持を求めていた。
2月1日の広告審査委員会でこの件が審議され、日本製紙が社内に調査委員会を設け、原因究明と再発防止を進めていることや、社名外しを求めたことについても「信頼回復に努めている姿勢の表れ」と評価。また既に命名権による呼称が印刷物などで使用され始めており、特にパ・リーグ開幕が3月20日に迫っていることから、仮に契約を解除した場合、大きな混乱が生じる可能性も考慮され、契約を継続することが決まった。これを踏まえ、村井知事は2月4日の定例記者会見で契約継続を正式に発表。また併せて契約継続の条件として、契約満了までの3年間、呼称から社名を外すことも発表した。社名外しの期間については、日本製紙側は「1年間ないし2年間」を提示していたが、契約満了までとしたことについて、村井知事は「社会的影響を考えると、自粛して頂くのが妥当と判断した」と話した。これを受けて日本製紙側は「それだけ重大であると判断されたということ。真摯に受け止めたい」として、県、球団に改めて陳謝した。こうした過程を経て、2月15日に県・楽天野球団と日本製紙は正式に契約を締結。これにより、同日以降の呼称はクリネックススタジアム宮城（クリネックススタジアムみやぎ）となった。なお、略称のKスタ宮城は引き続き使用した。
宮城県は、旧契約の期間満了を前にした2010年9月13日、日本製紙との命名権契約を更新する方針を明らかにした。当時既に日本製紙側が契約更新の意思を県・楽天野球団側へ事前に伝達していたことから、契約中の企業が優先交渉権を有すると定めた県の規定に基づいて、県・楽天野球団は日本製紙側と契約更新に向けて交渉を進めた結果、3年間の契約延長が決まり、11月1日に発表された。契約期間は2011年1月1日から2013年12月31日までの3年間で、契約金額は年額2億円（うち1億5000万円は球団、5000万円は県の収入）。年額が5000万円減となったことについて、村井知事は同日の定例記者会見で「企業では厳しい経済状況を背景に広告経費を削減する傾向にあり、他県でも命名権の契約額を減額する傾向にある。2億円は基本協定書の最低金額を満たしており、やむを得ないものだと考えた。2億円でも更新になったのは大変ありがたい」と説明した。また契約更新にあたって県教委の広告審査委員会が同社を再審査した結果、コンプライアンス（法令順守）体制や地域貢献活動への取り組みを評価し、再び名称に社名を冠することを認めたため、2011年からの呼称は日本製紙クリネックススタジアム宮城とすることが決まった。併せて略称のKスタ宮城もこれまで通り継続して使用し、加えて旧呼称のクリネックススタジアム宮城も新たに略称として使用することになった。
しかし日本製紙は、国内需要の縮小に伴う経営効率化の一環として、2013年10月に前述の命名権契約を更新しない意向を宮城県に伝えた。このため県では、日本シリーズ終了後の11月5日から12月4日まで、日本全国の企業を対象に新たな命名権契約企業を公募。その結果、楽天と他1社が名乗りを上げた。なお、「日本製紙クリネックススタジアム宮城」「クリネックススタジアム宮城」「Kスタ宮城」といった呼称は、契約期間の満了と新たなスポンサー企業（楽天）との命名権契約締結を機に変更された（後述）。

楽天Koboスタジアム宮城

宮城県が上記の命名権契約企業公募に応じた楽天など2社を審査した結果、イーグルスを所有する楽天が、年間契約料2億100万円で命名権を取得。2014年1月1日からは、同社の電子書籍通信販売サイト「楽天kobo」の名称を冠して、球場の愛称を楽天Koboスタジアム宮城に変更した。なお、契約期間は従来と同じ3年間で、略称はコボスタ宮城。2016年2月1日、「コボ」をアルファベット表記とした"Koboスタ宮城"に略称を変更。

Koboパーク宮城

2016年10月31日に、楽天が宮城球場の施設命名権に関する契約を更新。2017年1月1日から、球場の愛称をKoboパーク宮城に改めることを発表した。

楽天生命パーク宮城

2017年12月25日、楽天は2018年1月1日から2019年12月31日まで宮城球場の名称を「Koboパーク宮城」から「楽天生命パーク宮城」に変更することを発表した。

歴史

大日本帝国陸軍練兵場の跡地を造成し、戦後占領期の1950年（昭和25年）5月に開業した。同月27日の竣工を前にこけら落としとして同月5日、パシフィック・リーグ公式戦・毎日オリオンズ対南海ホークス、毎日オリオンズ対大映スターズの変則ダブルヘッダーが組まれた。前売券約3万枚が前日までに売り切れ、混乱が予想されていた。前夜から観衆が続々と詰め掛け（午前2時頃にはすでに数千人がいた）、朝には群衆がもみ合う状況となった。このため主催者は開場予定（午前10時）を繰り上げ、午前8時から入場させ始めた。すると観衆が入口のトンネルで転倒し、将棋倒しとなって3名が即死した。さらに入口からあふれた観衆は1塁側スタンド側のフェンスを越えての入場を試み、高さ2mのフェンスをつかんでぶら下がったことで約80mにわたってフェンスが倒壊、地面に転落した観衆から重傷者12名、軽傷者19名が発生した。
1973年（昭和48年）5月22日、河北新報社を中心とする宮城県内の有力企業・団体が参画して発足した東北野球企業の資金援助により、プロ野球公式戦のナイター開催に対応する照度を確保可能な鉄塔6基の照明設備と一部電光式のスコアボードが完成。これは東北地方では初の設備だった。折りしもロッテオリオンズが本拠地として使用していた東京スタジアムが1972年（昭和47年）シーズン終了を以って閉鎖されたため、ロッテは1977年（昭和52年）まで宮城球場を暫定的に本拠地として使用した(1973年のみ準本拠地)(詳細はジプシー・ロッテを参照)。その期間中の1974年（昭和49年）には日本シリーズこそ開催できなかったが、プレーオフの阪急戦第3試合を開催。その試合でストレート3連勝を達成して地元でリーグ優勝の胴上げを果たした（1974年のパシフィック・リーグプレーオフ参照）。その後、1977年にもプレーオフが開催された（1977年のパシフィック・リーグプレーオフ参照）。
本球場ではロッテの八木沢荘六（1973年（昭和48年）10月10日、ロッテ対太平洋クラブライオンズ後期第12回戦【ダブルヘッダー第一試合】）、阪急の今井雄太郎（1978年（昭和53年）8月31日、ロッテ対阪急後期8回戦）の二人が完全試合を達成している。
1978年（昭和53年）、大洋ホエールズが本拠地を新設の横浜スタジアムに移転したのに伴い、ロッテはそれまで大洋が本拠地として使用していた川崎球場に本拠地を移転した。だが、ロッテはその後も年間10試合前後の主催公式戦を宮城球場で開催してきた。ロッテが千葉マリンスタジアムに移転した1992年（平成4年）以降は仙台での開催は年1〜2回・2〜5試合と減少したものの、ロッテ主催の公式戦は2004年（平成16年）まで継続して開催された。この他横浜ベイスターズが毎年1試合を開催したり、読売ジャイアンツが隔年開催の東北シリーズで使用するなど、セ・パ公式戦が数多く開催されてきた。また1992年（平成4年）には地方球場として初めてオールスターの第3戦が開催された。しかし、選手名が手書きのままの電光掲示板、座席の劣化など施設の老朽化が著しかったため、その後のプロ野球公式戦の開催数は大幅に減少した。また、雨の多い時期に公式戦が開催されるうえ、グラウンドに水が溜まりやすいこともあって、雨天中止が多かった。夏の高校野球大会の予選でも雨天中止が続出したため、予定が大幅にずれ込むこともあった。このような状況を打開すべく、宮城県内では改修や移転新築などがたびたび議論に上がり、1999年には、約12万人分の署名と全面改修の嘆願書が県に提出された。しかし、県の財政難や都市公園法など法律上の問題がネックとなり、具体的な改善策を打ち出すに至らなかった。
転機となったのは2004年（平成16年）である。オリックス・ブルーウェーブと大阪近鉄バファローズの合併に伴い、日本野球機構が選手会側の要望により1チームの新規参入を認めることになり、ライブドアと楽天がNPBに加盟を申請、双方とも宮城県を保護地域とし、宮城球場を改修した上で本拠地として使用する旨を発表した。審査の結果、11月に東北楽天ゴールデンイーグルスの新規加入が決定。こうして、老朽化が進んでいた宮城球場はプロ本拠地として設備を拡充すべく、大規模な改修工事を受けることになった。12月に第1期改修工事開始。大雪の影響もあり、工事の遅れも懸念されたが、当初の予定通り翌2005年（平成17年）3月に工事を終了した。2005年シーズンが終了した10月からは第2期改修工事が行われ、大幅な遅れもなく2006年（平成18年）3月に完工した。改修に関する詳細は後述。また仙石線の地下化や、仙台駅東口側の都市整備が進んだことで鉄道、自動車等でのアクセスも向上した。
2005年（平成17年）3月、人材派遣のフルキャストに球場の命名権を売却。呼称を「フルキャストスタジアム宮城（略称：フルスタ宮城）」とした。
同年4月1日、楽天初の試合となる対西武ライオンズ戦が行われ、これに勝利した。またこの年は15年ぶりとなる巨人主催試合が行われ（対横浜）、仙台出身の横浜の投手・佐々木主浩が現役最後の登板を行っている（高校時代からのライバルでもあり親友でもある清原和博との対戦で結果は三球三振だった）。9月17日には萩本欽一率いる茨城ゴールデンゴールズとさとう宗幸が総監督を務める地元の社会人球団NTTグループ東北マークスとの練習試合がナイターで行われ観客13,600人を集めた。試合は16-10でNTTマークスが勝利している。
2006年（平成18年）7月31日、夏の高校野球宮城大会決勝・仙台育英対東北戦が行われ、仙台育英の佐藤由規、東北の高山一輝両投手による投手戦が展開される。お互いに譲らず、試合は延長15回・0-0の引き分けに終わり、翌日に再試合。その再試合では仙台育英が勝利し、5年ぶりの宮城代表に輝いた。
2007年（平成19年）7月21日には、ガリバーオールスターゲームが開催された。宮城球場でのオールスター開催は先述の1992年以来、15年ぶり2度目。前述のロッテ本拠地時代にはオールスターの開催実績がないため、プロ野球球団の本拠地としてのオールスター開催は東北地方では初めてとなった。なお試合は8回表、セ・リーグの攻撃中に雨脚が強くなり、雨天コールドゲーム。試合は11-5でセ・リーグが勝利した。オールスターの雨天コールドは日本プロ野球史上初の出来事であった。
同年シーズン終了後、フルキャストとの命名権契約を解消し名称が一時的に元の「宮城球場」に戻ったが、その後日本製紙に命名権を売却、2008年2月に「クリネックススタジアム宮城」に改称した（詳細は後述）。
2008年（平成20年）6月14日、楽天対巨人戦がデーゲームで行われる予定であったが、この日の試合前のAM8:43に発生した平成20年岩手・宮城内陸地震に伴う交通機関の混乱や被害状況拡大などを考慮して、晴天であるにも関わらず試合を中止した。尚、地震による試合中止は日本プロ野球史上初であった。翌日の15日には試合が行われたが、試合前にはこの地震の被害者に対して黙祷が捧げられた。
2009年（平成21年）、楽天主催のオープン戦が初めて行われた（3月23日は対オリックス戦、翌24日は対西武戦を開催）。これまで当球場では改修工事ならびに気候の問題でオープン戦が開催されていなかったが、この年はWBC開催の影響で公式戦開幕が4月3日に設定されていた。また、この年、楽天はレギュラーシーズン2位となったため、パ・リーグクライマックスシリーズ第1ステージを初めて開催（3位ソフトバンクと対戦）した。
2010年（平成22年）6月13日楽天対ヤクルト戦で、外野スタンドの観客が2.8メートル下のグラウンドに転落する事故が発生し、幸い男性は左足首の打撲で済んだ。
2011年（平成23年）1月1日付で球場名に社名を冠し、「日本製紙クリネックススタジアム宮城」に改称した（略称の「Kスタ宮城」は変わらず）。3月25日、楽天初のリーグ開幕戦（対ロッテ）を行う予定であったが、同11日に発生した東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）及び東京電力・福島第一原子力発電所での事故の影響で中止になった（開幕日は4月12日に延期となり、楽天はQVCマリンフィールドでのロッテ戦で開幕を迎えた）。球場も一部損傷し、その補修工事のため使用できずチームの当球場での初戦は4月29日の対オリックス戦となった。7月24日、マツダオールスターゲーム2011第3戦が開催された。
2012年（平成24年）3月30日、楽天球団初のリーグ開幕戦（対ロッテ）が開催された。
2013年（平成25年）10月26日、開場以来初めての日本シリーズ、楽天VS巨人が開催された。同年末、日本製紙との命名権契約を終了した。
2014年（平成26年）1月1日、命名権契約先が楽天に変更されたのに伴い、「楽天Koboスタジアム宮城（略称：コボスタ宮城）」に改称された。
2016年（平成28年）、略称を「Koboスタ宮城」に変更。
2017年（平成29年）、楽天との命名権契約を更新。同時に球場名を「Koboパーク宮城」に改称。
この年の8月30日にナイトゲームとして催された楽天対西武戦では、8回表の終了後に激しい降雨で中断している間に、野鳥の大群がグラウンドに飛来。内外野を低空で旋回したため、グラウンド整備後も試合を再開できない事態に陥った。スタッフが笛を吹きながら野鳥を追い掛け回したり、中堅の後方から花火を数発打ち上げたりしても上記の事態が変わらなかったため、最終手段としてテレビ・ラジオの中継ブースと1塁側・3塁側のダッグアウトを除く照明を消灯。この状況でドローンを球場の上空に飛ばしたところ、野鳥の大群は内外野から離れた。しかし、すべての照明の再点灯に時間を要したため、試合が58分間にわたって中断。さらに、8回裏の終了後に雨脚が再び強まったことから、2度目の中断を経て球審の秋村謙宏から降雨コールドゲームを宣告された（結果は8-8の引き分け）。2リーグ分立（1950年）以降のNPB一軍公式戦において、鳥の飛来で試合が中断した事例は、この試合で4例目である。
2019年（平成31年）、4月2日の楽天対日本ハム戦から、楽天主催の一・二軍公式戦開催日限定でスタジアム内外の完全キャッシュレス化を実施。この試合は16:00に始まったが、1回裏の途中から激しい降雪に突如見舞われれたため、16:11から22分間中断した末に再開された（試合は3-1で楽天の勝利）。
2019年（令和元年）、令和時代および、宮城県内の球場としては初めて、7月11日にフレッシュオールスターゲームを開催した。

ヤクルトスワローズ誘致構想

2004年（平成16年）6月、東北地方へのプロ野球チーム誘致を目指す複数の市民団体が、セントラルリーグのヤクルトスワローズを仙台市に誘致する活動を開始した。ヤクルトの本拠地・明治神宮野球場の使用契約の更新は1年毎となっているなど不安定で、移転を検討している可能性がある、との情報から、活動を活発化した。非公式ながら署名など誘致活動を行い、団体では「5年後を目途に誘致したい」という意向を見せていた。しかし宮城球場の老朽化、新球場計画に具体案がないことなどから実現性に関しては不透明な状況だった。更にはその後起こった球界再編問題も絡み、宮城球場を本拠地とする新球団参入計画に引き継がれることによりその話は事実上消滅した。

「ライブドア」、「楽天」新球団構想

2004年（平成16年）9月16日、インターネットポータルサイトを運営するライブドアが、宮城球場を本拠地とするプロ野球チームの運営子会社「ライブドアベースボール」を設立し、日本プロ野球組織に加盟申請を行った。また、同月22日には同じくインターネット関連企業の楽天が、同じく宮城球場を本拠地の第一候補としてプロ野球に加盟申請を提出する旨を表明。24日午後に加盟申請の手続きを行い、こうしてこの2社による、仙台を本拠とする新規球団を巡る攻防が繰り広げられた。
10月6日の両社に対する第1回公開ヒアリング（審査会）では、両社が同球場の改修計画について述べた。楽天側は「段階的に増改築を施し、2005年開幕時には23,000人収容で暫定オープン。将来的には3万人規模にスタンドを拡張する」とし、対するライブドア側は「2005年シーズン途中を目途に改修工事を完了させ、3万人収容でオープンさせる」という提案をそれぞれ行った。改修工事費用についてはそれぞれ親会社が負担し、楽天は32億円程度、ライブドアも20〜30億円程度の予算を提示した。
2004年11月2日に行われたプロ野球実行委員会とオーナー会議の席上で、新規参入球団を「東北楽天ゴールデンイーグルス」とする決定がなされた。これにより、ロッテ時代以来28年ぶりにプロ野球チームの本拠地に返り咲く形となったが、創設当初から東北地方を本拠地とする球団が誕生するのは史上初となった。

施設概要

陸上自衛隊・霞目飛行場の制限表面による高さ規制が当球場の約半分にかかっているため、構築物やアドバルーンなどの高さが規制されている。

フィールド

フェアグラウンドの面積は、NPB球団が本拠地（専用球場）としている球場の中では最大級（公称値において他に上回る可能性があるのは阪神甲子園球場と福岡 ヤフオク!ドームのみ）である。ただし他のパ・リーグの球場もほぼ同等の広さを持ち、外野フェンスがより高めのところが多いためにパークファクターの数値は毎年それほど低くない。
2004年までは通常規模のファウルグラウンドがあったが、2005年に設置されたフィールドシートのおかげで当時の他の本拠地球場では類を見ないほどの狭さとなり（2009年現在ではダッグアウト前がより狭いMAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島や改修された西武ドームの方が狭くなっている）、ファウルフライアウトが非常に少なくなっている。
グラウンド拡張の際に内野スタンドの外野方ファウルラインと平行にそのまま削り取ったため、外野フェンスは中堅と両翼の中間辺りから両翼にかけて徐々に高くなるようになっている。

スタンド

2004年まではバックネット裏のスタンドやダッグアウト部分のみが鉄筋コンクリート製で、他の部分は土盛りであった。2005年からの改修では土盛り部分のスタンドの座席と床面を取り壊したが、土盛りの構造は照明塔とともに内外野ともそのまま残されている。バックネット裏の外周部（2階コンコース部分）や、内野スタンドと外野の両翼側にある上段部は継ぎ足すように鉄筋コンクリート製の建物が造られている。元々のコンコース面積が小さいために拡張後も売店の半数は球場外側にあり、チケットがなくても利用できるようになっている。
フィールドシート部分はグラウンド面より低く掘り下げられており、出入り口にはそれまで球場外から車椅子席（1998年に増設されたもので現在も一部がそのまま使用されている）やグラウンドへの通路であったものを流用している。
スタンド全体の規模は、NPB球団が本拠地（専用球場）としている球場の中では最も小さく、収容人員も少ない。ただ客席と選手が近いことにより観客の声援や野次が聞こえやすく、2006年から2009年までイーグルスの指揮を執った野村克也監督は「そんなに（観客が）入る球場ではないけど、声がよく聞こえるから、敵にとっては甲子園並みにアウェー感があるんじゃないか」と語っている。

トラッキングシステム

楽天Koboスタジアム宮城時代の2014年からは、日本の野球場では初めて、「Trackman」と呼ばれるドップラー・レーダー式計測システムを楽天野球団が導入。同球団が主催するNPBの公式戦全試合を対象に、登板した投手が投じたボールの回転数や、打者が放った打球の飛距離・速度・軌道を計測している。打球に関する計測データについては、2016年から前述のLEDビジョンへ表示させているほか、テレビ・ラジオの中継にも提供している。
Koboパーク宮城時代の2017年5月27日に催された対西武戦では、楽天のカルロス・ペゲーロが4回裏2死満塁で迎えた第2打席で西武のフランク・ガルセスから放った場外本塁打で、Trackman導入後最長の飛距離（推定153.1メートル）を計測。打球の速度も、設置後最速の時速189.5キロメートルに達した 。

球場使用料

当球場の使用料は他球団と比べて比較的安価で年間約7000万円であることが横浜ベイスターズ身売り問題を取り上げた報道ステーション中で公表された。これは自前の球場を持つ阪神の甲子園球場と西武の西武ドームを除いた10球団の中では一番安価である。また、約90億円を投資して改修工事を行い、それを宮城県に寄付する形でその見返りとして無形固定資産として使用権、営業権を楽天野球団が所持している。その結果、自前球場と比べると固定資産税の負担がなく、税制上もランニングコストも低く抑えることができ、スタジアムから、販売戦略に乗った入場料収入、広告看板を利用するスポンサーシップ収入、直営ショップによるグッズ販売収入、飲食、テナント収入を効率よく上げることができた。
また、一般向けには時間帯によっては4時間で10000円を切る時間帯も存在する（同じくパリーグの福岡 ヤフオク!ドームの最低価格は2時間で約26万円つまり同じ条件では52万円）。このように、他球場に比べ球団も一般も安く利用することができる。

収容人員拡張とボールパーク化の推進（2012年以降）

当球場の収容能力については、楽天が球界への参入を表明した際に専用球場としての当球場の収容能力について「当面23,000人規模で運営した後に、28,000～30,000人規模にまで段階的に改修する」という公約を2004年秋に提示していたが、規定上30,000人以上の収容能力を求められる日本野球機構（NPB）の主催試合（オールスターゲームや日本シリーズ）を当球場で開催することについては、運営面や収益面などで支障が生じることが長年にわたって懸念されてきた。楽天参入前は当球場の収容陣人が28,000人と公称されていたが、観客席構造の見直しにより20,000人まで縮小、翌年の改修で23,000人規模まで拡張したものの、それ以上のさらなる拡張は困難を極めた。
その理由として、宮城野原公園総合運動場内の運動施設の総面積が都市公園法で規定された「50%以下」の規定ぎりぎりの49.6%となっていることが挙げられる。公園内に所在する各施設は利用者が多く、競技団体などからも施設の存続を強く要望されており、また近隣地区への移転新築も財政難等で難しいことなどから、これ以上公園内の施設を廃止するのは事実上困難である上、公園内の施設は宮城県所有だけでなく仙台市が所有する施設もあり、施設ごとの所有者・管理者の権限も錯綜していた。
この問題を克服するため、楽天では都市公園法第7条第1項第6号の「競技会（中略）のため設けられる仮設工作物」として3ヶ月以内の占用が認められる仮設スタンドの設置を繰り返すなどして28,000人規模の収容人員を確保、2016年からは「公園席」として工作物を置かないエリアを観客席（芝生席）と見なすことで30,508人の収容人員を確保した。

経緯

当球場では2005年以降、楽天の対戦カードや予告先発投手などによって、公式戦のチケットが早々に売り切れる事態が頻発。2009年のシーズン終盤には、楽天が球団初のクライマックス・シリーズ（CS）進出をめぐって熾烈な戦いを展開した影響で、チケットの入手が困難になる事態を引き起こした。結局、楽天は球団史上初のシーズン2位でCSへ初進出を決め、楽天球団として、また新装となった現在の球場としても初めてのポストシーズンゲームとして、ソフトバンクとのファーストステージ全試合を開催した。プレーオフが当球場で開催されたのは1977年に、後期優勝したロッテが阪急（前期優勝）と対戦して以来22年ぶり3回目である。
この年は楽天が日本シリーズに進出した場合も当球場を使用することが内定していたが、札幌ドーム（収容人数約43,000人）で開催のファイナルステージ（対日本ハム戦）で敗退したため実現には至らなかったが、NPBでは、CSファイナルステージの開催期間中に、当球場で日本シリーズを開催した場合の収益の試算を発表。札幌ドームで開催した場合に比べて、NPBが入場料収入から得られる1試合あたりの収益が1億円ほど下回ることを指摘していた。この指摘に対して、楽天側は「1席あたりの料金を引き上げることで、札幌ドームで見込める収益に追い付かせる」と回答している。
日本シリーズ終了後の11月11日に開催されたプロ野球実行委員会では、NPBが楽天に対して、当時22,098人まで収容できた観客席を6,000席分増設することを要望。同席していた巨人の清武英利球団代表が「NPBの収益や球団・選手の分配金が減るのは問題」と話すなど、楽天以外の球団の代表者からも楽天に改善を求める意見が寄せられた。しかし、楽天を代表して出席していた井上智治オーナー代行は、「仙台では22,000人ぐらいがちょうどいい。都市ごとに適切なキャパシティがある。席を増やさなくても、値段を上げる手もあるし、やり方はいろいろある。（NPBからの要望については球団で）検討するが、『絶対にやらなきゃいけない』とは思っていない」と発言。大規模な増席に否定的な見解を示した。
11月18日のオーナー会議では、前述の増席問題が議題に上らなかったものの、会議後に巨人の滝鼻卓雄オーナーが楽天の球界参入時の改修計画に言及。「『（増席は）現金が300億円あるからすぐできる』と言っていた。約束したのだから実現してもらわないと（いけない）」という苦言を呈したうえで、楽天側による入場料の値上げ案についても「（増席に伴うコストの負担を）ファンへ押し付けるのはひどい」と批判した。これに対して、
楽天の島田亨オーナーは、「『（参入時の計画で）実現する』と約束したのは23,000席で、28,000席はあくまでも努力目標。論拠はなく法的拘束力もない。1,000席分は対応するが、やみくもな増席は経営を圧迫する」との反論を展開している。
12月7日のプロ野球実行委員会では、前述の増席問題について再び審議を開始した。NPB側から楽天側に対して、再度6,000席もの増席要望が出された。下田邦夫コミッショナー事務局長（いずれも当時）は楽天が球界への参入審査の際にNPB側へ提出した資料を基に、「28,000席という約束があった」として改めて増席の早期実現を要求。井上オーナー代行は、2009年度オフシーズンの改修で外野席を1,000席分を増やす方針を示す一方で、今後の増席については「NPB主催試合の開催が前提ではないが、段階的に状況を見ながら前向きに検討したい」と回答するにとどめた。増席よりも入場料の値上げを優先する楽天の試案については、かつて当球場を本拠地同然で使用していたロッテオリオンズが収容能力などの問題からパ・リーグを制した1974年に日本シリーズを当球場で開催できなかったことを踏まえて、一部の球界関係者から「このまま座席を増やさなければ、仙台で日本シリーズが再び開催できない事態になりかねない」との危惧が示されていた。
その一方で、プロスポーツの経営に詳しい大坪正則教授（帝京大学）は、2009年時点における楽天の年間観客動員数（120.3万人）と仙台市の人口（100.7万人）を根拠に、「当球場の観客動員に対する仙台市の人口比は1.19倍で、専用球場のある日本国内の都市の平均よりやや低い」と指摘していた。球場の収容能力問題については、「イーグルスが2万3000席の現状維持に固執すると、リーグ優勝を念頭に置いていない球団、消極的な球団とファンが見なしかねない。（中略）しかし、人口比1.2倍の観客数と73％の観客席占拠率を勘案すると、2万3000席から2万8000席に増やす経済的必要性はない。現行の2万3000席が平均して90％以上埋まるようになってからでも遅くはない、と考えることもできる。また、観客席数を増やす金があるなら、その金を選手に投資して戦力強化を図るほうが大事と指摘する声もある。筆者も、先に席数を増やすよりも、チームの戦力を強化し常時優勝争いをするようになり、観客動員数が増えてから席数を増やすのが順序のような気がする」と主張していた。
楽天は2010年シーズン前の改修で当球場の観客席を約900席に増設し、その結果、当球場の収容人数は23,026人にまで増えた。その一方で同年4月20日には「楽天グループお客様感謝デー」と銘打って東京ドームで初の主催公式戦（対ロッテ戦）を開催。球団側の発表で、40,421人もの観客動員を記録した。この結果、楽天の三木谷浩史球団会長は、2011年以降も東京ドームでの主催試合の開催継続を示唆。実際に、「楽天グループデー お客様感謝祭」として、東京ドームで毎年1試合の公式戦を開催している（2011年：対ソフトバンク戦、2012年：対ロッテ戦、2013年：対日本ハム戦）。2010年当時の一部報道では、当球場の問題が解決できなかった場合、前述のロッテのケースと同様に仙台での日本シリーズ開催を断念し、東京ドームで開催する為の布石ではないかとの憶測も報じられた。その一方で、当球場については、2011年のシーズン前に左翼スタンドの改修を計画。1,500席程度の増席を予定していた。しかし、シーズン6位で観客動員数が伸び悩んだことなどから、10月上旬までに県へ提出する予定だった改修申請を見送った。この時点では、球団関係者が「2011年シーズンに観客数が増えたら（増席を）再検討したい」と話していた。
このような楽天側の姿勢について、NPBの加藤良三コミッショナー（当時）は、12月28日の総括会見で「プロ球団がどういうサイズの球場を持つかは非常に大事。楽天（当球場）と横浜（収容人数が3万人以上ながらセ・リーグ球団の専用球場では最少の横浜スタジアム）で日本シリーズをやったら、どれだけ観客が入るのか。日本シリーズをやる球場（の収容人数）は3万席が最低（必要）だと思う」という見解を披露。楽天側が計画していた入場料の値上げについても、「客席が少ないと座席料を高くするしかないが、今の経済状況で料金を上げるのは難しい」と否定した。これに対して、楽天の島田オーナーは、12月29日の総括会見で「（レギュラーシーズン中の観衆が）常に満員となれば増やす価値はあるが、慎重に考えないといけない。日本シリーズのためだけに増やすのは経営判断として違う」と反論。増席に慎重な姿勢を改めて示した。

2012年オフシーズン

東日本大震災からの復旧を優先すべく前年から中断していた「ボールパーク構想」下での計画を再開するとともに、収容人員の拡張へ本格的に取り組み始めた。
まず、外野フェンスの改装と新設を実施。2004年の工事でフィールドを拡大した影響でホームランが出にくくなったことを背景に、フェアグラウンドのうち、両翼を従来から1.4メートル、左中間と右中間の最深部を1.4メートル縮小した。このため、ホームから両翼までの距離は100.1メートル、左中間・右中間の最深部までの距離は116メートルに変わった。また、縮小した分だけ外野フェンスをフェアグラウンド側へせり出したうえで、せり出したフェンスと外野スタンドの間のエリア（いわゆる「ラッキーゾーン」）を公募によって「Eウイング」と命名。レフト側にカウンターテーブル付きのペアシートを23脚（全46席）、ライト側にテーブル付きの4人掛けシートを11脚（全44席）設置した。「コカ・コーラボックスシート5」（1塁側の内野スタンド上段に設置している5人掛けのボックス席エリア）についても、エリアの大幅な拡張や「パーティーデッキ」（団体観戦用デッキ）の新設と並行させる格好で、ボックス席を45脚増設。この増設によって、エリア内の最大収容人数を、120人から345人に増やしている。これにより収容人員は約400人強増えて23,451人（2012年までは23,026人）となった。
その一方で、外野スタンドの最前列にあった金網を撤廃するとともに、内野席の防球ネットを「ダイニーマネット」（ヤンキースタジアムやセーフコフィールドにも導入されている東洋紡製のワイヤーネット）へ張り替えた。さらに、新たに設けられた外野フェンスには、MLB全30球団のうち17球団の本拠地球場で採用されている「Skydexウォールパッド」（クッション性と激突時の衝撃の吸収性に優れたPromats Athletics社製のラバー素材）を導入した。

2018年-2019年

「スマイルグリコパーク」では2018年3月以降も、試合を観戦できる日本球界初の遊戯施設を順次増設。同年4月13日からは、かつてロンドン市内を走行していた観光用の2階建てバス（ロンドンバス）1台を、パークの一角に常設している。その一方で、同年5月4日から7月1日までは、「EAGLE BRIDGE」と称する2本の吊り橋（1本は空中ブランコ付き）を三塁側のバイバースタンド上段（地上20メートル）に設置していた。
2018年度のNPBオフシーズン中に、観客席の大幅なリニューアルへ着手。ライトポール付近の1塁側スタンド後方に、「イーグルスタワー」と称する4階建てのタワー型観戦スタンドを新設した。このタワーでは、1階（個室1室）に15席、2・3階（いずれもデッキ）に各24席、4階（テラス）に40席、4階の後方にLEDビジョンを設置。観戦席の総数は103席で、グループによる観戦を主に想定している。また、1塁側フィールドシートの座席を全て跳ね上げ式のシートに置き換えたほか、エリア内の座席構成を大幅に変更。楽天が公式戦で勝利した場合に、観客が試合終了後のフィールド内で選手とのハイタッチへ臨めるように、最前列から2列分の座席（全50席）を「ヴィクトリー・フィールドシート（1塁側）」に充てた。さらに、「フィールドルーム」（最大で10名まで収容できる個室1室）、「フィールドボックス6」（可動式の屋根付き6人掛けボックスシート2脚）、ドリンクカウンターを新設した。外野スタンドでも、レフト・ライト最前列にある「Eウイング」の指定席エリアを拡大するとともに、レフト側に設けられている「ホームランBOX」（Eウイング後方のボックス席ゾーン）内のシートを8人掛けから6人掛けへ変更。内野スタンドの防球ネットも一新したほか、2018年シーズンまでインフィールドエリアにのみ導入していた天然芝を、ファウルグラウンドにも拡大した。さらに、「イーグルスクライミング」と称するスポーツクライミングのアトラクション施設（高さ6メートル）を、「スマイルグリコパーク」へ新たに導入した。
なお、2019年シーズンからは、球場内外の店舗やカウンターで現金を収受しない「完全キャッシュレス化」を楽天主催試合の開催日限定で実施。「イーグルスタワー」については、各階の座席に4つの入場料金区分（A - Dカテゴリー）を設けたうえで、同年7月23日（木曜日）の楽天対西武戦から運用を開始した。