フランス語

綴りと発音

フランス語において基本的にc,r,f,lを除く語尾の子音と母音のeは発音されない。フランス語の表記は初学者には複雑に感じられるが、規則性は比較的高い。英語や日本語のローマ字表記とはかなり異なるため、フランス語を知らなければ正しく読むことはできないが、規則を覚えれば容易に発音できる。たとえば eau は常に /o/ と発音する。しかし monsieur（ムッシュ）は /mɔ̃.sjœʁ/ ではなく /mə.sjø/ であり、femme（女性、妻）は /fem/ ではなく /fam/ であるなど、イタリア語やスペイン語などほかのロマンス諸語に比べると例外が多い。faitやplusなど文脈によって発音が変わる単語もある。
また、in, im, yn, ym, ain, aim, ein, eim がすべて /ɛ̃/ になるなど、しばしば異なる綴りが同じ発音を示すため、同音異字語が多い。たとえば vin （ワイン） と vingt （20） はともに /vɛ̃/ であり、また形容詞 bleu （青、男性形単数） とその変化形の bleus（男性形複数）, bleue（女性形単数）, bleues（女性形複数） はすべて /blø/ である。このため、発音を聞いて書き分けるのは比較的難しい。ネイティブでさえも正しく書けない人がいるほどで、フランスでは問題視されている。そういった難しさもあり、日本で行われている実用フランス語技能検定試験（DAPF）の準2級以降の級では書き取り試験が行われ、CDで流れる文章を、文脈をしっかりと把握した上で、動詞の活用はもとより性と数の一致に気をつけながら、正しく書く能力が試される。書き取り試験ではあるが文法知識も試され、実際のところこの書き取り問題で点を落とす受験者が非常に多いことから、いかにフランス語を正しく書くのが難しいかがうかがえる。

句読点

フランス語では引用符（英語では「" "」）として「« »」（ギユメ guillemettes）を用いる。フランス語の句読点の内、コンマ（,）、ピリオド（.）、括弧（( )、[ ]）以外の疑問符（?）、感嘆符（!）、コロン（:）、セミコロン（;）の前にはスペースを入れ、引用符の後と前にもやはりスペースを入れる。

歴史

紀元前58年から紀元前51年にかけて、共和政ローマのガイウス・ユリウス・カエサルがガリア戦争を行い、現在のフランスの領域のほぼ全域をローマ領としたことが、この地域にフランス語の祖語であるラテン語が本格的に導入されるきっかけとなった。ガリア戦争以前には、この地域ではおもにケルト語系のゴール語が用いられていたが、ローマの支配が定着するにつれてラテン語が優勢となっていき、ガロ・ロマンス語と呼ばれるラテン語の方言群が成立した。この言語は基本的にラテン語の影響が強く、その一方言と呼べる存在であったが、ケルト語からいくつかの音韻的な影響を受けたものだった。その後、ローマ帝国の崩壊とともにフランク王国がこの地域を支配すると、彼らの言語であったゲルマン系の古フランク語が持ち込まれ、その影響を受けてこの地域のラテン語は大きく変容し、9世紀ごろにはラテン語から完全に分離した古フランス語が成立した。その後、14世紀ごろには中世フランス語へと変化し、17世紀にはアカデミー・フランセーズによってフランス語の純化・整備が行われて現代フランス語が成立した。

統制機関

フランス語の統制機関としては、アカデミー・フランセーズが挙げられる。これは1635年に宰相・リシュリューによって創設された国家機関で、フランス語の語法を整備して誰にでも理解できる言語とすることを目指し、そのためにフランス語の辞書『アカデミー・フランセーズ辞典』を編纂することを目的としていた。
この『アカデミー・フランセーズ辞典』は、1694年に初版が発行されたのち、現代に至るまで編纂・発行が続けられている。もっとも新しい辞典は1992年に編纂されたものである。こうした言語の統制機関が、国家によって創設されることは当時稀であり、これはそのままフランス語に対するフランス国家の強い影響力をもたらす根源となった。
また、フランス語の現状に関する勧告を出すことも任務のひとつであり、強制力こそないものの、この勧告はフランス語に強い影響力を持つ。アカデミー・フランセーズは、フランス学士院を構成する5つのアカデミーの中で、もっとも古く地位の高いアカデミーである。アカデミー・フランセーズは終身任期を持つ40人の定員で構成され、欠員が生じた場合のみ補充が行われる。
このメンバーは、フランス語話者の構成およびアカデミー自体が、フランス政府の国家機関として成立・存続してきたフランスの歴史を反映して、フランス国民が圧倒的に多いが、その他の国民であっても、ふさわしいと認められれば会員となることができる。
たとえば、1983年に会員となったレオポール・セダール・サンゴールは、20年にわたってセネガル共和国の大統領を務めた人物であるが、フランス語詩人としても非常に高名な存在であり、またフランス語圏の融和をはかる国際機関であるフランコフォニー国際機関の設立を主導したことなどから、会員となることを認められた。

話者分布

フランス語を母語話者とする人々が多数派を占めるのはフランス一国のみである。ただし、いくつかの国においてはフランス語の母語話者が大きな勢力を持っている。また、フランス国内において本来フランス語を母語とする地域は北フランスに限られており、南フランスの広い地域で話されるオック語を筆頭に、ブルターニュ半島で話されるケルト語系のブルトン語やアルザスで話されるドイツ語系のアルザス語、コルシカ島で話されるイタリア語系のコルシカ語など、系統の異なるいくつかの地方言語が存在する。ただしフランス政府はもっとも早く言語を政府の手で構築してきた国家であり、フランス革命後は一貫してフランス語をフランスにおける唯一の言語であると規定してきた。こうしたことから、教育をはじめとして国家による強力なフランス語普及政策がとられ、上記の各言語地域においても現代ではほとんどフランス語が話されるようになってきている。ただし、19世紀後半までオック語復権運動「フェリブリージュ」などが行われてきており、現在はこの状況には地方言語の保護の観点から批判が根強い。
フランス以外でもっともフランス語の母語話者の割合が大きい国家はベルギーであり、フランス語話者でありベルギー南部に居住するワロン人が人口の31%を占めている。ベルギーにおいては、北部に住みオランダ語の方言を話すフランドル人が人口の60%を占めており、ワロン人との間には言語戦争と呼ばれる深刻な言語の対立状況が存在する。この対立を背景にしてベルギーは南北の連邦国家となっており、南部のワロン地域の大部分はフランス語共同体を形成している。また、首都のブリュッセルは言語境界線の北側にあるもののフランス語話者の人口が8割を占めており、ブリュッセル首都圏地域として2言語併用の独自地域となっている。ついでフランス語話者の割合が高い国家はスイスである。スイス人のうちフランス語の母語話者は20.38%を占め、64%を占めるドイツ語話者に次ぐ勢力を持っている。スイスのフランス語話者は国土の西部に集中しており、ジュネーヴ州、ヴォー州、ヌーシャテル州、ジュラ州の4つのカントンがフランス語話者が多数を占める州としてフランス語を公用語としている。また、言語境界線の両側にまたがるフリブール州およびヴァレー州は、フランス語とドイツ語の両言語を公用語としている。スイスは多言語主義をとる国家であり、連邦の公用語はドイツ語、フランス語、イタリア語の3言語、それに国語としてロマンシュ語を加えた4つの言語を採用している。ヨーロッパ大陸においてフランス語の母語話者が大きな勢力を持つのはこの3か国である。
このほか、フランス語の母語話者が大勢力を持つ国としてはカナダがある。フランス語の母語話者はカナダ総人口の22%を占め、無視できない勢力を持っている。特にフランス語話者が集中しているのは東部のケベック州であり、連邦においては英語とフランス語がともに公用語とされているものの、ケベック州の公用語はフランス語のみとなっており、積極的な保護政策がとられている。この言語対立を背景にしばしば独立運動が繰り広げられる。
フランス語の母語話者が大きな勢力を持つのは上記地域に限られるが、そのほかの地域においてもかつてフランスが広大なフランス植民地帝国を持っていた関係で、旧植民地においてフランス語を公用語とする国々は数多く、29か国において公用語の地位を占めている。もっともフランス語が公用語化されている地域はアフリカであり、旧フランス領地域においては、セネガル、ギニア、マリ、コートジボワール、ブルキナファソ、トーゴ、ベナン、ニジェール、チャド、中央アフリカ、カメルーン、ガボン、コンゴ共和国、コモロ、マダガスカル、ジブチにおいてフランス語は公用語となっている。旧フランス領のほか、同じくフランス語を公用語とするベルギーの植民地であったコンゴ民主共和国およびブルンジもフランス語を公用語とする。一方、旧フランス領においても北アフリカに属するモーリタニア、モロッコ、アルジェリア、チュニジアにおいてはフランス語は公用語となっていない。これは、これらの国々の人口の大部分を占めるアラブ人の母語であるアラビア語も大言語であり公用語化に耐えうる言語であったため、独立後急速にアラビア語への公用語の切り替えが行われたためである。ただしこれらの国々においても、特にエリート層はフランス語を自由に使いこなせる者が多く、準公用語や文化言語として広く国内で通用する。特にアルジェリアでは、1,200万人前後がフランス語を常用する（fr:Langues en Algérieも参照）。また、旧ベルギー領であるルワンダは長らくフランス語を公用語としていたものの、ルワンダ虐殺の発生後フランスとの関係が急速に悪化し、2009年に英語を公用語に追加して以降、教育言語を英語に変更するなど急速に英語の公用語化を進めている。また、セーシェルやモーリシャスはナポレオン戦争以後イギリス領となっていたものの、それ以前はフランス領であり、その時代に入植した人々がその後も残留したため、社会の指導層はフランス語話者が占めており、両国とも共通語はフランス語となっている。また、国内でもっとも通用する言語も それぞれフランス語系のクレオール言語であるセーシェル・クレオール語とモーリシャス・クレオール語である。このほか、フランスの海外県であるマヨットおよびレユニオンもフランス語を公用語としており、レユニオンは日常語もフランス語系のクレオール言語であるレユニオン・クレオール語となっている。
新大陸においては、上記のカナダ以外にはハイチが唯一フランス語を公用語とする国家である。またハイチにおいては、一般市民の日常語もフランス語系のクレオール言語であるハイチ語となっている。また、公用語ではないが旧フランス領であるルイジアナ州の南西部を中心にケイジャン・フランス語と呼ばれるフランス語の一派を話す人々が存在する。小アンティル諸島に点在するグアドループやマルティニーク、サン・マルタン、サン・バルテルミー島、および南アメリカ大陸のフランス領ギアナもフランス語を公用語とする。
オセアニアにおいては、かつてイギリスとフランスの共同統治領であったバヌアツがフランス語を公用語のひとつとしている。また、フランスの海外領であるニューカレドニアおよびフランス領ポリネシア（タヒチ島など）、ウォリス・フツナもフランス語を公用語としている。アジアにおいては旧フランス領であるベトナム、ラオス、カンボジアの3国において公用語が現地語化されてフランス語がほぼ通用しなくなっているが、わずかにレバノンにおいてはやや通用し、準公用語的な扱いを受けている。
こうしたフランス語話者の言語共同体はフランコフォニーと呼ばれ、1970年にフランコフォニー国際機関が設立され、1986年には加盟国首脳の参加するフランコフォニー・サミットが2年に一度開催されるようになるなど、フランス語圏諸国の協調が図られている。ただしフランコフォニー国際機関にはエジプトやギリシャ、ルーマニアなどのように国内にほとんどフランス語話者の存在しない国家も加盟しており、逆にフランス語話者の多いアルジェリアが参加していないなど、フランコフォニー国際機関加盟国がフランス語圏とは必ずしも言えない。

国際機関などにおけるフランス語

フランス語は、17世紀から19世紀までヨーロッパでもっとも有力な国際共通語であり、外交官用語として使われてきたため、国際機関において公用語となっていることが多い。
具体例としては、以下の国際機関は、フランス語を公用語とする。国際連合（UN）、国際オリンピック委員会（IOC）、国際サッカー連盟（FIFA）、国際電気通信連合（ITU）、万国郵便連合（UPU）、列国議会同盟、イスラム諸国会議機構、アフリカ連合（AU）、北大西洋条約機構（NATO）、国際標準化機構（ISO）、世界貿易機関（WTO）、経済協力開発機構（OECD）。
これらの機関において、多くの場合フランス語は唯一の公用語ではなく、英語などほかの言語と併用されている。しかしながら、19世紀から20世紀初頭においては国際共通語としての地位を持っていたことから、この時期に創設された国際機関である万国郵便連合や国際オリンピック委員会、国際サッカー連盟においてフランス語は第一言語となっており、英語よりも地位が高くなっている。
国際連合においては、英語とフランス語は「国際連合事務局作業言語」と定義されており、その他の国連公用語（ロシア語・中国語・スペイン語・アラビア語）より位置づけが高い。また戦前には大日本帝国の日本国旅券においても、英語とともにフランス語が併記されていた。
公式名称がフランス語である世界的に著名な国際競技団体も多い。F1を開催している国際自動車連盟（FIA; Fédération internationale d'automobile）、MotoGPを開催している国際モーターサイクリズム連盟（FIM; Fédération internationale de motocyclisme）、FIFAワールドカップを開催している国際サッカー連盟（FIFA; Fédération internationale de football association）、国境なき医師団（MSF; Médecins sans frontières）、近代オリンピックを開催している国際オリンピック委員会（Comité international olympique, CIO）などである。