サントリー

創業

1899年（明治32年）2月に、鳥井信治郎が、葡萄酒の製造販売を目的とした鳥井商店（とりいしょうてん）を大阪市西区靱中通2丁目（現・靱本町1丁目）に創業。これを母体として、1921年（大正10年）12月1日に、大阪市東区住吉町（現・中央区松屋町住吉）に株式会社壽屋（ことぶきや）を設立。

ブランド名「サントリー」の誕生

1929年（昭和4年）4月、初めて発売したウイスキーに鳥井信治郎が「サントリー」と名付けた。これは当時発売していた赤玉ポートワインの「赤玉」を太陽に見立ててサン（英語のsun）とし、これに鳥井の姓をつけて "sun" + "鳥井"（とりい）= "サントリー" とした。
創業の基となった赤玉ポートワインに感謝し、太陽を忘れるなと言う思いを込めたものである。
「鳥井さん」（とりい・さん）を逆さにしてサントリーとした、鳥井に三人の男子がいたから「三鳥井」にした、という説も広まっているが、これは誤りである。
創業者の「佐治」さんと「鳥井」さんを合わせて、「サントリー」という説もある。

「サントリー」への社名変更

1963年（昭和38年）3月に、ビール発売を期して新天地に向かう思いを込めて、商品名であったサントリーを社名にも用いて、サントリー株式会社に商号変更した。

持株会社制導入以降

2009年（平成21年）2月16日に、持株会社としてサントリーホールディングス株式会社を株式移転で設立。
同年4月1日に、サントリー株式会社が吸収分割と新設分割を行い、コーポレート部門を持株会社に吸収させると同時に、サントリーの各カンパニーや事業部を既存子会社への吸収させるか子会社の新設により独立させて、サントリー酒類株式会社（サントリーしゅるい。酒類事業会社・旧サントリー株式会社）、サントリーワインインターナショナル株式会社（ワイン事業会社）、サントリー食品インターナショナル株式会社（飲料・食品事業会社：当初は「サントリー食品」として設立）、サントリーウエルネス株式会社（健康食品事業会社）、サントリービジネスエキスパート株式会社（ビジネスサポート会社）として、持株会社傘下の完全子会社とし、純粋持株会社制に移行した。事業会社の多くは東京都港区台場2丁目3番3号（サントリーワールドヘッドクォーターズ）が登記上本店・本社所在地となっている。
現在、グループの主要業務はサントリーワールドヘッドクォーターズで行われ、サントリーホールディングスがグループ全体の経営戦略の策定・推進、およびコーポレート機能を担当し、その方針に沿ってグループ企業が事業活動を展開している。
2010年（平成22年）時点にて、グループの主要会社で本社が大阪にあるのはサントリーホールディングスだけで、酒類関連企業（サントリー酒類、サントリービア&スピリッツ）や飲料・食品関連企業（サントリー食品インターナショナル、サントリーフーズ）の中核会社は東京に本社を移転 したが、サントリーホールディングスの関西財界への影響力は2010年代初旬においても強く残っており、課税等を含めて在阪有力企業の一つとして数えられている。
2017年現在のコーポレート・メッセージは「水と生きる SUNTORY」、またロゴマークも飲料品企業として関わりの深い「水」をモチーフにしたデザインおよびカラー（水色）となっている。過去には「人と自然と響き会う」ということで「響」の文字をモチーフにしたロゴマークと提供クレジットも存在した。なお、響のマークは現在もサントリーのウイスキー瓶に付く蓋の部分にあしらわれている。さらに、それ以前の提供番組でのクレジットの読みは「世界の名酒 サントリー」であり、ロゴマークは楕円の中に「サントリー」表記であった。

銀行との関係

メインバンクは三和銀行→UFJ銀行→三菱UFJ銀行であり、三和グループ系の三水会及びみどり会にも加盟している一方、三井グループの広報を務める団体・三井広報委員会にも加盟していたため三井系の企業とみなされることもあるが、同じ関西系企業の住友グループとの繋がりも非常に強い。事実、多くの住友系企業のビル内部にはアサヒ飲料とサントリーの2社の自動販売機が設置されている。また、住友系と目されているダイキン工業との繋がりも非常に強固であり、特にサントリー及びダイキン工業の先代経営者だった、佐治敬三と山田稔とは個人的にも非常に親しい関係であった。山田の子息がサントリーに入社している事からもその事が伺える。

非上場企業

東京証券取引所や世界の証券取引所に上場しない非上場企業であり、発行済株式数の約9割を、創業家の資産管理会社である寿不動産が所有している。非上場大企業の代表として、上場持株会社のサントリー食品インターナショナルを除き上場していない。
非上場の理由として「酒の醸造には時間が掛かり、短期的な利益を要求される株式公開に馴染まない」「株主に商品の味を左右されたくないから」または「直接的な利益に結びつかないメセナ事業のリストラを要求されるため」と言われている。佐治信忠は結果として「ビール事業が軌道に乗ったのも、株券非公開だったから」と述べている。
一方で、2012年（平成24年）2月8日に行われた、2011年12月期の決算発表の際には、佐治信忠自らが記者会見で、自身の勇退に加えて、会社の資金調達の手段として「上場を次の社長にやってもらう」と発言するなど、今後の会社運営のあり方に含みを残している（ただし、創業家から次期社長である新浪剛史になった後も、非上場のままで現在に至る）。

上場子会社

関係会社の中では、外食事業の子会社ダイナックが東京証券取引所第2部に上場している。そして、清涼飲料事業の子会社サントリー食品インターナショナルが、2013年（平成25年）5月29日に東京証券取引所第1部に上場承認され、同年7月3日に正式に上場し、現在に至る。

本社オフィス

創業当初より、大阪市に本社オフィス（大阪府大阪市北区堂島浜2丁目1-40）を構えていたが、創業90周年を目前に控えた1988年（昭和63年）に、当時の社長であった佐治敬三の意向により、支社機能を東京都港区赤坂の東京支社へと移す。東京支社は中央区日本橋から、東京メトロ・赤坂見附駅の近くにあった元赤坂で国道246号沿いの通称サントリービル（東京都港区元赤坂一丁目2番3号）へと移り変わった。東京ミッドタウンへ移転する前のサントリー美術館も、ここに所在していた。現在、サントリー東京社屋は2005年（平成17年）1月に竣工 した、ゆりかもめ・お台場海浜公園駅そばにある「サントリーワールドヘッドクォーターズ」に移転し、実質的に本社業務が執られている。

主たる事業

ワインを除く酒類事業については、従来製造・販売の統括会社「サントリー酒類株式会社（初代）」と、その子会社である販売会社「サントリービア&スピリッツ株式会社」が担当していた。
2014年5月1日（日本時間）にサントリーホールディングス株式会社が米ビーム社の買収を完了し、ビーム社はビーム サントリーに社名変更してアメリカを含めた全世界におけるスピリッツ事業（ウイスキーなど）を統括することとなり、サントリー酒類株式会社（初代）は日本国内市場を担当することとなった。また、同年10月1日付の組織再編に伴って、サントリー酒類株式会社（初代）はスピリッツ事業とビール事業に分割し、同社はスピリッツ事業の専業会社となるとともにビーム サントリーの傘下に入り経営統合。ビール事業は新設の「サントリービール株式会社」に分社化された。併せて、販売会社のサントリービア&スピリッツ株式会社はワイン事業会社のサントリーワインインターナショナル株式会社から営業部門が移管され、酒類の販売部門が統合された。
更に、前述の2014年10月の組織再編に伴う事業内容の変更に伴って、2015年1月1日付で、スピリッツ事業製造・正規輸入会社のサントリー酒類株式会社（初代）は「サントリースピリッツ株式会社」に、ワインを含めた酒類販売会社のサントリービア&スピリッツ株式会社は「サントリー酒類株式会社（2代目）」にそれぞれ社名変更した。

ウイスキー部門

大阪府三島郡島本町に山崎蒸溜所、南アルプス・山梨県北杜市に白州蒸溜所を持ち、日本初の本格的なウイスキー「ホワイト」（発売当初の名は「白札」、1929年出荷開始）や、「サントリー角瓶」（発売当初の名は「サントリーウヰスキー十二年」、1937年出荷開始）をはじめ、「トリスウイスキー」（1946年出荷開始、1961年の懸賞キャンペーン「トリスを飲んでHawaiiへ行こう!」が流行語に）、「サントリーローヤル」（1960年出荷開始）、「山崎」、「響」などを製造販売している。ウイスキー製造業者としては日本最大手である（2005年現在）。ウイスキー製造立ち上げ時の山崎工場長は後のニッカ創業者竹鶴政孝である。竹鶴は鳥井信治郎の長男・吉太郎の帝王教育も引き受けている。
日本のウイスキーメーカーとしては初めて本格的にロシア市場へ参入し、2006年10月からはロシアの輸入販売代理店「VELD21」を通して、ロシア市場で本格的にウイスキーの販売を開始。

健康食品・化粧品事業

主にセサミン（ゴマ由来の成分）や黒酢を使用したサプリメント商品を提供。また、これに関連したテレビ通販番組をいくつか持っている。DHAを使用したサプリメント商品など種類が増えている（後述）。
また2010年より、酒類製造で蓄積した酵母研究をもとに開発された、エイジングケア用基礎化粧品「F.A.G.E.（エファージュ）」シリーズの通信販売も行っている（キャッチコピーは「肌は、まだ、まにあう。」）。
これらの事業は「サントリーウエルネス株式会社」が担当している。

外食・中食事業

外食産業は、居酒屋「響」「膳丸」「鳥どり」・レストラン「パパミラノ」（上場子会社ダイナックによる運営）や、カフェの「プロント」といった各種飲食店を東京や大阪などに展開している。これらの店舗で取り扱われるビールをはじめとする酒類や、ウーロン茶などのソフトドリンク類は、もっぱらサントリーグループ各社の製品である。また海外ブランドの酒類・飲料が扱われる場合も、同社グループが輸入・ライセンス扱いを行っているものが中心である。なおサンドイッチの「サブウェイ」（2016年から2018年にかけて株式を売却）のように、2018年現在は既に経営から撤退しているものもある。
中食事業にも参入を示し、2008年1月17日には、トンカツ店の「まい泉（まいせん）」を展開し、惣菜・カツサンドなどを販売する井筒まい泉株式会社 の買収を発表した。

生花事業

1989年、サフィニア販売で進出。2002年（平成14年）にサントリー本体から事業を分割。子会社のサントリーフラワーズが引き継いでいる。世界初の青いバラ開発などが有名。

東北熊襲発言

1988年（昭和63年）2月28日、当時の社長・佐治敬三が述べた「東北は熊襲の産地。文化的程度も極めて低い」との差別発言が問題となり、国会の予算委員会でも取り上げられる事態となった。東北地方で不買運動が起こるなど、この問題は後年まで同地方で尾を引くことになった。

「日本海」の「東海」表記

2011年（平成23年）4月、サントリー公式ウェブサイト内の『鏡月グリーン（韓国焼酎）』商品紹介ページにおいて、商品名の由来を紹介する文章中で「日本海」を「韓国 / 東海（日本海）」と表記し公開していた。これがきっかけとなって商品関連サイトの炎上、抗議の続出という事態となり、同社は同年8月19日に該当表記を削除した上で、謝罪文を掲載した。なお同社は、過去（確認される限り、2001年が最古）にも同商品の広告で「東海（日本海）」の表記を行なっており、2005年（平成17年）には抗議を受けて表記を一旦訂正している。

盗作デザインのトートバッグ

2015年8月、キャンペーンでプレゼントしていた佐野研二郎デザインのトートバッグについてデザインが盗作であるとして商品の取り下げ、中止を行った。