フィンランド

国名

フィンランドは、「フィン人の国」という意味で、スオミはフィン人の自称である。「スオミ」の語源については多くの説が提唱されており定説はないが、同じウラル系の「サーミ」や「サーミッド」（サモエード）と同源とする見方がある。「フィン」についてはタキトゥスが残した「北方に住む貧しいフェンニ人」の記述が最古のものである。「スオミ」については古くはフィンランド南西端、バルト海沿岸にある都市トゥルクを中心とする限られた地域を指す単語であったのが、のちに国土全体を指す単語に変容し、そこに住んでいたスオミ族の名がフィンランド語の名称になった。トゥルク周辺は現在では「本来のスオミ（Varsinais-Suomi）」と呼ばれている。「スオミ」は、フィンランド語で「湖沼・沼地」を表す単語「スオ」（suo）に由来すると言われる。
正式名称は、フィンランド語では Suomen tasavalta（スオメン・タサヴァルタ）、通称 Suomi（スオミ）。形容詞はSuomalinen（スオマライネン）。スウェーデン語では Republiken Finland（レプブリケン・フィンランド）、通称 Finland（フィンランド）。形容詞はfinsk（フィンスク）。公用語はフィンランド語とスウェーデン語。
日本語の表記は フィンランド共和国、通称 フィンランド。漢字による当て字では芬蘭（古くは芬蘭土とも）と表記し、芬と略す。
英語表記は国名が「Finland」、国民が「Finn(s)」、形容詞は「Finnish」。

歴史

通常は先史時代（ - 1155年）、スウェーデン時代（1155年 - 1809年）、ロシアによる大公国（フィンランド大公国）時代（1809年 - 1917年）、独立後の現代（フィンランド王国時代を含む、1917年 - ）の4つの区分に分かれる。
現在のフィンランドの土地には、旧石器時代から人が居住した。南には農業や航海を生業とするフィン人が居住し、のちにトナカイの放牧狩猟をするサーミ人が、北方に生活を営むようになった。400年代にノルマン人のスヴェーア人がフィンランド沿岸に移住を開始し、居住域を拡大していった。
1155年にはスウェーデン王エーリク9世が北方十字軍の名のもとフィンランドを征服し、同時にキリスト教（カトリック）を広めた。1323年までにはスウェーデンによる支配が完了し、正教会のノブゴロド公国との間で国境線が画定したことで、名実ともにスウェーデン領になった。16世紀の宗教改革でスウェーデンのグスタフ1世がルター派を受け入れたため、フィンランドもルター派が広まることになった。カトリックの承認を得ずに司教となったアグリコラが聖書翻訳を進めたことで、フィンランドは新教国としての性格を決定的にした。
1581年にはフィンランドの独立が模索された結果、ヨハン3世が「フィンランドおよびカレリア大公」（のちにフィンランド大公となった）"となり、スウェーデン王国が宗主国となる形でフィンランド公国建国が宣言された。しかしこれは、フィンランドに植民したスウェーデン人が中心で長くは続かなかった。この時代のフィンランドはスウェーデン＝フィンランドと呼称されており、スウェーデンによる大国時代を形成していた。
1700年から始まった大北方戦争の結果の1721年のニスタット条約で、フィンランドの一部（カレリア）がロシア帝国に割譲された。ナポレオン戦争の最中にスウェーデンが敗北すると、1809年にアレクサンドル1世はフィンランド大公国を建国し、フィンランド大公を兼任することになった。その後、スウェーデンは戦勝国となったが、フィンランドはスウェーデンに戻らず、ロシアに留め置かれた。
19世紀のナショナリズムの高まりはフィンランドにも波及し、『カレワラ』の編纂など独自の歴史研究がなされた。その一方でロシア帝国によるロシア語の強制などでフィンランド人の不満は高まった。
1899年、ニコライ2世が署名した二月詔書には、高揚するロシア・ナショナリズムに配慮してフィンランドの自治権廃止宣言が含まれていることがフィンランド人に発覚したため、フィンランドで暴動が発生している。1904年6月17日にはフィンランド民族主義者オイゲン・シャウマンによるロシア総督ニコライ・ボブリコフ暗殺の惨事に至り、ついに1905年には「自治権廃止」は撤回された。
第一次世界大戦末期の1917年にはロシア革命の混乱に乗じてフィンランド領邦議会は独立を宣言した。1918年に共産化し、オットー・クーシネンらを首班としたフィンランド社会主義労働者共和国が成立した。その後、敗戦国となったドイツ軍など外国の介入もあり、フィンランド南部で優勢だった赤軍は白軍のマンネルヘイムにより鎮圧され、1919年にはフィンランド共和国憲法が制定された（フィンランド内戦）。
独立後のフィンランドの政情や国際情勢は不安定で、1921年にスウェーデンとオーランド諸島の領土問題で争ったが、国際連盟の事務次官であった新渡戸稲造による「新渡戸裁定」で解決をみた。さらに1939年から1940年のソ連との冬戦争では国土（38万2,801km²）の10分の1を失った。喪失した地域はおもに人口と産業密度の高い南東部で、ヴィープリ州にはもっとも要となる港湾があった。ペツァモ州にはニッケル鉱床と国内唯一の不凍港と北極海への出入り口があった。これらが失われたうえ、サイマー運河も両断された。
第二次世界大戦（継続戦争）ではソ連と対抗するためにナチス・ドイツやイタリア王国などの枢軸国側について戦い、一時は冬戦争前の領土を回復した。その後、ソ連軍の反攻によって押し戻され、1944年にソ連と休戦し、休戦の条件として国内駐留ドイツ軍を駆逐するために戦った（ラップランド戦争）。日本や独伊と同様に敗戦国になったものの、フィンランド軍はソ連軍に大損害を与えて進撃を遅らせ、ナチス・ドイツ降伏前に休戦へ漕ぎ着けた。このため、バルト三国のようにソ連へ併合されたり、ソ連に占領された東ヨーロッパ諸国（東側諸国）のように完全な衛星国化や社会主義化をされたりすることなく、冷戦終結による東欧革命も経た現在に至っている。
戦後はソ連の影響下に置かれ、ソ連の意向により西側陣営のアメリカによるマーシャル・プランを受けられず、北大西洋条約機構（NATO）にもECにも加盟しなかった。自由民主政体を維持し資本主義経済圏に属するかたわら、外交・国防の面では共産圏に近かったが、ワルシャワ条約機構には加盟しなかった（ノルディックバランス、フィンランド化）。この微妙な舵取りのもと、現在に至るまで独立と平和を維持した。ソ連崩壊後には西側陣営に接近し、1994年にはEU加盟に合意。2000年には欧州共通通貨ユーロを北欧諸国の中で初めて自国通貨として導入した。
2010年代にクリミア・東部ウクライナ紛争などでロシアの脅威が高まったため、西側への接近を加速している。2017年にはスウェーデンとともにイギリス主導でNATOや国際連合に協力する合同派遣軍への参加を決めた。

国際関係

第二次世界大戦後、軍事勢力バランスの上でソビエト連邦の勢力圏に入りながら資本主義体制を維持するというジレンマ（外交面では反ソ連路線でありながら、内政面では社会主義体制を敷いたユーゴスラビアなどの逆パターンともいえる）に置かれたため、外交のみならず国内的にもソビエト批判をタブーとする空気に支配されるという「フィンランド化」状況が続いた。フィンランドの外交を「フィンランド外交とは西側にあまり尻を出しすぎぬほどにロシアに頭を下げることである」との風刺が存在するほどであった。日本では、中曽根首相が「ソ連は、日本をフィンランド化しようとしている」と演説で述べ、ソ連が日本をフィンランドのようなソ連に逆らわない隣国にしようとしている、という懸念を述べたことがあったが、この演説は駐日大使を通じてフィンランド政府による抗議を受けている。
しかしながらその立場を逆用して全欧安全保障協力会議の発足を主導し、東西貿易の窓口として栄え、国民の生活水準は世界一にもなった。現在ではNATOには参加することなく北欧理事会を中心とする北欧主義（Nordicism）、EUを中心とする欧州への参加、国連を中心とする世界秩序の構築が国是となっている。

地方行政区画

フィンランドは、19の県（maakunta、マークンタ）に分かれる。2009年までは県の上位行政区画として州が存在し、6つの州（lääni、レーニ）に区分されていたが、2010年1月1日に廃止された。また、2010年までは東ウーシマー県が存在し、県の数は20であったが2011年1月1日に東ウーシマー県とウーシマー県とが合併し、新たなウーシマー県が発足したため、東ウーシマー県は消滅し、県の数は19となった。
OECDは、フィンランドは世界でもっとも地方分権が進んでいる国のひとつだと評している。

経済

人口とGDPの規模が日本の北海道とほぼ同じフィンランドは、1980年代以降、農業と林業中心の経済体制から、携帯電話の生産量が世界1位になるなどのハイテク産業を基幹とする工業先進国へと著しい変化を遂げることに成功した。特に、150年前からある老舗企業のノキア（NOKIA）やLinuxが有名である。高い教育水準なども影響した結果、ヨーロッパ内でも有数の経済大国となった。世界経済フォーラム（WEF）が毎年発表する国際経済競争力の順位では、2001年から2004年までと4年連続首位となった（2002年はいったん2位と発表されたが、その後の再評価で1位に修正された）。現在では付加価値ベースで71.2パーセントをサービス業が占めている。フィンランドは2014年のOECDによるレビューにおいて、「世界でもっとも競争的であり、かつ市民は人生に満足している国のひとつである」と報告された。フィンランドはOECD BetteLife Indexの多軸評価において、すべての点でOECD平均を上回っている。
ナショナル・フラッグ・キャリアはフィンランド航空だが、政府はすでに株式の半数以上を売却している。

労働市場

労・使・国の3者協議によるネオ・コーポラティズムを採用する。年間労働時間は平均で1,672時間。タイムバンキングという制度があり、多忙な時期に残業して、閑散期に余計に休めるという制度が存在する。1994年に16.6パーセントまで上昇した失業率は不況からの脱却とともに年々改善を続け、2012年には7.7パーセントまで下がった。
労働年齢層の就業率は男性70.6パーセント、女性68.2パーセント（2012年）と、女性の労働力化が進んでおり、特に法律家・医師は女性が半数を占めている。企業で高い地位を占める女性も増えているが、男性に比べるとまだ少ない。女性は男性に比べ正社員として雇用されにくい傾向があり、若い世代の女性で契約期間つき雇用が多い（20代女性の4割が派遣社員）。
女性の労働力化によってGDPや購買力が増加する一方で、ロシア人やバルト三国から流入する女性労働者も増えており、特に売春などの性産業に従事する者が多い。2008年時点ではフィンランド国内に8,000人もの売春婦が存在しているとする見方もある。

民族

民族比率は、フィン人が91.7パーセント、スウェーデン人（スウェーデン系フィンランド人）が5.5パーセント、サーミ人が0.1パーセント、ロマ人が0.1パーセント。2010年の統計によると、ドイツ系などの外国人は16万7,954人（2.7パーセント）と少なく、大部分がロシア人とエストニア人である。そのため、ほかの北欧諸国に見られるような移民問題は比較的少なかったが、21世紀に入り難民などを積極的に受け入れはじめ、ソマリア人、アルバニア人、イラク人、クルド人などがその中心となっており、ほとんどがヘルシンキ都市圏に在住している。なお、このような難民受け入れに対する反感も近年は根強くなっており「真のフィンランド人」のような安易な移民受け入れに反対する右派民族主義政党の躍進をもたらしている。

言語

使用されている言語はフィンランド語が93.4パーセント、スウェーデン語が5.9パーセントで、この2言語が公用語である。1919年に制定された。サーミ人はサーミ語を使用し、1970年代にその地位は向上した。1999年の憲法改正により、準公用語と明記された。同時にロマ人その他の少数民族に対する配慮も加えられている。また、ロシア語を母語とするロシアからのいわゆる帰還者は最近増加しつつある。スウェーデン語はすでにフィンランドに根を下ろしており、少数派とはいえ、企業や産業界で影響力を持ち、政府にも主要政党を持っているため、公用語問題は歴史的な問題であった。これに対しロシア語は1世紀にわたり支配社会の上層部にのみ影響を与えただけで、国民に浸透することはなかった。

宗教

宗教は、フィンランド福音ルター派教会が78パーセント、フィンランド正教会が1.1パーセント、ほかの宗教（ローマ・カトリック教会、ユダヤ教、イスラム教）と無宗教20パーセントである。フィンランド福音ルター派教会とフィンランド正教会は国教として扱われており、政府が国民から直接税の形で集めた教会税によって資金的援助を受けている。しかし、近年では国民の信仰心の低下や政教分離の意見の高まりなどから、教会への支援は世論からの支持を受けなくなる傾向にあり、それにともない「教会税」も毎年減少傾向にある。

婚姻

婚姻する際には夫婦別姓、夫婦同姓、相手の姓の付加（後置）を選択することができる。1930年の婚姻法では妻が夫の姓に改姓することが義務づけられていたが、1986年に改正された。2017年より同性婚も可能となった。

出生率

2018年の出生率は1.41であった。この少子化傾向について、Population Research Instituteの研究者は「われわれは、欧州における新しい日本である（We’re the new Japan of Europe）」と形容している。

社会

ノルディックモデルの高負担高福祉国であり、GDPに占める税収比は43.9パーセントと上位国のひとつである（2014年）。
OECDの人生満足度（Life Satisfaction）では第6位、国連世界幸福度報告では世界7位（2013年）、世界幸福地図では第6位、The Earth Instituteによる国民総幸福量（GNH）では世界2位（2012年）であると報告された。

保健

フィンランド人の平均寿命は、2015年では平均で80.77歳（男性77.82歳、女性83.86歳）であった。およそ市民307人あたり1人の医師がいる。 公営の保健センターが整備され、総合診療医（GP）によるプライマリケアが提供される。
GDPあたり保健支出は9.0パーセント。医療費のおよそ18.9パーセントは自己負担であり、76.6パーセントは租税負担となる。近年のランセット誌の研究によれば、フィンランドは193か国の中で死産率がもっとも低く、イギリス・フランス・ニュージーランドよりも低い。
課題としては、ほかのOECD諸国と同じように人口の高齢化があり、65歳以上が人口の18.5パーセントを占めている（2012年）。GDPに占める保健・介護費用も伸び続けており、2000年代は約6パーセント台であったが、2060年には13パーセントに達すると推測されている。医療費の約55パーセントは65歳以上人口が占めており、また認知症患者も増え続けている。
妊娠4か月以前に医者か地方自治体の妊婦向けクリニックで診療を受けたことがあり、かつ妊娠154日以上のすべての妊婦には妊婦パックが配られている。

教育

学校教育ではフィンランド語、スウェーデン語が必修であり（ただし、オーランド諸島ではフィンランド語は必修ではない）、さらに英語やその他の言語の教育が行われている。本土のスウェーデン系国民は幼いころからテレビなどを通じて自然にフィンランド語を習得することが多いが、フィンランド系国民の多くは7年生（中学校の初年度）から学校でスウェーデン語の学習を始める。現在ではスウェーデン語より英語に重点がおかれており、小学3年生程度から英語の授業が始まる。さらに小学校高学年、また中学校でもその他の外国語を選択科目として履修できる。ただし、外国語科目のカリキュラムなどは自治体や学校により異なることがある。国民の外国語に対する関心も全般に高いため、4 - 5か国語を使いこなすフィンランド人も多い。
大学はすべて国立で無料であり、受験戦争はフランスや日本ほど厳しくはない。しかし、フィンランドの教育水準は世界トップで、教育における「フィンランドメソッド」が注目を集めている。生徒は競争による相対評価ではなく、達成度によって評価されるといわれている。ただし、これは学力の違いを無視した平等教育ではない。実際には高校入学は中学の成績に基づいて振り分けが行われている。また、中学校の教育に特筆されるのは3分の1の（成績の低い）生徒が特別学級に振り分けられるか、補習授業を受けていることである。このように、学力による差別化および低学力の生徒に対する個別の教育により落ちこぼれを学校ぐるみで防ぐ制度がフィンランドの教育の特徴である。
ユネスコの定義による高等教育機関（大学およびその他すべての高等教育機関・課程）の進学率は世界第2位の87パーセントである（2004年度）。2004年度に行われたOECD（経済協力開発機構）のPISA（学習到達度調査）では世界一である（ただし、OECDの調査自体には多くの問題点が指摘されている）。PISAは（1）読解力（2）数学リテラシー（3）科学リテラシーという3分野のみの調査を57か国に対して行ったものである。
フィンランドの学校は週休2日制であり、教師は大学院卒が基本（ただし、これは特に教師に限ったことではない。また「大学院」の位置づけも日本とまったく同一とはいえない）、授業時間も日本よりかなり少なく、また「総合的な学習」に相当する時間は日本より多い。近年、日本で批判されている「ゆとり教育」に一見似ているが、家庭学習を重視し宿題が比較的多く、成績別教育により成績下位者への支援態勢が特に手厚くなっているなど、その実態はかなり異なる。制度的にも教育内容や教授方法への教育行政の指示が少なく、分権化が進んでいること、義務教育にも留年制度があること、小学校から大学まで多くの学校で学費が無料であることなどの違いがある。
1943年の法により、小中学校および後期中等教育学校・職業学校（日本でいう高等学校普通科と専門学科に近似）における給食は完全に無料である。

市民活動

フィンランドにはNPOが約7 - 8万存在し、国民の5人に4人がNPOに参加している。ほかの北欧諸国と同様、世界でもっとも参加率の高い国のひとつである。

移民制度

いまだに寛容な受け入れ対策をするスウェーデンとは違い、ノルウェーやデンマークと同様に安易な移民受け入れに反対する真のフィンランド人がエドゥスクンタ（国会）で第二党政党の連立与党として政権へ影響力を持っている。

文化

フィンランド人の図書館利用率は世界有数であり、月に1回以上は図書館に行き、月に20冊以上の本やDVDを無料で借りている。
また、サウナは約200万あるとされ、フィンランド国民全員が入っても余裕があるという。フィンランド人にとってサウナは神聖な場所であり、「教会のように振る舞う」という格言がある。

食文化

ソーセージは国民食とされ、これによって女性の社会進出を後押しした。
またアルコールは国営企業による専売制である。キシリトールはフィンランドの大学の発見である。

音楽

フィンランド人の音楽界での活躍は目ざましく、人口に比しても世界的な音楽家を数多く輩出している。ジャン・シベリウスに代表されるクラシック音楽や、ジャズ、ポップ、ロックやヘヴィメタルなどのポピュラー音楽が普及しており、少数民族サーミ人によるヨイクという民族音楽もある。

世界遺産

フィンランド国内には、ユネスコの世界遺産リストに登録された文化遺産が6件、自然遺産が1件存在する。

スポーツ

ほかの欧州諸国とは異なり、フィンランドにおいてサッカーはもっとも人気を集めるスポーツではなく、そのため弱小国のひとつにすぎなかった。しかし近年は着実に力をつけており、もっとも直近の北欧選手権では初優勝を果たしている。個人ではヤリ・リトマネンやサミ・ヒーピアなどがスペイン、イングランドのトップクラブに所属するなどし、近年は欧州でも中堅の地位を堅めつつある。日本人選手でもアルビレックス新潟の田中亜土夢が2015年、HJKヘルシンキに移籍してきて活躍している。
フィンランド国民の関心ではサッカーよりもアイスホッケーが人気であり、トリノオリンピックではサク・コイブらの活躍で銀メダルを獲得している。また、1995年と2011年の世界選手権でも優勝している。
野球をサッカー場や陸上競技場でもできるように改良したペサパッロ（フィンランド野球）は国技である。
また、ウィンタースポーツも盛んである。特にスキーでは冬季オリンピックなどで多くの選手が活躍し、ジャンプ競技ではマッティ・ニッカネン、ヤンネ・アホネンなどの英雄を輩出している。ノルディック複合ではサンパ・ラユネン、ハンヌ・マンニネンが英雄である。また最近ではスノーボードも人気が出てきた。クロスカントリースキーやスキーオリエンテーリングも盛んで、アイスホッケーはNHLにプロ選手を送り出すほどの選手層の厚さを誇っている。トリノオリンピックでは歴史的に因縁のあるスウェーデンと初の北欧決勝対決を繰り広げ、第1ピリオドでは1-0でリードしながら2-3で惜敗したものの、銀メダルを獲得している。フィギュアスケートでも、特に女子において近年世界トップレベルの選手が育ってきている。
注目すべきはモータースポーツの分野で、F1ではケケ・ロズベルグ、J.J.レート、ミカ・ハッキネン、ミカ・サロ、キミ・ライコネン、ヘイキ・コバライネン、WRCでは、アリ・バタネン、ヘンリ・トイボネン、ティモ・サロネン、ユハ・カンクネン、トミ・マキネン、マーカス・グロンホルム、ミッコ・ヒルボネン、ヤリ・マティ・ラトバラなどの優れたドライバーを多数輩出しており、世界チャンピオンも少なくない。このように速いドライバーのことを「フライング・フィン」と呼ぶほどである。このフライング・フィンは、陸上競技の長距離種目で活躍したハンネス・コーレマイネンやパーヴォ・ヌルミを称したのが始まりであるが、さまざまなスポーツの選手でこの愛称が使われている。最近では、F1の2007年世界チャンピオンにライコネンが輝いた。このようなことから、モータースポーツ界では「優勝したければ、フィン（フィンランド人）を雇え」という格言が存在する。
フィンランドはほかの北欧諸国同様にオリエンテーリングも盛んであり、強豪国のひとつである。代表的な選手としては2010年にミンナ・カウッピがフィンランド年間最優秀スポーツ選手に選ばれている（en:Finnish_Sports_Personality_of_the_Year）。
オリンピックの開催経験もあり、1952年に首都ヘルシンキでヘルシンキオリンピックが行われた。