日刊ゲンダイ

紙面構成

紙面構成は創刊時からライバルとされた『夕刊フジ』の紙面とほぼ同じ。

川鍋は『日刊ゲンダイ』を「日刊雑誌」と位置付けており、紙面構成では1面のレイアウトを雑誌の表紙に見立てたという。1面には大きく見出しを載せて記事は導入部のみということが多かった。なお編集権は原則として日刊現代社にあり、講談社の『週刊現代』との連携はほとんど取られていないばかりか、2010年代には週刊現代と日刊ゲンダイが全く反対の論調を取るケースもみられるようになった。

また、『FRIDAY』など週刊現代以外の講談社発行雑誌・刊行物との連携もほとんど取られていない。

反権力・反体制

政治的には、自民党が国会内で与党か野党かに関係なく反自民一辺倒となるのが基本。小泉純一郎総理総裁の時は構造改革などの基本政策を称賛することもあったが、結局は批判する側に回っている。一方で、日本共産党や社会民主党など旧来から革新と言われてきた勢力に好意一手という訳でもなく、非自民勢力の結集による政権交代実現という、自由党共同代表小沢一郎の考えに共鳴する論調がしばしば見られる。民主党政権時代には社民党の連立入りに反対する論調を出した。民主党の後身の国民民主党や立憲民主党も折に触れて批判の対象となっている。
一方で、ゲンダイは反権力のポーズがワンパターン化しているとの批判もあり、多田陽は「社会的公器としての自覚が乏しく、マイナー紙を脱することができていない」と主張。日刊現代社OBで元ニュース編集部長の二木啓孝は自身の回想として、「私も正直に言えば、過去には週刊誌と夕刊紙でずいぶんと飛ばし記事を書いてきた。しかし、少なくとも死者の出た話や、歴史的な新事実について書く場合は念入りな取材をしたものだ」と告白している。

スポーツ

ゲンダイの創刊当時、日本の朝刊スポーツ紙はプロ野球と向き合うスタンスとして、自社が球団を保有している読売新聞グループと中日新聞社を除いて、東京本社版では巨人、近畿圏向けは阪神タイガースに好意的でなければ売れないという半ば固定観念があったが、ゲンダイは両球団に対してアンチの立場を取り、支持を得てきた。だからと言って巨人・阪神以外のセ・リーグ4球団に対して好意的かと言うとそうでもなく、パ・リーグのチームに対してはオーナーへの個人攻撃とも取れる記事を出すことがある。
ただし、阪神タイガースが優勝争いをしていたりクライマックスシリーズ進出を果たしたりすると、大阪本社版のみタイガースに対する嘲笑や諷刺が抑えられ阪神ファン寄りの記事が増える傾向にある。もっとも、関西では産経新聞社が夕刊フジに加えて朝刊のサンケイスポーツでも阪神ファンに寄り添った編集をしていること、また産経新聞社自体が大阪発祥で近畿圏での販売に強みを持っていることなどから、販売部数的には夕刊フジが日刊ゲンダイを大きく引き離している（前述）。
得手分野としては競馬（中央競馬）を持ち、開催前日となる金曜・土曜版は他のスポーツ紙と同様、中央競馬関連に紙面が大きく割かれる他、専任の競馬記者や専属評論家など専門紙と同等の取材体制を整えている。また日曜メインレースの予想と同時進行する塩崎利雄の小説『止まり木ブルース』が有名。競馬の出馬表は基本的に日刊スポーツと同一のフォーマットで、日刊スポーツグループの日刊編集センターから供給を受けている。
中央競馬以外の公営競技は紙面販売時間の絡みで翌日の出走表を掲載しづらいという事情もあり、1990年代まで扱いがほとんどなかった。BOAT RACEでは2000年（平成12年）前後から、地方競馬は2010年代になって社杯を出すようになり、最近では船橋競馬場を中心に紙面や電子新聞で公営競技にスペースを割く機会が増えてきている。

メディア

ライバル関係にある『夕刊フジ』とは、論調でも保守対革新の関係にある。ただし、ゲンダイがリベラル寄りだからと言っても日本共産党や社会民主党など旧来から革新と言われてきた勢力に対して手を緩めることはしておらず、かつては共産党の機関紙『しんぶん赤旗』に対して批判を浴びせて激しい論戦になった例がある。
マスコミ大手では他に、夕刊フジの母体で同じく保守寄りの論調を取る産経新聞はもちろんのこと、紙面の印刷を長年請け負ってきた日刊スポーツグループの大親会社である朝日新聞社や、大阪本社が自社所有の建物に入居している読売新聞グループに対しても容赦ない批判を浴びせる。

また、犯罪で逮捕されたり反社会的勢力（暴力団など）との関わりが指摘されたりした著名人（芸能関係者やアスリートなど）に対しては極めて厳しい姿勢、時には攻撃的論調を見せるほか、犯罪に関わっていない著名人に対してマイナスのイメージを植え付けさせるゴシップ記事を大きく報じる点で、週刊現代や週刊文春などと似た傾向がある。ちなみに、ゲンダイは日本新聞協会に加盟していないため、警察に逮捕された被疑者や刑事被告人に対しては実名呼び捨てとすることで一貫している。
インターネットに対しては他マスコミと同様に批判的論調で、特に掲示板サイトの「5ちゃんねる」（旧・2ちゃんねる）に対しては、「ネットの陰、負の部分を引きずってきた存在」と執拗に批判している。

籾井勝人NHK会長をめぐる報道

2014年1月25日のNHK会長就任記者会見において、籾井勝人が慰安婦問題に関し『コメントしない』と言い続けたものの記者側から『どうしても』ということで『個人としてであれば』と発言し、その後で記者側から『個人（の見解）というのはあり得ない』と言われ『会長としてであれば取り消す』と発言した件について、『日刊ゲンダイ』は2014年2月14日の記事で『この人の出身校と偏差値、籾井勝人・NHK会長、嘉穂総合高校「42」。従軍慰安婦に関するトンデモ発言をした人だけに「やっぱり」などと思うなかれ。このやや低めの偏差値』と述べ籾井の出身高校である福岡県立嘉穂総合高等学校の偏差値が低いと報じた。

芸能

朝刊スポーツ紙の芸能面によく見られる、「事務所側の売り込みによる発表報道」に批判的である。
地上波テレビでは視聴率の話題に着目した記事を多く掲載する。視聴率が芳しくない番組は出演しているタレントや俳優の責任というスタンスである。一方で記者が批判してきた番組（タレント）が高視聴率を獲得すると批判の矛先は視聴者に向けられることになり、日本テレビで放送された東京マラソン2008中継の視聴率が20.6%となった時には、「（番組視聴者は）ヒマな人が多い」という論調になった。一方、「視聴率至上主義は改めるべき」という主張も繰り返しており、視聴率がふるわないながらも質の高い番組を紹介する「視聴率がなんだ」という記事を連載したこともある。
政治記事が学者や評論家などのコメントを実名入りで引用しながら構成されている反面、芸能記事では根拠のない事柄を「事情通」、「芸能関係者」といった存在が証明されない人物からコメントを取ったとする記事が多い。

セックス

ゲンダイは具体的な売春情報を掲載し好評を得た。現在でも性風俗関連特殊営業（風俗店）の広告を受けることが多く、特に内外タイムス改めリアルスポーツの廃刊後は関東地方の風俗店に関連した三行広告がゲンダイと夕刊フジに集中するようになった。その一方で、風俗専門雑誌やインターネットなどとの競争にもさらされている。
2011年（平成23年）10月26日、風俗適正化法違反（無届け業者の広告宣伝の禁止）ほう助の疑いで逮捕された違法マッサージ店の関連広告掲載先として、警視庁が日刊現代社などを家宅捜索している。

宗教

過去には、他紙が及び腰な公明党や創価学会への批判を誌面上で度々行っていた。創価学会系紙メディアである潮出版社の全面広告を月2回（月刊雑誌「潮」と横山光輝の漫画）4頁に掲載するにも関わらず、お構いなしだった。ただし、現在では表立った批判は少なくなっており、2010年2月に小沢一郎が創価学会幹部と会談したことをあげ、小沢が創価学会を取り込むことで反小沢一派の影響力が低下することを肯定する記事を掲載している。

韓国関連

韓国及び韓国人を徹底的に批判している。ゲンダイ開発の祖である川鍋が週刊現代編集長時代に金大中事件で韓国政府批判を繰り広げたことにより、韓国大使館から抗議を受け、講談社役員との喧嘩となり編集長を解任されたことと、近年の韓流“ブーム”に騒ぐ主婦層への反発からである。

「KARAとか韓流はいい加減やめ！」と韓流ブームの代表としてKARAを「ダンスも歌も並みレベル」と酷評し、レディー・ガガを猥褻としてライブを拒否しながら、自国アイドルKARAの尻振りダンスを許す韓国の欺瞞を徹底批判し、「ボチボチ揃ってお引取り願いたい」「午後の民放やBSの韓流ドラマもうんざりなので、日本のドラマ放送に変えてくれ。日本のテレビ局は目を覚まして日本のタレントを大切にしようぜ」と韓流排除を訴えた。
しかし2018年2月には、「TWICEや防弾少年団達による第3次韓流ブーム到来」の記事を取り上げ、日本のアイドル、特にジャニーズ事務所所属のタレントよりはダンス・ルックス・歌唱力の全てにおいて歴然とした差がある、と評価している。
なお、犯罪で逮捕された日本の著名人が後から在日韓国・朝鮮人であることが分かったなどとして激しく攻撃した例もある。

批判

週刊文春や週刊現代ほどではないが、著名人や芸能事務所、政治家などからゲンダイの報道内容を名誉棄損だとして訴えられることも多く、ゲンダイ側が敗訴したケースも枚挙に暇がない。
2007年4月11日付（4月10日発行）に掲載された「美人フルート奏者と熱愛中のえなりかずきに巨根伝説」という見出しの記事を出し、「芸能ライター」の声として、えなりが巨根であること、そして風俗通いを頻繁にしていると報じた。それに対しえなりが事実無根とし名誉毀損として約1,100万円の損害賠償と謝罪記事の掲載を求めて、東京地裁に提訴し、訴訟となった。半年後、日刊現代は記事は全て捏造であったと認め、えなり側に謝罪し和解した。同紙10月7日付（10月8日発行）の芸能面に「本紙2007年4月11号に掲載したえなりかずき氏に関する記事で、同氏の発言として報じた部分及び 同氏支援者が同氏を接待する方法について述べた部分は、いずれも事実に基づかないものでした。 この記事により、同氏の名誉を侵害し、同氏に多大なご迷惑をおかけしたことを謹んでお詫びいたします」との10月6日付社告を掲載した。
他にも野中広務、河井克行など複数の政治家に抗議され謝罪訂正報道を行っている。
TOKYO MX『5時に夢中!』の「夕刊ベスト8」のコーナーではゲンダイの記事が紹介されているが、一方で同番組のコメンテーターを務めるマツコ・デラックス、中村うさぎ、倉田真由美等から、「女性軽視」「オヤジ目線の論調」として激しく批判されている。

狐の書評

1981年2月から2003年7月まで連載されていたコーナー。当初は不定期掲載だったが、その後水曜日発売分に定着。新刊を書評した。連載中、筆者の「狐」は匿名の書評家であったが、随筆家の山村修が2006年7月に刊行した著作の中で、自らが「狐」であることを明らかにした。

日刊ゲンダイDIGITAL（旧称ゲンダイネット）

1998年、WEB版として「ゲンダイネット」を開設。「ゲンダイネット」はゲンダイ紙面を元に作成・編集された情報をパソコンやモバイル端末を使って利用するサービスであり、総合商社兼松の子会社兼松グランクスが日刊現代社と業務提携し、企画・制作・運用・保守・営業業務を行っている。他に「インフォシーク」「エキサイト」「ライブドア」「@nifty」と提携して各ニュースサイトに記事を提供している。2006年12月より、「Yahoo! ニュース」への記事提供も始まった（その後一旦提供を取りやめる）。
なお、「ゲンダイネット」は本来は有料サイトであるが、速報性にこだわらなければ上述のサイトで主だった芸能記事の全文が閲覧可能。2006年以降は新聞発刊後数日遅れながら「ゲンダイネット」で無料閲覧可能となり、2009年12月からは一部の記事ではあるが即日全文を公開するようになった。
2015年12月に「日刊ゲンダイDIGITAL」に改称する。これと前後してYahoo!への記事提供が再開された。
また、1998年から始まった、電子メールを利用した「日刊ゲンダイ Dailymail」は2007年2月末の配信をもって、サービスを終了している。