ヘンリー・ペティ＝フィッツモーリス (第5代ランズダウン侯爵)

生い立ち

第4代ランズダウン侯爵ヘンリー・ペティ＝フィッツモーリスと後妻のエミリー・ペティ＝フィッツモーリス（フランス外相タレーランの息子であるフランス軍将軍シャルル・ド・フラオーの娘）の間の長男として生まれる。
フィッツモーリス家は12世紀にアイルランド・ケリー州へ移住し、以来同地の領主として君臨してきた家柄である。代々ホイッグ党の政治家の家系であり、曽祖父に首相や内務大臣を務めた初代ランズダウン侯爵ウィリアム・ペティ（首相在職時の爵位は第2代シェルバーン伯）、祖父に財務相や内相・枢密院議長を歴任した第3代ランズダウン侯爵ヘンリー・ペティ＝フィッツモーリスがいる。
イートン・カレッジを経てオックスフォード大学ベリオール・カレッジを卒業した。
1866年、父の死により21歳で第5代ランズダウン侯爵位と家督を相続した。なお後に母親からもスコットランド貴族爵位ネアーン卿（Lord Nairne）を相続している。ランズダウン侯爵家は大地主であるものの、抱える負債も巨額であり、彼も家計のやり繰りには苦労した。

自由党政権において

貴族院議員となったランズダウンは自由党に所属し、第1次グラッドストン内閣では1868年から1872年まで大蔵卿委員を、1872年から1874年まで陸軍省政務次官を務めた。
1880年に第2次グラッドストン内閣が発足するとインド省政務次官に任じられるが、アイルランド自治に関するウィリアム・グラッドストンの方針に反対して辞職、後に自由党からも離党した。

総督として

1883年から1888年までカナダの総督を務めた。彼の総督在任中のカナダはジョン・A・マクドナルドが2期目の首相を務めている時期だったが、鉄道建設をめぐるスキャンダルが発生し、経済も悪化、さらに1885年に北西部でルイ・リエルの反乱が発生するなど危機的状況にあった。ランズダウン侯はカナダの民心の安定を図るために1885年には西部カナダを巡る旅を行い、カナダ先住民とも触れ合った。また米国との漁業問題をめぐる交渉に尽力した。1884年に英国科学振興協会の会合の主催するなど科学のパトロンとしても活動した。カナダに安定を取り戻すことに貢献した優秀な総督と評価されている。
ついで1888年から1894年までインドの総督を務めた。ルピーの減価でイギリスの対印投資が減少している現状を踏まえて、1893年6月にルピーの変動相場制を停止し、1ルピー＝1シリング4ペンスの固定相場制へ移行させた。また金本位制導入のため銀貨自由鋳造を停止させた。これによりルピーの交換レートは上がったものの、インド国内の通貨供給が減少し、経済活動の規模は小さくなった。外交面ではアフガン国境の小国フンザとナガルを併合し、シッキム王国やチトラルのカラートを保護国にするなど拡張政策を取った。

保守党政権の閣僚として

帰国後は自由統一党（リベラル・ユニオニスト）に所属（同党は後に保守党に合流）。1895年、第3代ソールズベリー侯爵ロバート・ガスコイン＝セシルを首相とする保守党との連立政権（第三次ソールズベリー侯爵内閣）において陸軍大臣として入閣した。陸軍総司令官人事では初代ウォルズリー子爵ガーネット・ウォルズリー元帥を任命し、エドワード・カードウェルの路線を継承して陸軍への文民統制を強化した。在任中の1899年に第二次ボーア戦争が勃発するが、5万人以上と予想されるブーア軍に対して3万5千人の動員が必要である、とのウルズリーの進言を「徹底的に効率の良い状態にある」1万人で事足りるとするなどしたことから、戦争準備が不十分であったことを批判された。
1900年10月にソールズベリー侯の後を受けて外務大臣へ転任した。中国分割をめぐるロシア帝国主義の極東進出を憂慮し、極東の現状維持ができる国として日本に注目し、首相ソールズベリー侯の賛成も得て、1902年1月30日にはロンドンにてイギリス駐箚日本公使林董男爵（後に伯爵）との間で日英同盟を調印した。
続くアーサー・バルフォア内閣でも外相に留任した。1903年5月15日にはペルシア湾におけるイギリスの優越権を宣言してロシア帝国の南下政策を牽制した。また日本国内の日露協商派の動きを警戒し、1903年7月には日本政府に対して日本が独断でロシアと協商を結ばないよう釘を刺した。日英同盟は「日英どちらかが二か国以上と戦争になった場合はもう片方は同盟国のために参戦、一か国との戦争の場合はもう片方は中立を保つ」という約定になっていたため、フランスがロシアとともに日本に宣戦布告せぬようフランス取り込みに腐心した。フランス外相テオフィル・デルカッセと交渉を進め、両国の懸案事項である世界各地での植民地争奪戦を互譲的に解決していき、1904年4月8日に英仏協商を締結させることに成功した。
1903年から政権与党内でジョゼフ・チェンバレンら関税改革（保護貿易）派と蔵相チャールズ・リッチーら自由貿易派の対立が深まったが、ランズダウン卿はチェンバレンを支持していた。この件での政権与党内の亀裂は深まる一方で、党分裂を避けるため1905年12月にバルフォア内閣が総辞職するまでの事態となった。

保守党野党時代

1906年の総選挙において自由党が圧勝すると、保守党が半永久的に多数を占めている貴族院から自由党政府の政策に抵抗するという保守党党首アーサー・バルフォアの計画に保守党貴族院院内総務として協力し、初等教育から宗教教育を排除することを目的とした「教育法案」や富裕の醸造業者の独占を制限することを目的とした「酒類販売免許法案」などを貴族院で廃案に追い込んだ。
1909年には貴族院は予算案に介入しないという慣例を破って「人民予算」を否決した。この予算案には土地課税が盛り込まれており、地主貴族から土地の国有化を狙う「アカの予算」として強い反発を招いていたためだった。ランズダウン侯も「土地課税が実施されるには土地の評価が前提となる。ひいてはこれが土地の国有化につながる」と批判している。
しかしこれを受けて首相ハーバート・ヘンリー・アスキスは庶民院を解散。1910年1月の総選挙はハング・パーラメントとなったものの自由党はアイルランド議会党と連立して予算案を通過させた。
さらに同年12月の総選挙後、自由党政権は貴族院の権限を縮小する議会法案を提出してきた。これに対してランズダウン卿は初め徹底抗戦で臨んだが、自由党政権は1911年7月に選挙前に国王から新貴族任命の約束を得ている旨を明らかにし、議会法案を貴族院が否決したら法案に賛成する新貴族任命を行うであろうことをバルフォアやランズダウン卿ら保守党幹部に通告した。ここに至ってランズダウン卿は党首バルフォアとともに法案を可決させるしかないと判断し、貴族院保守党の説得にあたったが、貴族院保守党には徹底抗戦派が多かった。ランズダウン卿はじめ妥協派の保守党貴族院議員ははじめ棄権を考えていたが、棄権すると議会法案否決の公算が大であったため、賛成する方針に転じ、賛成131、反対114の僅差でなんとか可決させた。この結果、イギリスにおける庶民院の優越が確定することとなった。

第一次世界大戦

第一次世界大戦中の1915年、ガリポリの戦いはじめ好転しない戦局からアスキスは保守党も取り込んだ挙国一致内閣（第2次アスキス内閣）を組織した。この際にランズダウン卿も保守党からの閣僚として無任所大臣として入閣、首相がデビッド・ロイド・ジョージに代わる1916年まで務めた。
戦死者の急増で兵員が枯渇してくるとロイド・ジョージやウィンストン・チャーチル、カーゾン伯、オースティン・チェンバレンといった閣僚たちとともに徴兵制導入の主要論者となり、慎重派閣僚たちを退けて、1916年5月に18歳から41歳の男性を一律に即時徴兵する1916年兵役法を可決させることに成功した。
1916年11月には講和覚書を書き、閣僚たちに回覧した。その中でランズダウン卿はイギリスが今度の大戦で負った甚大な人的・財政的・物的損害を列挙したうえで「この負担に耐えることはもとより国民の義務であり、国民の士気も衰えてはいないが、近い将来敵国を打倒し、無条件降伏を受諾させられるかは極めて疑わしい。そうなると無用の殺戮を不必要に長引かせていることに責任が生じよう。」と論じ、ドイツとの講和交渉に応じる可能性を排除すべきではないと訴えた。だがこれは陸軍大臣ロイド・ジョージら徹底抗戦派の閣内反政府派から厳しく批判された（ロイド・ジョージはアスキスに対する政権内不満分子になりはじめていた）。
1916年12月にアスキス内閣が崩壊してロイド・ジョージ内閣が成立すると閣僚職辞職を余儀なくされ、保守党貴族院院内総務の地位もカーゾン卿に譲ることになった。
政府を追われた後もこれ以上の戦争継続を疑問視し、1917年11月29日付けの『デイリー・テレグラフ』でドイツと早期講和するべきである旨を訴えて物議を醸した（Lansdowne Letter）。

晩年・死去

1927年6月3日、心臓発作のため死去。82歳。爵位は長男のケリー伯爵ヘンリーが相続した。遺産は土地が 1,044,613 UKポンド、他の資産が 233,888 UKポンドであった。