第一次上海事変

背景

当時の上海市にはイギリス、アメリカ合衆国、大日本帝国、イタリア王国などの国際共同租界とフランス租界からなる上海租界が置かれていた。日本は北四川路及び虹江方面に「約2万7千の在住民を有した」。居留民の警護を目的とする各国軍が駐留していた。日本も海軍陸戦隊1000人を駐留させていた。このとき共同租界の防衛委員会は、義勇軍、市参事会会長、警視総監の他に、租界設置国各軍の司令官によって構成されていた。
上海という地域では、日本軍にとり強襲しなければ達成できない目標というものが二つあった。一つはサスーン財閥の麻薬利権を奪取することである。作戦後は実際に里見機関などができて軍事費の調達に貢献した。もう一つは通信網の掌握である。南下する途中において、上海手前までは大北電信会社だけに注意しておけばよかったが、さらに南はケーブル・アンド・ワイヤレスの権益がおよぶ地域であった。上海事変を知ったJPモルガンのトーマス・ラモントは森賢吾へ次のように書いている。「上海事変はすべてを変えました。日本に対して、何年もかかって築き上げられた好意は、数週間にして消失しました。」
事変の起きる前の日本と列強との関係について、大角岑生海軍大臣は「上海事件の起こる前に於ける日本と各国との関係は、すこぶる良好にして、即ち居留地外は上海市長呉鉄城の支配権内に在るも、居留地内は工部局が行政権を握り、其の執行機関たる参事会員は外人9名支那人5名を以て組織せるものなるが、各国人も予め支那側の横暴なることを熟知し日本に対し同情せり。」と発言した。前年の1931年の6月15日には、共同租界工部局警察が、上海租界で太平洋地域のプロフィンテルン支部(太平洋労働組合書記局)の連絡役であるイレール・ヌーランを逮捕して(ヌーラン事件、牛蘭事件)、日本の警察にも情報を渡していた。押収された文書には、「国民政府の軍隊内に、共産党の細胞を植付け、其戦闘力を弱める事が最も必要」だと記されていた。

租界における緊張の高まり

1932年、上海市郊外に、蔡廷鍇の率いる十九路軍の一部（第78師）が現れた。十九路軍は3個師団（第60師、第61師、第78師）からなり、兵力は3万人以上である。十九路軍は江西省での紅軍との戦闘で損耗し、再編成のために南京、鎮江、蘇州、常州、上海付近に駐留した。
日本は、防衛体制強化のため、上海に十数隻の艦隊を派遣した。また、「住民の生命や財産を守るため」として、虹口に隣接する中国領を必要に応じて占領する意図を明言していた。
共同租界の市参事会にとっては、日本軍の動きより市街の外に野営する十九路軍のほうが重要だった。十九路軍は5年前にあった上海クーデターにおける国民党軍を思い起こさせた。蔡廷鍇は、給与が支給されるまでは去らないと通告した。しかし、蔡廷鍇の目的は未払いの給与の支払いだけではなく、繁栄を極めていた上海の街を手に入れようとしているというのが共同租界防衛委員会の全員の意見だった。

排日貨運動

満洲事変勃発直後の9月22日、上海で反日大会が開催され「上海抗日救国連合会」が組織され、1. 国民政府に対し軍事動員して日本軍を駆逐し占領地を回復するよう要請する、2. 総工会及び失業者で救国義勇軍を組織する、3. 日本からの水害慰問品を返還する、4. 対日経済関係を絶つ、違反者があれば撲殺する、ことを決議した日本資本の紡績工場で就労拒否が拡大し退職者が続出した。9月24日に上海の荷役労働者3万5千人が、26日には郵便、水道、電気、紡績、皮革など約100の労働組合がストライキを敢行した。租界には抗日ポスターが貼られ、学生や労働者による集会が頻繁に開催されて「打倒日本帝国主義」が叫ばれ、日本人通学児童への投石事件も相次ぎ、学校は授業短縮や休校を余儀なくされた。
さらに、10月13日、上海抗日救国連合会は、一.　日貨を買わず、売らず、運ばず、用いず、一. 原料及び一切の物品を日本人に供給せず、一. 日本船に乗らず、荷揚げせず、積荷せず、一. 日本銀行紙幣を受け取らず、取引せず、一. 日本人と共同せず、日本人に雇われず、一. 日本新聞に広告せず、中国紙に日貨の広告を載せず、一. 日本人と応対せず、以上の規定に違反する者は、一. まず、反日救国会に懲戒委員会を設置する、一. 違反者の罪重き者は漢奸として極刑に処す、一. 懲戒は、貨物没収、財産没収、拘禁の上曝す、町を引き回す、漢奸服・三角帽の着用、罪名を記した布を胸に付ける、を決定し、日貨検査隊が組織され、日貨を扱った中国商人は容赦なく処罰された。
上海日本商工会議所は幣原喜重郎外相に抗議電報を送り、10月7日、重光葵公使は国民政府に抗議文を手交したが、排日貨運動は継続し日貨の輸入は激減した。在華紡ではストライキでしばしば操業が停止し、1931年末には在華紡の工場の約9割が閉鎖され、内外綿の工場と社宅が群衆に包囲され、海軍陸戦隊と工部局巡警が出動する事件も発生した。日本政府は、居留民に引き揚げを勧告し、婦女子など一時帰国者が増加した。日本商工会議所は幣原外相に抗議し、居留民団は日本人倶楽部や日本人学校でたびたび抗議大会を開催した。

『民國日報』不敬記事事件

1月8日に東京で朝鮮人李奉昌が天皇を暗殺しようとした桜田門事件に関し、1月9日、上海の国民党機関誌『民國日報』は「不幸にして僅かに副車を炸く」と報道した。日本人居留民は憤慨し、上海総領事村井倉松は記事について上海市長呉鉄城に抗議した。

日本人僧侶襲撃事件

1月18日午後4時頃、托鉢寒行で楊樹浦を回っていた日蓮宗系の日本山妙法寺上海布教主任天崎啓昇と水上秀雄の僧侶2名と信徒3名 (後藤芳平、黒岩浅次郎、藤村国吉)の計5名の日本人が三友實業社タオル工場附近の馬玉山路で50～60名の中国人により襲撃され、水上が租界内の外国人経営病院に収容された後24日に死亡し、天崎が全治6ヶ月、後藤が全治1年の重症を負った。日本の外務省調書によると、300人以上が襲撃に参加したという。18日、村井倉松上海総領事から呉鉄城上海市長に対し謝罪要求などがなされ、27日に最後通牒が出され、28日に日本側の要求が承認された。
当時の上海公使館附陸軍武官補田中隆吉 (当時は少佐、最終階級は少将)は、1931年10月初頭、板垣征四郎大佐に列国の注意を逸らすため上海で事件を起こすよう依頼され、その計画に従って自分が中国人を買収し僧侶を襲わせた、と1956年になって証言した。

三友實業社襲撃事件

1月19日から20日にかけての深夜、日本青年同志会の32人が、僧侶たちを殴打した職工たちの会社であり、抗日運動の拠点として知られていた三友實業社タオル工場の物置小屋に放火し、その帰路、1月20日未明、東華紡績付近で共同租界工部局警察の中国人巡警2名の誰何を受けると、巡警2名を威嚇して交番まで追跡し、臨青路付近で応援の中国人巡警2名と乱闘になった。青年同志会の柳瀬松十郎が射殺され即死し、北辻卓爾と森正信が重傷を負った。また、巡警1名が斬殺され、1名が重傷を負った。
1月20日、『民國日報』は、三友実業社タオル工場襲撃を日本海軍陸戦隊が支援したという根拠の無い報道をした。第一遣外艦隊司令官塩沢幸一少将と『民國日報』との間の論争で、工部局は「1月9日の民国日報の不敬記事及同月18日の日蓮宗僧侶等に対する抗日会の暴行事件に付いても、工部局は、民国日報の閉鎖、抗日会の解散を決議」し、26日に『民国日報』は、会社の自発的閉鎖を決定した。同日午後、日本人居留民は、日本人倶楽部で大会を開き、日本人僧侶襲撃と新聞報道に対する憤りを表明し、大会参加者の約半数が日本総領事館と海軍陸戦隊司令部に行進した。
1月21日、村井総領事は呉市長に対し僧侶殺害に関し、1. 市長による公式謝罪、2. 襲撃者の逮捕と処罰、3. 負傷者と死亡した僧侶の家族に対する治療費の保障と賠償、4. 全ての反日組織の即時解散、の四項目を要求した。1月22日、日本は巡洋艦2隻、空母1隻、駆逐艦12隻、925名の陸戦隊員を上海に派遣して、村井総領事と呉市長の交渉を有利にすすめようとした。
1月27日、呉市長は最初の3項目を受諾したが、第四項に関しては政府と相談するため30日までの公式回答の猶予を要請した。村井総領事は、海軍に押され、28日午後6時までに満足のいく回答が得られない場合、必要と考えられる手段を行使する、と通告した。1月28日午後3時、呉市長は全ての要求を受諾した。しかし、上海の日本人居留民は満足せず、完全な興奮状態にあり、中国人も「支那の回答遷延中民情は日に日に悪化し、呉市長が日本の要求を容れたることを聞くや之を憤慨したる多数の学生等は大挙して市役所を襲ひて暴行し、公安隊の巡警は逃亡するの有様にて、支那の避難民は続々として我居留地に入り来り、物情騒然たる」という状況であったという。
1月26日には中国当局が戒厳令を布告した。1月27日、日本を含む列国は協議を行い、共同租界内を列国で分担して警備することを決めた。1月28日、上海市参事会の非常事態宣言（戒厳令）がされ、列国の軍隊は1月28日「午後5時」より各自の担当警備区域に着いた。日本軍は、最も利害関係のある北四川路及び虹江方面の警備に当ることとなった。当時の日本の兵力は「我陸戦隊は当時1000人に過ぎざりしを以て、9時半頃更に軍艦より1700名を上陸せしめ、合計2700名」という状況であった。

最初の軍事衝突

大角海軍大臣によると、1月28日午後に最初の軍事衝突が発生し、翌日にかけての夜間に戦闘が続いた。その詳細は、「北四川路両側の我警備区域の部署に著かむとする際、突然側面より支那兵の射撃を受け、忽ち90余名の死傷者を出すに到れり。依て直に土嚢鉄条網を以て之に対する防御工事を施せり。元来此等の陸戦隊を配備したるは、学生、労働者等、暴民の闖入を防止するが目的にして、警察官援助に過ぎざりき。然るに、翌朝に至り前夜我兵を攻撃したるは、支那の正規兵にして広東の19路軍なること判明せり。」という。
日本の海軍省によると、日本側からの先制攻撃ではなかったことが強調されている。すなわち「我司令官は陸戦隊の担任区域が支那軍と接するので不慮の衝突を避ける為、陸戦隊を配備に付けるに先ち、閘北方面に集結した支那軍隊の敵対施設を速に撤退することを要望する旨の声明を前以て発表し、且つ之を上海市長等に通告する等慎重周到なる手段を尽くしたのである。更に又陸戦隊の配備に就くに当っては、予め指揮官から「敵が攻撃に出ざる限り我より進んで攻撃行動を執るべからざる」命令をも与えて居るのである。」としている。また、海軍省は「十九路軍は南京政府の統制に服するものではない。今回の上海事変は反政府の広東派及び共産党等が第十九路軍を使嗾して惹起せしめたるものと云ふべきである。斯の如く支那特有の内争に基き現政府に服して居らぬ無節制な特種の軍隊が軍紀厳粛なる帝国陸戦隊に対し、国際都市たる上海に於て挑戦し租界の安寧を脅かして居ることは、実に世界の公敵と云ふべきであって、我は決して支那国を敵として戦って居るものではなく、此第十九路軍のやうな公敵に対して自衛手段を採って居るに過ぎない。」として正当であると訴えている。

戦闘の拡大

軍事衝突発生を受けて、日本海軍は第3艦隊 (司令長官：野村吉三郎中将) の巡洋艦7隻（平戸、天龍、対馬、那珂、阿武隈、由良、夕張）、駆逐艦20隻、航空母艦2隻（加賀・鳳翔）及び陸戦隊約7000人を上海に派遣することとして、これが1月31日に到着する。更に、日本政府（犬養毅内閣）は2月2日に金沢第9師団（師団長植田謙吉陸軍中将）及び混成第24旅団（久留米第12師団の歩兵第24旅団を基幹とする部隊）の派遣を決定した。これに対して、国民党軍は第87師、第88師、税警団、教導団を第5軍（指揮官張治中）として、2月16日に上海の作戦に加わる。
2月18日に日本側の第9師団長は、更なる軍事衝突を避けるために、列国租界から中国側へ19路軍が20キロメートル撤退すべきことを要求した。しかし19路軍を率いる蔡廷鍇がこの要求を拒否したため、2月20日に日本軍は総攻撃を開始した。日中両軍の戦闘は激烈を極めた。日本軍は大隊長空閑昇陸軍少佐（陸士22期）が重傷を負い中国軍の捕虜となり南京へ連行された（3月に少佐は日本軍に送還されたが3月28日に戦場跡へ戻り自決）。また、混成第24旅団の工兵ら（肉弾三勇士）の戦死などがあった。
2月23日に日本陸軍は善通寺第11師団及び宇都宮第14師団等を以て上海派遣軍（司令官：白川義則大将、参謀長：田代皖一郎少将）を編成し上海へ派遣した。3月1日に第11師団が国民党軍の背後に上陸し（七了口上陸作戦）、蔡廷鍇が率いる19路軍は退却を開始した。日本軍は3月3日に戦闘の中止を宣言した。
一連の戦闘を通じて、日本側の戦死者は769名、負傷2322名。中国軍の戦死者4086名、負傷9484名、行方不明756名。中国側住民の死者は上海市社会局が3月6日に6080人、負傷2000人、行方不明1万4000人と発表した。
この戦闘では、日本海軍の正規空母が初めて実戦に参加した (第一次大戦時、青島戦に参加した水上機母艦「若宮」を「空母」と見なさないなら)。
加賀航空隊に撃墜されたロバート・ショート中尉を始めとするアメリカ退役軍人が中国軍パイロットとして日本軍と戦闘を行っていることについて、村井上海総領事はアメリカ総領事に抗議を行った。アメリカ政府は日本政府に対して、中国は治外法権によりアメリカの司法権がおよぶところであるのでアメリカ陸軍予備役規定により外国の軍務に服するものはその資格が剥奪されるとともに禁錮3年または罰金1,000ドルの刑に該当する旨の回答した。
また、戦闘開始後に日本人居留民の間で自警団が組織され、銃や刀で武装し検問が実施された。彼らは便衣隊狩りの名目で中国人住人を捕まえて陸戦隊に引き渡したり、自ら監禁・処刑するなどの行動に出た 。海軍軍令部はその状況を、『　長期の排日・抗日に因りて激昂動揺せる在留邦人は、更に便衣隊に対する不安の為に益平静を失い、遂に恐慌状態となり、流言頻々として底止する処を知らず、初め自警団を組織して便衣隊に備えたりしたが、其の行為常軌を失し、便衣隊以外の支那人をも之を惨殺するの傾向を現出し、且陸戦隊にありても、居留民の言を信じて過てる処分を行う者を生じたる　』と記録している。重光葵公使は2月2日付で芳沢謙吉外相に宛てて、「彼らの行動は、便衣隊に対する恐怖と共にあたかも大地震当時の自警団の朝鮮人に対する態度と同様なるものがあり、支那人に対して便衣隊の嫌疑をもって処刑せられたるもの数百に達するもののごとく、中には外国人も混入し居り将来の面倒なる事態を予想せしむ、ために支那人外国人は恐怖状態にあり。」と書いている。

停戦協定

上海戦に対する英米など列強の反応は、満州事変に比べてはるかに強硬であった。これは上海をはじめとする華中における列国の利権が脅かされたためである。。そして5月5日には、日本軍の撤退および中国軍の駐兵制限区域（浦東・蘇州河南岸）を定めた停戦協定が成立した（上海停戦協定）。
停戦交渉中の4月29日に上海日本人街の虹口公園で行われた天長節祝賀式典に際して、朝鮮人の尹奉吉が爆弾を爆発させて白川義則大将、河端貞次上海日本人居留民団行政委員長が死亡し、野村吉三郎中将、植田謙吉中将、村井倉松総領事、重光葵公使らが重傷を負った（上海天長節爆弾事件）。
1935年には上海共同租界内で中山水兵射殺事件が起きた。当時の日本の新聞は「日本を利用して蒋介石政権の転覆を図ろうとする勢力によって起こされた」としている。1936年にも日本水兵射殺事件が引き起こされた。
1937年には大山勇夫海軍中尉（当時）殺害事件が起き、それに続く中国政府軍による上海攻撃で日中両軍は全面戦争に突入する第二次上海事変が勃発することとなる。