ポルトガルの宗教

エスタド・ノヴォ

アントニオ・サラザール（1928年から1968年まで在任）によるコーポラティズム権威主義体制のエスタド・ノヴォの時代に、教会は復興を経験した。サラザール自身はカトリックの熱心な信徒であり、彼は法学を学ぶ前には神学生だった。彼のコインブラ大学でのルームメイトだったマヌエル・ゴンザルヴェス・セレジェイラは後に枢機卿、リスボン総大司教になった。それに加えて、サラザールのコーポラティズムの原理原則や憲法、1933年の労働法令は教皇の回勅『レールム・ノヴァールム』（1891年）や『クアドラジェジモ・アンノ』（1931年）から借用されたローマ・カトリックの指針が盛り込まれた。
順序、規律と権限を強調して、サラザールの国家は伝統的なローマ・カトリックの原理に根拠を置くと宣言した。階級間の関係は恐らくマルクス主義の階級闘争の概念よりも、調和に基付いていた。家族、教区、キリスト教は国家の基盤であると言われた。サラザールはこれらの原理原則をかなり越えていたが、成熟した独裁体制を確立した。彼のコーポラティスト国家はローマ・カトリックの原理原則とベニート・ムッソリーニ流のファシズムを混ぜて構成されていたと言う人もいる。
1940年に、教会と国家との関係を定めた『政教条約』（コンコルダート）がポルトガルとバチカンとの間で署名された。教会は国家から「分離」されたが特権的な立場を温存した。1940年の政教条約は第一共和政の間に制定された反教権的な方針の多くを翻し、カトリック教会は公立学校で宗教的指導を越える権限を与えられた。カトリックの聖職者のみが軍隊でチャプレンを務める事が許された。離婚は第一共和政によって合法化されたが、教会ではなく市役所で結婚した夫婦には離婚が認められたが、教会で結婚式を行った夫婦に対しては離婚が非合法化された。教会は資産を集めて保有する事が許可されて、公式な「司法上の特徴」が与えられた。
サラザール支配下に於いて、評論家は教会と国家が快適で互いに補強し合う関係に在ったと信じている。しかしながら教会が多くの面で体制を支えており、教会が彼の体制を礼賛しているにも拘わらず――サラザールは教会が政治から離れていると主張した。異議申し立てと批判は禁じられていた。特別教区の司祭とポルト司教の体制の方針から外れた聖職者達は、沈黙するか他の国に逃げる事を余儀無くされた。マヌエル・ゴンザルヴェス・セレジェイラ枢機卿に率いられた残りのローマ・カトリックの聖職者達は、サラザールの絶大な友人や支持者となって、諸問題に関して沈黙を保った。

1974年革命の後の変化

1974年のカーネーション革命とポルトガルの民主化の後に制定された1976年のポルトガル1976年憲法により、カトリック教会と国家は再び正式に分離された。教会はポルトガルで特別な地位を有しているが、大部分は廃止された。他の宗教は今では自由に組織を作る事や実践する事が出来る。
憲法改正に加えて、ポルトガルは更に世俗的な国家になった。ポルトガルが貧しく、農村的で識字率が低かった頃、伝統的なローマ・カトリックは栄えていたが、都市化が進んで識字率が向上し、世俗化も進むと、宗教の実践は衰退して行った。寄付行為やミサに参列する人の数が減少した様に、司祭になる男性の数は減少した。1990年代初頭までには、殆どのポルトガル人はそれでも何となく文化的かつ宗教的な感覚で彼ら自身をカトリック教徒であると認識していたが、約三人に一人しか定期的なミサに参列していなかった。宗教に対する無関心は男性や若者に特に顕著になった。定期的に教会に行く人々は殆ど女性や幼い子供になった。
カトリック教会はもはや以前の社会的影響力を持たなくなった。19世紀やサラザール体制の頃には、教会は軍隊や社会経済的エリートの間で同国の最も強力な組織の一つであった。事実、軍隊、財界、政府、そしてポルトガルでの宗教的影響は、屡々文字通りに密接に絡み合っていた。伝統的には、エリート一族の長男は土地を相続し、次男は軍隊に入り、三男は司教になった。しかしながら、1990年代初頭までには、ローマ・カトリック教会は最早この超越した立場を保てなくなり、ポルトガル人の関心の優先順位で7位か8位にまで下落した。
1980年代までは、そうした試みが恐らく裏目に出ると知っていたので、教会はポルトガル人がどの候補に、或いはどの政党に投票するのかに対して滅多に指図しようとしなかった。1970年代半ばのカーネーション革命の絶頂期の頃に、教会は特にポルトガル北部で中道派や保守派の候補に投票し、共産主義者を退ける様にと促したが、その後は教会はそうした露骨な政治的役割を控える様になった。
カトリック教会は1976年の憲法改正を妨げる事が出来ず、この憲法は教会と国家を分離し、教会は道徳やその責任の範囲内に入ると考えていた問題、つまり離婚や人工妊娠中絶を自由化する法律の制定も阻止出来なかった。

カトリック以外の教派

ポルトガルの歴史にとって、非ローマ・カトリック教徒はこの国には殆ど暮らしておらず、彼らは自由に宗教を実践する事が出来なかった。彼らは異端審問によって3世紀にも渡って外国に追い出される事を余儀無くされた。しかしながら、イギリス人が19世紀にポルトガルに移住し始め、カトリック以外の教派を持ち込んだ。その殆どは聖公会のイングランド国教会に所属していたが、その他はプロテスタントのメソジスト、会衆派、バプティスト、そして長老派教会に所属していた。
1834年の立憲君主制の成立によって限定的な宗教的自由が与えられ、その結果リスボンの聖公会のチャペルが活動を開始した。二つ目のチャペルは1868年に開始された。聖公会の宣教はポルトガルでの復古カトリック教会の影響力が増大するのに伴っていた。1870年の第1バチカン公会議によって定められた教皇による教皇不可謬説や普遍的教導権の教義を拒否したローマ・カトリックの司祭や平信徒から集会が作られた。その結果としてルシタニア・カトリック使徒福音教会が1880年に成立し、1980年以降アングリカン・コミュニオンの一員となっている。しかしながら、法律は未だに非ローマ・カトリック教徒の活動を制限している。
1990年代初頭までには、全人口の1%にも満たない僅か5万から6万人程の聖公会やその他のプロテスタント教徒がポルトガルで暮らしていた。1950年代と1960年代にはペンテコステ派、モルモン教、エホバの証人が出現し、その全てが以前に布教された時よりも急速に人数を増やしていった。しかしながら、これらの全ての集団は自由な宗教活動、特に宣教を禁止されたり制限されたりして妨害された。
これらの規制は1974年の革命の後に撤廃された。1976年憲法は全ての宗教の信仰を実践する権利を保障している。非ローマ・カトリックの集団は集まる権利を有する法人として合法化されるに至った。ローマ・カトリック教徒ではなく良心的兵役拒否者でもあったポルトガル人には代替任務を申し込む権利が与えられた。しかしながら、ローマ・カトリック教会は今でも伝道活動には壁を作ろうとしている。

キリスト教以外の宗教

ポルトガルのイスラム教のコミュニティは、過去の植民地だったアフリカ諸国、つまりモザンビークやギニアビサウ、北アフリカの国々、主にモロッコからの小規模な移民が作り出している。1991年の統計ではポルトガルでのイスラム教徒の人口は1万人を下回っている。ポルトガルでの主なモスクはリスボン・モスクである。
バハーイー教が最初にポルトガルに持ち込まれたのは1926年の事である。その最初の地方精神行政会は1946年にリスボンで選出された。1962年にはポルトガルの全国精神行政会が選出された。1963年には9つの行政会が在った。宗教データ・アーカイブス団体が世界キリスト教百科事典を依拠して行われた最近の調査によると、2005年には2,000人近いバハーイー教徒がいるとされている（ポルトガルのバハーイー教も参照）。
ポルトガルのユダヤ人の共同体は1990年代初頭には500人から1,000人を数えた。彼らの共同体はリスボンに集中し、その多くのメンバーは外国人だった。ポルトガルでのユダヤ人に対する迫害は非常に激しく、20世紀までポルトガルにはシナゴーグや定期的な儀式でさえ無かった（リスボン・シナゴーグが1904年に建てられた）。そういう訳で、ポルトガルの僅かのユダヤ人は主流派のユダヤ教から孤立した。大使館職員や実業家、技術者といった外国からのユダヤ人が1960年代や1970年代にポルトガルに来ると、彼らの共同体は復活し始めた。ポルトガル北部では、迫害を逃れる為にキリスト教に改宗し、ユダヤ教とキリスト教の混合宗教を信じていたユダヤ人の子孫マラーノが暮らす幾つかの村が在り、今でもその地に暮らしている（en:History of the Jews in Belmonteを参照）。

無神論と不可知論

420,960人から947,160人までの無神論者と不可知論者がおり（総人口の4%から9%）、その他の資料では人口の6.5%との数値が示されている。
2011年の国勢調査では2.8%の無神論者や不可知論者がいるという結果が出た。