大日本帝国陸軍の歴史

大日本帝国陸軍の歴史（だいにほんていこくりくぐんのれきし）。
約260年続いた江戸幕府は倒幕運動の機運が渦巻く中1867年11月9日（慶応3年10月14日）の大政奉還のあと、1868年1月3日（慶応3年12月9日）王政復古を経て天皇親政を図る新政府との間で戊辰戦争が起きた。結果、新政府側が勝利し、いわゆる明治維新のもと、西欧的近代国家にふさわしい軍備を整えようとした。

諸暴動と西南戦争

戊辰戦争以降、日本各地では新政府に反対する士族や農民による暴動が頻発していた。これらの多くは藩兵によって鎮圧されていた。鎮台の設置以後は国内外の防衛は政府の責任となったが兵制は甚だ不十分で依然として旧藩士に頼らなければならなかった。明治2年12月1日（新暦1870年1月2日）、山口藩内にて大楽源太郎よる奇兵隊の取り扱いをめぐる脱隊騒動では山口藩兵と徴兵1個大隊をもって不平隊士を鎮圧し、その後の二卿事件で政府は四条隆謌少将を派遣し鹿児島・熊本・山口の徴兵部隊を率いてこれを鎮圧した。この時期の暴動としては最も悲劇的であった。明治6年以降の血税一揆でも各地で徴兵部隊による鎮圧活動が行なわれた。
1874年（明治7年）以降は最早暴動の次元を超え、計画的・組織的に行なわれ内乱の様相を呈しつつあった。1874年（明治7年）2月に佐賀の乱、1876年（明治9年）10月に神風連の乱、同年11月に萩の乱で鎮台の部隊が出動した。さらに1874年（明治7年）4月から10月まで台湾出兵が行なわれた。これは日本陸軍初の国外派遣となった。
明治六年政変（征韓論政変）に端を発する西郷隆盛らの下野により1877年（明治10年）2月西南戦争が勃発。有栖川宮熾仁親王を征討大総督に任じ第1・第2・第3旅団を派遣した。これが日本陸軍では初めての臨時ではあるが旅団制である。戦局の急迫に伴い、第4旅団、別働第1・別働第2・別働第3・別働第4旅団を編成し派遣、終局ごろには別働第5旅団と新撰旅団を編成し派遣した。このうち別働第3・別働第4旅団と新撰旅団の兵士は鎮台兵の不足により警視庁の警察官を急遽兵士に仕立て上げ戦場に送られたものである（警視隊）。7ヶ月間に及ぶ激戦は官軍の勝利に終わった。勝因としては最高統帥部の政戦略の妙、陸海軍の協調、兵站整備の諸条件の適切な運用にあった。この戦争は誕生間もない日本陸軍にまたとない戦訓を与え、問題点もあらわにした。すなわち戦闘訓練の未熟、将兵の精神教育の不徹底、指揮官の指揮能力の不十分、徴兵組織の不備、動員体制の欠陥などである。

初期の予算配分

西南戦争に至るまでの軍の予算は、明治4年9月陸海軍定費が定められ陸軍100万両、海軍50万両となった。更に陸軍には定額外25万両が配分された、これは内乱鎮圧費として計上されていた。1872年（明治5年）からは官禄月給の支払いが陸軍定額予算から扱うようになった、それまで陸軍の官禄月給は大蔵省が支払っていた。1874年（明治7年）からは宮中御用金36,000円を年々兵備に充当し軍備増強に邁進していたが、実際には毎年の余剰予算を大蔵省に返還していた。しかし、1880年（明治13年）には政府の放漫財政支出を原因とする物価高騰により陸軍費が圧迫されていた。維新開始以来、政府は軍事費を優先的に割り当てていたが、開国以来それほど時間を経過せず西欧的資本主義体制を取り入れた明治日本の経済は近代軍備を整備維持するための経済基盤が発展途上で未成熟であった。

西南戦争後の再編制

西南戦争後、その戦訓や自由民権運動による政変への対応から陸軍の即応性の確立と天皇親卒体制への改善が図られた。軍の作戦活動を国政から切り離し自由且つ迅速に行うことを目的とし、1878年（明治11年）にドイツ陸軍の兵制を範にとり、参謀本部と監軍本部が設置された。軍令機構は太政官政府から天皇直隷となり、陸軍の軍令と軍政の所掌機関は二元組織となった。
同じく1878年8月に竹橋事件が起き、他にも規律上の問題案件や自由民権運動の高まりとともに政治に関与する軍人の諸事件等が起きていた。軍人の規律を守らせるにあたり、兵部省は明治5年に読法を布告し他にも褒賞・処罰等の規則が定められていたが、竹橋事件後に陸軍卿山県有朋は軍人訓戒を配布し軍人道徳の確立を図ったがその内容は旧来の封建武士道における君主と武士の関係を天皇と軍人に置き換えただけであり効果的ではなかった。1879年（明治12年）に東京招魂社を靖国神社に改称の上、別格官幣社とした。この管轄は内務省・陸海軍省となり、戦死後の名誉としてあり方が確立され士気を向上させた。1881年（明治14年）1月に憲兵が陸軍兵科の一つとして設けられ、東京憲兵本部が置かれ、12月には陸軍刑法が定められた。1882年（明治15年）1月4日に天皇は軍人勅諭を下賜した。
軍人の処遇・賞罰をめぐる諸制度の整備と平行し各種軍学校の充実発展にも意欲が注がれた。1877年（明治10年）に陸軍士官学校が陸軍幼年学校と合併、1882年11月に参謀養成のため陸軍大学校を設け、1887年（明治20年）6月、陸軍士官学校官制と陸軍幼年学校官制が再制定のうえで士官候補制度が設けられ第1期生は翌年1888年（明治21年）11月に陸軍士官学校に入学した。後の1897年（明治30年）に陸軍幼年学校は再設置された。これらの学校以外にも1886年（明治19年）から1889年（明治22年）にかけて、陸軍砲兵射的学校、陸軍軍医学校、陸軍獣医学校、陸軍経理学校、陸軍乗馬学校、陸軍砲工学校等が整備された。

フランス式からドイツ式への移行と近代兵備の進歩

1870年7月19日に発生した普仏戦争は翌年1871年5月にドイツの勝利に終わった。幕末には幕府陸軍はフランス陸軍式、紀州藩軍はプロイセン陸軍式などをバラバラに採用していたところを後の陸軍はフランス式に統一していた。しかし、陸軍大学校での教官不足は深刻で人材育成のためにドイツに駐在武官として赴任経験のある桂太郎の進言により陸軍はドイツから軍制度・用兵を学ぶこととなり、1885年（明治18年）3月にドイツ陸軍参謀少佐クレメンス・ウィルヘルム・ヤコブ・メッケルを招聘し、在職3年間を通じて陸軍の大改革に絶大な影響を及ぼした。
メッケルの厳しい指導の下で陸軍大学校の改革は漸次進められた。これと合わせ陸軍の諸政策全般も1887年ごろからドイツ陸軍式に順次転換された。1891年（明治24年）に改正された歩兵操典はドイツ陸軍操典（ドイツ本国で1888年に改正）に範をとったものになった。当時の日本陸軍は単発式小銃が主流であったが連発式小銃に対応したドイツ陸軍操典を導入しフランス陸式の守勢的主義からドイツ陸軍特有の攻勢主義・短期決戦の用兵思想を取り入れた。
戦術とともに兵器の進歩も著しく変わった。1880年（明治13年）に村田経芳少佐が発明した村田銃が採用され逐次改良の上更新された。大阪砲兵工廠でも75mm野・山砲の生産を開始した。この砲は当初クルップ社製を採用しようとしたが、日本の鉄鉱石産出量は少なくイタリア製の鋼青銅型が採用された。

鎮台制から師団制へ

西南戦争後も明治政府は朝鮮半島への進出の機会をうかがっていたが、1875年9月の江華島事件、1882年7月の壬午事変、1884年12月の甲申政変を経て李氏朝鮮とその背後にある清との関係は武力衝突にまで発展するほど悪化した。
1882年、陸軍は朝鮮半島めぐる時局変化の要求に従い、軍備拡充計画を立案、1884年から十ヵ年計画で進める予定でいた。つまり外征を目的とした近代軍備を整備し大幅な増強を図ろうとした。1888年（明治21年）5月12日、鎮台制は廃止となり新たに師団制が採用された。1889年1月には徴兵令の大改正も行なわれ、戦時には平時の3倍の兵員を動員・組織できるように計画を進めた。これらの改革により統帥、近代兵備、教育訓練等を充実させ外征軍としての実力を備えた。

中央機構改編

1885年（明治18年）12月、政府は太政官制を改め内閣制を採用した。これに伴い陸軍卿は陸軍大臣となり合わせて陸軍省の改組も行なわれた。1886年（明治19年）3月に従来の陸軍の中央軍令機構である参謀本部を陸海軍統合の中央軍令機関としての参謀本部に改められた。1893年（明治26年）に海軍軍令部が独立し平時は参謀本部と軍令部が並列して天皇に直隷されることとなる。これと同時に戦時大本営条例が制定され戦時には大本営が設けられ軍令部長は参謀総長の指揮下に入り戦争指導する体制が設けられた。
1885年5月には監軍本部が廃止され監軍部に改められたが有名無実の内に廃止された。1888年5月、前回の監軍部とは異なる監軍部が設けられた。これは天皇直隷の監軍を置いて陸軍の軍隊練成の斉一を規画することを目的とし、後の教育総監部の前身となった。この監軍の下には、将校学校監、騎兵監、工兵監、輜重兵監、が置かれた。