信玄公旗掛松事件

信玄公旗掛松事件（しんげんこうはたかけまつじけん）は、1914年（大正3年）12月に一本の老松が蒸気機関車の影響で枯れたことから、所有者の清水倫茂（しみずりんも） が1917年（大正6年）に国を相手取り起こした損害賠償請求事件である。
この松樹は武田信玄が軍旗を立て掛けたという伝承・由来のある「信玄公旗掛松」と呼ばれていた老松で、国鉄（現JR東日本）中央本線日野春駅（山梨県北杜市長坂町富岡）駅構内に隣接した線路脇に生育していたが、老松の所有者（地権者）であった清水倫茂は、蒸気機関車の煤煙、蒸気、振動などにより枯死してしまったとして、一個人として国（鉄道院）を相手取り訴訟を起こした。
国家賠償法成立以前の、大正年間（1910年代 - 1920年代）に起きた当訴訟事件は、鉄道事業という公共性の高いものであっても、「他人の権利を侵略・侵害することは法の認許するところではない、松樹を枯死させたことは、権利の内容を超えた権利の行為である。」、すなわち「権利の濫用」に当たると司法によって判断され、第一審の甲府地方裁判所、第二審の東京控訴院に続いて、上告審の大審院（第二民事部）に至るまで、原告である清水倫茂が被告である国に勝訴した歴史的裁判であった（大判大正8年3月3日民録25輯356頁）。
これは近代日本の民事裁判判決において、権利の濫用の法理が実質的に初めて採用された民事訴訟案件であり、加害者の権利行使の不法性（違法性）について重要な判断が示されるなど、その後の末川博、我妻栄、青山道夫ら、日本の法学者による「権利濫用論」研究の契機となった、日本国内の法曹界では著名な判例である。

七里岩台地と日野春原野

信玄公旗掛松（しんげんこうはたかけまつ）と呼ばれた老松がかつて生育していた所在地は、山梨県旧北巨摩郡日野春村字富岡26番地（現、山梨県北杜市長坂町富岡）、今日のJR東日本中央本線日野春駅構内南東側の線路脇である。
日野春村の立地する八ヶ岳南麓一帯は近世において、逸見路（へみじ）、信州往還（甲州街道原路）、棒道など、甲府盆地と信州諏訪地方を結ぶ複数の街道が通過していた交通の要所であり、これらの街道のうち日野春村は信州往還（2015年現在の山梨県道、通称「七里岩ライン」に相当）の道筋にあたる。
日野春（ひのはる）付近は、八ヶ岳泥流と呼ばれる火山泥流によって形成された七里岩台地の上面にあたり、かつては別名、日野春原野（ひのっぱらげんや）とも呼ばれた雑木林が広がる原野であり、台地上という地形のため古来より水利の便が悪く、開発の遅れていた一帯であった。明治初年頃より徐々に開拓が始まり、1873年（明治6年）に山梨県令藤村紫朗 による「日野春開拓計画」が策定され、翌明治7年、日野春新墾地移住規則が通達された。こうして募集された移住者により日野春付近の原野は開墾され開発された。日野春駅の所在する字名富岡とは、県の開拓指導の責任者であった富岡敬明から名付けられた地名である。
当地を通過する中央本線は、釜無川と塩川支流の鳩川に挟まれた七里岩台地の尾根上を、複数のスイッチバック により最大25パーミル の急勾配で登る経路で敷設されており、信玄公旗掛松は日野春原野のほぼ中央、七里岩台地分水嶺のちょうど真上、標高約600メートルに生育していた。

信玄公旗掛松

信玄公旗掛松は、高さ約15メートル、木の周り約7メートルにおよぶ巨木であり、別名「信玄公旗挙松」、「信玄公旗立松」、「甲斐の一本松」などとも呼ばれた老松であった。ただ、武田信玄の時代よりも後世のものであることが、後述する裁判過程で国側の鑑定により明らかにされた。
しかしながら、見晴らしの良い丘の上に立つこの一本松は、古来から名の知れた名木であることに変わりはなく、甲斐源氏の祖である逸見清光（源清光）が、ここに物見櫓を置き、戦が始まると、松に軍旗が立てられ農民兵を集めたという伝承が残されており、武田信玄もまた、この松樹に「孫子の旗」を立て掛け目印とし、周辺の家臣、農民兵を集めたという話が、天明年間（1781年 - 1789年）に著された加賀美遠清の『甲陽随筆』に見られるなど、古くからこの地域の人々にとって代々親しまれた名木であった。
山梨県内には信玄堤や信玄の棒道、信玄の隠し湯など、到るところに武田信玄ゆかりとされるものが残されており、この老松もそうしたものの一つであった。
このような由緒ある古木、名木に隣接した位置に鉄道を敷設するようなことは、自然保護、文化財保護等の理解が浸透した現代の感覚からすると考え難いことである。しかし現実に、信玄公旗掛松の根元から至近距離にレールが敷かれたことによって本訴訟事件は発生した。
日本では人的記念物の保存については古くから関心が高く、1871年（明治4年）5月23日に公布された太政官布告の古器旧物保存方に続いて、1897年（明治30年）には古社寺保存法の公布があったが、これらはいずれも神社仏閣等の人的記念物を対象としたものであり、植物、動物、地質・鉱物など、自然環境を対象とした文化遺産に関する保護制度は一元化されていなかった。1919年（大正8年）になり史蹟名勝天然紀念物保存法が制定されたことによって、初めて日本に天然記念物という概念が成立した。信玄公旗掛松が枯死したのは、その5年前の1914年（大正3年）年末のことであった。

事件の背景としての鉄道事業

1872年（明治5年）に新橋駅 – 横浜駅間が開業されたのを皮切りに、日本の各地では鉄道の建設が急速に発展していった。当初、政府主導で始まった鉄道事業は、民間による鉄道会社設立敷設の動きが、企業家を中心として始まった。当時鉄道は、企業家が競って投資の対象とするほど、将来の発展が約束された魅力的な産業でもあった。
中央本線の敷設については、東京から立川方面へ鉄道を敷設する民間会社甲武鉄道が1886年（明治19年）に設立され、3年後の1889年（明治22年）4月11日に、新宿駅 – 立川駅の区間で開業し、同じ年の8月11日に八王子駅まで延伸された。この甲武鉄道は甲州財閥と呼ばれる山梨県出身の実業家、雨宮敬次郎と若尾逸平を中心として設立されたもので、社名の甲武鉄道とは甲州（現：山梨県）と武州（現：東京都）を結ぶことを目的としたものであった。
一方で、これら私設鉄道（私鉄）の計画が日本全国で過熱気味になり、中には投機目的の誇大な計画が増えるなど問題化し始めた。この流れを受けて、幹線鉄道はなるべく国が主体となって設けるべきとの方針を国は取るようになる。そして1892年（明治25年）に制定された鉄道敷設法へ、1906年（明治39年）の鉄道国有法公布へと、私鉄国有論は台頭していった。鉄道敷設を取り巻くこのような流れの中、甲武鉄道として八王子まで開業していた中央本線は、八王子から西は国が主体となって建設する方針が取られた。1896年（明治29年）、八王子駅 – 塩尻駅（現：長野県塩尻市）間の工事が開始され、難工事の末貫通した笹子トンネル等の完成により、1903年（明治36年）6月11日に甲府駅まで、同年12月15日に韮崎駅まで開通し、韮崎から県境を越えた富士見（現、長野県諏訪郡富士見町）までの区間は1904年（明治37年）12月21日に開通した。信玄公旗掛松事件で問題となった日野春駅は、この「韮崎 – 富士見」の区間に所在する。次いで1906年（明治39年）10月1日、国は甲武鉄道（新宿 - 八王子）を買収し、八王子から西の国有鉄道と一体化され、今日の中央東線の原型となった。

「国は悪をなさず」という認識

当初、国有鉄道は逓信省が管理していたが、1907年（明治40年）4月1日に逓信省から帝国鉄道庁が独立し、翌1908年（明治41年）12月5日に後藤新平を初代総裁として鉄道院が発足した。その後1920年（大正9年）に鉄道省が設立されるまでの約13年間、国の鉄道は鉄道院により管理運営が行われた。信玄公旗掛松事件はこの鉄道院時代に起きた事件であった。
前述したように中央本線の開設は、国が主体となり建設が行われたものである。そして開設の背景には日清・日露の両戦を通じて、鉄道輸送の重要性を認識し、幹線鉄道の国有化を推進した軍部の思惑、要請が大きかったと言われている。
このように鉄道院時代の日本における鉄道の役割は、国家目的の遂行、しかも国防上の目的という考え方が背景にあり、一般の人々にとって鉄道は国のもの、「国は悪をなさず」という考え方が強かった。たとえば、1909年（明治42年）、中央本線沿線の武蔵野市（当時の東京府北多摩郡武蔵野村）で蒸気機関車の火の粉によるボヤが生じ、被害者が鉄道院に補償を求めたところ、鉄道院はこれを全く受け付けなかったという。また、事故も頻発していたようで汽車をもじって「人ひき車」と揶揄されるほど、被害も生じたというが、これらの賠償問題がどのようにして処理されていたのか記録が残されておらず、被害者の救済がどのように行われたのか不明であるが、今日で言う無過失責任に近い処理が行われたと考えられている。いずれにしても「国の権威を背景にした鉄道院」、「国は悪をなさず」という世間一般の鉄道に対する認識が、信玄公旗掛松事件の生じた背景に控えていたと言える。

提訴に至るまでの経緯

信玄公旗掛松の所有者であった清水倫茂が、国（鉄道院）を相手取り訴訟に踏み切ったのは、1917年（大正6年）1月の甲府地方裁判所への提訴であった。しかし、この提訴に至るまでの過程には、清水が国、鉄道院に対し、信玄公旗掛松への保全保護対策を行うよう要望する陳情を再三にわたり訴え続けたにもかかわらず、それが受け入れられず、ついに老松が枯死してしまったという経緯が背景にあった。

事件の発端

当訴訟事件の当事者（原告）であった清水倫茂は、山梨県北巨摩郡甲村（かぶとむら、現：北杜市高根町下黒沢）の旧家である清水家、清水啓造の長男として、元治元年12月7日 (旧暦)（グレゴリオ暦1865年1月4日）に生まれ、父啓造から1888年（明治21年）7月に家督を相続した後、1893年（明治26年）12月に、甲村の村会議員に初当選し、2年後には甲村の助役になる。清水倫茂は曲がったことを嫌い、自分の思うことは自由に行うという、いわゆる熱血漢タイプの人物であったと言われており、周囲を引っ張っていく親分肌的な行動力により地域社会で頭角を現し、1898年（明治31年）4月に33歳という若さで甲村の村長に就任し、さらに1903年（明治36年）9月には北巨摩郡の郡会議員に当選するなど、言わば地元の有力者、かつ実力者、かつ資産家であった。大正期に一個人として国を相手に訴訟を起こすことができたのも、清水が裁判費用を捻出できるだけの資産家であったからでもあり、事件発生当時には、合資会社甲斐銀行の取締役頭取を務め、甲村にある自宅において「甲斐銀行日野春支店」を開業していた。
甲村は信玄公旗掛松の生育する日野春村富岡から見て、すぐ北東に隣接した位置に当たる。甲村の清水にとって日野春村は隣村である。しかし中央本線敷設が計画された一帯は、先祖代々清水家の土地であり、1902年（明治35年）当時は清水倫茂の所有地であった。つまり、そこに生育していた信玄公旗掛松は、清水倫茂が所有権を持つ個人所有物であった。
東京方面から甲府駅まで着工されていた中央本線を、信州諏訪塩尻方面へ延伸する計画は、数年前からルートの検討が行われていたが、日野春村を含む周辺8か村による「停車場位置請願書」提出などの誘致活動が行われ、日野春村字富岡に停車場が設置されることが1896年（明治29年）に内定し、1902年（明治35年）に正式決定された。
日野春駅設置決定を知った近隣の人々は喜び、これを歓迎した。その一方で地権者であった清水倫茂は、鉄道院が作成した詳細な計画図面を見て驚いた。その図面によると、信玄公旗掛松の根元から西側にわずか一間（約1.8メートル）足らずという至近距離に、停車場と線路が敷設される計画であったからである。

弁護士・藤巻嘉一郎

清水倫茂は訴訟代理人に弁護士藤巻嘉一郎（ふじまき かいちろう） を立て、1917年（大正6年）1月6日、国（鉄道院）に対する損害賠償請求を甲府地方裁判所に提訴した。
藤巻嘉一郎は1872年（明治5年）7月2日、日野春村にほど近い北巨摩郡清哲村（現山梨県韮崎市清哲町）に出生し、同じ村の藤巻貞長の養女ためと結婚し藤巻家を継いだ。1896年（明治29年）7月に司法省指定の明治法律学校を卒業し、同年11月に判検事登用試験に合格すると、12月には司法官補佐に任命され、検事代理として岐阜区裁判所に赴任した。その後、岐阜県内数ヶ所の裁判所で判事を務め、1900年（明治33年）12月に、生まれ故郷である山梨に戻り、甲府地方裁判所の判事に赴任した。その後、1908年（明治41年）1月に弁護士業を独立開業し、甲府地方裁判所検事局の弁護士名簿に登録され、1914年（大正3年）4月には甲府弁護士会の会長に選出されていた。
藤巻の出身校である明治法律学校は今日の明治大学の前身校であり、当時の日本では和仏法律学校（現法政大学）と並ぶフランス法を主体とした法律学校であった。したがって、明治法律学校出身の藤巻はフランスの「権利濫用論」を学んでいたものと考えられている。ただし、当時のフランスにおける民法では、権利濫用に関する直接的な規定は設けられておらず、あくまでも考え方として権利濫用の理論、法理が発展していた。藤巻は当時の日本では法理論として未確定であった権利濫用論を信玄公旗掛松事件の弁護で推し進めた。この裁判を勝訴に導いた要因のひとつは、藤巻がフランスにおける権利濫用論を身に付けていたことが大きく影響したと考えられている が、真偽を確認することはできない。しかし、大審院判決に携った柳川勝二判事がフランス法に造詣の深い裁判官であったという指摘もあり、信玄公旗掛松事件の権利濫用論をフランス法と結びつけることは可能かもしれないと、東京大学大学院法学政治学研究科教授の大村敦志は述べている。

鉄道院からの松枝剪除要求の逆提訴

甲府地方裁判所では、三浦伊八郎、土居藤平を鑑定人として、日野春駅構内枯死現場の検証作業に着手し、原告被告双方の主張する事実関係の鑑定が進められた。また、同年5月に鉄道院総裁後藤新平は、同院参事、中原東吉、岩瀬脩吉を代理人として、原告清水倫茂を相手取り、「樹枝剪除請求」の逆提訴を甲府地方裁判所に行った。同年5月13日付山梨日日新聞では、鉄道院側の主張を次のように伝えている。
……（前略）松樹の枝が隣接せる原告所有の鉄道用地との境界線を越へて繁伸し鉄道線路の直上に及べるが右樹は日を追て朽廃し終には原告所有の用地に落下することあるやも計り難く鉄道用地利用上危険少なからずを以って速やかに剪除すべし。
 — 山梨日日新聞 大正6年5月13日
「枯死したまま放置されている松樹を速やかに除去せよ」とした、この鉄道院側の逆提訴には、原告側の推し進める「権利濫用論」に対して、ならば鉄道敷地への松枝越境も鉄道院に対する「権利」を侵害している、という主張によって、裁判を有利に進めようとする意味と、逆に提訴することによって清水倫茂に心理的圧迫を加えるという意味があったと考えられているが、この逆提訴の経過および結果は不明である。

甲府地方裁判所の判決

甲府地方裁判所民事部において、原告勝訴の判決が下されたのは、翌1918年（大正7年）1月31日であった。判決は裁判長東亀五郎、判事大庭良平・高橋方雄によって行われた。ただし、ここでの勝訴は、老松枯死の原因が鉄道院側にあるとする訴訟原因についてのみであって、損害賠償額の具体的な算定については、後日の判決に持ち越された。したがって甲府地方裁判所でのこの判決は中間判決にあたる。
以下、甲府地方裁判所による中間判決の全文を示す。なお、原文は縦書きであることに留意。引用準拠著作権法第13条。
主文は、「原告ノ本訴請求ノ原因ハ正当ナリ」、として原告清水の訴えを認めたものであった。
続く理由は要約すると、煤煙が樹木を枯死させることは予見できたことで、松樹の近くで汽車を走らせるためには、松樹の生存を維持する相当の施設を要すべきであるのに、保全の措置をとらず枯死させたることは鉄道院側に過失があることは当然であり、これによって生じた損害を賠償する義務があることを認める。よって原告の請求の原因は正当である。また、鉄道線路に汽車を走らせる事は鉄道事業者の正当な権利であり、その権利行使に伴う煤煙の発散は必然の結果であるとは言えども、これによって他人の権利を侵害することは法の認許するところではない。老松を枯死させたことは、権利の内容を超えた権利の行為である、とするものであった。
判決翌日の山梨日日新聞（同年2月1日付）では、『旗掛松事件の中間判決』・『原告有利の判決』として大きく取り上げられ、「原告の請求は理由ありと認むとの中間判決あり、更に損害の程度其他については追って原被双方よりの立証に依って裁判を進行し賠償金額を決定する筈」と、前例の無い論点が争われた判決を報じた。
本判決文で注目されたのは、理由中にある、
「…他人ノ権利ヲ侵害スルコトハ法ノ認許セザル所ナレバ、松樹ヲ枯死セシメタルコトハ則チ権利ノ内容ヲ超逸シタル其権利行為ナリ…」、
の文節であった。
ここでは直接的に「権利濫用」とは表現されていない。だが、「枯死させたことは権利の内容を超逸した権利行為である」とした、この第一審判決理由が、この後続いていく控訴審判決全体に影響を与えていくこととなった。
甲府地方裁判所での敗訴判決を受けた国（鉄道院）は、即座に東京控訴院（現在の東京高等裁判所）へ控訴した。

信玄公旗掛松への賠償額決定

枯死に対する「過失の有無」、それによる「損害賠償の算定」は、第一審の甲府地方裁判所での判決から別個のものとして審議が進められていた。大審院判決に到るまでの審議は、あくまでも松樹の枯死に対する「過失の有無」を争ったものであって、具体的な「損害賠償額の算定」についての審議は行われなかった。この節では、信玄公旗掛松枯死に対する損害賠償額決定についての審議過程から当裁判が終結するまでの流れを解説する。