震災復興再開発事業

震災復興橋梁

そのほか東京市中の川に架かっていた橋も大部分が甚大な損傷を被り、このため大地震にも持ちこたえられる恒久的な橋を計画的に架ける必要が生じた。隅田川では、下流から順に、相生橋(1998年に現在の橋に架け替え)、永代橋、清洲橋、両国橋、蔵前橋、厩橋、駒形橋、吾妻橋、言問橋の9つが震災復興橋梁として架けられ、震災前の1912年に開通していて震災で壊れなかった新大橋(1977年に現在の橋に架け替え)を加え、隅田川十橋と称されている。9つの橋のうち、両国、厩、吾妻の三橋は東京市が担当、残りの6つの橋は内務省東京復興局に創設された橋梁課が担当した。
この分野では、初の鉄製鉄道橋が1874（明治７）年に生まれて以来、鉄道が技術的に先行していたし、道路では、市区改正期に日本橋、四谷見附橋、新大橋、呉服橋・鍛冶橋など、その地に合わせた装飾に優れた橋梁がすでに生み出されていた。
明治40年代に鉄道の設計基準を手がけ、帝都復興院には土木局長で招請された太田圓三と鉄道省後輩の田中豊が橋梁課長を務めて橋梁事業の中心になった。
太田が力を注ぐのは、復興橋梁の、特に国が担当する隅田川六大橋（相生橋、永代橋、清洲橋、駒形橋、言問橋、蔵前橋）の設計にあたっては美観が重視された。
設計に当たっては復興帝都にふさわしい意匠を成すために外国事例や画家や作家などの意見を聞くなどして、建築家野田俊彦の「全て同一形式」意見を否定。
復興局で設計された橋梁デザイン案について、外観はもとより親柱、欄干など、工学と美学の調和に努めて意匠を定めるため、当初太田は諸外国の事例を収集させるとともに弟をたよって画家などからのアイデアを求めたが　実際には役立たなかった。
そこで芸術家・建築家・造園家等からなる工作物意匠調査委員会の設置を決定。
建築家の協力が求められることとなり、当時の逓信省営繕課に勤務する建築家スタッフをスカウトして設計組織を形成していった。部長太田圓三や課長の田中豊はまず山田守を、続いて山田の推挙で山口文象を嘱託とする。山田は聖橋等を担当。山口は数寄屋橋、清洲橋、八重洲橋をはじめ、数多くを手がける。
検討に多くのスケッチを残し、基本方針を定めた。田中はそれを踏まえて多様な形式を採用し、構造美を都市内に創出していった。
復興局が手がけた橋の数は100以上といわれている。帝都復興は、数年の間に東京市だけでも国142、市313の橋を建設するという、類のないプロジェクトになった。
帝都の門たる第一橋梁の永代橋はアーチ橋とし、第二橋梁の清洲橋はライン川にかかるケルンの吊橋をモデルとするやわらかさを感じさせる案を採用し、橋の博覧会ともいえるような状況が生じた。
構造も、タイドアーチの永代橋、自碇式吊橋の清洲橋、ゲルバー桁橋の言問橋などと多様な構造や、ニューマチックケーソン・綱矢板の工法、高張力綱の新材料使用など新技術を採用。厩橋の三連下路タイドアーチ、吾妻橋の上路アーチ、両国橋のゲルバー桁橋や聖橋の上路アーチ、お茶の水橋のゲルバー桁併用綱ラーメン橋などは、東京市が担当した。
また、市内の運河・小河川向けには「復興局型」と呼ばれるラーメン橋台を考案し形式の標準化を図った。橋台を流路に置くことによって、土地区画整理事業が遅れ接続道路が未完成の状態でも架橋できるようにしたもので、市民の評判を呼んだという。
また、復興局は「橋詰広場」を確保し、派出所、トイレ、防災器具置き場などを路上工作物として配置した。歴史的には、江戸の河岸や橋詰広場、明治からの橋詰の街頭便所、市区改正の小公園などを引き継いだものであった。
こうして隅田川の橋梁群は個々の橋が多様なデザインを主張しながら、全体として都市景観に高いシンボル性をもたらすこととなる。作家永井荷風も随筆「深川の散歩」の中で、清洲橋からの隅田川の眺望を書き残している。
東京府内ではほかに、国道にかかる六郷橋、千住大橋、千住新橋等が施行されている。

震災復興小学校建設

またアメリカからの義援金等国際的な応援もあり、鉄筋コンクリートの小学校校舎建設を進めた。校舎のデザインは時代の先端とされたドイツ表現主義の影響を受け、日本の分離派の影響が色濃い建築物が多く作られていく。建設にあたっては、復興院建築局長を務めた東京帝国大学教授佐野利器が、東京市長永田秀次郎（当時の後藤系官僚の筆頭）に請われて、教授兼任で東京市建築局長に就任する。早速佐野は建築局に古茂田甲午郎らを呼び寄せ、都市計画業務に従事していた石原憲治、田中希一、福田重義らと設計にとりかかる。佐野の主導で、将来を担う子供に衛生思想を根付かせる意味でのトイレの水洗化、暖房設備、理科教育や公民教育を重要視した教室など、合理主義に基いた設計思想が導入される。教育局はこうした施設は贅沢といって作法室の設置を望んだが（畳敷きの作法室は教師たちの一杯やる場所でもあったらしい）、佐野は作法室の設置を拒み、教育局との間で確執が生じる。教育局は教育関係者を総動員して反対運動を展開したが、佐野は復興前に計画し完成した小学校の作法室を現場監督に命じて破壊させるなど、最後までゆずらなかった。また設計および施工指針のハンドブックを作成、メートル法を徹底して採用し、骨組み・ディテールを標準化。スチールサッシュとスチーム暖房も採用していく。鉄骨コンクリート構造に関しては、アメリカから取り寄せた鉄骨の長さが予定より足りず、海軍技師の協力を得て溶接したほか、強度鑑定の証明書を内藤多仲に依頼した。

震災復興公園

また公立小学校と公園を併設する手法により、戦前・戦後を通じて、首都圏内や各地方都市で災害に対応した町づくりの一環としての防災用の緑地・公園が設けられることとなっていった。帝都復興事業のなかでも、防災都市確立の為に公園確保は重要な課題であるとされた。井下清率いる東京市公園課は中でも小学校を地域コミュニティーの単位として扱い、不燃化・耐震化された鉄筋コンクリートの校舎と避難所ともなる小公園をセットで、それぞれを防災都市における各地域のシンボルとするべく、東京市内52箇所に設置した。また帝都復興局建築部公園課長に就任した折下吉延らは東京に三大公園（隅田公園、浜町公園、錦糸公園）を設置。また山下公園など横浜に国施行の大公園を造成し、復興街路樹、橋詰地緑化等従来みなかった大規模の都市公園及び関係事業を試みた。
御料地や財閥の寄付による敷地に作られたいくつかの小公園は、都市防災や避難施設上の目的は勿論のこと、西欧の公園を参考にした上で実際に利用する市民の視線に立った行き届いた設計がなされ、今日の井下らの高い評価につながっている。しかし昨今進められているスプロール化や少子化による学校の統廃合により、このときの復興小学校はそれぞれ存廃の問題に直面している。また52の小公園は既にかなり以前から廃園になっているものや面積縮小になっているものも多く、存続していれば良い方で、設置当時の面影は当初の数からすれば皆無と言ってよい状態になっている。ほぼ完全な姿を保つと思われる文京区の元町公園も、区が伊藤邦衛に依頼して往時の形式に復元したもので、さらに区は体育館の予定地に計画し、住民等との裁判沙汰になっている。
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迅速に実務が進められた背景には、後藤新平が東京市長時代に策定した構想案など計画の下敷きがあったことと都市計画法・市街地建築物法成立と前後して内務省を中心に人材が育っていたことがある。都市計画法の公布やスタッフの養成、東京市政要綱、都市研究会の設立などが結果として帝都復興の推進に作用していくことともなった。復興事業は1930年（昭和5年）に完成され、3月26日には帝都復興祭が行われた。その時期には都市の商工業が発展し人口が増大、都市計画法に国庫補助が盛り込まれるようになる。が、後藤自身は復興の完成を見ずに1929年、遊説先へ向かう途中で死去する。

横浜市の復興

関東大震災の震源は小田原市で、震源域の真上に位置していた横浜の震度は7とされているが、帝都復興院幹部会で復興計画大網を決定し、横浜市側もこれに準じて漸次審議される。東京については復興基礎案は閣議に付されていたが、横浜市に関しては、復興院の基礎案成立まで待つこととなる。その間東京では復興案が早くに東京市案、市政調査会案、内務省都市計画局案、同省土木局案などが復興院に提出されている。
この時期横浜市は都市計画局長坂田貞明が病死、そのため、後藤新平の推薦を受けて、9月24日、牧彦七の横浜市都市計画局長の就任を決定する。また原富太郎を会長とし、政財界関係者があつまり横浜市復興会が結成される。
震災から20日ほどで、横浜市は復興試案を立案、公館地帯という官庁街と、公園と遊歩道とを組み合わせた緑地ネットワーク構想をおいている。被災経験と実際の公園ストックの必要性から、試案ではとくに公園計画に力を入れている。都心の横浜公園付近と遊郭街跡地に2つの円形公園を予定、公館地帯にも大公園を予定していた。さらにこれらの公園間に広幅員の連絡道路が計画されているほか、公館地帯と横浜駅とを直線道路で結んでいる。また遊歩道の計画を受けて瓦礫処分地を遊歩道予定地に決定する。
10月14日には横浜市は、牧を中心に、後藤敬吉、緒方最ら都市計画局の技師と今井哲、木村喬らの都市計画神奈川地方委員会技師（県職員）らと協力して、想定人口80万、伊勢山地区を中心に都市基幹整備から11の公園と海岸沿いの公園、逍遥道路を有した計画案が立案される。
先の計画案が横浜市復興会で審議されるが、意見がまとまらずに、11月13日に政府へ提出されている。
11月15日には、当初予定された予算を抑えられたことにより、市の案を縮小した復興計画政府原案が発表され、山下公園以下4つの公園計画が盛り込まれている。その他、別の横浜市の復興計画が政府筋に2案提出されている。ひとつは土木学会からのもので11月19日に、もうひとつは横浜市復興会からのもので、12月26日に提出されている。
横浜市でも橋梁事業は執行され、平沼橋・築地橋など復興局担当が35橋、横浜市が64（市負担の小橋等除く）であった。
またこのとき、街路工事に伴って隧道を２か所新設。国が執行の山手隧道がそれで東京市による愛宕山の隧道とともに、今日でも使われている。

北但馬地震

1925年（大正14年）5月23日11時10分に当時の兵庫県城崎町の円山川河口付近を震源とするマグニチュード7.0の地震が発生した。豊岡町では2,178戸中焼失1,000戸、全壊257戸、城崎町では702戸中焼失548戸（78.1%）という被害を出した。
地震発生から8日後の5月31日兵庫県知事や城崎・豊岡町長などによる震災復興協議会が開催され、城崎町では町長西村左兵衛が震災直後から温泉と教育の復興を打ち出し、5月末から6月初めには「町民一致3か年以内復興」「市区改正、町道県道、宅地の大整理」「町民大会を開き一致決議」などの方針をたてている。震災後約3週間して町民大会が開催され、委員を選出、数十回を重ね「全地主が公簿面積の1割を町に無償提供」「共同浴場再建による温泉街復興」「県の防火建築地区案に反対」などが定まった。土地区画整理事業による道路・河川、町の中心部の整理と共同浴場（外湯、岡田信一郎に設計を依頼）の再建、公営住宅の建設、住宅組合への支援などが取り組まれた。防災に強い都市の復興としてまんだら湯や一の湯など6棟の外湯と小学校が鉄筋コンクリート造によって再建。その計画は復興計画に係る2人の建築家、岡田信一郎のデザイン力と吉田享二の建築材料学が両輪となって推進される。城崎温泉大谿川にかかる弓形橋やうろこ状護岸などは、この地震の復興事業によってできあがったのである。
また豊岡町はすでに耕地整理事業の組合まで設立し、耕地整理を一つの柱とした大豊岡構想による都市改造を進行させていた。町は「挙町一致」と「道路計画の樹立」を打ち出し、従来計画に県道拡幅を加えた計画案が早急に作成されている。従前の対立を引き継ぎ、住民の反対は強硬で支持は得られなかったため縮小を余儀なくされたが、買収による道路整備と防火建築区域指定、建築費補助が行われ、整然とした格子状道路、豊岡駅と小田井縣神社をむすんで市街地全体を斜めに横切る寿町斜路、円形公園、ロータリー広場、近代的な駅前通り、業務地区・工業地区の配置など、碁盤状の市街地にシンボリックな空間を創出させ、当時の地方都市としては近代的な都市形態が実現することとなった。

鳥取地震

1943年（昭和18年）9月10日午後5時36分に鳥取市に地震が発生する。
死者数1,025名。直後の午後5時40分頃、鳥取市内10数ヵ所から出火、さらに時間をおいて多く出火。300戸が消失。9月22日「鳥取市臨時復興局」が設置され、都市計画街路拡築（駅と県庁線、幅員13.5m、他2路線幅員11m）貯水池等防空防火施設と必需品総合配給所遊郭・市場の移転、市営浴場の新設などが計画されたが、部分的な整備であった。市内には応急事業による123棟888戸のバラック住宅が残されたが、これが後の鳥取大火の遠因ともなる。