軍服 (大日本帝国陸軍)

この記事では、明治維新の建軍から第二次世界大戦敗戦による解体まで、大日本帝国陸軍の軍人が着用した制服について解説する。軍服一般については軍服を参照。

概要

帝国陸軍はその建軍（藩兵を解散して御親兵や鎮台兵を設置）頃から、天皇および新政府の日本軍として軍服の統一を図るようになった。当初は軍制ともどもフランス陸軍（軍服）に範をとっていたが、普仏戦争の結果から明治19年の改正（明治19年2月24日内閣達14号（下士卒）及び明治19年勅令第48号（将校））において、ドイツ陸軍（軍服）に倣うようになった。しかしながら、明治38年・45年制式においてフランス陸軍式である肩章（ショルダーストラップ）を大々的に採用するなど、以降は列強各国の軍服の影響を受け、またそれらを研究しつつ帝国陸軍は独自の服制を構築する事となる。
将校准士官と下士官兵の服制には差異があり、明治33年勅令第364号により「陸軍服制」へ統一されるまでは、「陸軍将校服制」と「陸軍下士以下服制」が別個に規定されていた（「陸軍服制」内の陸軍服制表および図において「将校、准士官服制」と「下士官兵服制」は区別される）。なお、基本的に将校准士官の被服を含む軍装品一式は自弁調達する私物であり、各々の嗜好や資金力などにより細部の作りを含めて様々な個性が見られた。軍服を「お洒落」に仕立て「お洒落」に着こなすこれら瀟洒な帝国陸軍の文化は、古くは明治初期から一貫して存在していたものの、その傾向は昭和期が特に顕著であり、大正11年制式末・昭和5年制式・昭和13年制式においては若年層の間でいわゆる「青年将校文化（大11制・昭5制 / 昭13制）」が大流行している。
将校准士官の軍服・軍装品は生地等にある程度の制式規格が定められていたものの、上述の通り基本は私物でまた様式にも自由が利くものであった。将校准士官は民間の紳士服店・軍装品店・百貨店および、偕行社などで軍服をテイラー・メイドで誂えるのが一般的であったが、第二次世界大戦中は軍人の増加やその国状により、民間や偕行社を問わずレディ・メイドの品（既成服・吊るし服）が普及している（それら既成服も多種多様であり、注文服相当の高品質な物や瀟洒で個性のある物は多い）。下士官兵の軍服・軍装品は将校准士官以上の細かな制式規格に沿って、主に陸軍被服本廠・大阪陸軍被服支廠・広島陸軍被服支廠（大支・広支は昭和初期に新設。のちの1940年代頃にはさらに各地に増設）といった被服廠において製作・検定・管理される官給品である。製作自体は官営の被服廠のみならず、民間業者（福助足袋、大塚製靴・日本製靴・千代田製靴等）に委託される事も多く、それらは納入後に各被服廠等にて検定を受けた。しかしながら、同制式の官給品でも製作時期や製作者によって作りに差異があり、また古参下士官兵には暗黙の了解として官給軍装品の私物化・改造（主に襟の張替え）、私物肩章襟章等の使用が認められていた。このように、帝国陸軍の軍服には階級を問わず、体裁の異なるものが多々存在する。
陸軍軍属に対しては上記とは別に「陸軍軍属従軍服制」が規定され、陸軍軍人の軍服に相当する従軍服が制定されていた。なお、この従軍服は製式や階級章などにおいて軍服とは異なった独自のものとなっていた。

天皇の軍服

明治維新により天皇の衣食住も欧米化が進められると、西洋式の御服（天皇の服）が必要となり、明治5年には同年制定の文官大礼服に似た正服が調製された。しかし、お雇い外国人ジ・ブスケからフランス皇帝は武官大将の制服を着用し、文官制服は着用しない旨の助言があったため、その直後には軍服風の御服（御軍服（刑部）・御大禮服（錦織））が制定されている。この服は、「明治13年10月11日太政官布告第55号」により陸軍大将の制服に準じた陸軍式御服が定められるまで使用された。同布告では陸軍式御服のみで、海軍式のものは制定されていなかった。明治13年の布告は「大正2年皇室令第9号」を以って廃止され、新たに「陸軍式の御服」及び「海軍式の御服」が定められた。これは基本的には一般の陸海軍大将と変わらないが、階級章が通常のものよりも若干長く、陸軍大将を示す3つの星章のほかにひとまわり大きい菊花章が付された。
海軍の式典に参加する場合には海軍の軍服型の御服を着用したが、通常は陸軍の軍服型の御服を着用する場合が多かった。
1945年の第二次大戦敗戦により陸海軍の解体と廃止が定まったことから、従来の陸軍式御服及び海軍式御服に代って、新しい天皇御服および皇族服が制定されたが、昭和22年5月2日皇室令第12号（皇室令及附屬法令廢止ノ件） により、皇室令がすべて廃止されたことにより、天皇御服と皇族服は同時に廃止された。

様式

1873年（明治6年）9月24日に「陸軍武官服制」（明治6年9月24日太政官布告第328号）が制定される。将校（士官）准士官は、立襟ダブルボタンの半マンテル、長袴（ちょうこ、スラックス）に短靴（たんか、サイドゴアブーツ）の正装を用いた。細部の改正を経つつ、この基本形は帝国陸軍の最期まで用いられることとなった。
1879年（明治12年）3月18日制定の「陸軍服装規則」によると、将校准士官同相当官は、正帽・正衣・正袴・飾帯（佐官（隊附・伝令使を除く）以上。会計・軍医・馬医部の佐官相当官以上および参謀科尉官がこれを用いる）・白手套・下襟・飾緒（参謀科及び伝令使のみ）・正剣（正剣に代わって軍刀を佩用するのは、将官が部隊を率いる場合、参謀科将校が観兵式などにあたりその職を奉じる場合、伝令使及び隊附の佐尉官の場合である）および短靴を着用することとなっていた。
1900年（明治33年）の「陸軍服制」（明治33年勅令第364号）によると、一般将校準士官の第一種帽は、（色合いは黒色に近い）濃紺絨の地質。帽章の日章（旭日章）は金色直径1寸7分。目庇（まびさし）は革で、表が黒色、裏が萌黄色。頤紐（あごひも）が黒革で幅が3分5厘、頤紐釦が直径3分であった。また第一種帽には横章が付されている。上下部縫際に蛇腹組み金線小線（幅1分5厘）1条を付すほか、階級により別に金線が付された。少尉は金線小線1条とし、大佐に至るまで小線1条ずつ増えた。少将は金線大線（幅9分）1条及び小線1条とし、大将に至るまで小線1条ずつ増えた。また、頂上に五芒星の刺繍が付された。正衣袖章は金線で表され、少尉同相当官を1条として、大佐同相当官の金線6条に至るまで1条ずつ増えてゆく。
明治45年2月24日勅令第10号による改正では、第一種帽を正帽と改称すると共に、目庇の裏が黒色（元は萌黄色）となり、顎紐の幅が3分7厘（2厘太くなる）、顎紐止め釦の直径3分5厘（5厘大きくなる）となる。
昭和13年勅令第392号による改正では、正衣について、各部将校准士官（旧相当官）の飾帯の定色の区別がなくなり、一律に緋色となる。

正装（下士卒等）

1873年9月24日に「陸軍武官服制」（明治6年9月24日太政官布告第328号）が制定される。下士卒にはシャコー帽が採用された。
1879年3月18日制定「陸軍服装規則」によると、下士卒同相当官は、正帽・正衣・正袴を着し、正帽には前立を装し、各科所用の兵器を携帯し、乗馬本分者は長靴を、徒歩本分者は脚絆を着用した。ただし、飾隊儀仗の整列等にあって隊附徒歩本分の下士卒は、下副官および曹長のほか、皆背嚢を負い、毛布を蹄鉄状に付しその上に外套を付着し、嚢中に定規の器具を収め脚絆を袴下に着用した。また、工兵及び鍬兵の下士卒は毛布の代わりに各工具を付着した。また、隊外の下士は、兵科に関せず総て軍刀を佩用した。なお、1880年（明治13年）には、官営千住製絨所が操業を開始し、国産の羅紗地が用いられるようになった。
1900年の「陸軍服制」（明治33年勅令第364号）でも下士卒第一種帽（シャコー帽）は維持された（憲兵および輸卒を除く兵科の下士卒）。憲兵および各部の下士卒の第一種帽は将校准士官のそれに近いものであった。

礼装

「陸軍服装規則」（明治45年軍令陸第1号）では、礼装は前立・飾帯を着用しないほかは正装に同じと規定された。

昭和13年制式以前

明治初期にはこの分類はなかったが、西南戦争後、礼装と軍装とが明確に区別されるようになるとこの分類が採用された。採用当初、通常軍衣に第一種帽から前立を外した状態のものを組み合わせ、これを通常礼装とした。明治45年の全面改正以降は軍装・略装と大差はない。「陸軍服装規則」によれば、暑中以外は軍帽・軍衣・長袴・短靴・刀・刀緒・刀帯を着用した（軍楽部・騎兵科・参謀・副官・週番将校・特務曹長には特則あり）。
なお、当時の規則によれば、勲章従軍記章記念章類を略綬ではなく本章を用い佩用するか否かで通常礼装と軍装とが区別されるわけではない（軍装では勲章・記章の佩用をしないことが許されていたに過ぎない）。

昭和13年制式以降

1938年の昭和13年制式で通常礼装は改正され、正衣に用いる肩章（正肩章）に類似した通常礼装用の肩章が制定され、通常礼装時には昭和13年制式以降の立折襟の冬衣および夏衣にこれを着用する定めとなった。自身が受章している勲記章類を略綬ではなく本章を佩用し、肩章を付し通常礼装とする。当通常礼装は昭和18年制式においても維持されている。

明治3年制式

帝国陸軍初の軍服は、御親兵当時の1871年（明治3年）12月に制定された。将校・下士卒ともにフランス式の紺色地9個ボタン一列の上衣。袴は兵科ごとに色分けされ、歩兵は鼠霜降地に黄色側線、騎兵は赤地に黄色側線、砲兵は赤地に黒色側線となる。帽子は全面に日章を配したケピ帽である。
翌1871年（明治4年）9月には正装が制定され、将校は通常の軍衣よりやや上衣の丈が長いマンテルが採用された。
これらの軍衣は、のちの明治6年制式後も大量にストックが残存しており、台湾出兵、佐賀の乱、西南戦争においても使用されていたことが当時の写真や絵図から伺える。

明治6年制式

この改正により、将校と下士卒の区別が明確化された。将校の軍衣（冬衣・冬服）は濃紺絨（黒色）の肋骨服（ろっこつふく）。後年のものとは異なり、折襟、毛織縁、毛皮縁など様々な形状が見受けられる。下士卒には目庇のないドイツ式の略帽が制定された。
1875年（明治8年）に細部の改正が行われた。この改正により白い夏衣が採用された。下士卒には略衣の制定、および略帽の改正がなされた。略衣はホック式のものであるが、機能性を重視し丈が腰周りとなっている。略帽は目庇のある形状に改正され、以後同様の形状のものが用いられ続けた。

将校・同相当官

1879年（明治12年）制定、明治12年3月18日「陸軍服装規則」において将校同相当官は、軍装に際しては軍帽（第二種帽と考えられる）、軍衣、軍袴、白手套、下襟、飾緒（参謀官及び伝令使のみ）および軍刀を着用した。
ただし、軍袴については乗馬には短袴（たんこ、乗馬ズボン）を用いた。また、隊附徒歩本分の将校は、戦時出征の場合および平時であっても衛兵勤務及び行軍野営演習などの場合には背嚢を負い、外套を背嚢上に付着し、脚絆を着用した。また、会計・軍医・馬医部の将校相当官は、軍装にあっても軍刀に代えて正剣を帯びた。

第二種帽

第二種帽は天井部分の喰出（はみだし）が小さいタイプであった。星章（帽章）は金色で中心より尖頭に至るまで5分（1.5cm）。眼庇は黒革、幅1分5厘（0.5cm）の頂端線は喰出に付した。下部（鉢巻部分）の高さは1寸7分強（5.2cm強）で、横章は将官・佐尉官・各部等で色が異なっていた。
将官の下部（鉢巻部分）は緋絨に幅1分（0.3cm）の濃紺線3条が入るような形状であった各兵科佐官および同相当官は黄絨に濃紺線2条、各兵科尉官および同相当官は黄絨に濃紺線1条であった。上等監護及び下副官以下は濃紺線が入らない。
なお、各部の将校相当官はそれぞれ相当する将佐尉官の形状に同一で、ただ緋絨ではなくそれぞれの部の定色が用いられた。

軍衣

将校准士官軍衣は従来の肋骨服、下士卒軍衣は紺絨の立襟釦留めの短上衣で、襟には定色絨であり、肩章には所属の連隊ないし大隊番号（隊号）が付され、階級は袖線により表示される。

袴

袴の側章について、将官および同相当官は幅1寸1分の大線2条及び幅1分の小線1条を、佐尉官は大線幅1寸3分の大線1条を付した。なお、騎兵佐尉官は短袴であった。

明治26年制式

1893年の明治26年制式は将校准士官下副官の夏衣（夏服）のみの改正で、他の服装については改正はない（明治26年勅令第25号）。これは明治33年制式でも継続された。従来の白色の肋骨服を廃止し、新たに白色の立襟で銀色5つ釦となった。物入（ポケット）は左胸と左右腰部に雨蓋（フラップ）なしのものが付された。階級は袖章で区別したが、将佐尉官は銀色の星章の数で、大中少はその上部に付された線章の数で判別した（例：星章2個の線章1本は少佐）。
その後、特務曹長及び監視区長が設けられたことに伴い、1894年（明治27年）に「陸軍各兵特務曹長及監視区長服制ノ件」（明治27年勅令第110号）が制定された。特務曹長及び監視区長の服制は、各々その兵科の下副官と同じとされた。
また、1893年4月6日に憲兵刀が廃止され、憲兵下士卒は騎兵刀を佩用することとなった（明治26年4月6日陸達第36号）。

元帥徽章

1898年（明治31年）、元帥府条例が制定され陸海軍に名誉称号（名誉職）としての元帥（老巧卓越なる陸海軍大将に付与。元帥陸軍大将・元帥海軍大将）を新設。同年の「勅令第96号 元帥徽章ノ制式及装著ニ関スル件」において元帥陸海軍大将が佩用する元帥徽章も制定された。

垂布（在台湾陸軍軍人）

1899年（明治32年）7月7日に制定された「在台湾陸軍軍人ノ日覆ニ白布ヲ垂下ス」（明治32年7月7日勅令）により、在台湾の陸軍軍人は夏季日覆を付した帽の後方に白布3条を垂下することが認められた。これは炎熱の地に服務することから日射から後頭部を保護する目的で定められた特則である。同様のものは第二次世界大戦中、略帽に付されて用いられた。

戦地服（北清事変）

1900年の北清事変（義和団の乱）では、白色の夏衣に代わってカーキ色の夏衣が現地の一部部隊に限って貸与された。

明治33年制式

明治33年制式は、1900年（明治33年）9月8日に制定された「陸軍服制」（明治33年勅令第364号）に基くものである。従来の「陸軍将校服制」及び「陸軍下士以下服制等」が統合されて一つの勅令となった。

第二種帽

将校准士官第二種帽は明治19年制式からほとんど変更はなく、監督部の横章が銀茶絨（明治19年制式では軍吏部と共に花色藍絨であった）に変更された程度であった。
将校准士官第二種帽は濃紺絨で星章は金色、横章が官によって異なった。下士卒第二種帽は色が紺絨と将校准士官の濃紺絨よりも色は薄く、星章が真鍮である点などが異なっていた。大線は幅1寸5分であった。

軍衣

将校准士官の軍衣は、濃紺絨の肋骨服（騎兵を除き胸章は角打黒毛糸組で直径2分、胸部左右各5個）であった。物入は腰部左右に各1個。正衣同様の袖章によって階級を区別した。
下士卒軍衣（騎兵・軍楽部除く）は紺絨の立襟5つ釦。物入れは左胸裏面に1個付され、工兵のみ右胸部の2個が付された。襟章・肩章の定色によって、近衛兵や兵科部を区別した。階級は袖章で区別した。
騎兵を除く各兵科卒の袖章について、黄絨小線幅2分は、上等兵は3条、一等卒は2条、二等卒は1条。袖口より2寸上り、表半面に付着し各間隙は1分である。騎兵を除く各兵科下士の袖章について、平織り金線幅2分・黄絨大線幅8分各1条は共通である。黄絨小線幅2分は、曹長・一等工長は3条、軍曹・二等工長は2条、伍長・三等工長は1条。

夏衣

将校准士官の夏衣は明治26年制式夏衣に同じ。夏衣袖章は将佐尉を星章の数で、その上の線章の数で大中少を表した。下士卒夏衣は白色の立襟ホック留め。袖章は衣とは異なり山形。

明治37年戦時服

日露戦争（1904年（明治37年）2月10日宣戦布告、1905年（明治38年）9月1日休戦成立）に際しては、戦時服が「戦時又ハ事変ノ際ニ於ケル陸軍服制ニ関スル件」（明治37年勅令第29号）、その後「陸軍戦時服服制」（明治38年勅令第196号）により定められた。
「戦時又ハ事変ノ際ニ於ケル陸軍服制ニ関スル件」（明治37年勅令第29号）では、将校准士官同相当官の軍衣を夏衣同様の製式で作成することを認めた。もっとも、夏衣のままの白色では戦場で目立つため、濃紺・紺絨の地質で、袖章も黒色とした。釦の数は5個又は6個と幅を持たせた。夏衣と同様の立襟のみならず折襟（立折襟）のものも見受けられる。また、将校以下の夏衣・夏袴・日覆・垂布は茶褐色とすることを認めた。

明治38年戦時服

「陸軍戦時服服制」（明治38年勅令第196号）では、のちの明治45年制式/四五式に類似した服制が定められた。後年の軍帽と同様の形式のものが第二種帽として制定される。将校相当官の帽用星章と頤紐釦は銀色。
襟部には襟章（兵科部定色の布）および、襟部徽章（隊附はアラビア数字、後備隊附はローマ数字、国民軍附は右側にローマ数字で左側にアラビア数字。それぞれ隊号を表記）を佩用した。

明治39年制式

1906年（明治39年）4月12日、「陸軍戦時服服制」は「陸軍軍服服制」と改められた（明治39年勅令第71号）。これによって、臨時のものであった陸軍戦時服は以後も着用するものとなった。もっとも、「陸軍軍服服制」における第二種帽・衣・袴・外套等の地質は、下士卒等にあっては当分の間は濃紺絨を以て茶褐絨に代用することが許された。これは、日露戦争の終結により大量の濃紺絨の生地が余ってしまったことからこれを費消するための過渡的措置であった。
ここに、帝国陸軍の軍装・略装は従来の濃紺色から茶褐色（カーキ色）へと色彩面で極めて特徴的な転換が行われた。

軍帽

下士官用軍帽の地質は茶褐絨、鉢巻及び天井喰出は緋絨、天井喰出（張り出）の下部において左右両側に金色金属の鳩目打小孔各2個を付す。帽章は星章とされたが、「近衛の称呼を冠する近衛師団の軍隊に属する者」に限り星章を桜葉で囲んだ物を使用する。将校准士官軍帽の顎紐釦には桜花の模様が入り、下士官兵軍帽（四五式軍帽）の耳釦は無地。
将校は下士官に似た標準的な帽子を使い、帽子はその形を保つために綿や混合物のような詰め物を入り。

軍衣

軍衣の地質は茶褐絨。背中は1枚布で、物入れは将校は左右各2個（胸部物入は雨蓋付き、腰部物入は雨蓋無し）、下士卒の場合は左右胸部に各1個（雨蓋付き）。釦は兵科将校准士官は金色金属、各部将校相当官准士官相当官は銀色金属、兵科下士卒は赤銅、各部下士卒は白銅。
兵科区分にかかわりなく、袖章は将校は緋絨で下士卒は蛇腹組緋毛糸。鏑の全周に喰出しに付す。将校准士官軍衣の鏑袖（袖の折り返し）は4寸（約12cm）。下士兵卒軍衣には、左脇下に表が茶褐絨で裏が褐色麻製の剣留1個を付した。

肩章

地質は緋絨（法務官のみ白絨）、縦長の着脱式で、基本的に下士官兵用の官給品は軟芯、将校准士官などの私物は硬芯。線章・星章は、兵科将校准士官下士は金色金属、各部将校准士官下士相当官は銀色金属。兵科卒の星章は黄絨、各部卒の星章は白絨。

夏衣

将校准士官同相当官の夏衣は地質が茶褐薄毛織（ウール）または茶褐布（コットン）である点を除き、将校准士官同相当官軍衣に同じ。ただし、袖章（緋絨の線1本）は付さなかった。
下士卒の夏衣は地質が茶褐布である点を除き、下士卒軍衣に同じ。ただし、袖章（緋色の線1本）は付さなかった。

袴

将校准士官同相当官には、茶褐絨の長袴・短袴および茶褐布または茶褐薄毛織の夏長袴・夏短袴が規定されていた。
下士卒には、軍袴・夏袴のみが規定されていた。騎兵科・軍楽部を除く各兵科部下士同相当官卒のそれはスラックス型（長袴）、騎兵科下士兵卒のそれは乗馬ズボン型（短袴）であった。

大正7年

1918年の大正7年5月4日付陸軍省副官「衣袴及外套仕様改正ノ件陸軍一般ヘ通牒」（陸普第1462号）によると、大正7年度支給の下士卒への衣袴及び外套から新様式のものが給与されるようになり、それに「改四五式」の捺印がされた。これは、軍縮時代で必要とする募兵数が減少したことから徴兵検査の基準が高くなり、体格の良い兵卒が増加したため寸法を全体的に見直した改正である。この段階では、外見上、四五式と改四五式との差は実際には全く無かった。

防暑衣袴

同年、主に華南・台湾方面の酷暑地域用「特種被服」の一つとして、従来試験されていた防暑衣袴が正式に制定された。
夏衣が立襟であるのに対し、のちの昭和13年制式に類似する開襟着用に適した折襟を採用、また胸部物入れは切込型でなく貼付型であり、腰部物入（天蓋は無し）を新設した。襟章および肩章は明治45年制式の従来品を付着する。
酷暑地域である台湾軍部隊では、第二釦を外し大きく開襟とした着用方法も取られている。台湾軍の将校准士官間ではこの第二釦を外す着用方法に準じ、もとより背広型とした開襟の防暑衣を着用する例が散見されており、ネクタイや蝶ネクタイを組み合わされることもある。のちに将校准士官のこの様式の開襟背広型防暑衣は、陸軍解体まで広く普及することとなる。

青年将校文化（大11制・昭5制）

他方、若年層（青年将校）を中心とする将校准士官の間では、軍衣・夏衣等の襟を高く、ウエストは絞り、襟章と肩章の形に凝り、雨蓋は急角度に付けられ、形状もシャープないし大型のものを用い、着丈は短く釦配列も上に詰め、短袴は腿部の膨らみを大きくするか逆に抑え美脚効果を意識したもの、長袴は脚長に見えるハイウエストで細見なもの、生地色は従来の褐色系から濃緑や薄緑といった青みを増した緑系のものが大流行する。
軍帽もチェッコ式（チェコ式、チェック式、チェック式とも。襠の前部を特に高くする形状）、クラッシュ型（芯金を抜き襠部全体を崩した形状）、派手なロス式（露式とも。ロシア軍に倣った襠が全周に大きく張り出した形状）と言った、帽子の内部はその形状を維持するために綿の詰め物をしてると大正時代末頃まで標準だった襠全体が低く整った控えめで大人しい形状を打破する、大型で派手なものが千差万別流行し、同時に目庇（眉庇）は小さいもの、急角度に付された極めて見栄えのするものも同時に大流行した。
それまで外見で将校准士官と下士官兵の軍服に特に大差は無かったが、これらの青年将校文化が華やかなりし頃は、外国軍の要素を取り入れ、明らかに将校と解る昭和新時代の当時の若者らしい、自己主張を持ったお洒落でスマートな装いが多く現れた。
青年将校文化は軍衣袴・夏衣袴・軍帽・正衣袴・正帽・外套・雨覆（マント）・外被・襦袢・手套といった被服のみならず、編上靴・短靴・長靴・巻脚絆・革脚絆・軍刀・指揮刀・図嚢・拳銃・拳銃嚢といった軍装品全般にまで広まることとなり、これら軍装品を扱うテイラーなど各専門店や百貨店、偕行社でも顧客獲得のための競争を行っていた。中でも変わり物としては、栗原安秀陸軍歩兵中尉らと二・二六事件を共謀した中橋基明陸軍歩兵中尉のように、雨覆（マント）の裏地を真紅の緋色生地で仕立てた物などが存在している（緋色裏地の軍衣等は明治19年制式時代等に存在）。
なお、これら瀟洒かつ自由な文化の源流自体は明治期（シャープな雨蓋の造形は明治39年制式・明治45年制式最初期に存在等）にさかのぼり、例として明治45年制式（大正初期）時代に既に朝香宮鳩彦王（右掲）が高襟・高襠かつウエストを絞り雨蓋の造形に凝った軍帽・軍衣を着用している。本格的な大流行自体は概ね昭和5年制式時代であるが、流行の兆し自体は大正11年制式当時には既に見られており、また当然のちの昭和13年制式（青年将校文化（昭13制））にも引き継がれているため、決して（青年将校文化は）昭和5年制式独自のものではない。
帝国陸軍におけるこれらの青年将校文化は服制がほぼ共通の准士官間でも流行し、また、将校間においても一般階層出身者のみならず皇族・王公族・華族といった特権階層でも広く好まれ、その大流行ゆえに帝国陸軍では事実上公式に認められた一般的な文化であった。これとは対照的に、保守的な海軍では同時期のみならず全時代を通しこのような文化は皆無であり、軍服にお洒落を見出す行為の規模は陸軍と比べはるかに小さいものであった。海軍にとっては陸軍において誇りになっていた「軍人臭」は悪癖と見なされ、服装においても軍服はあくまでも「事業服（仕事着）」と見なされていた説もある。

青年将校文化（昭13制）

旧制式に引き続き軍装品に個性を見いだす青年将校文化は継承された。軍帽（チェッコ式・クラッシュ型等）や軍服の仕立て、生地色など全体の体裁自体は旧制式の文化と特に変わらないが、本制式で改正された「襟」は台襟は高いままに、従来の立襟を彷彿とさせる折襟部分の開きが小さい仕立てが流行した。また、折襟を固定したり（台襟と縫い付ける、スナップ・ボタンを仕込む等）、第1釦に被る長さ・台襟より大きな折襟を持つものも好まれた。
昭和13年制式初期には襟章は制式の規格よりやや細長い物が、また、通常礼装用の肩章には正肩章と同等の高級品（体裁の良い丸打金線）が好まれた。
さらに、青年将校が追い求める格好の良さに、（各部および憲兵を除く）「兵科区分」の廃止（胸章）と戦時という国情が重なり、徒歩本分者（将官・佐官を除く歩兵等の尉官准士官。常勤（略装）時は短靴と長袴を、演習・野戦（軍装）時は編上靴と短袴に巻脚絆ないし革脚絆を、儀式の軍装時は短靴に巻脚絆を主用する）の間でも儀式の軍装時を除き、大々的に長靴を常時履く者が増加する事となった。

襟章

階級章は肩章から襟章となる。明治45年制式の肩章をベースに形状のみの変更で、将校准士官は平行四辺形、下士官兵は長方形（俗称「座布団」。のちには織出品も生産）。大きさは共通の縦18mm、横40mmとされた。白絨の法務官・法務部将兵を除き、地質は緋絨。将校准士官襟章の星章の造型は昭和5年制式までの肩章で使われていた立体型から、平型に変更された。1940年には兵長の階級が新設（伍長勤務上等兵は廃止）されたのに伴い襟章も制定されている。

脇裂（将校准士官）

勅令中には、将校准士官冬衣の脇裂（サイドベンツ）についての定めがある。左脇裂は裂け目の裏面の下端に釦を付して開閉できるようにした。これは、将校准士官は刀帯を上衣の下に帯びていたため、軍刀を左腰から出す必要があったことによる。長さは腕骨上端より下ること210mmが基準とされた。なお、右脇裂はダミーとして裂け目は付すもの実際には裂かない。

肩章（将校准士官）

通常礼装用に制定され、軍装・略装には着用されない。正装・礼装（正衣）に用いる肩章（正肩章）に類似し、丸打金線又は丸打黄絹線で、星章は銀色金属、桜花釦は金色金属で桜花模様が付く。肩章の装着方法は正肩章とは異なり、上衣の肩に設けられた切込孔に裏金具を挿し込む。なお「通常礼装肩章（通礼肩章）」の呼称は俗称であり、制式名称は「肩章」である。

肩章（下士官兵）

下士官兵には旧制式の肩章とは異なる横長で着脱式の肩章が制定された。冬衣の地質に同じで、星章及び釦は金色金属。長辺が120mm、短辺を50mmとし、襟側15mmの位置に釦を付すと共に狭まり、最短辺は270mmである。
下士官は肩端に平織黄絹線又は金線の線章を付す。曹長・上等兵は星章3個、軍曹・一等兵は星章2個、伍長・二等兵は星章1個（肩端から50mmの位置に星章1個を付す）を付す。なお「陸軍服装令」上では下士官兵に通常礼装と称する服制は存在しないため「通常礼装肩章（通礼肩章）」の俗称は誤りであり、あくまで制式名称は「肩章」である。

綿製冬衣

従来、絨製であった下士官兵冬衣の代用品として綿製冬衣が制定された。同じ綿製である薄手の夏衣と異なり厚手で防寒性を高めた被服であり、絨製の冬衣と異なり安価なため広く普及した。

マント（将校准士官）

明治45年制式の「雨覆」を体裁はほぼそのままに、名称を「マント」に改名。また、旧制式では将官・佐官・尉官准士官の階級を大まかに区別するための星章を襟章に用いていたがこれを廃止し（頭巾の首元に付す副章は存続）、上衣用の同制式の襟章を付す。
丈は膝下約30mmを標準とするが、乗馬本分者は同約150mmと為すことも可能。

略帽

従来試験されており、事実上制式に近い存在として部隊に支給され広く用いられていた戦帽が略帽として制式制定された。なお、軍帽は儀式・外出・常勤・演習などで従来通り使用される。
鉄帽の下に被っても邪魔にならないよう、目庇は45mmと短いものとなった。一般の将校准士官下士官兵は横幅26mmの星章（台地について規定はない）、「近衛の称呼を冠する近衛師団の軍隊に属する者」は星章の周囲を桜葉が囲む形状で横幅50mm、縦38mmの帽章を付した。星章自体の地質は将校准士官も下士官兵と同じく黄羅紗製とされたが、金線や黄絹製の星章も広く用いられた。

垂布

昭和13年6月1日陸達第31号により、略帽に付す垂布（略帽垂布・帽垂布）が制定された。

袴

将校准士官には冬長袴・冬短袴・夏長袴・夏短袴が規定されていた。下士官兵にあっては、袴についてはそれまで徒歩本分者と乗馬本分者で長袴と短袴を振り分けて支給していたがこれを短袴に統一した。

昭和13年

昭和13年6月1日陸達第31号により、防暑衣袴が改正された。同年制式の夏衣との違いとして、胸部物入は切込型でなく貼付型であり、開襟着用を主眼に脇下には釦で開閉する通気孔を有する。形状が類似する昭和5年制式の防暑衣では腰部物入に雨蓋がなかったが、本制式では雨蓋を有する。昭和5年制式時代から引き続き、酷暑地域の将校准士官間ではもとより大きく開襟とした背広型の防暑衣が非制式品ではあるものの普及する。

昭和17年

昭和17年4月1日陸達第18号により、防暑衣袴を改正。防暑衣の胸部物入は切込型となり、第一釦を外す開襟着用が前提となる。防暑袴は半袴（ハーフパンツ）となるが、夏短袴・夏袴とも組み合わせられる。並行して将校准士官間では開襟背広型の防暑衣が普及する。

袖章

准士官以上の冬衣・夏衣・防暑衣には袖章が制定された。袖章は昭和13年制式で外套・外被に付された線章と、昭和18年制式で新たに制定された星章からなっていた。線章は濃茶褐織紐で、将佐尉官は幅10mm、准士官は幅4mmで袖の全周に付された。星章は金線繍および黄絹繍ないし黄絨で、茶褐絨の台地が付された。将佐尉官は線章の数で、大中少は星章の数で表した（例：線章2本の星章1個は少佐、准尉は星章無しの袖章1本）。

昭和19年特例

1944年12月1日に「大東亜戦争陸軍下士官兵服制特例」（昭和19年勅令第652号）が制定される（「戦時服」）。夏衣袴・冬衣袴・外套・外被・略帽・雑嚢・水筒が省略化された。

昭和20年特例

1945年の「大東亜戦争陸軍下士官兵服制特例中改正」（昭和20年勅令第384号）により同特例が「大東亜戦争陸軍軍人服制特例」に改められ、軍服の代用として国民服を使用する事も可能となった。また、近衛師団は禁闕守衛勤務に服する場合を除き、桜葉で囲まれた（「近衛」の称呼を冠する近衛師団に属する部隊に属する者の）星章に代えて一般の星章を用いることができるようになった。