大陸戦争 (ACE COMBAT)

武装平和

ユージア大陸の西部に位置する軍事大国エルジア共和国は、歴史的経緯や地政学的、経済的な問題等から、大陸東部の国々と「武装平和」と呼ばれる長年の緊張関係を続けていた。特に、東部諸国を代表する同盟機構「UTO（中央ユージア条約機構）」との関係は悪く、各地でUTOの中核である「FCU（中央ユージア連合）」の海外駐留軍とエルジア軍の睨み合いが繰り広げられていた。

ストーンヘンジ建造

この中で隕石迎撃を目的とした手段として、FCUを中心とするユージア大陸に存在する国家により八基の120cm対地対空両用磁気火薬複合加速方式半自動固定砲ストーンヘンジが建造された（当初はオーシアやユークトバニアも参加の意思を示していたが、ベルカ戦争の戦災復興の最中であり、経済的・人的資源の拠出が耐えられないと判断し、この計画には参加しなかったが、ストーンヘンジの機能停止の前後から、アークバードを転用した軌道上の清掃を行った）。
このストーンヘンジの設置場所は大陸中央部に位置するサンサルバシオンと決定されたが、現地の住人による歴史的経緯や政治環境を背景とした反対運動も行われた。

ユリシーズ落下

1999年7月8日、ユリシーズはロシュ限界を突破。隕石迎撃砲ストーンヘンジを始めとした破砕手段が講じられたものの、多数の破片が大気中で燃え尽きることなく落着。ユージア大陸では最初の2週間で約50万人が死亡、大陸全体のGDPにして約18ヶ月分の経済的損失を被り、その後も軌道上に残った破片の断続的な落下に悩まされることとなる。さらに、隕石落下に伴う被災難民は大陸全体で数百万人に上り、難民問題の深刻化が後に大陸戦争を引き起こす一因となった。この戦争による被害者も隕石被害に含めるのならば、当初予想された人類滅亡こそ免れたものの、約2000万人という莫大な死傷者がこの隕石落下によって生じたことになる。
各国は難民問題をエルジアに押し付ける形で解決を図ったが、2000年4月にエルジアはビザの発給条件を厳しくすることで難民の受け入れ拒否を行い、この事は大陸の他の国の難民押し付けと共に世界的な非難を浴びた。受け入れ拒否後も一部のNGOによる無計画な難民の移送で肥大化するエルジア国境地帯の難民キャンプは日増しに環境が悪化して行った。
ユリシーズによる被害はユージア大陸のみならず、他の大陸でも発生した。アネア大陸では、隕石迎撃システム「シャンデリア」の計画が頓挫した国、大陸東部のエストバキア連邦を中心に甚大な被害をもたらし、エストバキアはこの被害による経済破綻から内戦へ突入、軍事政権による統一後の2015年、隕石による被害が僅少だった隣国、エメリア共和国に侵攻することになる。『エースコンバット6 解放への戦火』ではこの戦争が舞台となる。一方、オーシア大陸（オーシア、ベルカ、ウスティオ、オーレリア、レサスなど）やベルーサ大陸（ユークトバニアなど）の被害は比較的軽微であった。

サンサルバシオン侵攻

エルジア共和国政府は、難民問題によって自国を取り巻く状況が悪化する中、軍部と図って事態の解決を行おうとした。それは、エルジアの軍事力による力ずくの強引な解決すなわち、難民を押し付けるユージア大陸諸国への武力侵攻である。しかし、これには1つの問題があった。エルジアの軍備はユージア大陸諸国の中では最大規模であるが、その規模はFCU（中央ユージア連合）などの大陸諸国全体の軍事力とほぼ同等であり、全面戦争となれば確実に勝利するには決して十分ではなかった。しかし、この問題を解決する手段をエルジアは見出す。
大陸中央部の中立国サンサルバシオンに建造された小惑星ユリシーズ迎撃用に建造された迎撃砲ストーンヘンジは対空砲として運用した場合、本来の運用目的上有する長大な射程距離によって敵航空機を超長距離から一方的に撃墜することが可能であった。特に、ユリシーズの複数の破片を同時に処理すべく新開発された有効範囲の広い特殊砲弾を使用した場合、半径650海里（約1200km）の射程圏内を高度2000フィート以上で飛行する航空機を確実に撃墜することが可能という驚くべき性能のため、エルジア軍が敵航空戦力を撃滅し、制空権を確保する上で極めて重要とされた。
ユリシーズ落下から4年後の2003年夏、エルジアはサンサルバシオンに侵攻する。エルジア空軍の空爆を皮切りに3日間に及ぶ地上戦を展開し、電撃的に首都サンサルバシオンを占領する。ストーンヘンジにおいては警備にあたっていたUTO（中央ユージア条約機構）指揮下の航空戦力を撃破し、運営に携わるスタッフとともに制圧した。なお、スタッフに対してエルジア当局は健康な状態で軍の「保護下」にあると発表している。

ISAF結成

エルジアの行為に対してFCU等大陸諸国首脳は非難声明を発し、FCUのロバート・シンクレア大統領は大陸諸国間経済同盟加盟国11ヶ国を原加盟国とし、総計16ヶ国から構成される集団的防衛機構ISAF（Independent States Allied Force、独立国家連合軍）の設立を発表した。
ISAFはエルジアに対してすぐさまFCU軍主体の部隊を展開するが、エルジアは対空砲として実戦投入したストーンヘンジによってISAFの航空戦力を殲滅し、制空権を確保した。これにより、航空支援を受けられなくなったISAF陸軍はエルジア軍の前に敗北を重ね、戦線は東へと後退していった。そして、ISAFが大陸東部の都市ロスカナスまで後退した時、ISAFは一か八かの賭けに出た。
ISAFにとって最大の脅威は絶大な火力を誇るストーンヘンジであり、これがある限り射程圏内での制空権確保は事実上不可能であった。そのため、ストーンヘンジの破壊が重要な課題だったが戦線が東に後退した今、これ以上東の基地から航空攻撃部隊を送り込むことが距離的な問題で不可能である以上、ロスカナスからのストーンヘンジへの航空攻撃は残された数少ないチャンスだった。かくしてISAF空軍は航続距離に影響を与えないよう必要最低限の爆装を施したF-15E12機と、護衛・空戦を担当するF-15C12機、そして開戦以来生き残っていた選りすぐりのパイロットからなる部隊を編成して第1次ストーンヘンジ攻撃作戦を決行した。
攻撃部隊は途中までは順調に飛行し、目標のストーンヘンジに接近するが、そこで彼等は予想外の事態に直面する。突然現れた5機の戦闘機部隊と遭遇した彼等は交戦するも、抵抗空しく全機撃墜されてしまった。この戦闘機部隊はエルジア空軍がストーンヘンジの防衛部隊として編成した第156戦術戦闘航空団アクィラ隊であり、黄色を使った塗装とナンバリング（搭乗するパイロットのコールサインと同じ）が施されたSu-37を使用しているため、アクィラ隊はISAF・エルジア双方より「黄色中隊」と呼ばれ、とりわけISAF側からは恐れられる存在となった。この敗北から数日後にロスカナスは陥落する。

自由エルジア蜂起とオペレーション・カティーナ

エルジア政府の降伏、そしてメガリス破壊によってISAFとエルジアが繰り広げた大陸戦争は終結した。エルジアではISAF主導によって暫定自治政府が発足され、ISAF加盟国と共同歩調にて戦後復興へと歩み出した。しかし、大陸各地では依然としてISAFへの降伏を受け入れない旧エルジア軍の残党勢力が抵抗を続け、小国デラルーシの国境地域などでISAFと衝突を繰り返した。ISAF側は残党勢力と砲火を交えるも、元々旧エルジア軍が強大な軍備を有していたがゆえに、決定打を与えられずにいた。
終戦から1年後の2006年、残党勢力の内旧エルジア空軍将校を中心とする一派が自らを「自由エルジア」と称し、大陸各地の残党勢力に徹底抗戦を呼び掛ける事態が発生。その結果、これまで個別に抵抗を続けていた残党勢力は続々と自由エルジアへと合流し、膨れ上がった戦力を持って自由エルジアは旧エルジア軍の軍事工廠を襲撃し、多数の兵器を強奪した。
これを重大視したISAF空軍は特別討伐作戦「オペレーション・カティーナ」の実施を決定。終戦後に退役したISAF空軍最強のエースパイロット「メビウス1」をオペレーション・カティーナの要として呼び戻し、調査の結果判明した自由エルジアの根拠地であるホワイトバレー湾の軍港島へ向けて出撃させた。
「メビウス1」に対して自由エルジアは、自らが有する陸上・海上・航空戦力を展開して攻撃を仕掛けるが、「メビウス1」の進撃を止めるには至らず、根拠地の軍港島へと到達されてしまう。軍港島にて「メビウス1」は空母を含めた配備部隊を壊滅させるが、その直後に自由エルジアの切り札であったX-02で編成された戦闘機部隊が襲来。「メビウス1」と空戦を展開するが最終的には全機撃墜される。戦闘終了後、戦意を失った自由エルジアの中心メンバーはISAFによって身柄を拘束され、自由エルジアは壊滅した。またこの時、前々から謎に包まれていたエルジアの無人戦闘機の開発データも回収される。

その後の情勢

自由エルジアの壊滅によって、終戦後続いた旧エルジア軍残党勢力とISAFとの戦闘は沈静化し、これによってエルジアは暫定自治政府の元で復興への道を歩き出した。また、ISAFもこうした状況に合わせる形で解散となる。しかし、旧エルジア軍残党勢力が完全に武装解除した訳ではなく、また大陸戦争勃発の要因となった難民問題についても解決したわけではなかった。
こうした状況を重要視した国際社会は2008年8月21日にサミット（先進国首脳会議）を開幕、議長国であるオーシア連邦のハーリング大統領により大気軌道宇宙機「アークバード」が会議場となった。このサミットはオーシアやユークトバニア連邦共和国ら5ヶ国、そしてISAFの中心国であった中央ユージア連合とエルジア暫定自治政府の代表が出席するG7サミットとなった。
サミットでは各国代表が旧来の冷戦から協調へと姿勢を転じたオーシア・ユークトバニアの方針を支持し、ユージア大陸の難民問題についても大陸のみならず周辺地域をも対象として責任を共有する新たなパートナーシップの構築を同意する。その他、軍縮や核不拡散においても様々な決定がなされた。