IPod

iPod（オリジナルからの流れをくむiPod）

ハードディスク内蔵タイプ。iPod系列で最大の保存容量を有している。2014年9月に販売終了。

iPod mini

1インチハードディスクを内蔵し、オリジナルのiPodよりも小型軽量。2005年9月に販売終了。

iPod shuffle

液晶画面を廃し、シャッフル再生に特化したタイプ。衣服等に付けるためのクリップを備えており、VoiceOver（ボイス・オーバー）機能により再生している楽曲を合成音声で読み上げる。2017年7月に販売終了。

iPod nano

フラッシュメモリを使い、iPod miniよりもさらに小型化したシリーズ。iPod miniの後継機種にあたる。第6世代よりタッチスクリーン採用。2017年7月に販売終了。

iPod touch

全面タッチパネルによるユーザインターフェースをもち、無線LANによるウェブブラウズ、アプリケーションの追加などが可能。iPodシリーズで唯一iOS（アイオーエス）を採用し、iPhone（アイフォーン）に準じた仕様である。

特徴

iPodは光沢のある白または黒、金属的な銀を基調としたシンプルなデザインで、iPodおよび第1、第3世代のiPod nanoの裏面は鏡面加工されたステンレスを用いて高級感を演出している。
最初のiPodは「四角と丸で表す事ができる」デザインで、後の世代やmini、nanoもそれを踏襲している。大きな液晶画面を備え、その下にはiPodの象徴とも言うべきホイールがある。このホイールを用いて選曲、音量調整、早送り、巻き戻し、画像・動画閲覧などすべての操作を直感的に行える。このデザインは、液晶のないshuffleですらホイールとよく似た形のコントロールパッドを備えるほどに一貫していた。ただし、2014年9月のiPod classic販売終了以降、このデザインを採用しているモデルはない。touchは従来のiPodとは異なり、表面全体を液晶画面とし、それに触れることで直観的な操作を実現している。
iPodには1G、2G、3Gというように明確な世代が存在する。なお、これらの数字の後ろにある「G」は、「世代」を意味する英単語である「ジェネレーション」の略である。日本語においては第1世代などと称されることもある。
iPodへ音楽・動画やそのプレイリスト、写真などを転送するには、iTunesもしくはXPlayなどのアプリケーションを使用する。開発元のアップルではiTunesを使用することを推奨している。

ユーザインタフェース

「アーティスト」「アルバム」「ジャンル」等で管理される階層的な検索システムを持つ。これは クリエイティブテクノロジーの持つ、「ZEN特許」とも呼ばれているユーザインターフェース関連の特許に該当し、他社製プレイヤーにも同様のユーザーインターフェースを持つ物がある。なお、Appleはクリエイティブテクノロジー訴訟に対し1億ドルの和解金を支払い、和解した。
iPod（のちのiPod classic）、第5世代までのiPod nano、iPod miniのユーザインタフェースは、中央のスクロールホイールを使って操作し、階層構造をたどって選曲するタイプのものである。この方法により、何千曲ものライブラリがあったとしても、ユーザは容易に選曲をすることが可能である。また、再生中の曲の頭出しや早送り、音量調整、収録されているゲームの操作や写真・動画の閲覧も、全てスクロールホイールによって行うことができる。このデザインは第1世代から踏襲されており、スクロールホイール（その後、クリックホイールに改良されている）はiPodの象徴ともなっている。
iPod touchやiPhone、iPad、iPod nano（第6世代以降）などは、タッチパネルでの入力となっており、こちらも直感的な操作ができるように工夫されている。
また、GUIの言語はmacOS同様、21言語を切り替えて使用できる。
モノクロディスプレイの液晶表示の書体は、英数字フォントに「Chicago（シカゴ）」、日本語フォントに「Osaka（おおさか）」を採用している。これは9.X以前のMac OSにおいて表示用全般として使われていたフォントである。第4世代以降のカラーiPodは、書体として英数字に「Helvetica（ヘルベチカ）」、日本語にはゴシック体の「ヒラギノ」を採用している。「Osaka」以外はいずれもアンチエイリアス処理がなされている。ただし、第4世代以降のiPodでもディスクモードにしたときのフォントはChicagoになる。

USBストレージ

iPod Touchを除く現行モデルのiPodはUSB大容量記憶装置としても利用できる。過去のモデルではFireWire接続の外付けディスクとして利用できるものもあったが、2005年9月発表のiPod nano以降のモデルではFireWire接続には対応していない。マッキントッシュはFireWire接続の外付けディスクを起動ディスクとすることも可能だが、アップル社はiPodの起動ディスクとしての利用を推奨していない。

ハードウェア

iPodのデータ転送は、現在販売されている全てのモデルにおいて高速USB 2.0、そして転送速度は遅いがUSB 1.1に対応している。
第2世代iPodまではFireWire（ファイアーワイアー）のみに対応、第3・第4世代のiPodとiPod miniはUSBおよびFireWireに対応をしていたが、第5世代のiPodおよびiPod nanoではFireWireは充電専用となり、データの転送を行うことは出来なくなった。なおFireWireでパソコン等と接続すると転送できない旨が表示される。あまり意味の無い裏技として、FireWire端子を持つiPodと接続しても表示される。
iPodの内蔵バッテリへの充電は、コンピュータやiPodACアダプタのFireWire端子（shuffle以外の全モデル）またはUSB端子（第4世代およびそれ以降のモデル）に接続することで行う。アップル社純正のACアダプタは、USB接続に対応するものとFireWire接続に対応するものの2種類のアダプタがある。iPod mini、iPod nanoおよび第3世代以降のiPodは、コンピュータのFireWireまたはUSBポートにケーブルを介して接続する際に30ピン Dockコネクタ を使用する。なおDockコネクタ自体は日本航空電子工業のDD1を用いている。
なお、第1世代のiPod shuffleの充電及びデータ転送はコンピュータやUSBハブのUSB端子を介して行うことができ、接続にはUSB端子に直接差し込むほかに、USB延長ケーブルやiPod shuffle向けに用意されたiPod shuffle Dock（アイポッド・シャッフル・ドック）を用いることもできる。第2世代ではiPod shuffle専用のDockを介し USB 端子へ接続して行う。また、第5世代以降のiPod touch、第7世代のiPod nanoでは、外部接続端子としてLightningコネクタを使用している。
iPodの第1世代から第3世代には、心臓部であるCPUとして2つのARM 7TDMI（動作周波数90MHz）が使われた。それに対して、後期モデルは同じバッテリー容量でより長時間駆動させるために、CPU使用率に応じて周波数が動的に変化するスピード・チップ（最高周波数80MHz）が使われた。最新の第5世代iPodで使用されているCPUは、ポータルプレイヤー社製のPP5021というデジタルプレイヤー向けのチップである。このチップにはFireWireインターフェイス機能が内蔵されていないが、次期チップであるPP5022ではFireWireインターフェイス機能が内蔵されている。また、PP5022はPP5020に比べて低電圧低電流で稼働するので、バッテリーでの駆動時間を延ばす事にも寄与することが期待される。
iPodは東芝の1.8インチATAハードディスクドライブが使われ、IDE規格でないコネクターによって接続されている。iPod miniでは日立の1インチ・ハードドライブが、iPod shuffleではIM Flashのフラッシュメモリが、iPod nanoでは8GBモデルが東芝、4GBモデルがサムスン、2GBモデルがハイニックス社のフラッシュメモリがそれぞれ記憶媒体として使われている。
iPodにはケースの中のハードディスクドライブからオペレーティングシステムを読み込む装置に命じるプログラム、ブートローダを含む32MiBフラッシュROMチップが内蔵されている。全てのiPodには、32MiB RAM（第5世代iPodの60GBモデルに限り64MiB RAM）を内蔵している。このRAMの主な用途は、ファームウェアから読み込まれたiPod用のオペレーティングシステムを動作させ、同時に音楽データをキャッシュしてHDDやメモリーからの読み込み回数を軽減し、電池の持続時間を延ばすことである。
第4世代までのiPodは曲の間隔無しに音楽を再生するギャップレス再生機能を搭載していなかったが、第5世代以降のモデルではほぼギャップレス再生に対応した。
既に、携帯型音楽プレーヤー市場では、外部マイクやライン入力からの本格的な生録が非圧縮で行えるなど、iPodとの差別化を図った製品が発売されており、そうした製品は、音楽演奏などの収録に活用されている。
iPodの光沢のあるステンレス部分は新潟県の東陽理化学研究所（いわゆる磨き屋シンジケートを含む）や台湾のフォクスコンブランドを持つホン・ハイ社などが製造を担当している。ホン・ハイはiPod nanoの製造を行っているが、検査以外は鏡面仕上げを含め全自動であるという。

イヤフォン

すべてのiPodにはiPodのデザイン色に合わせた、白いコードのインナーイヤーイヤフォンが付属しており、この白いイヤフォンはiPodブランドのシンボルとなっている。この影響を受け、白いコードのインナーイヤーヘッドフォンが各社から多数発売されるといった状況になっている。
他社の音質を追求したモデル（ライバルのソニーのウォークマン、東芝のギガビートなど）を除く、比較的廉価な携帯型音楽プレーヤーと似て、iPodに付属するイヤフォンは決して良い音質を実現しているわけではない。iPodは全モデルで一般的にステレオミニジャックと呼ばれる3.5mmイヤホンジャックを採用しているため、プラグ部分が3.5mm規格もしくはそれに変換できるたいていのイヤフォン・ヘッドフォンを使用することができる。一部のサードパーティからは、iPod向けの代替イヤフォンとして白色のイヤフォン、例えば、ソニー社製EX71の白色モデルやエティモティック・リサーチ社製ER-6i、シューレ社のE4c、クリプシュ社のImage S4i White等が販売されている。なお、iPod付属のイヤフォンは左右のコードの長さが同じY型であり、イヤーパッド部分も左右のチャンネルの頭文字の「L」「R」の文字は入っているものの色分けはされていないため、慣れるまで扱いづらいことがある。
またiPodなどのデジタルオーディオプレーヤー人気の恩恵を受けて、ゼンハイザー社、シュア社、エティモティック・リサーチ社、アルティメット・イヤーズ社などが販売している、1万円を超えるような高価なイヤフォンの売り上げが好調となっている。
新第5世代iPod、第2世代iPod nano、第2世代iPod shuffleのカラーバリエーション増加後からは、全体が丸みを帯び、音質を向上させた新しいイヤフォンが付属している。
白いイヤフォンを装着している人がすなわちiPodの利用者である、という認識が広まる一方で、米国では白いイヤフォンで音楽を聴いているユーザーからiPodを強奪するという事件が近年しばしば発生しており、死者が出た例もある。
このイヤフォンは日本のフォスター電機が単独供給している。

互換性

第1世代iPodはMac OS 9またはMac OS Xが動作するマッキントッシュでのみ使用できたが、2002年7月17日にアップルはオリジナルのHFS+フォーマットの代わりにFAT32でフォーマットされた内蔵型HDDを持つWindows互換iPodの販売を開始した。
アップル社は2003年10月16日にiTunesのWindows版をリリースした。それ以前は、WindowsユーザーがiPodを使うには、Musicmatch Jukebox、ephPodまたはXPlayといったサードパーティ製ソフトウェアが必要だった。iTunesのWindows版が公開されるまでWindows向けiPodには、Musicmatch Jukeboxが同梱されていた。
初代iPodはマッキントッシュでしか使えなかった。これは、HFS+でフォーマットされた記憶装置をWindowsで認識することが特別な追加ドライバソフトウェア無しには不可能だからである。第2世代はマッキントッシュ用がHFS+、Windows用がFAT32でフォーマットされて出荷された。第3世代はHFS+フォーマットで出荷され、これをWindowsへ接続した場合FAT32フォーマットに初期化するかどうかの確認メッセージが表示される。なお、FAT32フォーマットのiPodをマッキントッシュに接続して使うこともできる。マッキントッシュは、FAT32でフォーマットされた記憶装置を認識し、互換性を保ったまま使用できるからである。現在では、旧世代のマッキントッシュのみに対応しているiPodも、iPod Updaterで復元することで両オペレーティングシステムに対応させる事ができるが、アップル社の保証外動作のため保証は受けられなくなる。
2004年1月8日に、ヒューレット・パッカード社はiPodをベースとしたHPブランド・デジタル音楽プレイヤーの製作のためアップル社からiPodのライセンスを受けたと発表した。次の日、当時のヒューレット・パッカード社のチェアマン兼CEOのカーリー・フィオリナは2004年にコンシューマー・エレクトロニクス・ショーでiPodベースの青色の装置を披露した。この「青色iPod」はアップル社の製品ではないが、アップル社製のiPodと全く同等の機能を有しているOEMである。実際に販売されたヒューレット・パッカード社版iPodは青色ではなかったが、本体金属面にアップル社のロゴとヒューレット・パッカード社のロゴの刻印がある。2005年8月、「デジタルエンターテインメント戦略に合致しない」ことを理由に販売打ち切りを表明。同年9月末頃に販売を終了したものと見られる。
iPodLinuxプロジェクトはiPodで動作するLinuxのARMバージョンの移植に成功している。これはuCLinuxという仮想メモリの扱えない機器類への組み込み用に設計されたLinuxをベースとしており、現在第1世代（スクロールホイール）iPodから第3世代iPodまでをサポートし、公式にはサポートされていないが、第4および第5世代iPod、第1および第2世代のiPod mini、第1世代iPod nano上でも利用できる。macOS及びWindows上からインストールするためのインストーラが利用できる。iPodをマウントできれば他のオペレーティングシステムからでもインストールできる。SourceForge.net内にこのプロジェクトのウェブページが存在し、多くの関連文書がオンライン上に存在する。また、同じようなものではRockboxプロジェクトというオープンソース・ファームウェアも存在し、音質向上、多機能化を実現する。現時点でiPod 1世代から5.5世代、iPod mini、iPod nano1世代、2世代まで互換性をサポートしている。また、iPod Classicは開発中である。これらLinuxやRockboxは設定次第ではマルチブートして併用可能である。そのほかにはゲームボーイおよびゲームボーイカラーに対応したエミュレーターやファミリーコンピュータを動かす技術などが開発されている。市販されたゲームではボンバーマンやソニック・ザ・ヘッジホッグなどが既に公式のゲームとして販売されている。

iPodシリーズの歴史

最初のiPodはマッキントッシュ専用のデジタルオーディオプレーヤーとして2001年10月23日に発表され、2002年発売の第2世代でWindowsにも対応した。「iTunesのライブラリに収めた音楽を外へ持ち出す」というコンセプトで開発されており「まずiTunesありき」である点が、先行していた他のデジタル音楽プレイヤーとははっきり異なる。これはiPod発表時の惹句「iTunes to go」によく現れている。この惹句はiBook（アイブック）発表時の「iMac to go」にかけたもの。日本では「Goodbye MD」という惹句でミニディスク市場からの占有率獲得を目指した。iPodはiTunesとの同期機能を備えることにより、自宅での環境をそのまま外へ持ち出すというコンセプトをより鮮明にした。
発売された初期の頃は電池の消耗・劣化が激しく、更に電池の交換費用が高額だったために、米国では購入者から電池交換費用を安くするよう運動やデモを起こされ、集団訴訟にまで発展した。この訴訟でアップル社が応じた和解の条件は以下の通りである。2004年5月31日までに第3世代までのiPodを米国で購入した米国の居住者に対して、バッテリの無償交換もしくは50ドルの商品券を渡すこと、あるいはその期間までにiPodの電池交換を有償で受けた購入者には最大で50パーセントの有償交換金額の返金に応じる、の2点である。また、イギリスの国会でもiPodの電池劣化問題が話題となったが、2004年6月以降からは電池も改良され、更にサポートとしてAppleCare Protection Planが発売されて解決している。2005年10月14日には、電池交換サービスの料金が従来の15,750円から半額以下の6800円に改訂された。
iPodの新製品は発表直後に発売開始されるため、初期出荷数と需要のバランスが悪く、人気が集中する発売から数か月は購入が難しくなる状況に陥る場合が多い。iPod miniやiPod shuffleの場合がそれに該当し、店舗で入手困難な状況が数ヶ月間は続いた。
iPodが普及する要因になったのは、使いやすいUIとシンプルなデザインもあるが、多くのユーザによるネット上でのトラブルシューティングの多さが、iPodをデジタル音楽プレイヤーのスタンダードの地位に押し上げ、今なおiPodユーザを増やしている。そのため、2007年現在日本の総売上の約5割がiPodシリーズである。米国では8割近い。
日本ではiPodが2003年に、iPod miniが2004年に、更にiPod shuffleが2005年に揃ってグッドデザイン賞を受賞した。ちなみにiPod miniが金賞を、iPod shuffleはグッドデザイン賞ベスト15に選ばれた。更にロジクール社が出したiPod用のワイヤレスヘッドホンも同様に2005年グッドデザイン賞に選出された。
2005年10月12日、動画の再生に対応した第5世代のiPodが発表され、同時に動画転送のためのツールであるiTunes 6を発表した。
また、2006年1月11日に「iPod Radio Remote」という名でサードパーティからは既に発売され、以降も公式な対応が求められていたFMラジオチューナー機能付きのワイヤードリモコンが発表され、第5世代以降発表のshuffleを除くモデルでのラジオ受信が可能となった。また、ファームウェア上ではRadio Data Systemを標準に準拠したデータが送られ、ラジオ局の情報や聞いている曲、ミュージシャンの名前などの情報が表示される仕様となっている。北米などを中心にRDSは既に開始されているものの、日本のFMラジオ放送ではこのRDSを送信しておらず、現在は特に何も表示されない。また、日本の見えるラジオなどのFM文字多重放送には対応していない。第5世代発表から11か月後の2006年9月12日にはマイナーチェンジが行われ、新たに80GBモデルが投入された。主な改良点は液晶ディスプレイの高輝度化（従来比160%）、動画再生機能の強化、iTunes Storeからのゲームダウンロードに対応、等。同時に映画コンテンツ（2006年9月現在日本では開始されていない）・5GiPod向けゲームのダウンロードに対応したiTunes 7が発表された。なお、この際第1世代iPodからリクエストされてきたギャップレス再生機能をサポート。
2007年2月8日、アメリカ合衆国ニューヨーク州のカール・クルーガー上院議員がiPodなどの電子機器を操作しながら横断歩道を渡ることを禁じる法案を同州議会に提出した。同州ではiPodなどの電子機器を操作しながら横断歩道を歩いていた住民が車に轢かれ死亡する事件が3件発生し、そのうち1件は「危ない」と叫んでいたのにもかかわらず気付かずに轢かれて死亡した。
2014年9月10日に開かれたAppleスペシャルイベントの終了後、公式サイトのアップルストアでのiPod classicの取り扱いがなくなり、各メディアにおいて販売が終了したことが報道された。これにより2001年から続いた特徴的なスクロールホイールを搭載した全てのiPodがラインナップから姿を消したこととなる。

保証での交換・修理を減らす技術

2008年4月、アップル社はiPodに関し、液体の侵入や極端な温度、過度の衝撃、不正改造したなどの場合、それをメモリーに記録する技術を開発し特許を取得した。一見しただけでは故障原因がわからないような故障の原因を特定することにより、元来であれば無償でしていたような修理交換を有償でできるようにすることに狙いがある。

日本における状況

2005年4月28日に行われた文化庁文化審議会著作権分科会法制問題小委員会の第3回審議において、私的録音補償金制度の見直しについての意見書がJASRACなどの権利団体から提出され、「ハードディスク内蔵型レコーダーとBlu-ray Disc録画機器およびディスクを私的録音補償金制度の対象に含めるべき」と課金対象を具体的に示した。これはまず間違いなくiPodを始めとするハードディスク内蔵型音楽プレイヤーに対してのものである。
しかし、音楽CDなどのデータソースに対する著作権使用料に加えてプレイヤーに対する著作権使用料も徴収される事になってしまうために、「これは著作権料の二重取りになるものだ」といった非難の声が、消費者からはもちろんの事、審議参加議員らからも上がった。そのため、審議は一般人の声にも対応する為に2005年9月以降までに延期されることになり、この課金制度適用については2年先送りすることで決定した。その期間中に寄せられた意見は、iPodなどのハードディスク内蔵型音楽プレイヤーに対して著作権使用料を取得することに対する反対意見が、賛成意見の4倍以上となる結果となった。
また、知的財産推進計画2007の策定に際して行われた「知的財産推進計画2006」の見直しに関する意見募集では、日本法人であるアップルジャパン株式会社名で「私的使用複製について結論を得る」に関する意見として、著作物の私的複製による権利侵害には科学的且つ客観的証拠は存在せず、仮に私的複製により権利侵害を被ったと主張するなら、原因は複製防止技術を備えていない著作物パッケージを製造販売しているレーベルに有り、ハードウェア会社に対して責任転嫁するのは無責任且つ自己中心的な姿勢であるとし、「科学的且つ客観的証拠に基づかない理由に依る私的録音録画補償金制度は即時撤廃すべきである」と主張する意見が掲載されたが、後に提出者からの要請で撤回された。アップルジャパンは、この意見が同社が提出したものかどうかについてコメントを避けている。

難聴論争

アメリカ合衆国ではiPodが難聴（音響難聴）を引き起こす原因になるという論争が持ち上がり、訴訟に発展している。
件の訴訟はルイジアナ州の男性によって2006年1月31日に起こされた。訴状によれば、iPodは115デシベル以上の音量を再生することが可能であり、この音量で1日28秒以上聴き続けると、難聴を引き起こすおそれがあるとのこと。iPodには「115デシベル以上を再生できるという、設計上の致命的欠陥」があり、これにより正常な聴覚を失う可能性に関してアップルは適切な警告と対策、補償を十分に行なっていないとされている。
この訴訟は集団訴訟と認定されることが請求されており、被害に対する賠償と、iPodを安全なものにする改善を要求している。
但し、件の男性は2005年にiPodを購入したとされているが、実際にiPodで難聴になったかどうかは訴状では明らかにされていない。男性の弁護士によると、実際にiPodで難聴になったかは重要ではなく、iPodが取り返しのつかない難聴を引き起こす可能性が問題なのだという。
ただ、iPodの騒音性難聴を引き起こす「性能」が他のプレーヤーと比較して高いかに関しては疑問の余地が残る。同様の問題点はウォークマンなど携帯音楽プレーヤーが普及し始めた1980年代より言われていた問題で、他の携帯音楽プレーヤー全てに対して言えることでもあり、危険性はユーザー次第、ユーザーが用いる音量次第であり、自己責任との声もある。
現在iPodには、「イヤホンやヘッドホンを大音量で使用すると、聴覚を損なうおそれがあります」という警告文が添えられ、アップルからは最高音量の半分以下で使用することが推奨されている。なお、他プレーヤーでもこのような警告文が添えられている。また、最新版のソフトウェアでは、第5世代iPod、iPod nano、iPod shuffle向けに、ある一定以上の音量が出ないように設定する機能が提供されている。但し、この機能は旧世代機（第4世代以前のiPod、iPod mini）には提供されていない。
ちなみに、米国のとある大学で行われた調査によると音量を80パーセント以上で1日90分以上イヤホンやヘッドホンで音楽を聴くと難聴になりやすくなり、音量を100パーセントで1日5分以上聞くと難聴になる危険性が高いとの結論となった。逆に、音量を10パーセントから50パーセントで1日90分以上聞く場合は難聴になる問題は無いとされている。ただし、個々のイヤホンのインピーダンスや感度の違いにより、同じ音量設定でも耳に入る音の大きさは違う。