電子たばこ

電子たばこ（でんしたばこ、英語: Electronic cigarette, e-cigarette, e-cig）とは、喫煙具の一種。乾燥させたタバコの葉や液体をマイクロプロセッサで制御された電熱線の発熱によりエアロゾル（霧状）化して、利用者に吸引させる。英語圏では、装置はヴェポライザーとも呼ばれ、電子たばこによる吸入を俗にVape（発音:veip:ヴェイプ）と呼ぶ。専門用語では電子ニコチン送達システム (Electronic nicotine delivery systems, ENDS)。
用いられる液体は、プロピレングリコール、グリセリン（グリセロール）、水、香料からなり、ニコチンを追加することもできる。2008年頃から日本においてもメディアなどで取り上げられている。日本ではニコチンを含有する電子たばこ用の液体は、薬事法にて医薬品とされるため、国内では市販されていないが、国外からの個人輸入は可能である。なお、日本ではタバコ葉の成分を摂取するプルームや、iQOS（アイコス）といった製品が販売され、電子たばことして取り上げられているが、こちらは主に電子たばこではなく加熱式たばこにて分けて記載する。
日本での路上での使用の可否は自治体によって異なる。たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約がその第1条で、たばこ製品として対象にしているのは、葉タバコを原料とした製品であることからも、この両者は異なる。
有害性については、様々な議論があったが、世界保健機関（WHO）は、電子たばこや加熱式たばこは健康上のリスクを減らすわけではなく有害であるとする報告書を発表し、紙巻きたばこと同様に規制を行うべきとの見解を示している。
この項目での「たばこ」の言及は、主に使い捨ての紙巻きたばこ (cigarette) を指す。有害性については液体式の研究についてである。

Vapeの意味

英語では、電子たばこは俗に Vape（発音:veip:ヴェイプ）と呼ばれている。オックスフォード大学出版局の『オックスフォード英語辞典』では、2014年の英単語（Word of the Year 2014）として vape が選ばれた。
『オックスフォード英語辞典』には、Vapeの意味するところとして、「電子たばこあるいは類似の機器」と「電子たばこあるいは類似の機器によって作られた蒸気を吸い込んだり吐き出したりする行為」という説明がそれぞれ挙げられている。動詞としては、後者の電子たばこ蒸気を吸い込んだり吐き出したりする意味が挙げられている。ちなみに自動詞、他動詞としても使える。
vapeは、vapor（蒸気）、あるいは、vaporize（気化する）が語源であるとされている。

歴史と市場

最初に電熱式の霧状たばこを作ったのは、米国のハーバート・A.ギルバートである。1965年に「Smokeless non-tobacco cigarette」（無煙非タバコ喫煙具）として特許が付与された。このデバイスは、電気的に加熱する事によって、ニコチンなしで風味をつけた湿った蒸気を生成した。
マイクロプロセッサを持つ電子たばこは、2003年に中華人民共和国の漢方医、韓力（ホン・リク） によって初めて実用化され、「Electronic atomization cigarette」（電子噴霧喫煙具）として特許を取得したが、当時の中国では全く売れなかった。2014年には466のブランドが存在した。電子たばこ市場は、欧米を中心に急成長しており、調査会社のユーロモニターによると、2014年度の市場規模は約35億ドル（約3500億円）となっており、米国はその約半分を占め、欧州連合（EU）が約10億ドル（約1000億円）。英国はEU加盟国で最大の約3億ドル（約300億円）であるという。
世界の市場規模は2017年までに約100億ドル（約1兆円）に達するという予測から、2047年までに既存のたばこ市場を上回るという予測まで様々となっている。ただし、急激に伸びていることだけは、たばこ業界、電子たばこ業界の共通認識になっており、有名たばこメーカーが、電子たばこ市場に参入し始めているのも事実である。
2013年のシステマティック・レビューでは、電子たばこの使用者の大半が喫煙者か元喫煙者であり、禁煙や健康的な製品であるため使用を開始していることが多い。
2015年のイギリスの議会では、英国公衆衛生庁がたばこの喫煙よりも95%安全と広報しているが、人口の半数がその事実を知らないとする質疑において、イギリスの首相は、電子たばこは喫煙を置換しており、国民の健康を改善するための正当な方法であることをはっきりと説明すべきであると答えた。
日本では2015年9月にフィリップモリス社は、火を使わずにタバコ葉を加熱するiQOS（アイコス）を発売し、2016年1月で東京都で推定2.4%、12都道府県で1.6%のシェアとなっていることを報告した。
米国の中高生でニコチン入り電子たばこの喫煙率が急上昇し、その過半数がフルーツ味などのフレーバータイプであるため、2018年にアメリカ食品医薬品局（FDA）は風味付き電子たばこの販売を店頭販売のみに規制していく方針を示した。

ニコチン以外の摂取

米国や欧州において、危険ドラッグの新タイプとして電子たばこ専用リキッドが出回る問題が発生している。主な成分は危険ドラッグに使われる物質と同様で主に合成カンナビノイドであり、若者がこういった電子たばこを用いて危険ドラッグを使用し、救急搬送されるケースが相次いでいる。医療大麻の摂取手段としても検討されている。
加熱による生成物質も摂取することとなる。主な有害生成物質はジエチレングリコールやアクロレインが報告されている。このアクロレインはグリセリンの加熱によって生成される。

液体型の電子たばこ

電子たばこは、通常はリチウム電池が用いられたバッテリーを備え、アトマイザー（噴霧器）に補充されている液体に対して、抵抗から熱を発生させることによってエアロゾル（霧）状に噴霧する装置である。

第1世代と第2世代

第一世代の電子たばこは、通常のたばこを模した外観をしている。形状は葉巻型、パイプ型、紙巻たばこ型など様々なものがあるが、構造的には全てほぼ同じである。
バッテリー、噴霧器としての本体、カトマイザーと呼ばれる風味や成分を含んだカートリッジ、から構成されている。電池は、通常はリチウムイオン充電池を使用しており、継ぎ足し充電が可能である。
カートリッジをケースから取り出して充電済みの電池本体と共にカートリッジにセットし、手動タイプではスイッチボタン、自動タイプでは吸い口から吸引すると自動的に気流センサーが反応して、カートリッジ内の液体を霧状化、吸い口から霧状の希釈液を噴出する。これは吸引した程度では霧状のままのため、そのまま吐き出すと実際の煙のように見える。これを肺まで深く吸引した後に吐き出しても実際の煙草同様に煙が見える。これは噴射された霧状の粒子が煙草の煙の粒子とほぼ同じ大きさのため、水分吸収されにくく、長く残るためである。色や煙（霧状）の状態や、長く煙（霧状）が空気中に漂って見えるのも実際の煙と同様であるのはそのためである。また、吸引すると同時に先端の赤色LEDが発光し、本当に火をつけて吸っているように見える。
第二世代では、バッテリーが高容量となり、液体を補充することができるアトマイザー（噴霧器）によって、ランニングコストを減らすことが可能となった。抵抗とコイルを変更することができ、これを使用者が独自に設定するための「リビルダブル」が可能な製品もある。
カートリッジあるいは詰め替え用の液体は、ニコチンの含有量によって数種類用意されている。ニコチンを含まないものもある。また、ニコチン量以外にも、果物の香りといったタバコ以外の香料を配合したカートリッジあるいは液体が用意されている製品もある。

第3世代

2014年には第3世代の電子たばこが大きく広まった。第3世代の電子たばこは、液体を補充できるアトマイザーと、大容量となったリチウム電池のバッテリーを使用し、電圧や電力（ワット数）を変更できる回路が組み込まれている Mods（modifications、変更・改良といった意味）と呼ばれる本体からなる。

日本

日本ではニコチンを含有する電子たばこ用の液体は薬事法などで「医薬品」の扱いであり、広く販売するには厚生労働省の承認が必要であるため、参入のハードルが高い。
なおニコチンの個人輸入は未承認医薬品として可能であるため、ニコチンの入った液体式の電子たばこも個人的な使用に限っては使用でき、一度に1か月分120mlまでといった限度がある。日本での登場初期には専門店などもほぼなく、インターネット通販がある程度であったが、2014年に日本でも大きく拡まった。第3世代の電子たばこは、電子たばこ販売実店舗が日本でも増加した。

適応

イギリスでは禁煙の選択肢となっており、国民保健サービス (NHS) の「禁煙治療」の情報ページでは、ニコチン置換療法などと共に選択肢のひとつとして紹介され、タールや一酸化炭素が含まれていないため、有害な影響なくニコチンを摂取できると説明され、2016年7月時点では承認された製品は存在しないため自分で購入することとなるが、承認されれば処方できるようになるとされる。イギリスでは禁煙のための製品として評価中である。

健康への影響

慢性閉塞性肺疾患（COPD）では禁煙は重要であり、非薬物療法の選択肢として、電子たばこは小規模研究で裏付けられており、新たな選択肢となっている。成分にニコチンを含有する製品は、ニコチン依存症者のためのニコチン供給方法が代わっただけに過ぎない。

禁煙の効果

2014年6月の世界保険機関の報告では、禁煙を目的とした場合、1つのランダム化比較試験という限られた有効性の証拠であり結論に達することはできないが、完全に電子たばこに切り替えるのを助ける可能性があるとした。
2014年10月には、ランダム化比較試験によって「電子たばこは離脱症状の緩和に効果があり、8カ月で半数近くが禁煙成功し、喫煙本数も6割減った」という発表を、ベルギーのルーヴェン・カトリック大学の研究グループが、公共保健の国際誌『インターナショナル・ジャーナル・オブ・エンバイロンメンタル・リサーチ&パブリック・ヘルス』誌2014年10月号で報告している。研究グループは、禁煙する意向を持たない48人を対象に、4時間の禁煙後に、第2世代の電子たばこ（第1世代を改良して、バッテリーの持ちをよくして、蒸気をより大量に出せるようにしたもの）と普通のたばこを吸った場合の離脱症状の緩和程度を比較した。また、電子たばこでも普通のたばこでも自由に吸ってもらい、アンケートを続けながら8カ月後の効果を評価した。その結果、電子たばこは普通のたばこと同様に離脱症状を緩和したうえ、呼気中一酸化炭素は増加せず、8カ月後には44%が禁煙し、喫煙本数は60%減少した。禁煙すると増える血中のニコチン濃度に影響はなかったが、呼気中一酸化炭素は減少したと発表。
2015年のシステマティック・レビューで見つかった4つのランダム化比較試験では、喫煙の減少や、完全な禁煙が増加していた。死亡や入院のような重篤な有害事象はなく、口やのどへの刺激感は頻繁に見られた。たばこと電子たばこの二重の使用は、毒性物質の摂取量減少にもかかわらず危険だと誇張されている。一般的な禁煙プログラムはニコチンの多いものから始め、徐々にニコチンの少ないものへ移行し、最終的にはニコチンを含まないものに移行することでニコチン依存から合理的に脱却できるというものである。
2017年12月12日に発表された日本の国立研究開発法人国立がん研究センターの調査・分析結果では、電子タバコ使用による禁煙の有効性は低く、電子タバコを使用した人は、使用しなかった人よりもタバコをやめられた人が38%少なく、電子タバコが禁煙の成功確率を約¹⁄₃ 低下させている。

ゲートウェイとなる懸念

電子たばこが、たばこの使用につながるのではないかという懸念がある。世界保健機関は、たばこを喫煙したことのない電子たばこ利用者は若者の1%でしかないことを報告している。
Action on Smoking and Health (ASH) は、たばこの禁煙を数十年呼びかけてきた影響力のある禁煙団体であり、2014年には電子たばこの使用者のほとんどが現在か過去の喫煙者だと結論した。
イギリスでの電子たばこの使用率の変化からは、電子たばこ使用率が1%増加するごとに約0.1%禁煙者が増加している。

爆発事故の危険性

2018年5月、米フロリダ州で、スモーキーマウンテン社製の電子タバコが爆発する事故が発生。電子タバコを所有していた男性喫煙者に破片が直撃して死亡した。アメリカ食品医薬品局は、爆発の原因をバッテリー関連である可能性を指摘。また、米国消防局によると、2009年から2016年の間に電子たばこによる爆発事故や火災は、個別のもので195件、133人の重傷者が発生しており、2015年のコロラド州の事例では、29歳の男性が首を骨折し、歯が粉々になったこと、同年1月に発生したデンバー国際空港の火災は、ペン型電子たばこのリチウムイオン電池が原因であったことが報じられている。

各国の規制

シンガポールでは、水たばこ、噛みたばこ等共々、電子たばこの所持自体が禁じられており、所持しているだけで最高10,000シンガポール・ドルの罰金および最高6ヶ月の禁固刑（初犯の場合）に処せられる。
タイにおいても、電子たばこには関税がかかっていないため所持しているだけでも違法であり、5年未満の懲役またはその電子たばこの価格の5倍の罰金が科される。さらに電子たばこと水たばこを販売・購入・輸入した者に対しては10年未満の懲役および100万バーツ未満の罰金が科される。
香港では、2018年10月、政府が健康上の理由で電子たばこを全面禁止とする方針を示した。
インドのシタラマン財務相は2019年9月18日、電子たばこの生産・販売・輸入を全面的に禁止し、違反者には罰金や禁錮刑を適用すると発表した。

未成年者への販売

一部の国や都市は法律によって電子たばこの未成年者への販売を禁止している。世界保健機関（WHO）では2014年8月26日に電子たばこに関する報告書を発表し、「電子たばこの蒸気は、宣伝されているような単なる『水蒸気』ではない」「青少年や胎児に健康上の深刻な脅威をもたらす」との見解を示し、電子たばこの未成年者への販売の禁止を勧告している。
2016年5月5日にアメリカ食品医薬品局（FDA）は、18歳未満への電子たばこの販売を禁じると発表した。

公共空間での使用

未成年者の販売と同様、一部の国や都市は法律によって公共の場での使用を禁じており、WHOも上記の2014年8月26日の報告書で各国に公共施設の屋内での使用の禁止を勧告している。
日本では、2016年9月時点で路上喫煙禁止条例で禁煙の対象外としているのは、福岡市、北九州市、長崎市、熊本市、大分市、宮崎市であり、禁止としているのは横浜市、広島市、佐賀市である。可としている地区の多くは火のついたたばこではないという理由であり、禁止している横浜市は、たばこを吸うことを喫煙と規定している。なお2019年において、横浜市は加熱式は製造たばことして条例の規制対象とする一方、電子タバコは製造たばこ外として条例の適応外と規定している。滋賀県では路上喫煙に対して野洲市が禁止、規制対象外とするのは長浜市、草津市、彦根市、米原市だが、「紛らわしいので控えてほしい」としている。北海道旅客鉄道（JR北海道）で2009年5月1日より列車内（「白鳥」など道外直通列車は除く）や駅施設内の禁煙エリアにおいて、電子たばこを使用禁止としている。
2020年東京オリンピックの開催に向けて、受動喫煙を防止するための健康増進法改正案が進んでいる。飲食店での禁煙について、電子たばこは法律から除外されているが、加熱式たばこも原則禁煙対象とする厚生労働省の方針も出されている。