PASMO

概要

ソニーの非接触型ICカードFeliCaの技術を用いた共通乗車カード/電子マネーで、2007年（平成19年）3月18日にサービスを開始した。首都圏の鉄道事業者が採用していた磁気式ストアードフェアシステム「パスネット」及び首都圏のバス事業者が採用していた磁気式ストアードフェアシステム「バス共通カード」を中心に導入が始まっており、後にパスネット・バス共通カード未導入の事業者にも拡大している。サービス開始当初より東日本旅客鉄道（JR東日本）が先行導入したICカード乗車券「Suica」と相互利用が可能になっており、Suicaグリーン券や、鉄道博物館入館システムにも対応している。
事前にチャージ（入金）処理した金額分が使えるプリペイド（前払い）方式を採用し、商店等における代金支払いで使用できる電子マネー機能を有している。また、クレジットカードに紐付けるオートチャージ（自動入金）機能付きPASMOのほか、クレジットカード一体型PASMOも発行されている。
「PASMO」の名称の由来は、パスネット (PASSNET) の「PAS」（パス）と「もっと」の意味を表す英語「MORE」（モア）の頭文字「MO」から名付けられた。「モ」は日本語の係助詞でもあり、「電車もバスもPASMO」のキャッチフレーズのとおり、鉄道だけでなく複数の交通機関に対応できることを表している。カード裏面の右下に記載の番号のはじめの文字は、PBであり、このPBは、株式会社パスモの前身である「パスネット・バスICカード株式会社」の頭文字のPASSNET（パスネット） BUS（バス）をとったものである。
カードデザインは、電通のクリエイティブディレクター小塚重信によるデザイン。ロゴ色は「PASMOピンク」と呼ばれる特色（PANTONE 177C、もしくはDIC17版 586）が使用され、特色が使用できない場合はCMYKでM 70%が使用される。ロゴタイプは、Avenir・Bauhaus・Plateletを基に作成された。
PASMOのキャラクターはロボットである。Suicaのキャラクターであるペンギンと同様に名前が付けられていないが、他のロボットと区別するためPASMOのロボットと表記されることが多い。基本色としてはピンクだが、一部鉄道事業者のウェブサイトやパンフレットでは青や赤のロボットも見ることができる。PASMOを取り出すためにお腹の辺りに蓋があるほか、急いでいる時は電車やバスに変身するという設定である。キャラクターデザインは安達翼である。
2013年（平成25年）9月末時点の発行枚数は、約2,364万枚 である。

その他

サービス開始に備えて2006年から、導入鉄道事業者の各駅では自動改札機や自動精算機などのICカード対応準備が行われ、サービス開始前日までICアンテナ部に蓋がされており、一部の事業者でPASMO導入告知ステッカーや広告を貼付していたほか、投入口の上に貼付しているパスネットの2枚投入ステッカーが従来より小さなものに更新された。
2007年（平成19年）3月18日から5月31日まで、サービス開始を記念して「PASMO GO! GO! キャンペーン」を実施し、購入者の中から抽選で550名に5,500円分チャージされたPASMOが当たった。
2007年（平成19年）上半期に首都圏在住の20 - 34歳の男女の間で流行・話題になったものを表彰する「2007年上半期M1F1グランプリ（M1F1総研/電通・Media Shakers）ではPASMOが男女ともにグランプリを受賞した。受賞の要因には、利便性のみならず、キャラクターや色遣いなどのデザイン面も挙げられた。また、同年末に日経MJが発表した2007年（平成19年）ヒット商品番付で「西の横綱」に選ばれている。
2008年（平成20年）3月には、発売1周年のポスターが加盟鉄道事業者の駅に掲出され、「PASMO おかげさまで800万枚」のメッセージが表記された。
2010年（平成22年）11月1日から、東京都内在住で障害者手帳（身体障害者手帳、療育手帳、精神障害者保健福祉手帳）を所持する障害者を対象に発行される紙式の「都営交通無料乗車証」を、PASMOに書き込んで発行できるようになった。ただしPASMO定期券と1枚にまとめることはできない。
西武鉄道では、キャンペーンやイベント時にプレゼント用として西武鉄道の各駅（小竹向原駅・元加治駅を除く）で1000円分チャージできる「PASMO・Suicaポイント券」が存在した（1ポイント=1円換算、有効期限あり）。また西武鉄道では「SEIBU PASMO ツカイ隊」という男性5人組のPASMO宣伝キャラクターが設定されており、駅構内にキャラクターのイラストが描かれたポスターなどが掲示されている。
ICカード運転免許証とPASMO（SuicaやICOCA等を含むフェリカタイプCの非接触式ICカード）を同じ財布等に入れると、誘導電流の奪い合いとなり読み取りエラーが起きる。

導入事業者一覧

PASMOの公式ウェブサイトで「ご利用可能交通機関」として掲出してある事業者による。なお、ここにない事業者でも、電子マネー決済により乗車券類を購入可能な事業者がある（後述）。
特記無いものは当該事業者の全路線での導入を意味する。

鉄道・軌道

パスネット加盟社局でも導入未定の事業者があり、また導入されていない路線もある。◇印はSuicaおよびパスネットが導入されていなかった事業者。五十音順に掲載。

相互利用

PASMOのサービス開始と同時に、JR東日本のSuicaとの間では相互利用が行われ、東京モノレール・東京臨海高速鉄道・埼玉新都市交通など、Suica加盟事業者の利用エリアのうち、首都圏エリアの鉄道やバスでPASMOが利用できるようになった。また、Suicaとの間では独自サービスも共通利用できる仕組みとなっていた。2008年（平成20年）3月29日からは、仙台・新潟都市圏の各Suicaエリア内の鉄道線でも利用可能となり、Suica全エリア鉄道線における相互利用が開始された。なお仙台空港鉄道各駅では、当初は自動改札機がPASMOに対応していなかったため、2009年（平成21年）3月13日まで改札窓口で入出場処理を行っていた。
2001年のSuicaの利用開始を皮切りに、大都市圏のJRや私鉄グループがそれぞれに交通系ICカードを導入し、利便性の観点から相互利用も進んでいたが、おおむね同一エリアのJRと私鉄グループ間か、他エリアのJR相互間に留まっていた。交通系ICカードの全国相互利用について、加盟各社による協議会では2009年（平成21年）2月当時は「検討中」としていた。経営体力のある大手事業者を中心に相互利用拡大を求める意見が台頭した一方、小規模経営のバス会社からは維持費の負担が増加することや費用対効果の面から反対意見があり、結論は未定であった。
その後、PASMO協議会 (PASMO) と北海道旅客鉄道（JR北海道、Kitaca）、東日本旅客鉄道（JR東日本、Suica）、東海旅客鉄道（JR東海、TOICA）、西日本旅客鉄道（JR西日本、ICOCA）、九州旅客鉄道（JR九州、SUGOCA）、名古屋市交通局・名古屋鉄道（manaca/2011年（平成23年）2月11日導入）、スルッとKANSAI協議会(PiTaPa)、福岡市交通局（はやかけん）、西日本鉄道 (nimoca) が、それぞれが発行するICカード乗車券の相互利用開始の検討を始め、2010年（平成22年）に検討会を立ち上げた。
その結果、2013年（平成25年）3月23日より、上記の交通事業者との相互利用実施が決定した。全国でのIC乗車券相互利用開始にあたり、全国相互利用サービスのシンボルマークが併せて制定され、「IC」を図案化したマークが制定された。なお、2013年（平成25年）3月23日からの10種の交通系ICカード全国相互利用開始の際、記念PASMOカードは発売されなかった。他社から発売され全国相互利用記念カード（計8種類）には、PASMOのロボットのイラストが描かれている。
またこの際に都内の地下鉄駅などに掲出された「日本を1枚で」と題したPASMO協議会による告知ポスターに、「一部事業者では使用できない場合があります」との記載があり、PASMO加盟事業者の鉄道においては、関東鉄道（鉄道のみ）・千葉都市モノレールの2社が参加していない。ただし、これらの事業者が発行するPASMOは他のICカード同様に利用できる。また、かつては多摩都市モノレール、横浜シーサイドライン（PASMO）も上記に含まれたが2017年4月1日以降、全国相互利用サービスにも対応した。
全国相互利用開始以降、PASMOを含むSuicaと相互利用可能な各カードの片利用を開始する事業者も登場し、りゅーとエリア内（新潟交通） 、LuLuCaエリア内（静岡鉄道・しずてつジャストライン） で利用可能となった。なお両社は自社システムにSuica・PiTaPaのシステムを併用してサービスを実施している。
これ以後、同様の形態の片利用が拡大し、2013年6月22日よりSAPICA（札幌市交通局）エリア内で（電子マネーは対象外）、2015年（平成27年）3月14日からはodecaエリア内（大船渡線および気仙沼線BRT区間）で、2016年（平成28年）3月23日からは熊本地域振興ICカードエリア内（熊本県内私鉄・バス各社）で、同月26日からはicscaエリア内（仙台市交通局・宮城交通）で利用可能となった。さらに2018年にはIruCaエリア内（高松琴平電気鉄道）およびPASPYエリア内（広島電鉄他）でも利用可能となっている。

利用できない関東地方の主な事業者

「首都圏を中心に全国の鉄道・バスでご利用いただけます」と説明されることが多いPASMOであるが、関東地方にも北関東3県を中心にPASMOが利用できない事業者が存在する。以下は主な事業者の一覧。

利用方法

PASMOは、基本的に自動改札機の読み取り部（一部鉄道事業者では専用改札機も設置）やバス運賃箱のIC読み取り装置などに1秒程度タッチするだけで通過することができるが、タッチが不完全であったり、2枚以上のICカードを重ねてタッチするとエラーを起こすこともある。開発当初はIC読み取り装置を浮かせたまま通り過ぎるのが前提だったため、IC読み取り装置から約半径10cm程度であればタッチしなくても反応する。
なお、Suicaとの相互利用に関する特殊な取扱の詳細は首都圏ICカード相互利用サービスも参照のこと。

購入方法

PASMOは、加盟事業者のうち鉄道駅にある自動券売機・窓口・定期券売り場やバスの営業所・案内所などで購入できる。鉄道事業者によっては対応路線の全駅で購入可能だったり、バス事業者によっては車内販売（主に1,000円で販売）も行っている。事業者によって購入場所や購入方法が異なる。
PASMO定期券を除く記名PASMOと無記名PASMOの発売額は1,000円、2,000円、3,000円、4,000円、5,000円、10,000円の6種類である（一部事業者では1,000円から20,000円までの1,000円単位）。発売額にはデポジット500円が含まれており、利用可能額は発売額からそれを減算した額となる。デポジットは運賃や電子マネーの金額に充当することができないが、PASMOが不要になった時に返却される。
なお記名PASMOの場合、鉄道事業者発売のものには名前が記載されるが、バス事業者発売のものには購入後裏面に名前を記入するスペースがあるので、そこに記載しなければならない。ただしカード自体には名前などのデータが記録されている。
上記の方法で購入した記名PASMOは、2008年（平成20年）3月15日からオートチャージ機能を後から付加することが可能になった。なお、同年3月14日以前は後からオートチャージ機能を付加することができなかった。
オートチャージ機能付きのPASMOを購入するには、オートチャージサービスに対応したクレジットカード会社への申し込みが必要である（クレジットカード一体型PASMOも同様）。ただし、すでに対応クレジットカードを所持している場合はこの限りではない（PASMOのみの申し込み）。その上でクレジットカード発行会社にPASMOオートチャージの申し込みを行う。審査後（PASMOのみの申し込みの場合を除く）、通常約1か月程度でPASMOが郵送され、この時のデポジットが後日申し込んだクレジットカード発行会社より請求される。なお、郵送された時点でのPASMOのチャージ残額は0円である。また、すでに対応クレジットカードと記名PASMOを所持している人が記名PASMOにオートチャージ機能を付加する場合は、前述と同様に対応クレジットカード会社にPASMOオートチャージ機能付加の申し込みを行い、約1か月程度で送付される案内はがきを駅に持参して設定を済ませた上で利用できるようになる。
なお、2007年（平成19年）2月3日の受付開始後に申し込みが殺到したため、1か月では発行ができず、「発行までに6週間から8週間ほど（約1か月半から2か月）期間を要する」との発表があった。
PASMO PASSPORTは、券面は2,000円のみ、デポジットはない（ただしPASMOのデポジットに相当する500円は発行手数料として徴収されるため、利用できる金額はPASMOと同額の1,500円である） 発売場所も成田空港駅・空港第2ビル駅（京成）、羽田空港国際線ターミナル駅（京急）などに限定され、窓口でパスポートにより外国人旅行者であることを確認の上で販売する。

チャージ

PASMOへのチャージ（入金）の方法は、鉄道の場合は、加盟事業者および相互利用事業者の駅にあるICカード対応の自動券売機・自動精算機・簡易入金機（一部事業者のみ）・駅窓口、事務室（同）で1,000円、2,000円、3,000円、4,000円、5,000円、10,000円の6種類の金額を選んでチャージすることができる。ただし、上限金額は20,000円である。なお、一部事業者では10円単位でチャージすることもできる。
バスの場合は1,000円単位でチャージすることができる。この場合は乗務員に申し出てからPASMOを読み取り部に置き、その次に紙幣を運賃箱の挿入口に入れる。ただし、残額が10,000円を超えている場合はチャージできない。入金できる紙幣にも制限があり、多くの事業者では千円札のみとなっている。また、二千円札以上の紙幣でのチャージが可能な運賃箱を設置している事業者は少なく、箱根登山バス・伊豆箱根バス・神奈川中央交通グループ・西東京バスなど少数である。いずれもつり銭は出て来ない。また、硬貨やバス共通カードなどのカード回数券でのチャージはできない。なお、営業所やバスターミナルの窓口では高額紙幣でチャージできる場合がある。
他、JR東日本の駅構内にあるNewDays（ICOCAなどを含め、一部の店舗では対応が可能になった）や、コンビニエンスストアのファミリーマート（旧am/pm店舗を含む）・ローソン・セブン-イレブン・ミニストップ、および全国のイオンやマックスバリュなどイオングループ店舗での店頭チャージが可能である。なお、PASMOが導入されている旧am/pmの店舗でもSuicaのチャージは可能である。
2018年10月15日からは、セブン銀行のATMでもチャージが可能となる。

パスネット残額の引き継ぎ

PASMOの普及により、2008年（平成22年）1月10日でパスネットの発売が終了し、同年3月14日でパスネットの自動改札機での利用が終了した。このため、翌15日以降残額があるパスネット所持者のためにPASMOへの残額引き継ぎサービスを行っている。実施事業者は22事業者のうち東武鉄道・西武鉄道・京王電鉄・東京急行電鉄・京浜急行電鉄・新京成電鉄・横浜高速鉄道・首都圏新都市鉄道・東京地下鉄・東京都交通局の10事業者である。このうち、京王電鉄と東京急行電鉄は同月1日から、西武鉄道は5日から先行してサービスを行っている。Suicaへの残額の引き継ぎはできない。
引き継ぎサービスは2015年（平成27年）3月31日をもって終了した。

履歴表示

PASMOとSuicaのSF残額履歴を印字および表示することができる。
PASMO加盟事業者の駅の自動券売機やバス営業所などでは、Suicaも含めて直近20件までの履歴を表示・印字でき、カードに履歴が残っている間は何度でも印字できる。逆にSuica加盟事業者の駅でも直近20件までの履歴を表示できるが、履歴を印字する場合、Suicaでは直近50件まで印字できる（一度印字すると再印字はできない）が、PASMOでは直近20件まで印字でき、再印字も可能である。なお、PASMOエリアで印字する場合はSuicaも含めてカード番号がすべて表示され、Suicaエリアで印字する場合はカード番号の下4桁しか表示されない（チャージや定期券購入などの領収書も同様）が、近年では一部のPASMOエリアでもカード番号の下4桁しか表示されない事業者もある。印字時の事業者名・駅名の表示については、首都圏ICカード相互利用サービスを参照のこと。
なお、2010年（平成22年）2月以降、東京急行電鉄や東京地下鉄では、PASMOに限り100件の履歴を印字することが可能になった（東京地下鉄の一部の駅では表示も可能）。
また、2012年（平成24年）2月まで、PASMO定期券を含む記名PASMOの場合はインターネットを通じて3か月前までの履歴と定期券情報・バスポイントを照会できた。これはPASMO利用者向けの会員登録制サービスであり、Suicaの履歴照会はできない。しかし、他人が閲覧可能であり、浮気調査に利用可能との情報がネット上で流れるなどしたため、PASMO協議会は、個人情報漏洩につながる恐れがあるとして、ネット上での履歴照会サービスを終了することになった。なお、バスポイントについてはバス利用特典サービス取扱事業者の営業所に持ち込んでの確認以外の参照方法がなくなった。

電子マネー

PASMOはサービス開始当初からSuica電子マネーとの共用がなされ、基本的にはSuicaが使える店舗でも利用可能。利用開始日はPASMOサービス開始日と同じ2007年（平成19年）3月18日（Suica電子マネーも参照）。そのためか、電子マネーの利用件数も「PASMO単独」ではなく「Suicaとの合計」で発表している。
利用できる店舗や施設には全国相互利用のステッカーが貼付されており、サービス自体はSuica電子マネーとほぼ同様である。ただし、PASMOではSuicaのJREポイント（2017年11月27日までは、Suicaポイントクラブ）に登録できない。また、Suica・PASMOは2013年（平成25年）3月現在、ICOCA・Kitaca・manaca・TOICA・SUGOCA・nimoca・はやかけんの電子マネー相互利用を行っている。
PASMO加盟鉄道事業者では、サービス開始時点では小田急電鉄・京浜急行電鉄・西武鉄道・東京急行電鉄・東京地下鉄・東京都交通局・東武鉄道の7事業者が、2008年（平成20年）3月15日からは京王電鉄・京成電鉄・相模鉄道・首都圏新都市鉄道の4社を加えた11事業者が電子マネー加盟店の募集および管理業務を行っている。この開拓・管理事業者を「アクワイアラ」という。
駅構内や周辺の売店、飲料水の自動販売機、コインロッカーなどへ展開しており、一部事業者については系列のスーパーマーケットなどの街中の店舗でも使えるケースもある。逆に東武沿線のトウブドラッグ（東武グループを離脱しマツモトキヨシグループに加盟）のように、駅構内の店舗でも楽天Edyなどの他の電子マネーが使えるのにPASMOが使えないケースもあった。
交通機関のうち、首都圏の主なタクシー事業者では電子マネー決済の一つとしてPASMO決済を導入している。ケーブルカー・索道事業者では、高尾登山電鉄・筑波観光鉄道・箱根ロープウェイでは、駅での決済手段に電子マネー決済を導入しておりPASMOも利用できる。
当地の鉄道事業者が電子マネーを導入するより以前にSuica電子マネーに対応した事例もあり、これらの店舗では相互利用でPASMOも使用できた。福岡地区のビックカメラ天神1号館・2号館、名古屋地区のイオン・マックスバリュ・ミニストップなど、イオングループが該当する。マックスバリュ中京、マックスバリュ東海運営の店舗よりマックスバリュ中部運営店舗は利用開始が遅れたが全店舗利用可能。ピーコックストアも使用可能になった。