日本の路面標示

概要

路面標示は道路交通に対して必要な案内、誘導、警戒、規制、指示などを路面標示用塗料、道路鋲、石などによって行うものである。道路標識や交通信号機とともに有機的かつ補完的に設置される交通安全施設という位置付けである。安価ではありながらも、交通の流れを整え、運転者の注意を適切な場所に集中させる能力が大きく、交通の安全と円滑の寄与には非常に有効である。
路面標示は大別して道路標示と区画線から構成され、道路標示は都道府県公安委員会が、区画線は道路管理者が設置することになっている。道路標示はさらに規制標示と指示標示に分かれ、規制標示は特定の通行方法を制限または指定する目的で設置され、「転回禁止」「最高速度」など29種類ある。指示標示は特定の通行方法ができることや、その区間・場所の道路交通法上の意味、通行すべき道路の部分などを示す目的で設置され、「横断歩道」「停止線」など15種類ある。区画線は道路の構造の保全や交通の流れを適切に誘導する目的で設置され、「車道中央線」「車道外側線」など8種類ある。
道路標示は道路標識との関係が深く、道路標示と道路標識をセットで設置するものがある。この道路標示と区画線では意味等が全く同じもの、または類似した形態のものがある。そのため、道路交通法第2条第2項により一部の区画線は道路標示とみなすようになっている。色彩は区画線は白色のみ、道路標示は白色と黄色が用いられる。
道路標示・区画線のいずれにも分類されないものを法定外の標示としている。また、NEXCO（旧：日本道路公団）関係では路面標示を「レーンマーク」と称する。

法律上の扱い

路面標示の根拠は道路法や道路交通法である。道路法に基づいて区画線を、道路交通法に基いて道路標示（規制標示・指示標示）を設置するよう規定されている。また、道路管理者は区画線を設置し、都道府県公安委員会は道路標示を設置する。区画線と道路標示の法律上の根拠となる条文を以下に引用する。
道路管理者は、道路の構造を保全し、又は交通の安全と円滑を図るため、必要な場所に道路標識又は区画線を設けなければならない。
 — 道路法第45条
都道府県公安委員会（以下「公安委員会」という。）は、道路における危険を防止し、その他交通の安全と円滑を図り、又は交通公害その他の道路の交通に起因する障害を防止するため必要があると認めるときは、政令で定めるところにより、信号機又は道路標識等を設置し、及び管理して、交通整理、歩行者又は車両等の通行の禁止その他の道路における交通の規制をすることができる。この場合において、緊急を要するため道路標識等を設置するいとまがないとき、その他道路標識等による交通の規制をすることが困難であると認めるときは、公安委員会は、その管理に属する都道府県警察の警察官の現場における指示により、道路標識等の設置及び管理による交通の規制に相当する交通の規制をすることができる。
 — 道路交通法第4条
様式や設置者の区分、設置位置などの項目が道路標識、区画線及び道路標示に関する命令（以下、標識令）によって定められている。以下の条文に基づき、内閣府令・国土交通省令として標識令が定められている。
前項の道路標識及び区画線の種類、様式及び設置場所その他道路標識及び区画線に関し必要な事項は、内閣府令・国土交通省令で定める。
 — 道路法第45条第2項
道路標識等の種類、様式、設置場所その他道路標識等について必要な事項は、内閣府令・国土交通省令で定める。
 — 道路交通法第4条第5項
ただし、道路状況によって様式を変えることが認められているため、更新のための時間・費用を削減する目的で標識令とは異なる寸法の標示を設置している地域もある。
道路標識・道路標示が設置されていない限り、道路交通法による法定の規制に従って道路を通行すればよい。このことを「標識標示主義」という。言い換えれば、法定の規制は道路標識・道路標示が無い場所ではじめて成り立つ。
設置されている道路標示が不適切であることが判明した場合、道路交通法違反の取締が取り消されることがある。また、勝手に標示を引くことは禁止されており、道路交通法違反として扱われる。

路面標示の種類

以下の説明において、「（）」は標識令での番号を示す。

道路標示

規制標示・指示標示の具体的な様式は標識令別表第6で規定されている。

法定外表示

法定外表示は標識令や道路交通法施行規則などの法令に定められたもの以外の看板、表示などを指す。交通事故対策、自転車の通行ルールの周知、逆走防止、生活道路や通学路の安全確保などのために全国で数多く設置され、道路交通の安全・円滑のために大きな役割を果たしている。路面標示は点在的に設置される道路標識と対照的に連続して設置され、判読しやすく、コストも安価のため、法定外の道路標識と比べ多く設置される。しかし、道路管理者の判断によって設置されているため不統一な状況が見られ、道路利用者の安全な通行に悪影響を及ぼすことも少なくない。また、法定外の路面標示が法定の路面標示と主客転倒するような乱用は避けなければならない。そのため、国土交通省や警察庁は通達やガイドラインを通じて全国的な統一化・標準化を努めている。
例えば、一時停止を示す「止まれ」の標示や、自転車の走行位置を示す帯型あるいは矢羽根型の路面標示が通達やガイドラインで定められている。

安全で快適な自転車利用環境創出ガイドライン

国土交通省と警察庁が合同で『安全で快適な自転車利用環境創出ガイドライン』を発出し、これまで不統一な形で設置されていた「自転車ピクトグラム」「帯状路面表示」「矢羽型路面表示」などの路面標示に対してその仕様や色彩の標準化を図っている。
自転車道・自転車専用通行帯および車道混在の区間には法定外表示である「自転車ピクトグラム」を設置するが、この標示は「普通自転車歩道通行可」とは異なるものであり類似したデザインのものを設置してはならない。この標示は外側線と重ならないように設置し、幅は矢羽根型路面表示の幅と同じく75 cm以上とするのが望ましい。
自転車専用通行帯には「帯状路面表示」、車道混在の場合は「矢羽根型路面表示」を設置し、いずれも景観に配慮する必要が無い場合は色彩を青系色とする。
帯状路面表示の場合は通行帯全域に塗装する方法と、一部にのみ塗装する方法に分かれる。
矢羽根型路面表示の形状は幅75 cm以上、延長150 cm以上、矢尻の角度は1:1.6 （道路幅員が狭く歩行者を優先する道路の場合は幅75 cm、延長60 cm、矢尻の角度は1:0.8 ）とする。この矢羽根型路面表示は10 mの設置間隔を標準とし、道路の状況によっては設置間隔を小さくして設置する。夜間の視認性を確保する場合は矢羽根の車道側に白線を設けることがある。交差点の手前では、左折車と混在する区間では帯状路面表示を一旦打ち切って矢羽根型路面表示に切り替える。また、左折車と分離する場合でも交差点内は矢羽根型路面表示を用いる。

その他の法定外表示

通達で出されたもの以外でも道路・交通の状況によって現場に適した法定外表示が設けられている。例えば、カーブや複雑な交差点での走行位置を明示するためにカラー舗装、ドットマーク、アローマークが設置されることがある。速度を抑制するために水玉模様による「オプティカルドット」も導入されはじめている。また、法定の路面標示を補完・強調するもの（規制標示の停止禁止区域に「消防車出入口」の文字を入れてドライバーの理解と注意を促すものなど）や、法定の路面標示を改造して意味を変えたもの（矢印の標示に「×」印を加えて黄色のものとし、その方向には進めないことを示すものなど）が設置されることもある。一方で、道路標識を補完する目的で設置される法定外の標示が設けられることがある。その中でも案内標識を補完する目的の標示は縦書きの日本語がレイアウトとなるため、横書きの日本語でレイアウトが製作される案内標識よりも判読性が高い。
カラー舗装によって通常とは違う場所であることを目立たせてドライバーへの注意喚起を促すことも見られる。また、カラー舗装と案内標識での矢印を連動させて、車線と進行方向を明確にさせることもある。さらに、自転車以外の専用通行帯でもカラー舗装によって明確にさせるものが設置される。
ルールを明示するために法定外表示を活用することがあり、一例としてウィンカーを点灯するよう促すものが挙げられる。佐賀県では「ウィンカー」の文字に方向に合わせた気球マークを標示することでウィンカーによる合図を行うよう促している。栃木県では幅員が十分でない交差点の手前に駐車を抑制するため橙色で「クリアゾーン」と書かれた路面標示が設置されていたが、一般のドライバーには浸透せず、今後は新設を行わないとしている。
見通しの悪い場所やカーブでは「危ない」「急カーブ」などの路面標示が設置されることがあるが、特に危険な場所では「あ、危ねー！」「超急カーブ」などの強いフレーズのものも存在する。ユニークなものとしては「あっ！」と書かれた路面標示が東京都多摩区・川崎市幸区・大阪府摂津市などで設置されている。

貼付材

合成ゴムまたは合成樹脂からなる結合剤と、顔料・体質材・反射材の主成分とからなるシート状およびテープ状の路面標示用材料をいう。複雑な文字やカラーマークの施工にも適する。裏面に接着剤を塗布し、剥離紙を設けたものも存在する。貼付方法は加熱粘着式と常温粘着式の2種類に分けられる。加熱粘着式は路面にプライマーを塗布し、その上に置いたシート・シールを半溶融状になるまで加熱し、ハンドローラーなどで地面になじませた後に自然冷却をして設置する。一方、常温粘着式は路面にシート・シールを貼り付け、ハンドローラーなどで圧着して設置する。貼付材による路面標示は耐摩耗性が大きく、特別な設備を用いなくても簡単に施工が可能である。

道路鋲

道路鋲は路面標示用材料には含まれるが、塗料とは全く異なる材料である。主な原料はアルミまたは樹脂。一般的に、路面標示の視線誘導性能を補助するために、路面または縁石に取り付ける。設置方法は、接着剤によって接着させるものと、道路鋲の脚部を路面に埋め込みモルタルなどによって接着させる方法がある。反射式道路鋲と自発光式道路鋲の2種類に分けられる。道路鋲の設置間隔は直線道路で2 m、曲線道路では1 mを目安として設置するのが望ましい。ただし、分合流や交通事故多発地点などはより短い設置間隔にすることがある。

施工

主に路面標示用塗料を用いた施工方法について解説する。

撤去

道路・交通条件の変化に伴い路面標示を消去しなければならないことがある。この方法は「物理的方法」と「化学的方法」に大別される。
「物理的方法」には、「塗装処理法」「機械的切削法」「ブラスト工法」「ウォータージェット工法」の4種類がある。「塗装処理法」では黒色の路面標示用塗料を既設の路面標示に上書きする工法で、時間の経過とともに既設の路面標示が露出するため暫定的な方法として用いられる。「機械的切削法」はカッターブレードによって塗膜を切削する方法であり、作業が早く処理スピードが速いため最も多く採用されている方法である。「ブラスト工法」はブラストを吹きかけて塗膜を除去する方法であり、吹付粒子を適切に選定することで路面をほとんど損傷することなく完全に除去できるメリットがあるが、労力を要し経費が割高になるデメリットがある。「ウォータージェット工法」は超高圧水を吹きかけて塗膜を除去する方法であり、除去と同時に発生処理剤の吸引回収が可能で比較的早く作業が終えられる工法であるが、比較的大型の設備を用いるため作業に必要な面積が大きくなる欠点がある。
「化学的方法」には、「化学薬品処理法」と「燃焼法」があるが、現在ではあまり使用しない。「化学薬品処理法」は最も簡単な処理法であるが、路面を痛め、塗膜のみを上手く剥離することができない。「燃焼法」はバーナーによって加熱溶融して塗膜を取り除く作業であるが、路面を損傷する可能性があり、また燃焼物を取り除く手間が発生するため作業能率が良いとは言えない。この方法を改善したものとしてジェットバーナーを用いた工法もある。この方法は摩耗によって薄くなった標示や他の方法で消去したが消え残った標示に対して適用することが多かった。

歴史

1919年（大正8年）に自動車取締令と道路法が制定されているが、この中で道路通行者は標示に従うよう定められている。1920年（大正9年）頃から、警視庁管内では白線2本による「電車線路横断線」が設置されている。材料は石灰水で、1930年（昭和5年）までこの材料が用いられていたとされる。1926年（大正15年）頃には石材やアルミニウム板が材料として用いられていた。1929年（昭和4年）には初めて白色の「横断歩道」が施工され、その後、真鍮製の「横断歩道」も施工された。
1947年（昭和22年）11月に道路交通取締法が施行され、路面標示は「区画線」として法的な裏付けが行われた。また、1957年（昭和32年）には道路法でも「区画線」が規定された。しかし、この頃は路面標示の様式の制定がなく、全国で統一的な運用が行われていなかった。その中で、警視庁管内では、アメリカ合衆国における「統一交通管理施設マニュアル」などを参考に、1951年（昭和26年）「交通区画線記号」を制定した。これを各道府県が採用することで全国的に普及・定着が進んだ。
路面標示用塗料がJISで仕様化されたのは1951年（昭和26年）である。
1960年（昭和35年）に道路交通法が制定され、公安委員会が設置する路面標示は「区画線」から「道路標示」となった（道路法に基づく「区画線」はそのままの呼称が存続し改名されなかった）。また、同年に標識令が総理府・建設省令として制定され、このとき初めて路面標示（道路標示・区画線）の様式が全国で統一されたものとなった。特に必要なものは夜間にも反射するよう設置することが規定され、反射材としてガラスビーズの利用が始まっていた。この頃から路面標示用塗料も溶融式（現在の3種）が用いられはじめ、塗装方法も人力によるもののほかに自走式の機械によるものが広まり始めた。
1963年（昭和38年）3月には道路標識の様式が大きく変更されたが、路面標示でも改正が行われ、道路標示も設置数が少ない・必要性が乏しいものは削除し、新たに停止線や進行方向などが追加された。同時に、横断歩道では標識と標示の両方を設置しなければならない原則だったが、標識または標示の設置と法的要件が改められた。同年5月には名神高速道路の開通に合わせて高速道路用の路面標示が追加された。進行方向を示す矢印を一般道路と高速道路で区別するよう様式を追加することが提案されたが、検討の結果見送りされた。横断歩道の標示は、ゼブラ式のものは信号機のある交差点では使用しない（すなわち、側線のみのものを使用する）原則を改め、信号機のある交差点および交差点の付近以外の場所でも設置することができるようになった。
黄色の路面標示が夜間に白色と誤認されやすくなり、路面標示用塗料を作るメーカーが独自で赤みを付けた塗料を生産していた。そのため、全国で異なる黄色が用いられる結果となった。そこで、1978年（昭和53年）に路面標示に用いられる黄色の色相の基準となる「路面標示黄色」が定められた。1978年6月に警察庁から出された通達により、公安委員会関係が発注する路面標示の工事にはこの黄色を用いるよう指示された。それ以降、路面標示用塗料のメーカーが合同で年に1、2回測色し、基準通りに生産していることを確認している。
1989年（平成元年）に建設省（現：国土交通省）から雨天（夜間）でも視認が可能な区画線の開発が公募に出された。この時、高視認性路面標示用塗料が開発された。
2016年（平成28年）からは黄色塗料は鉛・クロムフリーにするよう規定された。
新たな路面標示の形態として路面に投光する形態のものを導入する試みがある。首都高速道路の浜崎橋ジャンクションでは、2017年3月29日に「可変式路面表示」としてLED投光器で矢印を路面上に映し出して車両を誘導する実験が行われた。また、横断歩道の手前で歩行者が安全確認するよう促す標示を映し出す実験が藤枝市で2018年12月から2019年3月まで試験導入された。一方で、三菱電機からは車両側から路面に投光するものも提案されている。