Microsoft Office

バージョン

製品名は Office 95 以前はバージョンをそのまま名称としていたが、Office 95 からは販売開始された年としている。ただし、Office XP はその例外となった。また、コードネームは一貫して「Office ＊（＊にはメジャー バージョン番号が入る）」が使われている。Office 95以降の節では見出しにコードネームを用いる。

Linuxへの対応

Microsoftはこの製品のLinux版を提供していないため、Linux上でMicrosoft Officeを動作させるには、Wineが必要になる。2016年12月現在、Office 2013(32bit)及びそれ以前のバージョンは概ね動作する。Office2016(32bit)も大幅に改善している。
しかしながら、Wineの以前のバージョンでないとインストーラすら動作しない場合があるほか、また.NETなどの他のWindowsのソフトウェアも一緒にインストールする必要がある場合が多い。手っ取り早くこの問題に対処するには、PlayOnLinuxを用いて、開発者により良好な動作が確認されたインストールの手順を自動的に再現させる方法がある。この他、SharePoint Designerなど、利用者の少ないアプリケーションにはそもそも動作確認がほとんどされていない物もあるので注意が必要。
Microsoft Officeの64Bit版(バージョン・エディション問わず)をLinux上でインストールならびに動作させる方法は2016年12月現在、対応するバージョンのWindowsのライセンスを取得して、 Windows仮想マシンにWindowsをインストールするしかない。

ライセンス形態

これらの各種ソフトウェアをそれぞれのエディション、つまり製品世代で組み合わせて「オフィス スイート製品」として販売している。単体パッケージでも販売されている。一部のソフトウェアは単体パッケージのみ、あるいはボリュームライセンスのみのために、Office 2013 の最上位エディションである Professional でもアプリケーション単体のパッケージを追加で買わないかぎり、Microsoft Officeのアプリケーションが全種類揃うことはない。

リテール版

ソフトウェア単独や統合製品として小売されているリテールパッケージ版には、新規購入パッケージと、旧バージョンや現行バージョンを含む単体パッケージやプリインストール（OEM 版）からのアップグレード版パッケージの2つが提供されている。
アップグレード版の場合は、アップグレードと同時に下位エディションから上位エディションに変更することもできる。例えば Office 2003 Personal から Office Professional 2010 へのアップグレードも可能である。
場合によっては、新規パッケージを購入するよりも、アップグレードの対象となる安価な単体製品とアップグレード版を購入した方が安い場合も生じる。なお、譲渡については原則1回だけ可能。アップグレード版の場合は、アップグレードの対象となる製品も合わせて譲渡しなければならない規定となっている。

アカデミック版

製品版の一部のエディションではアカデミック版が設定されている。Office 2013 では Professional のみに設定されており、一般の製品版同様、新規購入パッケージとアップグレード版パッケージがある。購入は一般的なアカデミック版と同様で、教員や学生であることを証明する書類を提示したり、FAX で送信することで購入が可能になる。
譲渡は譲渡先がアカデミック対象ユーザーに該当している場合のみ可能。

プリインストール

プリインストールされている（OEM 版）エディションは Personalが 過半数であった。 しかし、企業や学校においてプレゼンをする機会が増えてきたため、日本では Office 2007 において Personal に PowerPoint を加えた Office Personal 2007 with PowerPoint 2007 が新たなプリインストール専用エディションとして登場した。さらに Office 2010 からはPersonalに替わって、PowerPoint の他に OneNote が加わった Home and Business がプリインストールされることが多くなった。こちらはリテール版も設定されている。また、BTO ではProfessionalなどの多くのエディションが選択できる場合が多い。
いずれにしても、ソフトのみのリテール版（製品パッケージ版）よりも安く設定されているが、パソコン ハードウェア本体に付属するライセンス形態のため、パソコンを譲渡する場合、ハードウェアとセットで譲渡しなければならない規定となっている。
ただし、プリインストールの Office を根拠に、別のパソコンへ小売されているアップグレード版のインストールが、元々のパソコンからプリインストール済みの Office を削除することを条件に認められており、この場合、ハードウェアとソフトウェアのライセンスは切り離されることになる。

Microsoft Office に関する資格

Microsoft Office に関する資格として、Office 2007 に対応したマイクロソフト認定アプリケーション スペシャリスト（Microsoft Certified Application Specialist （略称 MCAS））や、Office 2003 までのバージョンに対応する Microsoft Office Specialist（略称 MOS）がある。以前は Microsoft Office User Specialist（略称 MOUS）とされていた。

OS との協調路線

マイクロソフトは OS の販売も行っていることから、Microsoft Office は OS の改良にあわせて改良を行ったり、Microsoft Office による改良が OS に取り入れられる場合などがある。
Office 2000 での改良点であるメニューの優先表示などの機能は、後に販売された Windows 2000 でも採用された。また、Office 2007 から採用されたリボンUIは Windows 7 において付属のペイントやワードパッドに導入されるほか、一般のアプリケーションがリボンを搭載できるよう API の公開が決定している。

開発環境との連携

アプリケーション開発者は、Visual Studio Tools for Office（以下 VSTO）、Visual Basic および Visual C# を使用して Office 2003 以降のアプリケーションを拡張できる。
Visual Studio 2005 シリーズの場合は Team System エディションを購入する、MSDN サブスクリプション契約を結ぶ、あるいは VSTO を別途購入する必要があったが、Visual Studio 2008 の場合、Professional エディション以上から VSTO が標準付属するようになっている。
VSTO を使用することで、Office アプリケーション用アドインの作成、リボン UI のカスタマイズなどが行なえるようになっている。

Office アシスタント

Office アシスタントは、ヘルプ メッセージの表示などを行うユーザー サポート キャラクター。Windows 版、Macintosh 版ともに利用できる（若干の差異あり）。Office 97 で初採用され、Office 2000 ではウィンドウを飛び出して自由に移動できるようになった。また、別途用意されている開発ツールを駆使すれば自作で Office アシスタントを開発することも出来る。しかし、Office アシスタントを常駐させることがかえって作業の邪魔になったり、アシスタント機能そのものが不要という意見も多く、Office XP 以降では標準では表示されないように設定され、Office 2007 ではこの機能は完全に廃止された。なお、Office アシスタント機能の代替として Office XP 以降ではメニュー バーの端に検索用語を入力することで該当記事を即座に検索できる「質問バー」が付加された。
Office アシスタントは質問を入力すると該当する項目またはそれに近い記事を検索するが、Office XP 以前と Office 2003 では該当する記事の一覧表示方法が異なっており、Office のバージョンが上がるにつれてアシスタントが目立ちづらくなってしまった。

競合ソフトとのシェア争い

パーソナルコンピュータが職場や一般市民に広く普及する以前の1980年代後半～1990年代前半は、マイクロソフト、アップル、ロータス、コーレル、ジャストシステムなどがオフィススイートを開発・供給し、マイクロソフトのWindows 95のリリースにより、パーソナルコンピュータが職場や一般市民に広く普及した1990年代後半以後は、マイクロソフトのデスクトップOSであるWindowsとオフィススイートであるMicrosoft Officeをバンドルプリインストールしたパーソナルコンピュータが大量に供給され、市場シェアの面で競合製品を圧倒するようになり、デファクトスタンダードの地位を確立した。一方で、マイクロソフトはパソコンメーカーに対してバンドル契約にWordとExcelの2本セットでの添付を条件付けていたことがあり、不公正な取引にあたるとして公正取引委員会から注意を受けたことがある。
このようなマイクロソフトの販売手法は「マイクロソフトによる独占の問題」でも述べているように、独占禁止法に触れるのではないかと意見する人々も多く、度々裁判沙汰となる。
2010年代以後は、オフィススイートをクラウドサービスで無料または有料サブスクリプションで利用する形式を、Google、マイクロソフト、アップル、IBM、Zohoなどが開発供給している。
2000年代まではオフィススイートの利用形式は、パーソナルコンピュータにバンドルプリインストールされたオフィススイートを利用する形式が主要な利用形式だったが、2010年代以後は個人としての使用・法人の業務としての利用でも、バンドルプリインストール版の利用と、クラウドサービス版で利用する形式の、二種類が主要な利用形式になっている。2015年時点では、クラウドサービス版は、Google、マイクロソフト、アップルが主要な供給者として競合状態であり、デファクトスタンダードは確立していない。