アイルランドの歴史

概説

アイルランド島に初めて人類が居住したのは、紀元前7500年ごろ旧石器時代であるとされる。紀元後600年ごろにキリスト教布教がおこなわれ、それまで信仰されていた多神教は駆逐された。 アイルランド語（ゲール語）は古代より島に居住した人々が用いてきた固有の言語であるが、ヴァイキングやノルマン人による影響も存在する。
イングランドによるアイルランドの植民地化は1169年のノルマン人侵攻に始まった。イングランド王がアイルランド島の完全な支配権を手に入れるには1534年から1691年に至るまで多くの遠征を必要とした。1782年から1800年にかけて、アイルランドは限定的な自治権を獲得したが、少数派の国教徒に対して大多数を占めるカトリックは刑罰法（Penal Laws、アイルランド語: Na Péindlíthe）によって厳しい差別を受けていた。
1798年の反乱鎮圧の後、イングランドはアイルランドの完全な植民地化を完成させる道を急ぐことになる。1801年にはアイルランド議会が廃止され、アイルランドは連合法のもとグレートブリテンおよびアイルランド連合王国の構成国となり、完全に英国に併合された。併合により幾分かのカトリック教徒の地位向上政策などが行われたが、経済・貿易の中心がロンドンへと移行したためアイルランド経済は更に停滞した。1840年代にはジャガイモ飢饉が発生、飢餓や移民などにより1840年のピーク時には800万人を数えた人口は1911年に440万人にまで減少した。
第一次世界大戦後の1922年アイルランド独立戦争が発生した。英愛条約による講和によって南部・西部アイルランドの26地方がイギリス・アイルランド連合王国から分離し、新たにアイルランド自由国を建国した。1937年には名称をアイルランド（エール）と変え今にいたるが、一般的にはアイルランド共和国と呼称されている。アイルランド島の残余部、プロテスタントが人口の過半数を占めていた北アイルランド6州は1922年の独立以後もイギリス統治下にとどまった。
アイルランド経済は独立以後の何十年もの間、経済不況と移民による人口減少に苦しみ続けたが、1990年代に入りアメリカのIT企業などからの積極的な投資を受け、ケルトの虎と称される経済の活況を呈するようになった。一方北アイルランドでは、カトリック教徒が多数を占めるアイルランド民族主義者（ナショナリスト）とイギリスとの連合主義者であるプロテスタント（ユニオニスト）との対立がたびたび激化し、1960年代からはトラブルと称される北アイルランド問題が30年にわたり続いたが、現在は平和的解決へ向けて話し合いが進んでいる。

ノルマン人の侵入

12世紀までに、アイルランド島は大小様々な王国によって分割統治されるようになっていた。それらの内の一つレンスター王Diarmait Mac Murchada（英語名Diarmuid MacMorrough）は新たな上王Ruaidri mac Tairrdelbach Ua Conchobair指揮下の連合軍によって自身の王国から追放されていた。彼は王国を取り戻すためにヘンリー2世の許可を得てノルマン人の協力をあおぐことにした。1167年に1人目のノルマン人騎士Richard fitz Godbert de Rocheがアイルランドに上陸し、その後1169年にはウェールズおよびフランドルからのノルマン人主力部隊がウェックスフォードに到着した。彼らの働きによりレンスター王国は復興し、ダブリンとウォーターフォードがレンスター王の支配下に入った。王はノルマン人貴族のリチャード・ド・クレア（ストロングボウ）を養子にすえて自身の後継者としたが、これにはイングランドのヘンリー2世が反発した。アイルランドにイングランドと相対するノルマン人王朝ができることに不安を持ったヘンリーはアイルランド侵攻を決意した。ヘンリーは軍を率いて1171年にウォーターフォードに上陸し、アイルランド島へ上陸した初のイングランド王となった。ヘンリーはウォーターフォードとダブリンを王領都市として宣言し、自身の息子ジョンにアイルランドの支配権Dominus Hiberniae（Lord of Ireland, アイルランド卿）を与えた。ジョンが兄リチャード1世の後を継いでイングランド王位を継承すると、アイルランドもイングランド王国の支配下に入った。

アイルランド卿領

ノルマン人はアイルランド島の東岸地域ウォーターフォードから東アルスターまでを支配下においていた。これらの地域のアングロ・ノルマンの伯爵たちはダブリンやロンドンからは独立していた。アイルランド卿（Lord of Ireland）としてアイルランドを訪問したジョン王はこれらの伯爵家の軍事および統治上での独立を承認した。その他のノルマン人貴族はジョンのもとに忠誠を誓っていた。

ゲール化とイングランドの後退

1315年にスコットランドのエドワード・ブルース（スコットランド王ロバート1世の弟）がゲール人の反イングランド貴族を味方につけてアイルランド王に推戴され、アイルランドに侵攻した。エドワードが敗退するまでにダブリンを中心として多くの都市が破壊された。しかしこの戦乱を利用して、アイルランド人貴族たちはイングランドの占領によって奪われた土地の多くを取り戻した。
1348年にはペスト（黒死病）がアイルランドへと伝染した。主に田舎に住んでいたアイルランド人に対して、イングランド人やノルマン人の多くは都市部に居住していたため、ペストにより大きな犠牲を出した。キルケニーの修道院に伝わる記録では、黒死病は“人類の絶滅と世界の終わりの始まり”であると書かれている。ペストが去った後にアイルランド語とアイルランド土着の文化が一時的に勢力を取り戻した。この時期の英語圏はダブリン周辺のペイル地域のみに縮小している。
ペイル以外のアイルランドでヒベルノ・ノルマン人貴族はアイルランド語とその風俗を取り入れていた。かれらはOld Englishと呼ばれ、「本来のアイルランド人よりもさらにアイルランド的である」と言われた。以後の数世紀にわたり、彼らはイングランドとアイルランドとの対立の前面に立ち、カトリックの信仰を守り続けることになる。イングランドはアイルランドのゲール化を憂慮し、キルケニーで開催した議会においてイングランド人がゲールの服を着、アイルランド語を話すことを禁止したが、ダブリンにおける行政府の権威が小さかったためこの命令はほとんど効果をあげなかった。15世紀の後半にはイングランドで薔薇戦争が勃発し、アイルランドにおけるイングランドの影響力はほぼ消失した。アイルランドにおける権威はキルデア伯フィッツジェラルド家が一手に握っていた。

再占領と叛乱

当時アイルランドを統治していたキルデア伯フィッツジェラルド家はイングランドと協力関係にあったが、15世紀にはブルゴーニュ人部隊をダブリンに呼び寄せ、僭称者ランバート・シムネルをヨーク家の末裔としてイングランド王に即位させていた。1536年にトーマス・フィッツジェラルドが叛乱を起こすと、叛乱を鎮圧したヘンリー8世はアイルランドを完全にイングランドの統治下におさめることを決意した。ヘンリーは、それまでイングランド王のアイルランド君主としての称号であったアイルランド卿に代えて、アイルランドの有力諸侯が認めないにもかかわらずアイルランド王を称した。イングランドによる支配権拡大にはその後、100年余りの時間が費やされた。
このイングランドによる再占領は、エリザベス1世とジェームズ1世の時代に一応完了した。幾度かに及ぶアイルランドの叛乱を鎮圧すると、ダブリンに置かれたイングランドの行政府の全島に及ぶ支配権は確実なものになった。16世紀中期から17世紀にかけてはイングランドの植民地化が進行した。スコットランドとイングランドからの入植者がマンスター、アルスター地方へと移住し、カトリック刑罰法によりアイルランドの特権階級を形成した。

内戦とカトリック刑罰法

17世紀はアイルランド史のなかで最も血塗られた時代である。アイルランド同盟戦争（1641年 - 1653年）、クロムウェルのアイルランド侵略（1649年 - 1653年）、ウィリアマイト戦争（1689年 - 1691年）により人口は激減、カトリックに対する刑罰法（Penal Laws）によってカトリックの地主階級が凋落し、差別が固定化する事になった。
17世紀中期のアイルランドでは、キルケニー同盟が蜂起したアイルランド革命（1641年）に端を発するアイルランド同盟戦争（1641年 - 1653年）が発生していた。この戦争によりカトリック教徒はアイルランドの支配権を取り戻したが、1649年のオリバー・クロムウェルが率いた植民地主義的な侵略、いわゆるアイルランド遠征によってそれも終わりを告げた。このイングランドによる侵略が引き金となり、アイルランドの人口の3分の1が死亡するか亡命したとされる。1641年の反乱への懲罰として、ほぼ全てのカトリック地主の土地が没収され、イングランド人入植者へと与えられた。アイルランド人の地主たちはコノート地方へと移住させられた。
1689年、アイルランドは名誉革命の舞台となった。カトリック教徒であるジェームズ2世がイングランド議会により廃位され、オランダ総督・オラニエ公ウィレム3世がウィリアム3世として即位すると、アイルランドのカトリックはジェームズを支援してイングランド王位に復位させようと試みた。このウィリアマイト戦争でアイルランドはカトリックとプロテスタントに二分して相争ったが、1690年にボインの戦いでジェームズ軍が敗れると、アイルランドでもプロテスタント支配が強化され、カトリック刑罰法も以前に増して厳しく施行されるようになった。

イースター蜂起と独立戦争

1914年9月、第一次世界大戦の勃発に際してイギリス議会はアイルランド自治法を成立させたが、当初この大戦は短期戦に終わると予想されたため、施行は一時停止された。大戦が終結するまでにイギリス政府は2度にわたり法律の履行を試みたが、アイルランドではナショナリストとユニオニストの両者ともにアルスター地方の分離に反対した。
1916年にはドイツの支援を受けたアイルランド義勇軍によりイースター蜂起が企てられた。不十分な計画のまま開始されたダブリン市内での蜂起は英軍によりただちに鎮圧されたが、英軍の軍法会議により首謀者が即刻処刑されたため、蜂起を企てたナショナリストへ同情が集まった。徴兵の導入が検討されるようになると、ナショナリストへの支持がさらに増した。戦後の1918年12月に行われたアイルランド総選挙では、イースター蜂起に関与したとされたシン・フェインが議席の4分の3を獲得した。翌1919年1月21日に開催されたアイルランド共和国議会（ドイル・エアラン）では自らの権限がアイルランド島全域に及ぶと宣言した。
国際法上はイギリス統治下にとどまっていたことに不満を持つナショナリストは、1919年から1921年にかけてのアイルランド独立戦争（英愛戦争）でアイルランド駐留英軍に対してゲリラ攻撃を行った。1921年にアイルランド側代表、イギリス政府は休戦に同意し、12月には英愛条約が調印された。これらの交渉には独立戦争の英雄であるアーサー・グリフィスとマイケル・コリンズなどがあたった。条約により南アイルランドにイギリス連邦下のアイルランド自由国が成立したが、アルスター地方のうち6州は北アイルランドとしてイギリスの直接統治下にとどまることになった。現在も続く北アイルランドの帰属問題は、この条約に始まっている。

「プロテスタント国家」

1921年から1971年にかけて北アイルランドは東ベルファストに基盤を置くアルスター統一党政府により統治されていた。創設者のジェームズ・クレイグは北アイルランドを「プロテスタントによるプロテスタント国家」であると述べている。
カトリック教徒が被っていた就職や住居そして政治上の差別は多数派に有利な選挙システムにより成り立っていた。1960年代アメリカ合衆国における公民権運動の活発化により差別撤廃への関心が強まった。カトリックによるデモが右派ユニオニストの影響下にあるロイヤル・アルスター警察(RUC)により暴力を用いて鎮圧されたため社会不安が増加した。騒乱を鎮めるために英軍部隊が北アイルランドに派遣され現地の警察に変わり街の警備につくことになった。
紛争は血の日曜日事件と血の金曜日事件が発生した1970年代前半に頂点を迎えた。これらの北アイルランド問題は英語ではシンプルにThe Troublesと呼ばれている。紛争に対しなす術のないストーモント議会（北アイルランド議会）は1972年に閉会し翌年正式に廃止された。北アイルランドではIRA暫定派、IRA、INLA、アルスター防衛同盟、アルスター義勇軍、RUCと英軍が互いに攻撃・テロを繰りかえし、これらの事件による死者は3,000名にも及ぶ。テロは北アイルランドのみならず、イギリス、アイルランドにも伝播していった。

直接統治

以後の27年間、北アイルランドはイギリス政府に設けられた北アイルランド担当大臣による直接統治下に置かれた。この統治に要する主要な法律は通常の手続きに従い下院で可決・成立したが、多くの微細な取り決めは議会の審議を受けることなく枢密院令によって発布された。イギリス政府は地方分権を指向していたが、北アイルランド憲法法とサニングデール合意および1975年の北アイルランド憲政協議会などによる北アイルランド問題解決の試みは全て世論の支持を得られず失敗に終わった。
1970年代イギリス政府はアルスター化の方針のもとIRAに対する対決姿勢を維持した。IRAとの対立の最前線にはRUCおよび英軍予備役であるアルスター防衛隊があたっていた。政府の強硬姿勢によりIRAによるテロは減少したものの、長期的にはどちらの勝利も望めないことは明らかであった。IRAのテロ活動に反対するカトリックも存在したが、差別措置を撤廃しない北アイルランド政府に対して彼らが好意的になることはなかった。1980年代になるとIRAはリビアから大量の武器を調達して攻勢にでようとこころみた。IRAに浸透していたMI5の諜報活動によりこの計画が失敗すると、IRAはその目標を準軍事的なものから政治的な方向へシフトするようになる。IRAの"停戦"はこの動きの一部であった。1986年にはイギリスとアイルランド政府がアングロ・アイリッシュ協定を調印し政治的な解決を模索した。長期にわたる紛争により北アイルランドは高い失業率に苦しめられ、70年代から80年代にかけて行われたイギリス政府のてこ入れによる公共サービスの近代化も遅々として進まなかった。90年代に入るとイギリス・アイルランド両国の経済が好転し紛争も沈静化する傾向が見えてきた。近年北アイルランドではカトリックの人口が増加しつつあり、全人口の40%以上を占めるようになっている。

地方分権による北アイルランド問題の解決

1998年4月10日のベルファスト合意（聖金曜日協定またはグッドフライデー合意とも）により北アイルランド統治に関する取り決めがなされ、ユニオニストとナショナリストの双方が北アイルランド政府に参加することとなった。しかし両党の党首と北アイルランド議会は総選挙の延期を決定した。現在は各テロ組織の武装解除、北アイルランドの政治体制の変革、イギリス軍基地の撤退問題などが注目されているが、これまでの和平を担ってきた穏健派のアルスター統一党(ユニオニスト)と社会民主労働党（ナショナリスト）両党よりも急進的な民主統一党とシン・フェイン党の党勢が拡大しており今後も予断を許さない状況にある。