ショートメッセージサービス

ショートメッセージサービス（英: short message service、SMS）とは、携帯電話やPHS同士で短いテキスト（文章）によるメッセージを送受信するサービスである。テキストメッセージ（英: text message）と呼ばれる場合もある。

概要

1984年にフィンランド人のマッティ・マッコネンが、GSM携帯電話のサービスのひとつとしてSMSを発案した。その後、欧州電気通信標準化協会（ETSI）がSMSを国際標準規格に採用し、ほぼ世界共通（日本を除く）のテキスト・メッセージサービスとして定着した。国際電気通信連合（ITU）によると、全世界で2010年に発信されたSMSの総数は、6兆1000億通に達した。
SMSは、電話番号宛に送信する。プッシュ型電子メールと同様に、携帯電話の電源が入っていれば自動的に受信する。メッセージは、SMSセンター(SMSC)を経由して送られる。送信先が圏外の場合は、受信可能になった時に再度送信される。GSM/W-CDMAのSMSでは、1回のメッセージで送信可能な文字数は最大140オクテットまでで、文字コードには「GSM 7ビット標準アルファベット」とUCS-2を使用できる。前者を使用した場合、最大文字数は160文字である。UCS-2を使用した場合、ラテン文字のほか漢字やキリル文字、アラビア文字など様々な文字を送受信できるが、送受信する端末が対応している必要がある。この場合は最大70文字となる。また、SMSはGSM(3GPP系)でもCDMA(3GPP2系)でも、仕様の上での配達保証はない。すなわち、携帯電話の電源をオフにしていたり圏外にいる期間が、2-3日以上あると、その後、携帯電話を圏内に持っていってもメッセージは残っている保証はない。滞留しているメッセージをSMSC側で消去することが仕様の上で、認められているので。
携帯電話のメッセージ・システムとしては、MMSやeメールがトラフィック・チャネルを使用するのに対して、SMSおよび拡張メッセージサービス（EMS）は、信号チャネルだけで伝送されトラフィック・チャネルは使用しない。このため、待受状態や通話中でも着信可能であり、メッセージのバイト単価が安く、近代的な携帯電話網では即時性が高い。また、SMSは、テキストメッセージとしての利用以外に、マルチメディアメッセージングサービス（MMS）、WAP Push、プッシュ型電子メール、ボイスメール通知、インスタントメッセージの実装、OTA（オーバー・ザ・エア）プロビジョニング、さらには、各種オンラインサービス・アカウントの二段階認証などにも使用されている。
2008年11月、英「エコノミスト」誌は、SMSの世界中での成功に対して、発明者のマッコネンに「イノベーション賞」を授与した。
なお、SMSは、技術規格から生まれた技術者用語で、より一般消費者向けの用語としては、テキストメッセージが用いられることが多い。同じような用語として、MMSに対する、ピクチャーメッセージがある。

世界のSMS

SMSは日本を除く全世界で、携帯電話を利用して短いテキストを送受信する際の主流の通信手段である。第二世代携帯電話規格の主流であるGSMとCDMAでは、業界標準の端末認定仕様であるGCFやCDGの基準を満たすにはSMSの実装が必要で、テレメトリー（遠隔測定）用などを除いたほぼ全ての端末が装備している。世界的には実質この二つのみが標準仕様なのでゲートウェイの開発は困難ではなく、通信規格やキャリア（通信会社）さらには国をまたいで電話番号のみでのメッセージ交換が可能となっている。
携帯電話のサービスとしては通話よりも安価なため、若い世代を中心にSMSの送受信が頻繁に行われるようになった。日本のi-modeやEZwebなどの携帯電話インターネットメールと同様の利用法である。なお、インターネットメールとの間では、携帯電話事業者がゲートウェイサービスを提供している場合、インターネットから携帯電話へのみ送信可能で、逆方向はできない。日本国外ではこれが一般的である。

携帯電話の高機能化の過程で、携帯電話のメッセージサービスは、文字の大きさを変えたり画像や音声、簡単なアニメーションなどを入れたりできるようにしたEMSや、さらにカラー画像や動画を入れられるようにしたマルチメディアメッセージングサービス（MMS)が後に導入された。しかし、両側の端末の対応が必要なEMSやサーバーが必要なMMSに対し、SMSは全てのGSM/CDMA端末に必ず実装されており、メッセージあたりの単価が大幅に安く、かつ即時性が高いため、携帯端末間の短文通信では、依然として主流である。
また短文の送受信しか出来ないため、使用言語によって様々な略語が用いられる。例えば、英語の場合は、U（you）、R（are）、BTW（by the way）、WBASAP（write back as soon as possible）、CUL（see you later また後で）などが使われ、texting（SMSを使用中、SMSで送る）などの言葉も生まれている。

呼称の変化

PHSや第2世代移動通信システム(2G)でSMSサービスが開始された当初は、「文字メッセージ・サービス」（Text messaging Serviceの訳語）と呼んでいたものの、多くの利用者は「ショートメール」・「Cメール」・「スカイメール」・「ロングメール」などのサービス名で呼んでいた。
第3.5世代移動通信システム(3.5G)の途中からはスマートフォンが普及し、iOS・Android・Windows MobileなどのOSでは国際的な呼称の「SMS」を使用していたことから、日本でも次第に「SMS」と呼ばれるようになっていった。

日本と国外とのSMS

ソフトバンクモバイルのPHSを除く国内事業者は国際SMSに対応しており、国外事業者とのSMSが可能である。国外事業者によっては、利用中の国内携帯電話番号を通知しSMSを送れるため、これを経由してNTTドコモの番号を通知してソフトバンクモバイルへ、あるいは逆方向でのSMSを送信できる。この場合、受取側が国外のSMSを拒否する設定になっていても、国内のSMSと認識し、他キャリアのSMSでも送信可能である。近年、日本でもSMS配信が可能になったとの認識は、グローバルサービスプロバイダーのなかで進みつつあり、海外発のPINコード送付などのSMSは増えつつある。

問題点

SMSでスパムメールを大量に送信する業者がいる。日本では、SMSで出会い系サイトの広告、勧誘が多発したため、「SMS受信を拒否する」などの設定が出来るようになった。世界でも「迷惑SMS」は社会問題化しており、中国では2008年9月現在、工業情報部電信管理局が規制に乗り出そうとしている。また、SMSを利用したフィッシング詐欺（smishing）も問題になっている。
日本国内の通信事業者間では、過去に存在したスカイメールは、ソフトバンク・ツーカー相互に利用できた。また、2011年7月13日よりSMSの事業者間接続が開始された。それ以前はスカイメールを除き、相互にSMSの送受信ができなかったため、各事業者の付与するインターネットメールアドレスを用いたキャリアメールが普及した。しかし、インターネットメールとの相互利用や添付ファイルなどが可能な反面、通信料は比較的高額で、受信側にも料金が発生する。また、通信事業者固有のメールアドレスの利用が一般化したことが、番号ポータビリティの利用を阻害し、事業者の競争が促されない一因となっている。
2011年7月13日より開始されたSMSの事業者間接続でも、無料通信分には含まれるがパケット定額のようには定額料金での利用ができないため、国外ほど安価にはなっていない。各社の同一キャリア内定額通話プランではSMSの送受信も定額の範囲内としている場合が多い。
オークションやチケット購入サービスなどの際の身元確認の手段として認証コードを携帯電話の番号に基づくSMSを用いて利用者に送付するといった使われ方をすることがあり、その際に身元が確実であっても固定電話での利用者は切り捨てられることになる。