インパール作戦

二十一号作戦

インドへの侵攻作戦という構想は、ビルマ攻略戦が予想外に早く終わった直後から存在した。インド北東部アッサム地方に位置し、ビルマから近いインパールは、インドに駐留するイギリス軍の主要拠点であった。ビルマ-インド間の要衝にあって、他の連合国から日本と戦っていた中華民国への主要な補給路（援蒋ルート）であり、ここを攻略すれば中国軍（国民党軍）を著しく弱体化できると考えられた。
日本の南方軍は、「二十一号作戦」と称して東部インドへの侵攻作戦を上申した。1942年（昭和17年）8月下旬、戦争の早期終結につながることを期待した大本営は、この意見に同調して作戦準備を命じた。参加兵力は第15軍の第18師団を主力とする2個師団弱とされた。イギリス軍の予想兵力10個師団に対して著しく少ないが、ビルマ戦の経験からはこの戦力比でも勝算があると考えたのである。
しかし、二十一号作戦の主力に予定された第15軍及び第18師団（師団長：牟田口廉也中将）はこの計画に反対した。現地部隊は、雨季の補給の困難を訴えた。乾季であっても、山岳や河川による交通障害、人口希薄地帯ゆえの徴発の困難などが予想されると主張した。
現地部隊の反対に加え、ガダルカナル島の戦いの発生もあったため、同年11月下旬、大本営は二十一号作戦の実施保留を命じた。ただし、あくまで保留であったため、現地では作戦研究が続行されるべきことになった。

武号作戦

1942年（昭和17年）10月以降、第一次アキャブ作戦などイギリス軍の反攻作戦が起きるようになった。1943年（昭和18年）前半には、オード・ウィンゲート率いるコマンド部隊が空挺侵入して、地形的に防衛側有利と思われたチンドウィン川東方のジビュー山系へもイギリス軍の反攻が可能なことが示された。ウィンゲート旅団は撃退したものの、今後のさらに活発なイギリス軍の反攻作戦が予想された。
日本側では太平洋方面の戦況が悪化し、ビルマ方面からは航空兵力が転用されるなど戦力低下が生じていた。そこで日本側は防衛体制の刷新を図り、3月に緬甸方面軍（ビルマ方面軍）を創設するとともに、その隷下の第15軍司令官に牟田口廉也中将を昇格させた。この大規模な組織再編・人事異動により、第15軍司令部では牟田口以外の要員の多くが入れ替わったため、現地事情に詳しいのは司令官の牟田口と参謀（防衛担当）の橋本洋中佐だけとなってしまい、幕僚達が司令官のビルマでの経験に頼らざるを得ない状況となった。これが司令官の独断専行発生の構造的な要因となり、本作戦失敗の遠因ともなった。
第15軍司令官となった牟田口は、従来の単純な守勢から攻勢防御によるビルマ防衛への方針転換、つまり、イギリス軍の反攻拠点であるインパールを攻略し、さらにインドのアッサム州へと進攻するという計画を強く主張するようになった。かつては攻勢反対論者だった牟田口であったが、ウィンゲート旅団のような反攻を受けた場合、現在のジビュー山系防衛線が無効化することを恐れて判断を変えていた。より西方のチンドウィン川に新たな防衛線を構築することも考えられたが、乾季には障害として不十分であり、彼我兵力比を考えると防衛正面も広すぎるため、むしろインパールを経てアッサム地方まで進攻すれば、連合軍の反攻を封じることができるだけでなく、インドの独立運動を誘発して戦争の早期終結につながるとの期待も持っていた。名目上も保留中の二十一号作戦を自らの手で行おうというこの構想は、（日中全面戦争の発端となった）盧溝橋事件に関与した牟田口の個人的責任感にも由来するとの見方もある。
牟田口は、まずインドへの侵攻拠点として、防衛線をビルマ領内のチンドウィン川西方ミンタミ山系に進めることを考えた。イギリス軍の反撃を避けるために、部隊行動が難しくなる雨期入り直前に奇襲的に防衛線を進めるべきだと牟田口は主張、これを「武号作戦」と呼称した。しかし、小畑信良第15軍参謀長らは、ウィンゲート旅団掃討後の部隊休養・再編が先決であることや、チンドウィン川西方への兵站・支援部隊の駐屯は困難であることなどから、武号作戦に反対した。まもなく実際に雨季が近付いたため、作戦実行は時期的に不可能となり、作戦案は自然消滅となったが、小畑参謀長の消極意見は牟田口の強い怒りを買った。また、小畑が軍司令官に直言せず隷下の田中新一第18師団長を通じて翻意を促した点は、統率上問題であると田中師団長が進言し、牟田口も同意見で参謀長更迭を決心した。小畑参謀長は就任後僅か1か月半の5月に、河辺方面軍司令官の承諾を得て罷免された。

ウ号作戦

1943年（昭和18年）5月、なおも攻勢防御案を強く主張する牟田口第15軍司令官は、南方軍司令部での軍司令官会合でもインパール攻略・アッサム侵攻を力説した。河辺ビルマ方面軍司令官もこれに同調して、インパール攻略とアラカン山系への防衛線前進を主張したが、牟田口と異なってアッサム侵攻は無謀と見ていた。会合の結果、南方軍全体としてもアラカン山系への防衛線前進を図る攻勢防御が妥当という点で一致したが、稲田正純南方軍総参謀副長などはあくまで限定的かつ慎重な作戦を採るべきという方針だった。
この会合での決定に基づいて翌6月にビルマ方面軍司令部で行われた兵棋演習では、ミンタミ山系への限定前進でも結局はイギリス軍との全面会戦になると予想され、より積極的なインパール攻略のほうが有利との判定が下った。同席の南方軍・大本営参謀らからも攻勢防御案に異論は出なかったが、第15軍の主張する軍主力がアラカン山系の山岳地帯を一気に越えてインパールを電撃攻略し、さらにはアッサム地方へ進撃するという計画は兵站の点から問題視され、演習に列席した竹田宮恒徳王大本営参謀は、「一五軍ノ考ハ徹底的ト云ウヨリハ寧ロ無茶苦茶ナ積極案」と評し、また中永太郎ビルマ方面軍参謀長や稲田総参謀副長らは、補給困難を理由にインパール北方のコヒマへの投入兵力を限定して柔軟にインパール攻略を中止・防衛線構築に移行という修正案を提示した。しかし河辺司令官は、アッサム侵攻という考えには反対するが、「わたしは牟田口中将の心事をよく呑み込んでいる。最後の断は必要に応じわたし自身が下すからそれまでは方面軍の統帥を乱さない限り、牟田口中将の積極的意欲を十分尊重するように」と述べただけで、うやむやとなった。
しかし、こうした懸念にもかかわらず、8月、大本営陸軍部はインパール攻略作戦の準備命令を下達した。この時も南方軍は限定攻勢とする修正を指示したが、ビルマ方面軍はこの修正を強く求めず、第15軍では修正指示が事実上無視された。また、アッサム侵攻はこの作戦案には明示されなかったものの、牟田口はなおも密かに企図していたとされ、この作戦の成否を一層危ういものにしていた。第15軍参謀の木下大佐は、この際の作戦準備要綱で方面軍が作戦意図を明確に示していれば、牟田口であっても再考せざるを得なかったはずであると回想した。しかし牟田口司令官は当初のアッサム侵攻構想を含む作戦準備に邁進し、8月末には隷下の各兵団長を司令部に呼び、作戦準備を命じた。このとき牟田口司令官は、「もともと本作戦は普通一般の考え方では、初めから成立しない作戦である。糧は敵によることが本旨である。」「敵と遭遇すれば銃口を空に向けて3発撃て。そうすれば敵はすぐに投降する約束ができているのだ。」と発言し、列席の兵団長は司令官の本心を疑ったという。
本作戦案は、1944年（昭和19年）1月に大本営により、その実施が南方総軍司令官に発令(大陸指令第1776号)されたが、その背景には、日に日に敗色が濃くなっていく戦局を一気に打開したいという陸軍上層部の思惑が強く働いていた。この上層部の思惑を前に、インパール作戦の危険性を指摘する声は次第にかき消されていった。第15軍内部で作戦に反対していた小畑参謀長が1943年（昭和18年）5月に更迭されたのに続いて、ビルマ方面軍の上級司令部である南方総軍でインパール作戦実施に強硬に反対していた稲田総参謀副長が、同年10月15日に突然更迭された。こうして作戦に反対する者が排除される様を目の当たりにする中で、反対者は次第に口を閉ざしていくことになった。
また、インパール作戦の開始前に、支作戦（本作戦の牽制）として第二次アキャブ作戦（ハ号作戦）が、1944年2月に花谷正中将を師団長とする第55師団により行なわれた。この支作戦は失敗し、同月26日には師団長が作戦中止を命令していたにもかかわらず、本作戦であるインパール作戦に何ら修正が加えられることはなかった。

連合軍の作戦立案の経緯

連合軍の場合、ヨーロッパ戦線の戦況を睨みつつ、東南アジアに向けての反攻をどこで実施するかと言う観点から、多岐にわたる選択肢が議論された。
1942年（昭和17年）3月のアメリカ合衆国大統領フランクリン・ルーズベルトの提案により、英米両国は4月にその担当戦域を分割して、イギリスの担当は、インド洋・中東および地中海と決められた。インド洋・中東での指揮権については、陸海空三軍指揮官の権限は同格扱いであったが、陸軍指揮官が指導的立場にあることは認められた。
その後、戦局の進展に応じて幾つかの計画が立てられては消えていった。イギリスは日本軍にビルマから駆逐された当初は、ビルマ地域での反攻計画に積極的だったが、やがてヨーロッパ反攻を重視し1943年秋には消極的に変わっていた。

ビルマ作戦

1943年（昭和18年）に構想されたビルマへの反攻作戦には、ANAKIMという呼称が与えられた。中華民国軍の指導に当たっていたアメリカ陸軍のスティルウェル中将は、この計画に強い関心を持っていた。1943年5月の第3回ワシントン会談に参加したスティルウェルは持論を説き、アメリカ海軍のキング作戦本部長も同調したが、スティルウェルが英国側に嫌悪されていたことや、ウィンストン・チャーチル英国首相が必要性を認めなかったこと、身内の米陸軍からもマーシャル参謀総長が実施不能と否定的見解を示したことでお蔵入りした。
ビルマで攻勢を実施する利点としては、中国本土で航空基地を作戦させていた関係上、政治的には魅力のあるものと映り、ルーズベルト大統領の側近には、第1回ケベック会談の際にこの話を蒸し返す者が居たが、そのための兵力を調達しなければならないのはイギリス軍であったので、欧州反攻を重視していたイギリスは反対していた。

英国の守勢方針

1944年（昭和19年）10月に、チャーチルはマウントバッテンに次のように指令している。
貴官の第一の任務は日本軍に執拗に繰り返し繰り返し接触し挑発し続けて日本軍を疲れさせ、特にその航空戦力を消耗させることだ。そうして太平洋正面からビルマ正面に日本軍の戦力を吸引することである。
 — John Ehrman, Grand Strategy ⅴ (London: Her Majesty’s Stationery Office, 1956), p.148（荒川憲一による訳。）
この指令を受け、英印軍にとってビルマ戦域での作戦は支作戦となり、11月以降は最小限の兵力で日本軍を誘出、拘束することが目的となった。荒川憲一は、日本軍が攻勢をとる為に兵力を増強すればするほど「思うつぼ」だった旨を述べている。

スマトラ作戦

スマトラ作戦にはCULVERINというコード・ネームが与えられた。カイロ会談においては、本作戦は北部スマトラに対する進攻として扱われたが、米国幕僚長会議は11月8日、本作戦に対しては必要な援助を与えることが出来ないから、アンダマン作戦を早期に開始することに同意したが、「ビルマ南部の日本軍を釘付けにするために、更に別個の陸、海、空の作戦を実施することが出来るものと信ずる」とマウントバッテンにこの問題を研究するように勧告した。

アンダマン作戦

アンダマン作戦にはBUCCANEERというコード・ネームが与えられた。アンダマン諸島を攻略してベンガル湾方面の制海権を握ることを直接の目的にしている。本作戦を押していたのは上記のように米国側および中華民国であり、1944年3月に実施できる確固たる保証を欲していた。しかし、11月8日の米国幕僚長会議による勧告は英国幕僚長会議にとっては英軍が主導する作戦地域への不当干渉と映った。そのため英国側は、対日戦の主戦略が決定されるまで、東南アジア作戦についての取扱を延期しようと図った。

レド公路の建設計画

その後も議論は僅か数ヶ月の間に紆余曲折を辿った。テヘラン会談後の議論の焦点はスマトラでの作戦に戻った。マウントバッテンは1944年1月に新戦略を考案し、それはマクシオムと呼称された。それは（南西太平洋で対日反攻を指揮していた）マッカーサーの援護であり、ビルマでの攻勢ではなく、チャーチルの支持するスマトラ作戦と同じ方向性のもので、ビルマ戦線に集積した軍事的資源を転用する内容だった。ただし、マウントバッテンはスマトラでの作戦には洋上の艦隊の支援にしか頼ることが出来ないことを理由として、敵陸上戦力の5倍の兵力を要求した。チャーチルはこの要求は過大であると考え、アメリカが太平洋で実施した島嶼上陸の事例を挙げて反論した。
また、どの作戦を実施するにせよ、シンガポールに駐留する日本艦隊に連合艦隊主力が加わった場合など、出方次第ではインド洋方面からの攻勢に必要な海軍戦力が大幅に増強を迫られる為、この点もネックになった。
また、米国は1943年（昭和18年）以来、B-29による中国からの日本本土戦略爆撃の計画に執着しており、援蒋ルートの増強を求め、レド公路の建設と作戦用燃料のパイプライン建設計画を立てた。これらの建設には毎月26000トンの資材と43000人の人員を必要とした。インド北東部での準備はインド司令部の後援により1943年11月に開始されたが、本格的な着工には米国の熟練した土木労働者が必要であり、1944年（昭和19年）1月の開始であった。米軍の求めに応じ、最初の計画では、1944年（昭和19年）11月までに昆明まで一方通行、1945年3月までには両面通行可能なものとするとされ、パイプラインは1944年11月までには完成して、1945年（昭和20年）7月までに全能力を発揮可能なレベルに整備されることになっていた。しかし、東南アジア作戦の規模が縮小決定されたことと予期しない工事遅延により、昆明までの公路完成の予定は一方通行が1946年（昭和21年）1月、両面通行が1946年（昭和21年）6月とされた。なお、公路での輸送力は一方通行で毎月8000トン、両面通行で20000-30000トンと見積もられていた。パイプラインは1946年（昭和21年）4月より送油を開始して、10月に全能力に達するとされ、その量は開始時13000トン、全能力で6万3000トンと見積もられた。このような遅延があっては実用上の役には立たないため、マウントバッテンは空輸の強化を勧告した。公路の建設を中止すれば、ビルマ北部の広大な領域を奪回する必要性も無くなるという計算もあった。

サーズデイ作戦による兵力分散

なお、ウ号作戦が実施されようとしていた直前の3月3日、オットー・ウィンゲートの指揮する6個旅団は2度目のビルマ遠征のため空挺降下（第16旅団のみ陸路）を実施していた。この目的は、英印軍主力のビルマ進出を支援するものでも、ウ号作戦のため進出して来る敵を包囲する為のものでもなく、日本軍の第18師団、雲南方面の第56師団を孤立させ、レド公路の建設を支援する内容であった。そのため、インド最高司令部のクロード・オーキンレック将軍はこの作戦には反対であった。投入する戦力と航空機を手元に残置しておけばアラカン方面での戦力比は更に圧倒的になるからであった。

日本軍の状況

5月上旬時点での参加兵力は、第15軍の下記3個師団で計49600人、その他軍直轄部隊など36000人の総兵力約85000人であった。7月までの総兵力は、約90000人と見られる。ただし、チンドウィン川を渡河したのは2/3の約60000人に限られ、残りの人員は後方に残っていた。ただ、そのうち主力の一角の第15師団は、ビルマへの到着が遅れており、迅速性が要求される本作戦成功の障害となっていた。これは、本作戦に反対する稲田南方軍総参謀副長が、同師団にタイ方面の道路整備作業などを割り当て、故意にビルマへの前進を妨げた影響であった。
インパール作戦には、イギリス支配下のインド独立運動を支援することによってインド内部を混乱させ、イギリスをはじめとする連合国軍の後方戦略を撹乱する目的が含まれていたことから、インド国民軍6000人も作戦に投入された。
長距離の遠征作戦では後方からの補給が重要であるところ、当時の第15軍は自動車輜重23個中隊、駄馬輜重12個中隊の輜重戦力を持っており、その輸送力は損耗や稼働率の低下を考慮しなかった場合、57000トンキロ程度であった。しかしながら実際に必要とされる補給量は第15軍全体において56万トンキロ程度と推計され、到底及ぶものではなかった。なお、自動車中隊は、当時のビルマ方面軍全体でも30個中隊しかなかった。
この点は第15軍としても先刻承知の上であり、事前に輜重部隊の増援を要求したものの、戦局はそれを許さなかった。第15軍は150個自動車中隊の配備を求めたが、この要求はビルマ方面軍により90個中隊に削減され、さらに南方軍によって内示された数に至っては26個中隊（要求量の17%）へと減らされていた。しかも、実際に増援されたのは18個中隊だけにとどまったのである。輜重兵中隊についても、第15軍の要求数に対して24%の増援しか認められなかった。第15軍参謀部は作戦を危ぶんだが、牟田口軍司令官はインパール付近の敵補給基地を早期に占領すれば心配なしと考え、作戦準備の推進につとめた。

連合軍の状況

連合軍は第14軍第4軍団（英印軍3個師団基幹）を中心に、約15万人がこの地域に配備されており、オード・ウィンゲート准将のコマンド旅団が、ビルマ地域の日本軍の脆弱な補給線の破壊活動の分析を行い、また、暗号解析などにより1944年2月頃までに日本軍が三方向より侵攻する攻撃計画の全容を把握していた。そこで第14軍司令官ウィリアム・スリム中将など連合軍司令部では、重火器装備を揃えた上で、空輸作戦による補給体制を確立する一方、英印軍部隊をインパールまで後退させつつ防御戦闘を行うことで後方兵站部隊の脆弱な日本軍を疲弊させ、その進出限界点（攻撃の限界点）であるインパール平原で一気に反攻に移る作戦を固めていた。
もっとも、ウィンゲート旅団参謀長だったデリク・タラク少将は、上記のインパールまでの後退が第14軍の作戦通りだったとする多数説には懐疑的である。タラクによれば、1944年2月末時点でも確固たる作戦計画が無かったのが実情だったという。

地理的状況

この作戦の困難さを、吉川正治は次のように説明している。
「この作戦が如何に無謀なものか、場所を内地に置き換えて見ると良く理解できる。インパールを岐阜と仮定した場合、コヒマは金沢に該当する。第31師団は軽井沢付近から、浅間山（2542m）、長野、鹿島槍岳（長野の西40km、2890m）、高山を経て金沢へ、第15師団は甲府付近から日本アルプスの一番高いところ（槍ヶ岳3180m・駒ヶ岳2966m）を通って岐阜へ向かうことになる。第33師団は小田原付近から前進する距離に相当する。兵は30kg - 60kgの重装備で日本アルプスを越え、途中山頂で戦闘を交えながら岐阜に向かうものと思えば凡その想像は付く。後方の兵站基地はインドウ（イラワジ河上流）、ウントウ、イェウ（ウントウの南130km）は宇都宮に、作戦を指導する軍司令部の所在地メイミョウは仙台に相当する」。
このように移動手段がもっぱら徒歩だった日本軍にとって、戦場に赴くまでが既に苦闘そのものであり、牛馬がこの峻厳な山地を越えられないことは明白だった。まして雨季になれば、豪雨が泥水となって斜面を洗う山地は進む事も退く事もできなくなり、河は増水して通行を遮断することになる。

日本軍の攻勢

物資の不足から補給・増援がままならない中、3月8日、第15軍隷下3個師団（第15、31、33師団）を主力とする日本軍は、予定通りインパール攻略作戦を開始した。日本軍は1個師団（第31師団）を要衝ディマプルとインパールの結節点であるコヒマに進撃させ、残りの2個師団が東、南東、南の3方向よりインパールを目指した。しかし作戦が順調であったのはごく初期のみで（これは連合軍側の重点防御地域でなく最初から放棄地帯とされ、防御を固めたインパールへ日本軍を仕向ける罠であった）、ジャングル地帯での作戦は困難を極めた。
牟田口が補給不足打開として考案した、牛・山羊・羊・水牛に荷物を積んだ「駄牛中隊」を編成して共に行軍させ、必要に応じて糧食に転用しようと言ういわゆる「ジンギスカン作戦」は、頼みの家畜の半数がチンドウィン川渡河時に流されて水死、さらに行く手を阻むジャングルや急峻な地形により兵士が食べる前にさらに脱落し、たちまち破綻した。所々にある狭く急な坂では重砲などは分解し人力で運ぶ必要があり兵士らは消耗していった。また3万頭の家畜を引き連れ徒歩で行軍する日本軍は、進撃途上では空からの格好の標的であり、爆撃に晒された家畜は荷物を持ったまま散り散りに逃げ惑ったため、多くの物資が散逸した。このため糧食・弾薬共に欠乏し、火力不足が深刻化、各師団とも前線に展開したころには戦闘力を大きく消耗する結果を招いた。
物資が欠乏した各師団は相次いで補給を求めたが、牟田口の第15軍司令部は「これから送るから進撃せよ」「糧は敵に求めよ」と電文を返していたとされる。また、この時期、日本軍に対してイギリス軍が採用した円筒陣地は、円形に構築した陣地の外周を戦車、火砲で防備し、日本軍に包囲されても輸送機から補給物資を空中投下して支え、日本軍が得意とする夜襲、切り込みを完全に撃退した。これに加え、イギリス軍は迫撃砲、機関銃で激しく抵抗したため、あまりの防御の頑強さに、インパール急襲を目的とした軽装備（乙装備）中心の日本軍は歯が立たず、この円筒陣地を「蜂の巣陣地」と呼んだ。皮肉にも日本兵はイギリス軍輸送機の投下した物資（「チャーチル給与」と呼ばれた）を拾って飢えを凌いだため、この物資を拾う決死隊が組織される有様だった。
日本軍の攻勢に対して連合軍は、この頃までに確保しつつあったビルマでの制空権を存分に活用して対応した。連合軍航空部隊はイギリス軍第4軍団に近接支援を行う一方、日本軍の集結地点のほか、チンドウィン川に至る交通路を攻撃したが、雨季の到来もこうした作戦行動に影響を及ぼさなかった。また、連合軍は米英両軍のC-47を中心とする輸送機を動員して大量の人員や物資をインパールまで空輸したため、陸路で遮断されていたにもかかわらず補給線は辛うじて確保されていた。戦闘開始当初は、ビルマ戦線にあった連合軍輸送機の多くは援蒋ルートの中でもヒマラヤ山脈を越えて援助物資を輸送する「ハンプ越え」に使用されており、しかもウィンゲート空挺団やアラカン方面の第15軍団の支援にも駆り出され、輸送機が不足した。苦心の末に3月中旬からハンプ越え用輸送機のうち20機を抽出してインパールへの空輸に振り向けたが、なおも不足した。パレル飛行場が酷使による滑走路破損や日本軍のコマンド攻撃で使用不能になったため、インパールの仮設滑走路が頼みの綱であった。第4軍団は食糧を定量の2/3に減らし、インパールに残っていた非戦闘員43000人を空路で脱出させるなどしてしのいだ。その後、イギリス空軍の輸送司令部の改編が効果を上げたことで、第4軍団への補給不足は解消された。

日本陸軍の作戦中止及び退却

この時期、中国軍のインド遠征軍にアメリカ軍の小部隊を加えた空挺部隊及び地上部隊がビルマ北部の日本軍の拠点であるミイトキーナ（現在のミッチーナー）郊外の飛行場を急襲し占領しており、守備隊の歩兵第114連隊や援軍として投入された第56師団と激戦を繰り広げていた（ミイトキーナの戦い）。この他、ビルマ東部では中国軍雲南遠征軍が怒江を渡河して日本軍の守備隊のいる拉孟や騰越を包囲しており（拉孟・騰越の戦い）、インパール方面の戦線は突出していた。
6月5日、牟田口をビルマ方面軍司令官河辺正三中将がインタギーに訪ねて会談。二人は4月の攻勢失敗の時点で作戦の帰趨を悟っており、作戦中止は不可避であると考えていた。しかし、それを言い出した方が責任を負わなければならなくなるのではないかと恐れ、互いに作戦中止を言い出せずに会談は終了した。この時の状況を牟田口は、「河辺中将の真の腹は作戦継続の能否に関する私の考えを打診するにありと推察した。私は最早インパール作戦は断念すべき時機であると咽喉まで出かかったが、どうしても言葉に出すことができなかった。私はただ私の顔色によって察してもらいたかったのである」と防衛庁防衛研修所戦史室に対して述べている。これに対して河辺は、「牟田口軍司令官の面上には、なほ言はんと欲して言ひ得ざる何物かの存する印象ありしも予亦露骨に之を窮めんとはせずして別る」と、翌日の日記に記している。こうして作戦中止を逡巡している間にも、弾薬や食糧の尽きた前線では飢餓や病による死者が急増した。
7月3日、作戦中止が正式に決定。投入兵力8万6千人に対して、帰還時の兵力は僅か1万2千人に減少していた。しかし、実情は傷病者の撤収作業にあたると言え、戦闘部隊を消耗し実質的な戦力は皆無で、事実上の壊走だった。杖を突き、飯盒ひとつで歩く兵士たちは、「軍司令官たる自分に最敬礼せよ」という、撤退の視察に乗馬姿で現れた牟田口の怒号にも虚ろな目を向けるだけで、ただ黙々と歩き続けた。だれも自分を顧みないことを悟った牟田口は、泥まみれで悪臭を放つ兵たちを避けながら帰っていった。
7月10日、司令官であった牟田口は、自らが建立させた遥拝所に幹部を集め、泣きながら次のように訓示した。
　諸君、佐藤烈兵団長は、軍命に背きコヒマ方面の戦線を放棄した。食う物がないから戦争は出来んと言って勝手に退りよった。これが皇軍か。皇軍は食う物がなくても戦いをしなければならないのだ。
　兵器がない、やれ弾丸がない、食う物がないなどは、戦いを放棄する理由にならぬ。弾丸がなかったら銃剣があるじゃないか。銃剣がなくなれば、腕でいくんじゃ。腕もなくなったら足で蹴れ。足もやられたら口で噛みついて行け。日本男子には大和魂があるということを忘れちゃいかん。日本は神州である。神々が守って下さる…
 — 第15軍司令官 牟田口廉也
退却戦に入っても日本軍兵士達は飢えに苦しみ、陸と空からイギリス軍の攻撃を受け、衰弱してマラリアや赤痢に罹患した者は、次々と脱落していった。退却路に沿って延々と続く、蛆の湧いた餓死者の腐乱死体や、風雨に洗われた白骨が横たわるむごたらしい有様から「白骨街道」と呼ばれた。イギリス軍の機動兵力で後退路はしばしば寸断される中、力尽きた戦友の白骨が後続部隊の道しるべになることすらあった。伝染病に罹患した餓死者の遺体や動けなくなった敗残兵は、集団感染を恐れたイギリス軍が、生死を問わずガソリンをかけて焼却した他、日本軍も動けなくなった兵士を安楽死させる“後尾収容班”が編成された。また負傷者の野戦収容所では治療が困難となっており、助かる見込みのない者に乾パンと手榴弾や小銃弾を渡して自決を迫り、出来ない者は射殺するなどしている。
悲惨な退却戦の中で、第31歩兵団長宮崎繁三郎少将は、佐藤の命令で配下の歩兵第58連隊を率いて殿軍を務め、少ない野砲をせわしなく移動し、優勢な火砲があるかのように見せかけるなど、巧みな後退戦術でイギリス軍の追撃を抑え続け、味方に撤退する時間をいくらか与えることに成功した。また、宮崎は脱落した負傷者を見捨てず収容に努め多くの将兵の命を救った。
牟田口ら第15軍司令部は、指揮下の部隊の撤退に先行する形でチンドウィン川を渡って、シュエジンへと移動した。さらに牟田口は、7月28日頃に副官のみを伴って司令部を離れ、さらに後方のシュエボへと向かった。牟田口によれば、シュエボへの先行は同地にいた方面軍兵站監の高田清秀少将との撤退中の食糧補給に関する打ち合わせのためであった。しかし、部下よりも先に後退するこの行為は将兵の強い不満を招き、河辺方面軍司令官も牟田口らを非難した。牟田口は、その後、8月4日頃にシュエボ北西で軍主力の退路に予定されたピンレブ付近を視察。シュエジンに戻る途中でシュエボまで後退中の第15軍司令部に出会い、合流した。
一方、イギリス軍は、第33軍団を投入して追撃戦を行った。雨期に入っていたため、イギリス軍もマラリアなどの戦病者が多発する結果となった。イギリス側は、追撃を強行したからこそ日本軍の再建を有効に阻止することができたと自己評価している。
8月12日、大本営は「コヒマ及びインパール周辺の日本軍部隊は戦線を整理した」と発表した。
8月30日、牟田口軍司令官と河辺方面軍司令官は揃って解任され、東京へ呼び戻された。

日本軍の苦戦の様相

優位に立つ連合軍は、日本軍陣地に対し間断なく空爆と砲撃を繰り返した、兵士達は生き残るために蛸壺塹壕にずっと潜り込んでいるしかなく、反撃などは夢の又夢であった。そのような状況下で雨季が到来すると、塹壕は水浸しになった。塹壕構築のための資材は満足に支給される筈も無く、ありあわせの道具や素手で各自が掘った塹壕では、排水溝の設備など望むべくもなかったからである。砲撃のため水浸しの塹壕から抜け出ることができず、ずっと水に浸かっていたため皮膚が膨れ、損壊する塹壕足となる兵士が続出、そこから様々な感染症が広まる原因となった。
このため前線では、日英双方にマラリアや赤痢などが蔓延し、祭師団長の山内正文中将は、重病により担架の上で指揮を執らなければならなくなった。幕僚が病身の師団長のためにパンを焼かせたり、洋式便座を担いだ侍従兵を連れさせたりしたが、この様子を見た将兵の士気は下がった。6月10日に山内中将は病気の悪化を理由に、柴田夘一中将と師団長職を交代するも、二ヶ月後に収容先のメイミョウで客死した。
日本軍の伝統として、補給が軽視されており、河舟・車両等機械力による大量補給は殆ど行われなかった。偶さかそのような手段が確保されたとしても「食糧よりも武器弾薬」という方針により餓死寸前の前線に食糧が届けられることは乏しく、糧食は集積所に放置され、どんどん腐敗していった。
そのため、前線の兵士は「食うに糧なく、撃つに弾なし」という、もはや戦闘どころではない状態に置かれた。ある部隊では、野砲はあっても砲弾の割り当ては、1日にたった2発だったという。また第15師団の生存者が証言するところによれば、弾薬が尽きた部隊は、投石で抵抗するしかなくなっていた。
作戦テコ入れのため、弓師団に着任した田中信男少将は早速配下部隊を視察した、しかし、ある中隊長の軍刀を抜くと真っ赤に錆びていた。彼は中隊長を叱責し、その場にいた全将校の軍刀の検査を行ったところ、ほぼ全員の軍刀が錆びている事が判明した。激怒した彼は、部隊長に今すぐ部下に軍刀の錆びを落とさせるよう命じた。しかし、誰一人として軍刀を磨き錆を落とす将校はいなかった。連日の豪雨と泥に浸かり続ける戦場で軍刀を維持する方法は無いと分かりきっていたからである。
食料は、現地住民から軍票との交換により入手しようとしたが、現地は小さな村が僅かにあるだけで、部隊を賄えるだけの食料を入手するのは不可能だった。飢餓に苦しんだ日本兵は、力尽きた味方の死体を食べて飢えを凌いだ。作家の火野葦平はインパール作戦に従軍取材をし、当時のメモに「前線にダイナマイトを100k送ったら50kしかないと報告がきた。兵隊が食うのである」と書き記した。
撤退中はさらに悲惨な状況となり、第31師団の兵士は補給地点が村にあると信じて、急峻な山道を選択したが、ここでインドヒョウに捕食されたり、弱った状態で倒れた者がハゲタカに襲われたりして、動物による食害を受けた（歩いている間は襲われないが倒れたらすぐに群がってきた）。また、苦労して村に辿り着いても補給はなく、徒労に終わった。撤退中の兵士達は、既に武器を捨てていたが、食糧が手に入った場合に備え、飯盒だけは絶対手放さなかった。

航空戦

補給・偵察・攻撃と航空機を活用したイギリス軍に対して、日本軍の航空支援は皆無だった。「制空権がなく航空作戦は無理」という陸軍第5飛行師団に対して、牟田口が「それならばチンドウィン渡河まででよい」と、むしろ支援を断る結果になったためである。
しかし、作戦中補給を求めても、空返事しか返さない牟田口に業を煮やした各師団は、指揮命令系統を超えて第5飛行師団に窮状を訴えた。第5飛行師団もそれに応じて、敵制空権下を突破して手持ちの食料・医薬品を投下したが、襲撃機の武装を外しても輸送できる物資は僅かであり、焼け石に水だった。

結果

本作戦は、参加した大日本帝国陸軍部隊・インド国民軍に多大な損害を出して、1944年（昭和19年）7月1日に中止された。
日本軍の作戦参加人数および損耗は、明確な資料がなく明らかではないが、『陸戦史集』によれば、昭和19年5月中旬、当時の大本営参謀、徳永八郎中佐がビルマ方面軍戦況視察中、インダンギーの第15軍司令部を訪ねた時の死傷発生表を入手し、この表から逆算し、当時の参加兵力は第16師団15,804名、第31師団16,666名、第33師団17,068名、軍直属部隊36,000名、計86,538名である。その後インパール作戦に増強された人員を加算すれば、少なく見て9万人を超えると鑑定される。
大日本帝国陸軍の損害は、『戦史叢書』によれば、戦死者が第15軍の主力3個師団で計1万1,400人、戦病死者が7,800人、行方不明者1,100人以上（計20,300人以上）にのぼり、そのほか第15師団だけで3,700人の戦病者が発生した。
第33師団においては、田中師団長の6月30日の日記には、第33師団の戦死傷7,000、戦病5,000、計12,000名と記され、すなわち師団兵力の70％を失っていた。インド国民軍も、参加兵力6,000人のうち、チンドウィン川まで到達できたのは2,600人（要入院患者2,000人）で、その後に戦死400人、餓死および戦病死1,500人の損害を受けて壊滅した。また、イギリス軍のスリムは、日本軍の兵力11万5,000人、戦死者6万5,000人としている。
またイギリス軍の公式戦史では、日本軍第15軍の損害を53,505名（うち戦死等30,502名）としている。また『陸戦史集』によれば、作戦末期の残存兵力は、第15師団3,300名、第31師団6,400名、第33師団3,000名とされ、残存兵力のうちには損耗の比較的少ない後方部隊を多く含んでいるので、師団の攻撃実践力はさらに少数となり、いかに損耗が大きかったかを推測することができる。
また日本軍の場合、後送傷病兵は殆ど生きて帰ることができなかったとの証言が多く、参加人数と残存兵の差、およそ7万2,000人が作戦の死者とされることも多い。
一方、イギリス軍の人的損害は、ルイ・アレンの調査によればコヒマ・インパールより前の戦闘で920人、コヒマ周辺で4,064人、インパール周辺で1万2,603人の計約1万7,500人の戦死傷者が出た。なお日本の公式戦史及び陸戦史集とも「スリム中将は、インパール作戦間の英第14軍の損害を、死者約15,000、傷者25,000、計40,000と称している」と記述し、『戦史叢書』はスリムの回顧録『敗北から勝利へ』による数字として、作戦期間中の英印軍の死者15,000人および戦傷者25,000人という値を挙げている。
しかし磯部卓夫の調査によると、1978年にロンドンで出版されたR-キャラハン著『第二次世界大戦の政戦略・ビルマ1942-1945』に次の記述がある。「スリム軍の損害は16,700（うち4分の1が死者）、他方東南アジア連合軍のこの年の1月から6月までの全損害は約40,000人であった。」。このキャラハンの記述が、英公式戦史とも矛盾せず正確と考えられ、インパール作戦での英軍の損害が、従来日本で言われているのと異なり、意外に少なかったことに注目願いたい、としている。
また、インパール作戦後の1944年後半のイギリス軍の損害について、ルイ・アレンは著書にてレイモンド・キャラハンの引用として、イギリス軍第33軍団は、1944年7月から11月まで日本軍を追撃したが、7月から11月まで週平均兵力8万8,500人が投入されたうち、インパール以遠で日本軍を追撃できたのほぼ半数であり、2万人を超えるマラリア患者を中心に、4万7,000人の戦病者が発生し、死傷病者は5万300人にも上り、そのうち作戦中の死者はたった49人であった。病気になった4万7,000人の半分以上は、インドへと後方移送しなければならなかった。メパクリン（抗マラリア薬）を備えていても、マラリアの症例が2万人を超えている、と書いている。
この作戦失敗により、英印軍に対し互角の形勢にあった日本軍のビルマ＝ベンガル湾戦線は崩壊、続くイラワジ会戦ではイギリス軍の攻勢の前に敗北を喫する。翌1945年（昭和20年）3月には、アウン・サン将軍率いるビルマ国民軍が連合軍側へと離反し、結果として日本軍がビルマを失陥する原因となった。
本作戦を特集したNHKスペシャル 『ドキュメント太平洋戦争 第4集 責任なき戦場 〜ビルマ・インパール〜』（1993年6月13日放送）では「一将功成らずして万骨枯る」と、この作戦を総括した。

戦後

戦後、インパールのあるマニプール州などのインド東北部は、隣接するナガランド州などの分離独立運動による政情不安のため、インド政府は外国人の立ち入りを規制している。このため遺骨収集などは進まなかったが、1993年には多数の遺骨が発見され、タイ王国チェンマイにある学校の敷地内に慰霊碑が建立されるなどし、1994年には日本政府がインド政府の協力の下、インパール近郊のロトパチン村に慰霊碑を建立した。地元住民の中には、食料と交換した軍票やヘルメットなどの遺品を保管し、遺族の訪問に備えている者もいる。
2013年には、戦跡を案内する観光会社が現地に設立された。
インパールでは日本軍撤退から75周年となる2019年6月22日、慰霊式と、日本兵の遺留品などを展示する平和資料館の開館式が実施され、駐印日本大使、日本財団の笹川陽平会長らが出席した。資料館は、地元の「第二次世界大戦インパールキャンペーン財団」が展示品を集め、建設を日本財団が支援した。インパールでは当時の戦闘を「日本戦争」と呼んでおり、巻き込まれて死亡した住民が237人いる。 資料館は八角形で約700平方メートルあり、ヘルメットや銃弾といった旧日本軍の装備など約500点を展示し、6月29日に一般公開。マニプール観光協会が運営する。
イギリスの国立陸軍博物館は2013年、インパール作戦及びコヒマの戦いをイギリス最大の作戦に票決した。またインドの『ヒンドゥスタン・タイムズ』は2017年6月、戦いに関する遺物保存や記念活動の取材ビデオを公開し、当事者の証言や、マニプール州の住民は多くは英軍のほうに従軍していたことなどを紹介した。
NHKは2017年8月15日、新資料や日英双方の元兵士、地元住民の証言からなるドキュメンタリー番組『戦慄の記録 インパール』をNHKスペシャルの枠で放映した。

日本軍敗北の責任

インパール作戦の失敗後、大日本帝国陸軍はビルマ方面軍の高級指揮官・参謀長らの敗戦責任を問い、そのほとんどを更迭した。牟田口第15軍司令官も軍司令官を解任され、予備役に編入される懲罰人事を受けた。
独断撤退を行った佐藤中将は、作戦当時「心身喪失」であったと言う診断が下され、軍法会議で刑事責任を追及されることなく、やはり予備役編入とされた。佐藤中将自身は軍法会議で撤退の是非を論じることを望んでいたが、河辺方面軍司令官は、親補職の師団長を軍法会議にかけるには、昭和天皇の親裁を要することから、不祥事が重大化することを懸念して、軍法会議を回避した。
責任を問う軍法会議が開催されることで、軍法会議の場で撤退理由を始めとする、インパール作戦失敗の要因が明らかにされることと、その責任追及が第15軍、ビルマ方面軍などの上部組織や軍中枢に及ぶことを回避したとも言われる。河辺中将は方面軍司令官を退いたものの、翌1945年（昭和20年）3月に陸軍大将に昇進し、終戦時には第1総軍司令官の要職にあった。
戦後、日本軍敗北の責任は、牟田口廉也にあったとする評価が支配的である。この点、伊藤正徳は、牟田口が作戦の主唱者であった以上、責任甚大であるのは当然としたうえで、牟田口一人に罪を着せるのは不公平であると述べる。仮に牟田口が暴走したのだとしても、これを断固として押さえつけるのが上層部の責務であって、インパール作戦の無謀の責任は、牟田口と大本営が少なくとも五分と五分、あるいは引きずられた上司の罪を、更に重いものと見るのが公平であると評している。
戸部良一は『失敗の本質』において、インパール作戦で杜撰な計画が実行された原因について、牟田口軍司令官や河辺方面軍司令官の個人的性格も関連しているが、より重要なのは「人情」という名の人間関係・組織内融和が優先されて、組織の合理性が削がれた点にあると指摘している。