幹部候補生 (日本軍)

現役と予備役

軍隊は戦争や事変など有事の際には多くの人員を必要とするが、平時には財政上の理由からも必要最小限の規模で運用することが理想である。そこで常備兵力のうち有事と平時とにかかわらず恒常的に軍務につく将兵を現役として定数を制限し、現役期間が満期になった兵や諸事情で現役定限年齢（定年）前に軍務から離れる将校以下は、必要な時のみ軍隊に召集される予備役に編入し平時は民間で生活させることで調整をする。
有事に召集された予備役将兵は現役と同様に軍務につくが、原則はあくまでも臨時の補助員であり昇進や配置の面では現役を優先させることが一般的である。こうした人事的不均衡は、定員が限られた平時の補職先を現役の将校あるいは下士官に割り当てるためには必要といえる。それと同時に最初から予備役編入が前提となっている将校あるいは下士官を養成することも、有事召集要員を多数確保するためには不可欠であった。

制度設立の経緯

1927年（昭和2年）12月の制定以来、幹部候補生制度はすべて兵の階級から順を追って修業教育が行われてきた。一方、航空関係では操縦者に限り予備役将校の補充に1943年（昭和18年）5月、陸軍航空関係予備役兵科将校補充及服役臨時特例（勅令第566号）による特別操縦見習士官の制度が定められた。特別操縦見習士官は飛行機操縦という高度な技能を短期間で修得させるために、優秀な人材源として特に高等教育機関の学歴を持つ者のみを採用するものであった。また兵の階級を経ず採用とともに曹長の階級を持つ見習士官とすることで、身分取扱いを良くして海軍の予備学生制度に対抗し十分な志願者を確保する狙いもあった。
特別操縦見習士官制度は大量の志願者を得ることができたが飛行機操縦者に限定されるものであり、海軍の予備学生制度は飛行科のほか兵科、整備科、機関科があった。海軍にならい、陸軍でも地上の兵科および経理部の予備役将校補充の特例を制定することとなった。

制度の実態と終焉

特甲幹第1期のうち1944年10月に採用された者は上述の勅令により約1年の集合教育を予定していたが、戦局の悪化により10か月に短縮し、階級も当初6か月後の予定を早め1945年3月に軍曹に進んだ。その後さらに集合教育期間の短縮がされ、最終的には採用から8か月後の1945年6月に各地の陸軍予備士官学校を卒業し、卒業と同時に曹長の階級に進み見習士官となり、将校勤務を命じられた。これは本土防衛の新兵備計画による、いわゆる「根こそぎ動員」とされる大量の部隊編成にともなう指揮官補充の必要によるものである。第1期で1945年1月に採用された者は5か月後の同年6月に軍曹の階級に進み、集合教育は同年9月までを予定していた。
1945年8月、太平洋戦争は終戦となり、8月18日の大陸命第1385号により特甲幹の修業は中止された。すでに見習士官として部隊で将校勤務をしていた第1期前年10月採用者は8月19日の陸人電第6541号「従前ノ規定ニ拘ラズ八月十九日現在見習士官タル者ハ八月二十日附任官発令差支ナシ」にもとづき、少尉任官が可能となった。第1期1945年1月採用者、ならびに第2期、第3期は軍曹または伍長の階級のまま集合教育期間中であった。

士官候補生等との相違点

陸軍には幹部候補生以外にも「候補生」の名称を持つ将校または下士官補充要員の制度がいくつか存在した。その各制度の概要と、幹部候補生制度との主な相違点は次のとおりである。

士官候補生

1887年（明治20年）に初めて定められ、陸軍幼年学校を卒業するか中学校などから志願のうえ試験に合格して陸軍士官学校で各兵科現役将校となる教育を受ける者が士官候補生であった。1920年（大正9年）以降は陸軍士官学校の予科、1937年（昭和12年）からは陸軍予科士官学校を卒業した者が士官候補生とされ、陸軍士官学校あるいは1937年に当初分校として開校した陸軍航空士官学校（航空兵科のみ）で本科教育を受けた。また1935年（昭和10年）より陸軍経理学校の予科を卒業した者は経理部士官候補生とされ、引き続き同校で本科教育を受けた。
士官候補生は、いわゆる「職業軍人」となる現役将校を補充する点が、はじめから予備役将校の補充を目的とする幹部候補生とは根本的に異なり、修業期間も幹部候補生より長く設定されていた。現役将校は少尉候補者など士官候補生以外からも補充されたが、事実上陸軍将校の本流は士官候補生出身者のみといえる。

軍医候補生

1933年（昭和8年）に臨時特例として定められ、医師法（旧制医師法、1942年11月以後は国民医療法施行令）第1条第1項各号のいずれかに該当する32歳未満の志願者の中から短期現役の軍医となる教育を受ける者が軍医候補生である。満州事変の勃発により陸軍軍医の欠員を急速に補充するために設けられた。軍医候補生は採用後ただちに二等看護長（1937年以後の階級名は衛生軍曹）の階級となり、さらに見習医官（同衛生部見習士官）を命じられ、合計で約2か月間歩兵連隊に在営し、その本務に必要な勤務および軍事学を習得する。年齢条件、採用時にあたえられる階級、修業期間、予備役ではなく短期現役の軍医を補充する点などが衛生部の幹部候補生とは異なっていた。

操縦候補生

1935年（昭和10年）に定められ、高等教育機関を卒業し、かつ軍隊外で飛行機操縦の検定に合格するか飛行機操縦士免状を持ち、航空兵科の予備役操縦将校となるため1年間の教育を受ける者が操縦候補生である。採用後ただちに一等兵の階級を与えられ、順を追って曹長の階級まで進み見習士官として将校勤務を習得したのち少尉に任官し予備役に編入される。学歴の最低条件、飛行機操縦技能を民間であらかじめ習得しているうえで軍に入る点などが幹部候補生とは異なっていた。

技術候補生

1939年（昭和14年）に臨時特例として定められ、大学の工学部または理学部、あるいは工業に関する専門学校を卒業した30歳未満の志願者の中から短期現役の技術将校となる教育を受ける者が技術候補生である。1919年（大正8年）に定められた「技術将校タルベキ士官ニ任ズル見習士官」の制度を補強するため、技術候補生出身の短期現役将校により増員をはかった。
技術候補生は採用後ただちに軍曹の階級を与えられ、約２か月後に曹長の階級に進み見習士官として将校勤務を習得したのち大学の卒業者は中尉に、専門学校の卒業者は少尉に任官した。学歴および年齢の条件、採用時に与えられる階級、修業期間、予備役ではなく短期現役将校を補充する点などが各兵科の技術従事幹部候補生（1940年の技術部設立以後は技術部の幹部候補生）とは異なっていた。現役の技術将校はもともと定数が多くないために技術候補生の採用は少数であった。

特別幹部候補生

1943年（昭和18年）12月に臨時特例として定められ、15歳以上20歳未満の志願者の中から短期現役下士官となる教育を受ける者が特別幹部候補生である。場合により特幹と略された。太平洋戦争後半に航空、船舶、通信など特殊な技能教育が必要な兵種に限定して、中学校3年修了程度の学識を持つ少年のうち試験合格者を採用し比較的短期間の教育で下士官に任官させた。現役の下士官を補充する点、学歴の条件が一切ないこと、設定された制限年齢などが幹部候補生（乙種幹部候補生）、あるいは特別甲種幹部候補生とは異なっていた。「特別乙種幹部候補生」という名称ではないことに注意。

予備候補生

1944年（昭和19年）4月に定められ、航空機乗員養成所、無線電信講習所、朝鮮総督府交通局高等海員養成所のいずれかの卒業者の中から志願により予備役将校または下士官となる教育を受ける者が予備候補生である。予備役将校となる者は甲種予備候補生として採用後ただちに軍曹の階級となり8か月、予備役下士官となる者は乙種予備候補生として採用後上等兵の階級となり6か月の教育を受け、それぞれ修業期間満了後に任官した。航空、通信、船舶という特定の兵種に限定され、特殊技能を民間の学校であらかじめ習得しているうえで軍に入る点などが幹部候補生とは異なっていた。

幹部候補生の取扱い

幹部候補生は兵籍の上では生徒に分類され（陸軍補充令第115条）、兵籍が軍人である一般の兵や下士官とは取扱いに違いがあった。一般の軍人の場合、兵は二等兵から上等兵、兵長までを「命」ぜられ、下士官、准士官、将校はその階級、すなわち伍長以上を「任」ぜられる。それに対して幹部候補生は採用された時点で規定の二等卒（旧制幹部候補生、修業期間1年の者）、一等兵、あるいは伍長（特別甲種幹部候補生）等の「階級を与え」られる点が異なる。階級が上がっても与えられた階級を進めているだけで幹部候補生の身分はあくまでも幹部候補生であり、階級は二義的なものであった。呼称においても一般の兵、下士官等が「佐藤上等兵」「田中伍長」など姓と階級で呼ばれ、また自称するのに対し、幹部候補生の場合は「山本候補生」などとなる。
給与に関しても軍人として兵籍にある者は階級に応じた金額の俸給が支給されるが、幹部候補生は見習士官になるまでは階級にかかわらず定額の手当金である。例として1943年（昭和18年）8月より施行された大東亜戦争陸軍給与令（勅令第625号）の場合、一等兵の月給が9円、兵長13円、伍長20円であるのに対し、幹部候補生の手当金は月額9円であった。

任官以後

幹部候補生は修業期間が満了すると予備役に編入されるため、大規模な動員がされない時局であれば軍務から離れるのが当初の原則であった。しかし1937年（昭和12年）7月に勃発した日中戦争から太平洋戦争の終結にいたるまで日本は常に有事となり、幹部候補生から任官した将校あるいは下士官は予備役編入と同時に臨時召集という書類上の手続きがされ、継続して軍務につくことが通常となった。
軍隊の人事は召集された予備役より現役が優先されるため、兵科幹部候補生出身者は官衙、軍学校あるいは師団等の司令部などよりも主に部隊に配置され、進級も現役に比べて遅かった。ただし予備役であっても召集によらず軍務につくことを志願する特別志願将校となった場合は現役に準じた扱いとなり、さらに1939年（昭和14年）10月に「幹部候補生等ヨリ将校ト為リタル者ノ役種変更ニ関スル件」（勅令第731号）が施行されて以後は陸軍憲兵学校、陸軍予科士官学校（後に陸軍士官学校での丁種学生教育に変更）、陸軍航空士官学校、陸軍工科学校などの諸学校であらためて学生教育を受ける予備役将校は、現役に転役することが可能となった。
1939年時点で兵科の中尉および少尉の7割以上が幹部候補生出身の予備役将校であり、陸軍部内文書においても「現下国軍下級将校ノ主力ハ幹部候補生出身将校」という文言が確認できる。太平洋戦争終了時の甲種幹部候補生出身将校は、通算で約20万人といわれ、特に損耗率が高い戦地の部隊附下級将校は、幹部候補生出身者の主要な配置先となる場合が多かった。

幹部候補生に対する評価

幹部候補生出身の将校は軍歴の長い下士官や兵から見て、士官候補生出身の現役将校と比べ教育期間が短く、また入営時には一般兵と同じ立場であったこともあり、概して軽侮されがちな傾向であったという著述が散見される。士官候補生出身の現役将校を「実弾」「実包」あるいは「本ちゃん」と呼び、一方の幹部候補生出身の将校を「空砲」「擬製弾」と呼ぶ例などがある。
また軍服の襟に着用する特別徽章は制度開始以来、士官候補生と出身の見習士官が星（五芒星）のみであるのに対し、幹部候補生と出身の見習士官は差別化され円形の台座に星を配置したデザインから、徽章そのもの、あるいは着用した幹部候補生や見習士官を「座金」と揶揄する場合もあった。1943年（昭和18年）10月、陸軍服制の改正（勅令第774号）により特別徽章が変更され、星（五芒星）を桜の枝葉が囲む共通のデザインになったが、徽章の色は士官候補生と出身の見習士官が金色、甲種幹部候補生と出身の見習士官が銀色に差別化された。
幹部候補生や出身の将校に対する評価の原因となったものは、主として本人の資質とは別の制度上の問題である。1944年（昭和19年）、新たに特別甲種幹部候補生の制度が作られた際には「従来ノ幹部候補生ニ在リテハ統率力特ニ指揮権承行ノ厳粛ニ付テ十分ナラザルモノアリ而シテ其ノ原因ノ最大ナルモノハ（中略）一般兵ヨリ選抜スル点ニ在ル」と、従来の幹部候補生に対する「少し前まではただの兵隊」という認識を改革する点も考慮されていたことがうかがえる。