爵位

概要

爵位とは貴族の称号を序列化したものであり、国家が賦与する特権や栄典の制度である。
中国およびその影響圏における爵位は古くは中国の周にさかのぼり諸侯の封号として爵位が授けられ、その慣行は清代まで続いた。また近代の日本の華族でも用いられ、あるいは西欧の貴族称号の訳語としてヨーロッパ・ロシアの貴族についても用いられた。五爵（ごしゃく）あるいは五等爵（ごとうしゃく）、公・侯・伯・子・男（こう・こう・はく・し・だん）などともいう。なお、タイの爵位制度に関してはラーチャウォンを参照。有爵者への敬称は「閣下」または「卿」。天から授かった徳を天爵というのに対して、爵位や位階官禄のことを人爵という。
君主の称号を爵位とみなすかどうかについては、その国の伝統や文化、さらに爵位に対する考え方の違いによって、差異がある。日本の天皇の場合、天皇は爵位を与える（または認定する）主体であり、爵位を受ける側ではない。隋の九等爵の場合、その筆頭は「国王」（君主としての「国王」とは異なる）であるがそれを与える者は隋の皇帝であり、皇帝は爵位を受ける側ではない。一方、「王爵」「帝爵」という言葉が使われることもあり、「王」や「皇帝」といった君主の称号即ち君主号も広義では爵位の一種とみなすこともある。中国の場合、皇帝が朝貢国の君主に「国王」を認定することがあり、その場合には「国王」もまた皇帝の下にある爵位のひとつとみなされる。ヨーロッパの国においては歴史的な成立事情から公国、大公国、侯国といった名称を名乗るものがあり、そこでは有爵者を君主や国家元首とされている。このように、爵位が君主号の役割を果たしている場合もある。
今日、君主制ではない、いわゆる共和国ではもちろんのことであるが君主国の系譜を引くフランスや現在も君主国である日本などでも貴族制度、華族制度が廃止となるなど公式に爵位を定めない国もある。その場合においても特にフランスなどに代表されるように一部では慣習として爵位を私称し続けたり、その私称を継承し続けている旧貴族層も存在している。なお君主制あるいは自国に爵位制度が存在するかに関わらず外国の爵位が贈呈されることも少なくなく、国際親善や特定の国に利益をもたらした人物にその国から爵位が贈呈される場合もある。また一部には寄付により爵位を贈呈する国や自称国家もある。

秦・漢の爵位

秦では商鞅の第一次変法により軍功褒賞制と爵位制が設けられ、二十等爵制として軍功により爵位を与えた。その爵位により、土地の保有量や奴婢数など生活水準が決められていた。
前漢には秦の軍功爵制を改め、軍功に限らず身分に応じて軍功爵の爵位を与えた。更に二十等爵の他に王爵を設けたが、これは次第に皇族に限られることとなった。また、爵位を持つ者は土地の保有を許可された。
二十等爵とは第二十級の徹侯（後に武帝の避諱から通侯・列侯と呼ばれた）を筆頭に第十九級の関内侯、第十八級の大庶長、第十七級の駟車庶長、第十六級の大上造と続き以下少上造、右更、中更、左更、右庶長、左庶長、五大夫と続いた。ここまでが官爵であり十二等に分かれることから十二等爵ともいい、官吏に与えられた。第八級の公乗以下、公大夫、官大夫、大夫、不更、簪裊、上造、公士までを民爵といい民に与えられた。これらの上に諸侯王、さらには天子が君臨することから実質的には二十二等爵である。
漢武帝の代には軍事費調達のために売爵が行われ爵位の価値が低くなったため、軍功による爵位として別に武功爵が設定された。これは第十一級の軍衛を筆頭に第十級の政戻庶長、第九級の執戎、第八級の楽卿と続き以下千夫、秉鐸、官首、元戎士、良士、閒輿衛、造士といった。しかしこれらの武功爵も後に売爵の対象となった。
後漢代に入ると爵位の価値は更に軽くなり列侯、関内侯のみが爵とされ、列侯はさらに県侯、郷侯、亭侯などに細分された。

魏晋南北朝の爵位

曹魏に至ると秦漢以来の十二等爵を廃止して、儒教経典の公・侯・伯・子・男を擬古的に復活させた。文帝の黄初年間に王・公・侯・伯・子・男・県侯・郷侯（最初郷侯の下に亭侯が置かれていたが後に省かれる）・関内侯の九等の爵制が定められた。222年（黄初3年）には皇子を王に封じ、王子を郷公に封じ、王世子の子を郷侯に封じ、公子を亭伯に封じていた。その後224年（黄初5年）には諸王の爵位が皆県王に改められ、明帝の232年（太和6年）に再調整されて郡王となった。以上の九等の外に庶民や兵士に対しての賜爵もあり、関内侯の下には名号侯・関中侯・関外侯・五大夫侯が創立された。
晋の武帝の275年（咸寧3年）に王・公・侯・伯・子・男・開国郡公・開国県公・開国郡侯・開国県侯・開国侯・開国伯・開国子・開国男・郷侯・亭侯・関内侯の爵制が定められた。皇子でない者には王は封じらず宗室には公・侯・伯・子・男（郡公・県公・郡侯・県侯も与えられた場合もあった）があり、功臣には開国郡公・開国県公・開国郡侯・開国県侯・開国侯・開国子・開国男・郷侯・亭侯・関内侯・関外侯等があり、亭侯以上には封邑が与えられた。五等爵の上に「開国」の2字を加えるケースは西晋では少なかったが、東晋になると多く用いられるようになり常に古来からの五等爵と混称されることもあった。魏晋時代以降は民爵については有名無実化し、皇帝を頂点とした皇族と功臣の爵位制度となっていった。
南朝の梁では、おおよそ魏晋代に倣った爵制を定めていた。陳では郡王・嗣王・藩王・開国郡公・開国県公・侯・伯・子・男・沐食侯・郷亭侯・関中関外侯の十二等があった。
北魏の道武帝の396年（皇始元年）に五等爵が定められたが、404年（天賜元年）に五等から王・公・侯・子の四等に減らされた。王は大郡、公は小郡、侯は大県、子は小県が与えられた。その後、再び伯・男の二等が加えられた。皇子と功臣には王が封ぜられた。500年（景明元年）には王・開国郡公・散公・侯・散侯・伯・散伯・子・散子・男・散男の十一等の爵制が定められた。官品との対応は下の表を参照。なお王には官品は適用されていない。
北斉では王・公・侯・伯・子・男の六等に分けられた。官品との対応は下の表を参照。なお王には北魏の場合と同様に官品は適用されていない。
北周の爵位には全て「開国」が加えられている。爵位は王・郡王・県王・国公・郡公・県公・県侯・県伯・県子・県男・郷男の十一等が定められた。

明代の爵位

明代になると皇族たる宗室と功臣や外戚との爵位が異なるようになった。宗室以外の者に与えられる爵位は当初古来からの五等であったが、後に子・男は保留されて公・侯・伯の三等となった。
一方、宗室に与えられた爵位はより複雑なものとなっている。太祖の時代に襲封の制度が定められた。皇子は親王に封ぜられ、親王の嫡長子で10歳に達した者は王世子に立てられ嫡長孫は王世孫に立てられ均しく一品が与えられた。10歳に達した諸子は郡王に封ぜられ郡王の嫡長子は長子に、嫡長孫には長孫に立てられ均しく二品が与えられた。諸子には鎮国将軍が授けられ従一品が与えられ孫には輔国将軍と従二品、曾孫には奉国将軍と従二品、玄孫には鎮国中尉と従四品、来孫には輔国中尉と従五品、六世以下には皆奉国中尉と従六品が授けられた。

外命婦の封号（女性の爵位）

女性に与えられる爵位に順ずる封号は古来から存在したが、基本的に皇族女子や夫・子によって授けられることが多かった。
唐代には皇伯叔母に大長公主、皇姉妹には長公主、皇女には公主、皇太子の娘には郡主、王の娘には県主、王の母や妻には妃が授けられた。皇室以外では夫や子の品階や爵位によって授けられた。一品および国公の母・妻には国夫人が、三品以上の母・妻には郡夫人が、四品以上の母・妻には郡君が、五品以上の母・妻には県君が、散官や同職事には郷君がそれぞれ封ぜられた。
宋代では当初は唐とほぼ同様の制度が用いられていたが、公主から帝姫に一時期変更されていたことがあった。また郡君を淑人・碩人・令人・恭人に、県君を室人（後更に宜人）・安人・孺人に分けるようになった。
明代では公の母・妻は国夫人、侯の母・妻は侯夫人、伯の母・妻は伯夫人が授けられた。また、一品は夫人が授けられていたが、後には一品夫人と呼ぶようになった。二品は夫人、三品は淑人、四品は恭人、五品は宜人、六品は安人、七品は孺人がそれぞれ授けられた。
なお、母・祖母などには「太」の字が加えられた（国太夫人や郡太君、伯太夫人など）。これは、皇太后・太皇太后などの用例と同じものだと考えられる。

古代の爵位：カバネ

日本では東洋・西洋諸国に定められる、いわゆる爵位制度を正式に定めるのは明治時代以降のことである。しかし古くは氏姓制度の中で大臣や大連、臣、連など豪族の氏に対して与えられる称号であるカバネが日本独自の爵位制度として存在していた。しかし飛鳥時代に入ると中国王朝への朝貢と服属によらず対等な国づくりを目指した聖徳太子により十七条憲法と行政機構の整備が進められ国内統治の根幹をなす官僚の身分秩序として冠位十二階が制定され、従来の氏族の序列による氏姓制度に取って替わるようになった。まさにこの冠位こそ中国の爵位を意識して整備されたものであり、実質的に爵位としての機能を果たした。ただし、中国の爵位制度や古代日本の八色の姓が冠位十二階と異なるのは前者が有力氏族の血筋を階級化する人爵であったのに対し後者の冠位は孟子の唱えた天爵、即ち仁・義・忠・信の人徳を備えた人物像を尊ぶ五行思想に基づくものであった。冠位十二階は、冠位への登用は氏族の出自によらず人物の器識徳量に応じて登用するという今日の能力主義の見地に立った身分制度であった。一方で、従来のカバネは消滅することなく存続し天武天皇の代に八色の姓として再編された。氏族の出自は官人の選考要件のひとつとして看做されてはいたが701年（大宝元年）の大宝令、718年（養老2年）の養老令で冠位制度に代わり位階や勲位がしかれていく中で出自により細分化されていたカバネも次第にほぼ朝臣の姓に集約されていくようになり、カバネ自体の等級的な性格は次第に失われていった。

カバネの形骸化：位階制と家格

制度面では氏族の序列であるカバネが形骸化し能力主義を基底とした冠位十二階が位階制として発展していく一方で、政治の実態はむしろ能力主義による天爵の精神から氏族の出自により登用される人爵としての性格に回帰していった。当初は様々な氏族が登用されてきた位階制も次第に政争を通じて、藤原氏に代表される上級貴族に高位高官が占められるようになった。とりわけ新たな位階制の下では皇親たる親王の品階を一品から四品と定め、それ以外の親王を無品親王とし諸王の位階を正一位から従五位下までの十四階に分けた。さらに人臣に対しては正一位から少初位下までの三十階に分けられたがこの位階のうち国司の長官に相当する従五位下以上がいわゆる貴族と位置付けられ、従五位下を別称して松爵、栄爵といわれるようになり従五位下に叙せられることを叙爵と称されるようになったが、特に大宝令の中で特徴的であるのが蔭位の制でこの制度では高位者の子弟を貴族または貴族に準ずる官位に叙する仕組みが整えられ、貴族政治の色彩が強まったのである。さらに、平安時代以降になると有力氏族ごとに叙位任官者の推薦枠が保障される氏爵が設けられるようになった。年度ごとに同一氏族の一門同士で叙位任官者を推挙する年爵や一門を順送りに叙位任官させる巡爵といった慣行も行われるようになったのはその例である。まさに、朝廷の位階制度は有力な院宮王臣家に独占されていくことになった。やがて同一氏族の中でも嫡流庶流の別はもちろん、母の身分、父祖の官位に応じて個々の家系ごとに昇ることができる官位の上限、すなわち極位極官が固定化していくことになり鎌倉時代以降、公家、武家とも家格が細分化されていくことになったのである。
平安時代から鎌倉時代以降、貴族は主に公卿を中心とした公家と武士を中心とした武家に分かれたが公家の序列は藤原摂関家の子孫を中心とした摂家を筆頭に清華家、大臣家、羽林家、名家、半家に分けられ、家々で任ぜられる極位極官が定められた。武家における家格は政治の実権を長く握っており、多くの家臣を統率する観点から公家の格式以上に複雑なものとなった。武家の血統では武家政治の時代を通じて将軍家の一門、有力家臣の家系、姻戚関係が重視され、鎌倉時代は将軍と同じ清和源氏の一門のうち特に認められた者を門葉と称し足利将軍家の一門は足利一門として徳川将軍家の一門は家門大名と称され、叙位任官など格式や人事面で優遇された。将軍の一門については足利一門が政治の実権を握った室町時代を除いて政治への参画は敬遠され、ただ将軍家の連枝として格式のみ保障されることが多かった。一方、人事面で政治の要職に登用されたのはそれぞれの時代で幕府草創に功労のあった武家であった。鎌倉時代はともに有力御家人であった三浦氏、和田氏、安達氏との政争に勝利した北条氏が執権職を世襲し、その他の役職も北条氏および姻戚関係にある有力御家人で守護・地頭職が占められるようになり室町時代は足利一門および有力守護の家系で構成された三管領四職七頭の格式が整い、特定の武家に幕府の役職が世襲された。江戸時代以降となると武家の格式がさらに複雑化することとなり将軍の家臣は直参とされ、1万石以上の武家を大名、将軍御目見え以上を旗本、御目見え以下の直参を御家人といい、大名の家臣を陪臣といった。また大名についてはその身分格式が細かく、将軍一門の家門大名、徳川古参の家臣たる譜代大名、それ以外の外様大名に分けられ幕政への参画の道は譜代大名にのみ開かれた。特に、幕府職制の最高職たる大老は井伊氏、酒井氏、堀田氏などに限られ、老中には幕府の中で京都所司代や若年寄など重職を経た譜代大名が登用されたのである。
一連の鎌倉時代から江戸時代までの変遷の中で武家の格式もかなり細分化が進み、室町時代以降は特に足利一門や有力守護に対しては将軍の通字である「義」または当代の将軍の諱の文字の一字を賜る将軍偏諱という新たな栄典が生まれ、足利姓を称する一門は鎌倉公方や篠川御所、稲村御所など公方号や御所号を称するようになり、また有力守護に対しては屋形号および白傘袋毛氈鞍覆の使用が与えられ守護代には唐傘袋毛氈鞍覆の他、塗輿などが免許されるなど家系の序列に応じた栄典が整っていった。とりわけ将軍偏諱と御所号、屋形号の免許については江戸時代に室町時代からの名家や国主大名に与えられる恩典として踏襲されていった。さらに安土桃山時代に豊臣秀吉から豊臣氏や羽柴姓が大名に下賜される慣例が生まれ、江戸幕府の下では将軍家から国主大名や将軍の寵臣に対し松平姓が下賜されるなど武家に対する栄典が拡充されていった。加えて江戸幕府の下では大名の家柄や石高に応じ伺候席が定められ、御三家や百万石を領する加賀藩などの大廊下を筆頭に大広間、溜間、帝鑑間、柳間、雁間、菊間広縁に分けられた。官位への任免は大名をはじめ上級旗本、御三家の上級家臣に限られ、外様大名では加賀藩家老の本多氏のみ従五位下への叙爵のみ許されるなど江戸時代にはその身分制度もかなり複雑化されていくようになった。

近代における華族制度

一連の複雑な身分制度にとって大きな転換期となったのは、明治維新である。幕末、王政復古の大号令の下、薩長を中心とした雄藩によって江戸幕藩体制が崩壊すると天皇を元首とする近代国家が目指されるようになった。そこで行われたのが版籍奉還であり、かつての大名を藩知事として処遇し、段階的に大名の統治機構を明治政府の下に吸収していった。明治政府は江戸時代以前の身分制度を四民平等の下で廃止する一方、1869年7月25日（明治2年6月17日）、太政官達「公卿諸侯の称を廃し改て華族と称す」により華族制度を創設し、代々天皇に仕えた公家と、三百諸侯として全国に割拠した大名を天皇の藩屏に組み込んだ。
1875年（明治8年）には勲章従軍記章制定ノ件（明治8年太政官布告）の公布により叙勲制度が開始された。
1877年（明治10年）には、民事裁判上勅奏任官華族喚問方（司法省達）が交付され、華族は刑事裁判の当事者であっても出廷の義務がない（華族家人職員に出廷を代理させることができる）ことが定められた。
1884年（明治17年）7月7日、明治天皇の華族授爵ノ詔勅、また宮内卿伊藤博文の華族令（宮内省達無号）が公布され五爵という概念が創設されたが、この2法規は爵の種別までは規定していない。
華族授爵の詔勅
朕惟ふに華族勲冑は国の瞻望なり 宜しく授くるに榮爵を以てし用て寵光を示すへし
文武諸臣中興の偉業を翼賛し國に大勞ある者宜しく均しく優列に陞し用て殊典を昭かにすへし
玆に五爵を叙て其有禮を秩す卿等益す爾の子孫をして世々其の美を濟さしめよ
華族に列せられていた元公卿・元諸侯等と国家功労者の家の戸主に与えられた公・侯・伯・子・男の五爵が法文の中に現われるのは、1886年（明治19年）の華族世襲財産法の中である。華族の世襲財産の創設や拡大、また債券から不動産への変換は宮内大臣の認可制となり、ここに華族制度に基づく統制が成立することになった。
日本の華族制度とその中で位置づけられる爵位の制定に際しては中国や西欧の爵位制度が参考にされたが、日本の爵位はイギリスの世襲貴族と同じく爵位家の戸主に与えられた。またイギリスの貴族制度に類似する点としては、個人に対する一代のみの褒賞的地位として、1887年（明治20年）の叙位条例（明治20年勅令）により正一位から従八位までの16種の位階を与える叙位制度が設置されたことも挙げられる。
以上のとおり、1889年（明治22年）に内閣官制（明治22年勅令）が開始されるまでには華族の地位・財産の統制施策は大枠でほぼ完成し、後の1910年（明治43年）には、地位の剥奪などの懲戒処分を審議する宗秩寮審議会が設置されることとなった。

解説

1886年（明治19年）1月における爵位保持者の人口は525名でその親族は合計3419名であった。
これら華族制度の創設に際して焦点となったのは華族の対象および爵位の等数、そして叙爵の判断基準であった。とりわけ華族の対象については公家や武家といった旧来の貴族階級に限定し、旧武士たる士族には別途爵位を創設すべしとする岩倉具視と爵位をあくまで華族に限定しつつ公家や武家に加え国家功労者も華族に加えよと唱える伊藤博文の間で大きな議論を呼んだが結果的に岩倉の急逝に伴って伊藤の案が採用され、華族は旧公卿即ち公家などにより構成する堂上華族、旧将軍家・連枝や大名諸侯などの武家により構成する武家華族、そして国家功労者により構成される勲功華族、さらに南北朝時代、正当とされた南朝の忠臣の子孫により構成された忠臣華族、かつての権門寺社の世襲門跡による神職・僧侶華族によって幅広く構成されるようになったのである。
そして、これらの華族を如何に序列化していくか、即ち叙爵の判断基準については特に鎌倉時代から江戸時代までの家格に重きをおきつつ複雑に細分化された格式は考慮の対象外とするなど合理的な判断基準が採用された。とりわけ華族の中核たる堂上華族については清華家に次ぐ格式を誇る大臣家の格式が無視され、半家同様と位置付けられた。武家においても石高を重視する一方で伺候席の序列や室町幕府由来の格式が無視され、これらのことから一部の公家や武家からの反発を生み処遇を不満とした華族当事者やその旧家臣から陞爵運動が起きた。また爵位の授与対象として検討されながらその恩典に与らなかった士族については族称のみ相続が許され、反対に士族授産や廃刀令により逆に身分的特権が剥奪されていくことになり国内各地で士族反乱が発生することとなった。
以降、華族制度は近代日本、とりわけ大日本帝国の下で天皇・皇室の藩屏として存立してきたが富国強兵を達成していく中で日韓併合により旧大韓帝国皇室を王公族として迎え、さらに朝鮮貴族令（明治43年皇室令第14号）を発して大韓帝国の廷臣であった両班階級を朝鮮貴族とし華族と同様に爵位を授けるようになった。
叙爵は宮内大臣によって奉行され、国務大臣の責任には属さない。授爵がいかなる原因によるかは法律上特段の制限がないが実際は皇族で臣籍に降下したもの、旧公卿、旧将軍および旧大名、旧幕臣および旧大名の家老、大華族の次男以下の分家したもの、国家に勲功のあったものの6種で血統または勲功のいずれかの原因にのみ基づいた。爵は世襲の権利で男子たる家督相続人が襲ぐが女性は有爵者たり得る権利はなく、男子を養子にすることによって爵を襲がせることができた。
華族は皇族から特別の礼遇を受け、皇室の特別の監督を受ける。
失爵の原因は死刑または懲役の宣告を受け、その判決が確定したとき、懲役の刑に処せられ爵の返上を命じられたとき、品位を保つことができないため宮内大臣を経て爵の返上を請願し勅許されたとき、国籍を失ったときの4つである。
家督相続人が襲爵することができないために爵が絶えるのは国籍喪失により家督相続が開始したとき、家督相続の開始のときから3箇年または相続の開始を知ったときから6ヶ月内に宮内大臣に家督の届出をしなかったとき、家督相続人が女性であるとき、家督相続人が死刑または懲役刑の確定判決を受けたとき、華族の体面を汚辱する失行があったため華族の族称を除かれたとき、家督相続人の身分について宮内大臣の認許を要する場合その認許を得なかったため宮内大臣が勅裁を経て襲爵をさせなかったときの5つである（華族令第9条から第26条まで）。
爵を授けられるのは内地人たる日本人に限り、朝鮮貴族に賜わる爵は朝鮮人に限るとされた。
一連の華族・朝鮮貴族制度が成立する中、日本の軍部の力が強化されていった。それにより従来の華族の有様も大きく変わり、明治維新の元勲とその子孫で構成された勲功華族に戦功を挙げた高級軍人が次々叙爵され、帝国軍人として華族となった者が増加していった。しかし、日本と米英両国との間に起きた太平洋戦争にて敗戦すると、進駐軍のGHQの統治の下で民主化が進められた結果、華族は解散へと向かい1947年（昭和22年）5月3日、日本国憲法施行に伴い、華族制度と共に日本の爵位は廃止されることとなった（法の下の平等を定め貴族の存在を認めない第14条に基づく）。以降、日本国内において爵位が国の制度や社会に果たす役割は完全に消滅したといえる。しかし、戦後も国内外で功績ある日本国民に対して諸外国から爵位に叙せられる例がある。なお、正式な爵位・称号を授かってもいないのにこれを詐称することは軽犯罪法第1条15号に禁ずる行為となる。

琉球王国の爵位

琉球王国には身分序列に応じて王子（おーじ）・按司（あじ・あんじ）・親方（うぇーかた）・親雲上（ぺーちん・ぺーくみー）・里之子（さとぅぬし）・筑登之（ちくどぅん）など、爵位に準じた称号がある。
女性については王妃を佐敷按司加那志（さしきあじがなし）、側室を阿護母志良礼（あぐんしたり・あごもしられ）、王の乳母などの女官を阿母志良礼（あんしたり・あもしられ）などと称した。また、臣下に嫁した王女および王子の妃は翁主（おうしゅ）と呼んだ。
琉球王国の称号および位階については、詳しくは琉球の位階を参照されたい。

朝鮮における爵位

朝鮮では主に王族、外戚、功臣に対して勲爵、爵号が授与される。王族のうち国王の嫡出子は大君、庶子は君。王婿には尉の爵号が授けられた。また国王の実父は大院君の号が贈られるが、王舅または王世子の舅には府院君、また功臣も正一品の位階にある臣下は府院君または君の爵号を授けられた。

タイにおける爵位

タイでは国王、王族、外戚を対象とした複雑な階級とそれに伴う称号があり、それをラーチャウォンと呼ぶ。

カンボジアにおける爵位

カンボジアでは国家の経済発展に貢献した経済人に対し、勛爵の爵位を授けている。この爵位獲得には、最低でも10万米ドルの寄付を要件としている。

成立過程

ヨーロッパの爵位は総じて一定の行政区域の支配を担当する官職が、中世に地方分権の過程で世襲化されたものである。その中にはローマ帝国の官職に由来する場合（公爵、伯爵など）もあれば、封建制の進行過程で新たに創設された場合（辺境伯、男爵など）もある。これらの「爵位」と呼ばれる役職は当初ローマなどと同様に任期制の官職として用いられたものが、王権の弱体化によって地方の有力者による世襲を許してしまったことによって成立したものが多い（フランク王国の設置したバルセロナ伯を独断で世襲化したギフレー1世（多毛伯）などが典型例であろう）。
和訳に際しては中国や日本の爵位と相当した名称を当てているがヨーロッパの爵位と東洋の爵位とが厳密には対応するとはいい難く、また同じ欧州内でも全く異なる経緯を辿って成立しつつも便宜的に類似した爵位とされているケースもある。すなわち東洋の爵位の上下の序列を、ヨーロッパの爵位におおよその順番を踏襲しての訳語が伝統的に当てられているに過ぎない。またこの対比表もあくまで一例を挙げた物であって、実際に何らかの国の爵位が別の国のどの爵位と同じかということは時代と共に変化しているので一概には言えない（プリンス、公、侯も参照のこと）ので注意を要する。

日本の爵位制度との違い

欧州の爵位に共通しているのは「爵位」という名誉は何らかの貴族の家系そのものに対して与えられているのではなく大本の爵位（官職）が担当する行政区域（公爵領、侯爵領、伯爵領など）に対して与えられているもので、爵位の保持が言い換えればこうした領域の保持を意味する点である。つまり特定の地域が何らかの爵位が担当する区域であるなら、その区域を実効支配する人物こそが爵位を名乗るに相応しい人物となる。
こうした点は家柄に与えられる格付である日本の爵位制度とは大きく異なるため、注意が必要である。例を挙げれば日本制度上、ある一つの家がもつ爵位が上下したり禄や所領が増減することがあっても、複数の爵位を保持することはありえない。しかしヨーロッパの場合は所領が複数あってそれが爵位が付随していれば、一つの家が7つも8つも爵位を保持していることがある。これは珍しいことではなく、こうした複数の爵位を保持する家の場合、最も重要な爵位以外を切り離して嫡男以外に分け与えることすらある。
なお、行政区域を担当する官職の世襲化が困難であった古代ローマや西欧とは異なる歴史を歩んだ東ローマ帝国などではこれと全く違う体系の爵位制度が用いられていた（Royal and noble ranksを参照）。

フランスの爵位

フランスの爵位は13世紀、国王フィリップ3世が貴族身分を制定したのが始まりで18世紀に王族の大公を筆頭に公爵、侯爵、伯爵、子爵、男爵、騎士、エキュイエ（平貴族）までの階梯が確立した。フランス革命で爵位制度は一度廃絶されたが1814年の王政復古により、ナポレオン帝政下の帝政貴族と王朝貴族が併存する形で爵位制度が復活するものの貴族の特権は伴わず爵位は純然たる名誉称号と化した。第三共和政以後は私的に用いる以外その効果を失った。