番組表

視聴文化の違いと番組表

視聴文化は国によって違いがある。日本ではキー局を軸に全国一律に番組配信が行われ、新聞のラテ欄などをもとに視聴番組を決定する文化がある。日本では番組情報は限られたメディアでしか掲載することが認められていない。
一方、アメリカではケーブルテレビが発達しているため圧倒的に多チャンネルであり、さらにテレビなどを通じたVODやオンライン動画配信も発達している。そのため多チャンネルに対応した統合的なガイダンスツールが普及しており、5500万世帯が単一画面EPG、2700万人がオンライン・ガイダンス・ウェブサイトを利用している。また米国ジェムスター社の調査によるとアメリカでは事前に視聴番組を決定することよりも、当日の視聴時に視聴番組を決定する人が多い。その背景にはアメリカでは番組のレコメンデーションに制約がなくオープンであることがある。そのため日本のようにキー局を軸に全国一律に番組配信が行われ、新聞のラテ欄などでその番組情報が提供され視聴番組を決定する文化とは様相が異なる。

放送局が公表する番組表

テレビとラジオのどちらも放送している放送事業者（ラテ兼営）は、テレビとラジオの番組を別々に編成する場合が多いため、作られる番組表もテレビ欄とラジオ欄が分かれていることが多い。民放の場合、テレビとラジオのそれぞれについて編成・制作・営業部門を置いている場合がほとんどである。
放送局が、特別な番組編成を反映しない番組表を「基本番組表」と呼んで、公表することが多い。基本番組表には、番組の名前、番組の開始・終了時刻が記載され、場合によっては番組のスポンサーの名前、毎回同じ出演者などの情報が記載される。基本番組表に記載されるのは、たいてい1週間分の基本的な放送予定であり、1週間が終わればその同じ予定が再び繰り返される。特別番組や番組の変更などがあれば、基本番組表に記載された放送予定は変更される。週が違えば違う情報（例えば毎回違うゲスト）は基本番組表には記載されない。
新聞・雑誌で手に入れにくい番組表は、放送局が公表する番組表を手に入れることによって解決する。例えば、遠方にあるラジオ放送局の電波を、性能の良いアンテナと受信機で受信する場合は、放送局が公表する番組表が便利である。ウェブで検索するときの検索語は、「基本番組表」または「タイムテーブル」が良いが、この検索語だけだとたくさん検索結果が出てきてしまうので、この2つのうち1つの語を入力し、そのあとにスペースを一つ入れて、放送局を表す言葉を続けて入力し、検索すると良い。
ラジオ放送局が、今話題になっている曲（「ヘヴィー・ローテーション」など）を掲載する場合がある。

新聞などに掲載される番組表

新聞に掲載されている番組表は、「ラジオ・テレビ欄」を略し、ラテ欄と呼ばれている。限られた空間を利用して情報を提供するために、番組表には制作者（各番組のプロデューサーや編成部の担当者など）によるさまざまな工夫がなされている。

番組表の歴史

番組表の起源は、読売新聞がラジオ放送の開局に対抗し、放送記念日から読者に向けてアピールするために制作されたと見られる。その後、番組表は時代に合わせて必要な情報を盛り込んでいく。例えば、カラー化・ステレオ化などのように放送技術が進歩した時であっても1日にして全番組が新技術に対応した訳ではない。カラー化した番組の少ない時代には番組表には「カラー」の表記がされ、逆にほとんどがカラー化されると「モノクロ」の表記がされた。ちなみに、ラテ欄を最終ページに掲載したのは、日本共産党機関紙「赤旗」（現「しんぶん赤旗」）が最初である。
録画予約を簡単にするための数字であるGコードは、日本では1992年から朝日新聞など一部の夕刊で掲載された。その後朝刊にも掲載し、徐々に普及していった。
ラジオ放送開始当初はNHK（東京中央放送局）のみしかなく、一般の記事と同じ形で縦書きで書かれたが、民間放送が本格的に開局すると横書き・時間別のタイムテーブルで掲載されるようになった。テレビ欄が新聞にはじめて掲載されたのは1953年2月1日で、このときはラジオが上でテレビ欄はその下に小さく記載される程度で、これを掲載した読売新聞ではスポーツ欄の片隅に番組表が組み込まれていた。テレビ開局当時の1950 - 1960年代も引き続いてラジオがメイン（フルサイズ）で、テレビは極小サイズ或いはハーフサイズというケースが多かった。その後テレビが本格普及し、各地に続々と開局していくと、テレビをメインにして、ラジオはハーフサイズとする傾向が増える。1990年代に入ると、衛星放送の本格スタートで、多くはテレビ面とラジオ面とに分けて掲載するようになる（一般に地上波テレビ面〔NHKと民放のうち在京キー局系衛星放送・WOWOWプライム含む〕は最終面、ラジオ面・独立系民放衛星放送〔WOWOWライブ、シネマやCSの一部を含む〕は紙面の中間に掲載されている。ただし地方紙では地上波とNHKのBSを最終面、在京キー局系を含む民放BS・CSを中間面に掲載するものもある）。なお2011年7月24日のデジタル完全移行（地上波の福島県・宮城県・岩手県は2012年3月31日まで延期）後は、一部地方紙を除き、在京キー系列の民放BSの番組表を地上波と同じ頁で掲載することが増えている。
デジタル放送ではGコードが利用できない為、Gコードの掲載は2011年7月23日付けで完全終了となった。これに先駆けて、日本経済新聞（大都市圏一部地域）、日刊スポーツ（関東首都圏のみ）では2009年（前者1月31日付、後者3月31日付）の早い段階で収録を終了したほか、同年10月1日付から、西部本部管轄となった産経新聞の「九州・山口特別版」や日刊スポーツ、サンケイスポーツなど一部を除くスポーツ新聞などではGコードを元から掲載していない新聞も多数存在している。
また、初期の頃、新聞社と資本関連がある放送局の番組表には末尾にスポンサーが書かれたものがあった。また、民放局についてはラジオ放送初期の頃は当該地区の終日の番組表以外に、それ以外の主要地域のラジオ局の夜の番組表を載せていた新聞もあった。また、「ニュース」の放送時間を、番組表内ではなく、別枠に掲載していた新聞もあった。
紙面に色を使えるようになってから、新聞社と提携している放送局の全番組や、その日の注目番組（主に番組表の外側に広告や紹介があり連動している）などの背景に目立つ色（ピンクや黄色など）を使用したり、スポーツ・映画（洋画と邦画で色を変えることも）・料理などジャンル別に塗り分ける試み（特にスポーツ新聞）も出てきた。

NHK

新聞ではNHK総合テレビジョンは「NHKテレビ」の表記が多い（ただし、一部の新聞は「NHK総合」、または単に「NHK」とのみ表示）。一方、NHK教育テレビジョンは「NHK Eテレ」と新聞・テレビ雑誌・EPGも含めてほぼ統一されている。

関東

関東圏ではほとんどの新聞が（関東広域圏局の）以下の名称で掲載している（「日本テレビ」・「テレビ朝日」・「TBSテレビ」・「テレビ東京」・「フジテレビ」）。

関西

関西圏では正式名称をそのまま掲載する新聞はなく、近畿広域圏局の名称表記は新聞社により異なっている（主に使用される通称名は「MBSテレビ」・「ABCテレビ」・「カンテレ」・「読売テレビ」）。

中京

中京圏でも正式名称をそのまま掲載する新聞はなく、中京広域圏局の名称表記は新聞社により異なっている（主に使用される通称名は「CBCテレビ」・「東海テレビ」・「メ〜テレ」・「中京テレビ」）。

地元県の放送局と他県の放送局との逆転

同一県内であっても地元局の扱いが小さく、近隣県の放送局を大きく扱う新聞がある。

日本国外の衛星版

読売新聞国際版、朝日新聞国際衛星版、日本経済新聞国際版、日刊スポーツ国際衛星版にも番組表が掲載されているが、いずれも東京本社で発行される東京都心向け最終版を衛星通信や海底ケーブルで電送してデータを配信するため、番組表は東京都内を基準としたものがそのまま掲載されている。

スポーツ新聞

ほとんどのスポーツ新聞では現在ダブル1面になっており、最終面に番組表を掲載できないので、中面に掲載される。その他、スポーツ新聞では一部を除き宅配版ではテレビ番組表と解説記事を掲載しているのに対し、駅売店やコンビニエンスストアなど売店用に販売される新聞（即売版）では風俗記事に差し替えている関係でテレビ番組表のみを小スペースで掲載している（新聞社にもよるが夜間の番組のみを掲載している場合と全日の番組表を小サイズで掲載する場合とに分けられる）。

Gコード

電子番組表の普及によりGコードを用いた録画予約需要が薄れた事から、新聞及びテレビ情報誌ラテ欄へのGコード掲載は2011年7月23日付を最後に終了した（岩手・宮城・福島3県で購読されているものも含む）。これに伴い一部新聞はBSデジタル放送の番組欄を中面から最終面に移設している。

「縦読み」の組み込み

新聞のテレビ番組欄の番組内容紹介文について、各行の行頭の1文字を縦につなげて読むと別の意味のある文章になる「縦読み」が組み込まれることがある。この縦読みは2010年に北海道放送が北海道日本ハムファイターズのテレビ中継の紹介文で始めたとされる。