砲兵

砲兵（ほうへい、英: artillery）は、陸上戦闘を行う兵科の1つであり、火砲（大砲）・ロケット・ミサイルによる支援攻撃を担っている。日本の陸上自衛隊では特科（とっか）と称される（自衛隊用語）。

概要

20世紀初頭、特に第一次世界大戦以降において砲兵が多用する間接射撃による攻撃は、目標へ正確に弾着でき、自らの位置が露呈しない限りにおいては非常に有効な方法である。また、戦闘前面から数km以上離れた位置から射撃出来るため、直接射撃による攻撃を受けて部隊が損耗する危険を小さく出来る。特に比較的低コストである砲弾を多量に投射出来る大口径の火砲を多数並べて一斉に射撃する攻撃では、強固な陣地構築物を除いてあらゆる目標物が広範囲に破壊できるため、ロケット・ミサイル技術の普及した現代においても有用な手段である。
火薬の普及以来、砲兵と火砲は野戦や攻城戦において重要な役割を果たしてきた。特に三十年戦争、ナポレオン戦争では、カノン砲（加農砲・加農）や榴弾砲を持つ砲兵の有無、火砲の数と配備位置が勝敗を決した。さらに、当時まだ重要な戦略・戦術であった攻城戦においても、大口径の重砲が無くては外壁を打ち崩せなかった。
近代的な火薬（装薬）を使った火砲は15世紀頃からみられるが、それらを扱う専門の兵科たる「砲兵」が確立されたのは18世紀のフランスであり、砲術家ジャン＝バティスト・ヴァケット・ド・グリボーバルによる組織改革に端を発する。それ以前は火砲の運搬は民間の請負業者（軍夫）の仕事であったが、グリボーバルは運搬・整備・射撃までの一連を、軍の将兵（砲兵）の任務とした。また、火薬の取り扱いや冶金技術などの知識・スキルをはじめ、砲弾の照準に重要な物理法則およびその基礎となる近代数学といった高度な自然科学の素養を必要とする砲兵将校を育成するための軍学校を設立し、砲術理論および戦術を教授した。
移動手段として初期には人力や馬による牽引（騎馬砲兵）が主流だったが、後世には自動車による牽引や砲自体に移動能力を持たせる自走砲も登場した。特殊な運用法としてラクダの背に旋回砲を乗せて移動砲台とするザンブーラキがあった。

組織

国や時代によって様々な編制が存在するが、一般的な事例としては師団砲兵として1個師団に1個砲兵連隊が存在する。1個砲兵連隊の編制は2-4個大隊で、大隊は2-4個中隊で編成される。砲兵は中隊単位でバッテリーと呼ばれるひとそろいのシステムになっており、砲撃は最低でも中隊単位で行う。砲兵連隊の大隊数は同じ師団に属する歩兵連隊の数と関連しており、歩兵連隊数と同じ数の大隊が編成される。また、歩兵連隊を直協支援する部隊とは別に全般支援を行う重砲を運用する大隊が存在していることも多い。
砲兵連隊は砲列を構成する中隊に指揮小隊と観測班小隊に弾薬を運ぶ段列が集まって大隊が構成され、大隊が集まって連隊となる。砲兵はその運用に弾道学に基づく複雑な計算を必要とするために高い教育を受けた将校と下士官を必要とする。教育水準の低い国では優秀な砲兵の確保が難しい場合も多く、砲兵の能力の低さから砲戦能力が制限されることも多く、砲兵将校の能力不足から間接射撃が行えずに直接照準に頼った運用が行われることもある。

自衛隊

陸上自衛隊の事実上の前身である日本陸軍の時代においては、おおむね第二次世界大戦頃の砲兵の兵種として野砲兵・山砲兵・騎砲兵・重砲兵・野戦重砲兵・臼砲兵・迫撃砲兵・噴進砲兵・速射砲兵・高射砲兵・機関砲兵・船舶砲兵などに分かれていたが、現代では火砲の発達やドクトリンなどの進化により自然に統廃合が行われ、基本的に対地攻撃・対艦攻撃を行う野戦砲兵と対空攻撃を行う防空砲兵に分かれ、前者を野戦特科と後者を高射特科と称している。
現在の中期防では、火砲定数の大幅削減が計画されており、野戦特科部隊は、北部方面隊隷下部隊を除き、4個方面隊の師団旅団の特科（連）隊および、2個方面特科隊が廃止・縮小・再編され、方面隊直轄の特科（連）隊に再編される予定。また、高射特科部隊でも、方面隊直轄の高射特科群と師団旅団の高射特科部隊が再編される予定の方面隊がある。

特科団・方面特科隊

特科団および方面特科隊は特科群・方面特科連隊および直属する特科大隊、地対艦ミサイル連隊を基幹とし、後述する情報中隊を拡充した観測中隊（第303観測中隊は特科教導隊に編成）1個と本部中隊を編成し、特科群・方面特科連隊および直属の特科大隊、地対艦ミサイル連隊をもって編成している。特科大隊は師団全般支援を担う射撃大隊であり、必要に応じ、師団旅団の特科（連）隊、戦闘団を増強する予備戦力として運用する。北方・東北方・西方のみの編成となっている。
第4師団・第8師団および第14旅団は重武装である特科火力(FH-70)を方面隊直轄運用として再編成し、西部方面特科連隊・中部方面特科隊として編成している。編成は師団・旅団の特科（連）隊と同様の編成。このうち西部方面特科連隊については西部方面特科隊に、中部方面特科隊については第14旅団に隷属している。

地対艦ミサイル連隊

地対艦ミサイル連隊は現状、特科団に3個、東北・西部方面特科隊に各1個の計5個連隊が編成され、本部管理中隊および4個射撃中隊基幹となっている。本部管理中隊に捜索・標定レーダー装置12基とレーダー中継装置12基と指揮統制装置1基、各中隊本部に射撃統制装置が1基ずつ配備、各中隊に、6連装の発射機と装填機が4基ずつとミサイルが24発ずつ配備されている。本部管理中隊が索敵標定・指揮統制を行い、各中隊本部に伝達し、中隊本部が射撃統制を行い各中隊ごとに射撃を行う。
地対艦ミサイル連隊は連隊の性質上、固定編成であるが、方面特科大隊のMLRSがクラスター弾からGPS誘導弾に換装したためMLRSによる対艦戦闘が可能になった。そのため、地対艦ミサイル連隊にMLRS大隊を増強させた対艦戦闘部隊を編成し、地対艦攻撃を行う。

特科連隊

普通科連隊に隷属する射撃大隊及び群編成は全般支援を担う射撃大隊を基幹とし、各射撃大隊等の支援を行う情報中隊及び連隊等本部を支援する本部中隊で構成されている。各射撃大隊には本部管理中隊及び2個以上の射撃中隊が編成され、大隊本部管理中隊が実際の射撃管制・諸元計算等の射撃に関する全般支援を担っている。
また、射撃大隊には普通科（戦車）戦闘団隷属指定された大隊と、師団全般支援を担う射撃大隊が存在し、前者は全ての特科連隊に存在しているが、後者は北部方面隊の一部の特科連隊に限定されている。群隷下の射撃大隊は、方面全般の射撃支援の他に必要に応じて群若しくは大隊単位で各普通科戦闘団へ隷属する。

師団・旅団特科隊

普通科連隊への射撃支援を担う射撃中隊3個及び射撃中隊の射撃管制及び隊本部の支援を担う本部管理中隊で構成されている。師団特科連隊と違い各射撃中隊に対する管制・諸元計算等は中隊単位では行わずに全て隊直轄の本部管理中隊が行っている。基本原則は中隊単位では各普通科連隊への射撃支援は行わず、特科隊全般が必要に応じて旅団隷下の特定の普通科連隊への射撃任務を行うが、状況に応じて普通科連隊への隷属が中隊単位で行われる事を想定し、中隊長の階級は射撃大隊隷下中隊の1尉に対し、一般には大隊長クラスとなる3佐が指定されており運用能力の向上を図っている。第1・3師団については「政経中枢師団」として編成されているため、大隊編成でなく旅団特科隊と同規模で運用される。

重迫撃砲を野戦特科が装備する部隊

120mm迫撃砲RTは普通科連隊に編成される重迫撃砲中隊が装備し、普通科隊員が操作する。教育も普通科教導連隊で実施されているが、重迫撃砲を野戦特科隊員が運用する部隊が存在する。
第1空挺団特科大隊は従来105mmりゅう弾砲をヘリ空輸等で運用していたが、その後継であるFH70はヘリ空輸が難しい（仕様上は空輸可能であるが実用的でない）ため、空輸しやすく口径の大きい重迫撃砲へ装備転換を実施した。3個射撃中隊編成となっている。
水陸機動団特科大隊も輸送性能等を踏まえ、重迫撃砲を編成している。2個射撃中隊と1個火力誘導中隊で構成される。火砲としては2個中隊規模であるが、火力誘導中隊は観測中隊・情報中隊と同様に観測斥候として砲の射撃要求・観測を行うほか、水陸機動連隊に「火力誘導班」として同行し、特科火力や艦砲射撃、近接航空支援（空対地爆撃）の火力誘導を行う。（なお、水陸機動団には普通科相当の水陸機動連隊の各中隊が重迫撃砲小隊を編成している）
即応機動連隊の火力支援中隊は普通科連隊の重迫撃砲中隊を野戦特科職に職種・特技転換し、更に廃止された特科連隊の一部人員をもって編成されている。

運用術

対地攻撃を担っている野戦砲兵の任務の1つは、戦闘前面で直接照準射撃を行う近接戦闘部隊を、間接照準射撃によって後方から掩護攻撃することである。また、これとは別に砲の長射程化とロケット・ミサイルなどの発達により、砲兵と砲兵の火力戦闘、いわゆる対砲兵戦が前線の近接戦闘部隊の援護に先だって行われる事も多い。初期の対砲兵戦に勝利出来れば、以後の近接戦闘においても有利な戦闘が期待出来る。

戦技

主な砲兵の作業として「観測」、「射撃」、「移動」がある。

移動

戦闘状況下における砲兵の移動は2種類に分かれる。
1つは、戦闘前面の移動や近接戦闘部隊の移動に合わせて、その展開位置を移動することであり、随時行なわれてそれほど緊急性はない。別の1つは、敵への射撃後に予想される敵砲兵からの対抗射撃による攻撃を避けるために移動することであり、可能な限り素早く移動することが求められる。もちろん、こちらから射撃を行わないうちに、攻撃を受けた場合も素早く移動する必要がある。

自衛戦闘

間接射撃を専門とする砲兵部隊は、敵と接近戦闘する状況は出来るだけ避けなければならないが、不可避な場合には最低限度の自衛が行えるように接近戦闘用の兵器として、間接射撃用火砲に直接照準用の照準具が備わっていたり、兵士の個人武装として機関銃やライフル、ピストルといった小口径火器も配備されている場合が多い。