サークルKサンクス

概要

サークルKは設立当初よりユニー傘下、サンクスはもともと長崎屋の傘下であったが、2001年（平成13年）に持株会社の下で経営統合し、その後合併する。
コンビニチェーンとしては業界第4位。グループ総店舗数は6242店（サークルK3273店舗、サンクス2969店舗）（2013年（平成25年）2月末現在）であった。
店舗のスローガンは、「WAKUWAKU? さあ、ワクワクのあるコンビニへ。」で、1つめのKがサークルKのマークに、2つめのKがサンクスのマークになっている。

サークルK

サークルKの由来は米ザ・サークルK・コーポレーション（以下「米サークルK」）の前身であるテキサス州の食料雑貨店「Kay's Drive-In Grocery Store」から。オレンジの外枠に赤い〇の中にKが入っているロゴマークは牛の放牧で、牛の所有者を示す「焼印」をヒントにしている。店舗イメージカラーのオレンジ、レッド、パープルは同社進出先のアリゾナ州における夕刻（■=空、■=山の端、■=大地）のイメージを表している。なお、2014年度にオープンした新形態店、「サークルKフレッシュ」は赤ではなく緑の丸枠を用い〇の中にKの文字を入れていた。「サークルKフレッシュ」はグループシナジーとして、食料品スーパー「ピアゴ」との連携を意図し、「withピアゴ」の付称が付けられていた。
1979年（昭和54年）4月にユニー株式会社（以下「ユニー」）がプロジェクトを立ち上げ、米サークルK（アリゾナ州フェニックス市）と同年7月に接触、同年10月正式交渉。同年12月8日にライセンス契約を締結、およびサークルケイジャパン事業部を設置。翌1980年（昭和55年）3月に第1号店（島田店）を愛知県名古屋市天白区大根町に開店した。
1984年（昭和59年）にユニーの完全子会社としてサークルケイ・ジャパン株式会社が設立され、ライセンス契約を継承。1993年（平成5年）に米サークルKと「商標およびその他の知的財産権売買契約」を締結し日本国内における商号、商標を買収した。
愛知県が地盤のユニーが親会社であり東海地方を地盤としていた為、半数以上の店舗が愛知県や静岡県等、中部地方に集中している（山梨県を除く。同県は中部地方では唯一、サークルK・サンクス共に出店履歴はない）。逆に関東ではセブン-イレブン等の他のコンビニチェーンが圧倒的な勢力を占めている為に、他の地域と比べて店舗数が大幅に少なく、東京都、神奈川県、千葉県以外には出店しておらず、東京都でも全ての区部や地域に出店している訳では無く、東京都内ではサークルKが出店した事の無い区部や地域も少なくない。その一方、神奈川県にはユニーの関東事務所が横浜市に設置されている関係で比較的店舗が多く、特にサークルKサンクス発足以前はテレビ神奈川（tvk）で頻繁にサークルK単独のCMが流れていた（サークルKサンクス発足以後は不明）。
中部地方以外では、サークルケイ・ノースジャパンが他チェーンよりも早い時期に出店開始した関係で青森県内や、中部地方に隣接している滋賀県や京都府等の近畿地方、愛媛県や高知県等の四国地方に比較的多く出店していた。
ロゴは本家とは異なり古いタイプのものを使用している。なお、アメリカ合衆国などでは、四角い赤地に白抜きの〇でその中にKが入っているものに変更されている。旧キャッチフレーズは「let's go to サークルK」「It’s friendly サークルK」「Touch Your Heart サークルK」「ハッピー＆スマイル サークルK」「みんな来る来るサークルK」。

サンクス

株式会社長崎屋の出資により1980年（昭和55年）7月に設立され、同年11月に第1号店（八幡店）を宮城県仙台市青葉区八幡（はちまん）一丁目に開店（現在は閉店）。翌1981年（昭和56年）に関東地区第1号店を東京都中野区、1982年（昭和57年）に北海道地区第1号店を札幌市豊平区、1989年（平成元年）関西地区第1号店を大阪府大阪市都島区、1992年（平成4年）直営による中京地区1号店を愛知県名古屋市昭和区に開店した。
全国へ店舗数規模拡大のため、地域ごとに地元の有力会社と合弁で計15社ものエリアフランチャイズ会社設立に注力したことや、1987年3月から2004年9月まで、既存の酒類販売店のコンビニ化に取り組むため、酒類の販売については酒販店に対し、ロイヤルティーをゼロとしたことが特筆される。設立時は仙台市に本社を置き、サークルKとの経営統合前は、東京都港区芝に本社が所在した。
サークルKとは対照的に、大半の店舗が関東地方や東北地方等、東日本を中心に出店している。これは、宮城県から出店を始めたのち、東京都に本社を置いたためである。
長崎屋の業績悪化時に福井県の小野グループへ売却され、その後、小野がユニー・サークルKへ経営譲渡を打診し売却されることになった。
店舗イメージカラーのレッド、イエロー、ホワイト、グリーンは（■=太陽、■=暖かさ、□=清潔、■=新鮮）のイメージを表している。
サンクスの名称は、「SUN」「Kids」「US」に由来する。ロゴマークは子供（=Kids）でも親しく気軽に入店できるよう、帽子をかぶって歩く子供の姿“K”をデザインにしている。旧キャッチフレーズは「フレンドリーなコンビニエンス サンクス」「すぐそこサンクス」「街とみんなとフレンドリー」。

吸収分割の前後

かつて世界進出に関しては消極的であったが、2012年（平成24年）11月にマレーシアでMOFAZ（モファス）社と共に合弁会社を設立することを発表し、2013年（平成25年）秋からサークルKブランドでの出店を決めており、同年11月、同国に1号店をオープンさせた。しかしながら、世界展開は2015年（平成27年）7月に撤退を決めている。
2013年（平成25年）にサークルKとサンクス両ブランドの統合も視野に入れ始めるという報道があったが、2015年（平成27年）3月には、同業者のファミリーマートとの経営統合（正確にはサークルKサンクスの親会社であるユニーグループ・ホールディングスとファミリーマートの統合）へ向けた協議に入ることが報じられ、翌2016年（平成28年）1月27日、同年9月を目途にファミリーマートがUGHDを吸収合併してサークルKサンクスの社名をファミリーマートに改称し、旧ファミリーマートの事業を吸収分割にて継承。そこから約3年かけ、サークルKとサンクスの店舗を順次ファミリーマートに転換すると発表した。この統合により、サークルK、サンクス、ファミリーマートの3ブランドの合計店舗数は17600店舗近くとなり、同業者首位のセブン-イレブン・ジャパンと並ぶ最大級のコンビニチェーングループとなった。
しかしながら、事業統合後のサークルKサンクス店舗とファミリーマート店舗の近隣・隣接同士の店舗事例も多いことから、不振店閉鎖の取っ掛かりとして旧サークルKサンクス1000店規模の閉店、もしくは一部の店舗を移転させる可能性があると報道され、この影響で実際には同業者首位「セブン-イレブン」の店舗数に並ぶのに相当な時間を要した。
社名変更の当日、旧サークルK店だった「晴海センタービル店」（東京都江東区）・「昭和塩付通1丁目店」（名古屋市昭和区）および旧サンクス店だった「大阪ビジネスパーク店」（大阪市中央区）がファミリーマート転換1号として看板替えおよび改装開店。「晴海センタービル店」と「大阪ビジネスパーク店」にはBankTimeが設置されることになったため、ファミリーマートブランドの店舗でもゼロネットワークスが金融機関と共同で設置・運営するコンビニATMが導入されることになった。「昭和塩付通1丁目店」にはゆうちょ銀行ATMが設置され、ゼロバンクから転換された。岐阜県と「昭和塩付通1丁目店」以外の愛知県のファミリーマート改装店舗はゼロバンクが引き続き設置されていたが、徐々にゆうちょ銀行ATMへの置き換えが進んでいる。
また、完全な店舗統合に向けての一環として、サークルKサンクス内においても、自社オリジナルブランドの商品を2017年2月までに、すべて統合先のファミマ側のブランドに統合を行った。サークルKサンクスの「シェリエドルチェ」ブランドで販売した「濃厚焼きチーズタルト」は、同ブランドこそ名乗らないが基本レシピだけを受け継いでファミマブランドに転換した、この他「窯出しとろけるプリン」や「焼きとり」等もファミマ側へ引き継いでいる。
サークルKサンクスのサイトも2018年11月30日の営業終了と同時にサイトを閉鎖。ドメインも2019年4月30日に更新手続き期限が切れ、所有者であるファミリーマートが再取得に向けた動きも起きなかった事から同年6月1日にGMOインターネットが該当ドメインを取得。同社が運営しているオークションサイトに出品し、6月18日に6000万300円で第三者が落札したと発表した。なお、ファミリーマートはネットメディアの取材に対し、該当ドメインを再利用する事や落札者からドメインを買い直す事も無いと明らかにしている。

KARUWAZA CLUB

KARUWAZA CLUB（カルワザクラブ）は、かつて存在したサークルKおよびサンクスの実質的な会員制度。2004年（平成16年）7月1日より北海道と東海地区店舗で、2005年（平成17年）4月25日から全国店舗で開始された。当初の扱いとして、会員になるには「カルワザカード」の購入後、または「UCS カルワザカード」への入会後に、会員登録を行うことで可能、というものであった（その後下記のように扱いが変更された）。他におサイフケータイからの会員登録も可能である。

+K会員

+K会員（プラスケイかいいん）は、KARUWAZA CLUBの実質的な後継会員制度で、2014年10月1日より開始したが、ファミリーマートへの店舗完全統合に伴い、2017年8月から順次、元からファミマとして展開している店舗（サークルK・サンクスからの転換店舗も含む）で提供しているTポイントにポイントサービスを移行するため、楽天スーパーポイントの提供は2017年9月末で終了。+K会員の制度自体も、2018年11月30日を以て終了した。
通常のケースでは、税込108円の購入で楽天ポイントが1ポイント付与される。
キャンペーンによる特定の商品の購入に対するポイント付与や一部のボーナスポイントの付与は+K会員の登録（+Kのカードの番号登録を、楽天およびサークルKサンクスの双方に要する）が必要だが、購入金額に応じた一般のポイント付与は、プロパーカードや他社提携の楽天ポイントカードであっても楽天ポイントは付与される。
他の電子マネーを利用した場合は、ポイントカードとして付与される楽天ポイントと各電子マネー毎のポイントサービスの双方が付与（WAONやunikoなどを利用した場合）されるが、楽天Edy決済で付与される楽天ポイントは無論対象外となる。また、かつてのKARUWAZA CLUBのような、楽天Edy以外の電子マネーの紐付けを行う制度は+K会員には存在しないため、鉄道系の電子マネーに付与されていたポイントは楽天ポイントおよび鉄道系の電子マネーの制度のポイント制度がない場合あるいはサークルKおよびサンクスでの利用がポイント付与の対象外となる場合は、決済に対する付与の対象外となる。

+K 楽天ポイントカード

楽天スーパーポイントが付加される「+K Rポイントカード」(後に、「+K 楽天ポイントカード」に改称)の配布は、2014年9月20日から先行実施されている。無料で配布されており、店舗によってはパンフレットのように自由に持ち出しが可能な場合と、店員に申し出て受けとるケースとがある。カード番号の登録は、各店舗に設置されているKステーションないしは+K会員のサイト上で可能。これとは別に楽天のサイトへの登録が必要となる。
「+K 楽天ポイントカード」は、株式会社サークルKサンクス（現在は、株式会社ファミリーマート）ではなく、楽天株式会社が発行する形となっている。

+K Edy-楽天ポイントカード

+K制度開始後に、楽天Edyの機能を付加した「+K Edy-Rポイントカード」（後に、「+K Edy-楽天ポイントカード」に改称）が一部の店舗で販売開始された。販売価格は、かつてのカルワザカードと同じく、税込309円となっている（キャンペーンにより、同額相当の期間限定楽天ポイントが付与される場合があり、これらのキャンペーン利用によって、後日キャッシュバックのような形で実質無料となるケースもある）。
「+K Edy-楽天ポイントカード」については、カードそのものの発行会社自体は券面に表示されていないが、Edy発行元については、楽天カード株式会社となっている。
カード番号の登録方法は、ポイントカードのみのものとほぼ同様だが、楽天Edy決済に付与されるポイントについては、楽天Edyの番号の登録が別途必要となる場合がある（楽天ポイントカードの番号登録で、楽天Edyの番号も自動的に登録されるケースとそうでないケースがある）。
2017年4月現在、「+K Edy-楽天ポイントカード」の販売は楽天ポイントカードのサイトでは紹介されておらず、各店舗の在庫限りの扱いとなっていた。前述した「+K 楽天ポイントカード」は、2017年7月まで継続して配布されていた。

クレジットカードへの対応

2004年（平成16年）9月からは、全店舗でのクレジットカード取扱を開始した。
決済可能なブランドはVISA、マスターカード、JCB、ダイナースクラブ、DISCOVER。また、海外発行のクレジット（デビット）カードも支払いに使用可能。
他のコンビニエンスストアとは異なり、POS端末の客側にカード挿入口が付いており、クレジットカードで決済する際は店員にカードを渡すのではなく客が自らカードを挿入するようになっている（JR各社や一部の私鉄で見られる指定席券売機と同じ。後に導入されたTポイントカードも同じ方法で処理する）。

電子マネーへの対応

2005年（平成17年）4月1日から全店舗で電子マネーEdy（現：楽天Edy）および『KARUWAZA CLUB』の取扱を開始した。また2008年1月からは、Smartplus（VISA TOUCH含む）およびQUICPayが、同年4月からはiDが全店舗に導入された。
2010年（平成22年）7月14日からは、JR東日本エリア内の約2100店舗でSuicaが利用できるようになった（PASMOなど相互利用可能なJR各社・および他社局のICカード乗車券でも利用可能）。同年9月1日からは「カルワザクラブ」にSuicaまたはPASMOのID番号を利用登録することで、Suica決済でカルポイントを付与するサービスも開始された。更に「カルポイント」を「Suicaポイント」に交換してSuicaへチャージできるサービスも同年12月1日開始した。
Suica（相互利用先のPASMOを含む）に続き、2010年（平成22年）9月27日より、北海道のサンクス全店舗でKitacaが、滋賀県・京都府・兵庫県・大阪府・奈良県・和歌山県・岡山県のサークルKとサンクス全店舗、及び広島県のサンクス各店（島嶼部の店舗を除く）にICOCAが、福岡県のサンクス全店舗と熊本県・鹿児島県のサンクス一部店舗にSUGOCAが導入された（各IC乗車カードとも、相互利用可能なJR各社・および他社局のIC乗車カードでも利用可能）。またSuica・PASMOと同様に、それぞれのIC乗車カードを事前に登録することにより、利用金額に応じて「カルポイント」が付与されるサービスも開始した。さらにICOCAについては、2011年3月29日より「カルポイント」をJR西日本の「J-WESTポイント」へ交換できるサービスも開始した。
2011年（平成23年）1月26日より、静岡県・岐阜県・三重県のサークルKとサンクスの計800店で、JR東海のTOICAが、また同年3月7日には、愛知県のサークルKとサンクスの計1040店で、名古屋鉄道・名古屋市交通局などが2月11日導入したIC乗車カード・manacaが利用可能となった。いずれの乗車カードとも、事前の登録により、利用金額により「カルポイント」が付与されるサービスも導入された。なお2012年4月21日に、両乗車カードの乗車券機能の相互利用が開始されたが、双方の電子マネーサービスの相互利用は2013年3月23日から使用可能になったため、実質静岡県・愛知県・岐阜県・三重県のサークルKとサンクス全店舗でmanaca・TOICAが利用可能となった。
2012年（平成24年）2月13日からは、北陸3県（富山県・石川県・福井県）の各店舗にもICOCAが導入された（「カルワザクラブ」の「カルポイント」付与も実施）。
他に大阪地区の一部店舗では、関西の民鉄各社が導入したIC乗車カード・PiTaPaが利用可能である。2012年11月28日からは、関西地区および三重県内の計1,141店へ取扱い店舗が拡大された（事前登録による、購入額に対する「カルポイント」付与サービスも実施）。
2013年から四国（広島県の芸予諸島を含む）の店舗でICOCAを導入した。交通系ICカードの相互利用開始に伴い全てのサークルKサンクスの店舗で使用可能となった。
2014年7月18日より、ユニー系店舗で採用されるunikoのサークルK・サンクスの店舗でも導入され、同日からカード販売、利用開始される。
2014年10月から始まった、Rポイントカード(現在の楽天ポイントカード)への参加にともない、楽天ポイント機能付きの楽天Edy等の楽天のサイトに登録を済ませた対象となる楽天Edyカードを利用した決済の折りは、後日税込200円で1楽天ポイント付与がなされるようになった(Edy決済に対する付与であるため、自社発行の「+K 楽天ポイントカード」を含む、楽天ポイントカード提示の際に税込108円で1楽天ポイントが数日後に付与されるものとは別途の付与となる。例えば、216円の買い物により、トータルで3楽天ポイントが付与される事になる)。なお、これにともなって、「カルワザクラブ」のポイント付与は同年9月末を以て終了とされた。
2017年8月1日、ファミリーマートへの移行が完了していないサークルK、サンクスの店舗でもTポイントカードの取り扱いを開始し、2017年9月30日をもってTポイントカードへ移行の為楽天ポイントカードの取り扱いを終了する。
社名変更の直前となる2016年8月30日より、WAONでの決済およびチャージに対応開始。

三社共同企画飲料水

2006年（平成18年）8月1日、サークルKサンクス・ファミリーマート・ローソン3社は、共同企画商品の清涼飲料水を発売。発売されたのは、日本コカ・コーラ社「カナダドライパイナップルフィズ」・サントリーフーズ「デカビタCデカボンベ」・伊藤園「本味」（緑茶）の3商品。いずれも税込み147円。

ミニカー

2004年（平成16年）より発売を開始したもので、京商が製造している。もともとは2003年（平成15年）のダイドードリンコの景品のミニカーからの流用から始まったものであり、1年に約6～7回のペースで発売されている。製品はフェラーリ、ポルシェなど各自動車会社の公認を受けており、メーカーによっては2弾・3弾とシリーズ化されるものもある。製品は全てブラインドボックス方式となっており、一部の商品にはシークレットアイテムも混入されている。価格は初期が350円(税別)であったが、2016年現在は市販車が約700円、レース仕様車が900円前後の価格設定となっている。
2016年からは派生商品として、くじ方式でミニカーが当たる「ミニカーくじ」も開始された。

Cherie Dolce

2007年（平成19年）11月に、サークルKサンクス独自のデザートブランドとしてCherie Dolce（シェリエ ドルチェ）を発足。チルド商品は「Cherie Dolce」、焼き菓子は「Cherie Dolce α」（2009年4月から）、チルド飲料は「Cherie Dolce cafe」（2010年4月から）、和菓子は「Cherie Dolce 和ごころ」（2012年9月から）のブランド名をそれぞれ用いる。しかし、ファミリーマートとの商品統合にともないサークルK・サンクスの店舗でも「ファミマスイーツ」が販売されるようになり「Cherie Dolce」は消滅した。なお、かつて「Cherie Dolce」の商品だった濃厚焼きチーズタルトと窯だしとろけるプリンは「ファミマスイーツ」ブランドで継続販売されている。
2017年（平成29年）5月9日に同品の全国展開（ファミリーマートブランド）を開始した。

rubetta

2008年（平成20年）10月14日、パスタの新しいブランド「rubetta（ルベッタ）」を販売開始した。「ルベッタ」は、「食べる」を逆さまにしたものである。

FAST RELAX CAFE

2009年にスタートしたセルフコーヒー。開始当初はキューリグ製のコーヒーマシンで"Kカップ"をマシンに入れ抽出するタイプだったため「淹れたてコーヒー」となっていたが、のちにマッコ製のコーヒー豆を挽くタイプに交換されたため「挽きたてコーヒー」になっている（ただしホームページ上では「淹れたてコーヒー」のままであった）。

その他の独自商品

2009年（平成21年）度からは、関連会社であるユニーのプライベートブランド商品・「e-price」（イープライス）の取扱いも始めた。現在は同ブランドの後継となる「Style One」（スタイルワン:イズミヤ・フジとの共同開発商品）へ置き換えられたが、ファミリーマートとの経営統合後は、ファミリーマートが展開するプライベートブランド商品「ファミリーマートコレクション」や「無印良品」をサークルK・サンクス店舗でも取り扱うことになり、2017年（平成29年）春までに全店舗でのブランド置き換えを完了した。
野菜を多く使った食品ブランド「THINK BODY」、パンブランド「おいしいパン生活」、おにぎりブランド「おむすび道」、寿司ブランド「シャリ（ネタ）の銀次」がある。また大容量・具だくさんのスープで先行しており、「スープごはん」を最初に始めたのはサークルKサンクスである。カウンターにおいてソフトクリームの販売を行う店舗も多いほか、焼き鳥や串カツの販売も開始している
なお、2017年（平成29年）6月27日からは年間1億本を売り上げるヒット商品だった焼き鳥の販売をリニューアルした上で再開している
沖縄の店舗は独自仕様の焼き鳥を従前から販売しているため対象外、南九州（鹿児島・宮崎）の店舗でも独自で焼き鳥の展開を行っていたため当初は除かれていたが、2018年夏頃から南九州の店舗は従来の焼き鳥の販売を取りやめてサークルKサンクス由来の焼き鳥を取り扱うようになった。
おでんは赤塚不二夫の漫画作品『おそ松くん』に登場するおでん好きの少年・チビ太をイメージキャラクターとして「チビ太のおでん」として販売されている（サークルKで開始したが、サークルKサンクスにも引き継がれた）。

地域限定商品

東海地方で主に名古屋市内の一部のサークルK店舗では通常のおでんではなく、みそおでん（みその中で煮たおでん）を販売している。

特徴のある店舗

下記記載店舗のうち、ファミリーマート統合後に閉店している店舗には（閉店済み）、ファミリーマートへ業態転換した店舗は（ファミリーマートへ業態転換）と表記している。なおファミリーマート統合以前に閉店している店舗は下の特徴のあった閉鎖店舗（ファミマ統合前）にまとめてある。

非出店および撤退した地域

2016年（平成28年）8月末時点の情報を記載。

サークルK・サンクスともに非出店

山梨県、鳥取県、島根県、山口県、佐賀県、長崎県、大分県、宮崎県、熊本県、鹿児島県、沖縄県。
このうち、熊本県、鹿児島県はかつてサンクスが出店していたが、後述の理由（ローソンに鞍替え）により2013年度に撤退している。それ以外の県は、両ブランド共、創業以来一度も出店された事は無い。

サークルKのみが非出店

北海道、宮城県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、福岡県。
サークルKは北海道・九州には1店舗もない。広島県は因島と生口島（ともに尾道市内）にのみ5店舗出店（サークルケイ四国が展開）。岩手県は北部の二戸市、久慈市、九戸郡洋野町に出店。埼玉県はレギュラー店舗では無く、アピタ桶川店内にサービス業務のみを行う店舗を1店（ミニSSアピタ桶川店）出店。千葉県は浦安市に1店舗で、会社吸収間際の2016年7月にレギュラー店舗として同県に初出店。

サンクスのみが非出店

新潟県、長野県、滋賀県、京都府、奈良県、和歌山県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県。
サンクスは甲信越・四国には1店舗もない。かつては滋賀県、京都府、奈良県にも出店していたが、後述の理由により撤退している。富山県は後述の理由により下新川郡朝日町の1店舗のみ。四国四県についても、閉店予定の店舗を除いて2015年8月までにサークルKにブランドが統一され、最後までサンクスのまま残っていた宇和れんげ店（西予市）・徳島大原町店（徳島市）がそれぞれ8月末・9月末で閉店したのを最後に、サンクスブランドは四国から消滅した。

地域事務所

サークルKサンクス時代に配置されていた事務所は下記の通り。
札幌（中央区）、函館、青森、岩手（盛岡市）、仙台（名取市）、秋田、庄内（鶴岡市）、山形、福島、水戸、北関東（宇都宮市）、群馬（前橋市）、西千葉（千葉市稲毛区）、足立（足立区）、調布、光が丘（練馬区）、本厚木（厚木市）、横浜（港北区）、新潟（中央区）、富山、北陸（金沢市）、福井、松本、長野、伊那、可児、羽島、焼津、浜松（東区）、稲沢、岡崎、刈谷、豊橋、昭和（名古屋市昭和区）、春日井、四日市、松阪、京都（山科区）、大阪（旭区）、豊中、岸和田、明石、奈良、岡山（北区）、広島（南区）、福岡（中央区）
その他、オーナー向けの説明会会場として地方のサークルK店の空き部屋を臨時事務所とする場合がある（能登事務所〈羽咋市〉、高山事務所〈岐阜県〉など）。

エリアフランチャイザー

サンクスブランドにおいては、旧サンクスアンドアソシエイツとの契約により、地域の有力企業と合弁によるエリアフランチャイザーによって出店した地域が全国に点在していた。しかしながら近年は、100%子会社のエリアフランチャイザー（現在は消滅）を除き、東海地方の三遠地域（愛知県三河地区 - 静岡県遠州地区）に残すのみとなっていたが、2016年（平成28年）8月に事業を吸収分割方式によりサークルKサンクスに譲渡されたことにより、合弁によるエリアフランチャイザー企業は消滅した。なお、サークルKは、旧サークルケイジャパンと吸収したエリアフランチャイズ会社によって出店が進んだことから、同じ県もしくは同一地域でもサークルKはサークルKサンクス本体と関連会社、サンクスは各エリアフランチャイザーの運営となっている場合があった。サンクスの店舗数は、シーアンドエスの傘下入り直後からサークルKの店舗数を上回っていたが、相次ぐエリアフランチャイザーの離脱により店舗数を減らし、ファミリーマートとの統合直前は逆転していた。

ラジオ時報CM

2013年（平成25年）1月1日午前5時から2014年（平成26年）4月1日午前4時まで、CBCラジオは2016年（平成28年）3月31日まで、グループ会社のユニーと共同で、全国の民放AMラジオ局で時報CMを放送していた。