ケシ

分布

地中海地方または東ヨーロッパ原産とも言われているが、野生下にある原種が発見されていないため確証はない。

亜種及び品種

非常に古くから栽培されているだけあって、数多くの亜種や品種がある。下記は一部。

医薬品及び麻薬原料として

本種の未熟果に傷をつけると出てくる乳液からアヘンが穫れ、それから精製されるモルヒネや、モルヒネを化学的に変化させたヘロインは麻薬に指定されている。しかし完全な麻薬であるヘロインはともかく、モルヒネは鎮痛鎮静剤として医学薬学的に重要であり、特にがん患者の激痛を和らげたりペインクリニックでの治療に不可欠である、適切な使用に基づけば依存症に陥ることも少ない。なおアヘンやモルヒネについての詳細は当該項目を参照されたい。

栽培法

ケシは移植することができないので、直播しなければならない。あぜ幅50cmに作り、9月下旬、10a当たり180mlの割合で種子をまく。翌春、間引きし、株間約10cmとする。5月上中旬、開花、花弁が落下し数日を経て子房が十分に発育した頃、子房の立隆線にそって浅く切り傷をつけ、アヘンを採取する。

世界における栽培史

栽培植物としての歴史は古く、紀元前5000年頃と考えられるスイスの遺跡から本種の種子が発見されている（どのように利用されていたかは不明）。四大文明が興った頃にはすでに薬草として栽培されていたとされ、シュメールの楔形文字板にも本種の栽培記録がある。本種の薬用利用はそこからエジプトを経てギリシャに伝わったと考えられ、ローマ帝国を経てヨーロッパ全土に広まった。その間に帝国の退廃を映して利用法も麻薬用へと変貌を遂げ、大航海時代を経てアヘン原料として世界各地に広まった。特にイギリスは植民地であったインドで本種の大々的な栽培を行い、生産されたアヘンを中国（当時は清）へ輸出し莫大な利益をあげた。

世界における栽培の現状

多くの国がケシ栽培に何らかの規制をかけている一方で、園芸用としてのケシ栽培については規制していない国も多い。米国ではモルヒネ原料となる種を含むケシの栽培も種子の販売も自由で、ネット通販で種子を安価に購入できる。英国などヨーロッパでは、一面に咲きほこるケシ畑が春の風物詩になっている。
なお、先進国においては乾燥させた本種の植物体を有機溶媒に浸してアルカロイド成分を浸出させる方法で効率的にモルヒネを回収している。原始的なへら掻きによる採取は、モルヒネの回収率が非効率なこともあり、形としてアヘンを生産する必要のあるアヘン輸出可能国か、非合法生産下でしか行われていない。
現在、国際条約下でアヘンの輸出可能な国家はインド、中華人民共和国、日本、北朝鮮の4ヶ国に限定されているが、現在も輸出を継続しているのはインドのみであるため、国際条約下においては、インドが本種の最大の栽培地といえる。
このほか国際的に紛争が起きている地域で、住民が手っ取り早く現金収入を得るために国際条約を無視して本種を栽培するケースが多く、旧ソ連の中央アジアや、長年内乱が続いたアフガニスタン、カンボジア、中米などが新たな非合法栽培の中心地となっている。このケースにおいて、20世紀に非常に有名だったのが、いわゆる黄金の三角地帯（ゴールデントライアングル）としても知られるミャンマー・タイ・ラオスの国境にまたがる地域であるが、2002年以降は同地域での紛争が沈静化し、ようやく同地の支配権を確保できた政府によって他の換金作物への転作が奨励されるようになったため、低調化している。21世紀に入ってから条約無視の不法ケシ最大生産国はアフガニスタンで、2014年時点で全世界生産量の70%が同国産となっており、タリバンなど同国反政府組織の重要な資金源となっている。国連薬物犯罪事務所の発表では、2013年の世界の不法なケシの作付け面積は約29万7000ヘクタールに及ぶ。

日本での栽培史

日本では、室町時代に南蛮貿易によってケシの種がインドから津軽地方（現在の青森県）にもたらされ、それが「ツガル」というケシの俗称となったという伝承がある。その後現在の山梨県、和歌山県、大阪府付近などで少量が産出されがいずれも少量で高価であり、用途も医療用に限られていた。
明治の半ば、大阪府の農民二反長音蔵がケシ栽培を政府に建白、地元の大阪府三島郡で大規模生産に乗り出すとともに、品種改良に尽力し、モルヒネ含有量が既存種の数倍に達する一貫種と呼ばれる優良品種を作出した。日本は台湾統治開始後、台湾においてアヘンの製造と消費が一大産業になっていることを知った。台湾総督府衛生顧問だった後藤新平は台湾のケシ栽培を課税対象とし、段階的に課税を厳格化することで、40年をかけ台湾のケシ生産を消滅させた一方で内地では二反長音蔵のケシ栽培を積極的に後援し、日本国内のアヘンの生産と台湾への輸出・販売を台湾総督府の専売制とし、莫大な利益を得た。1935年頃には全国作付けが100haに達し、5月の開花期には広大なケシ畑に雪白の花が広がり、非常な壮観を呈した。当時のアヘン年間生産量は15tに達し、全国産額の50%は和歌山県有田郡で、40%が大阪府三島郡がそれぞれ占めた。
昭和に入ると日本は戦前朝鮮や満洲の一部（熱河省。現在の河北省、遼寧省、内モンゴル自治区の一部）でケシ栽培を奨励し、第二次大戦中は満洲国、蒙古聯合自治政府、南京国民政府などで大規模栽培を行い、生成されたアヘンに高額の税をかけ戦費を調達した。
終戦後の1946年、GHQがケシ栽培を禁止し、国内生産は途絶した。1954年あへん法が制定され、翌1955年から栽培が再開された。しかし戦前のような大規模栽培は復活することなく、現在の栽培量は実験室レベルに留まっている。

日本における栽培の現状

日本でもあへん法によってアヘンやモルヒネに対する規制がかけられているが、同法は戦前の満州や朝鮮で大規模に行われた戦費調達のためのアヘン生産の反省に基づき、国内での大規模栽培を例外なく禁止する意図の元に策定されている。ゆえにその内容は他国に比較して非常に厳しい。
現在日本においてあへん法に基づく栽培許可を受けるには、栽培地の周囲に二重の金網を張り巡らせ門扉には施錠する、夜間はレーザーセンサーを用いて警備するといった非常に厳しい条件をクリアしなければならない。ゆえに実際に許可を得て栽培しているのは国や地方自治体の研究機関や、薬科大学、大学薬学部の薬草園（東京都薬用植物園、日本大学薬学部や京都薬科大学の付属薬用植物園など）、および国の研究機関から委託されて栽培している数軒の農家が北海道にあるだけで、国内のアヘン生産量は実験室レベルに留まっている。これではとても国内需要をまかなえないため、日本は国際条約下で数少ないアヘン輸出可能国にもかかわらず、他国からアヘンを輸入している。
一方、前述した個人輸入や他の植物に種子が付着して（ケシとは知らずに）日本で栽培・自生してしまう例が少なからずあり、著名なものでは板東英二が妻の祖父に当たる松本健次郎宅の庭で次女と写っている写真が中日スポーツに掲載され、直後に警察官が松本宅を訪れ、ケシの花を抜いて帰ったというエピソードがある。2008年には茨城県下妻市にある小貝川ふれあい公園で行われるフラワーフェスティバルの会場で、ポピー畑に誤って栽培禁止種であるアツミゲシが種子の時点でポピーの種子に混入したために数十万本植えられていることが判明し、撤去・焼却処分している。2014年にはHKT48メンバーの植木南央が、自生していたケシに、気づかず水遣りしてしまい、やはり警察から指摘・事情聴取された。

食用として

種子は煎ると香ばしく、あんパンやケーキに振り掛けたり、七味唐辛子に混ぜるなどして使われる。和菓子の松風には必須の材料である。中央ヨーロッパから東ヨーロッパではポピーシードで作った餡状のペーストをシュトゥルーデル、シュトレン、パイ、ハマンタッシェンなどの菓子のフィリングとしてよく用いる。モルヒネの含まれていない品種は特にポーランドのパンやケーキに大量に用いられることが広く知られている。東インドでは、種子をすりつぶして煮込み料理に加える他、ケシの実のチャツネも作られる。
栽培品種にもよるが、種子にはモルヒネが含まれていないか、含まれていてもごく微量である。長年にわたって食用に供されてきた歴史があるため、普通どの国においてもポピーシードは規制対象となっていない。日本においても『あへん法』では種子は取り締りの対象から外されており、ゆえに所持していても法的には問題にならない。しかし発芽すると法に触れるので、日本で販売されているケシの種子は、加熱による発芽防止処理が施されている。
例外としてシンガポールのように、微量であってもモルヒネが含まれていることを問題視し、ポピーシードの使用そのものを禁止している国もある。またアメリカ合衆国には、ポピーシードを材料に用いた食品を食べたあとに、尿検査で陽性反応が出て解雇された、という事例がある。
また、種子には多量の油分が含まれているため、これを絞ったけし油（ポピーシードオイル）も食用や石鹸の製造、油彩画の絵の具を溶く描画油に使われる。けし油は植物油としてはかなり高価な部類に入るので、一般的には食用よりはむしろ描画油として使用される。