日本茶

栽培

日本では静岡県（牧ノ原台地・富士山麓・安倍川・天竜川・大井川など県下全域）にて日本の生産量の約40%が栽培されている。第2位の鹿児島県は、知覧茶などの一部のブランドを除き、元々は紅茶輸出用に広められた。輸入自由化の後は、主に県外廉価品のブレンド用に生産されていたため知名度は浸透しなかった。第3位は三重県、第4位は宮崎県、他には室町時代から名を高めた宇治茶（京都府）、江戸の庶民に親しまれた狭山茶（埼玉県）、品質の高い玉露生産で名を高めた八女茶（福岡県）などがある。産地銘柄を表示する際には、当該府県産原料が50%以上含有するなどの条件を設け、ブランド維持を図っている。
現在、日本全国で栽培されている茶樹の9割を「やぶきた」一品種が占めている。最近では「おくみどり」「さえみどり」「つゆひかり」などの新しい品種の栽培に積極的な茶農家も増えてきており、特に鹿児島県では多様な茶樹栽培が活発である。
霜害を防ぐため、畑には県などの補助金により防霜ファン（電柱の天辺に下へ向けた扇風機が取り付けてある）が設置されている。
2008年（平成20年）度税制改正において、法人税等の「減価償却資産の耐用年数等に関する省令」が改正され、別表第四「生物の耐用年数表」によれば2008年（平成20年）4月1日以後開始する事業年度にかかる茶樹の法定耐用年数は34年となった。

日本茶の産地とブランド

日本茶は寒冷地である北海道を除き、零細規模のものを含め、日本全国に産地が分布する。これは、近隣の寺院が庶民の健康維持や、水を美味しく飲むため、茶の栽培を奨励したことで、そのまま名産地となった地域や、藩政時代に奨励作物として栽培が盛んになった地域が多いためである。また、明治時代から昭和初期までは輸出用の換金作物として全国各地で栽培が行われるようになり、とりわけ生糸産業が隆盛を極め、桑栽培が盛んになる以前の明治初期には至る県で茶栽培が推奨されたという。しかし、戦後に主な輸出先であった北アフリカの政情不安や価格競争、輸出国への嗜好変化などもあって、輸出量は大きく落ち込んだ。国内需要も食の多様化、パン食文化の浸透などによって緑茶消費は大きく落ち込んだ。一方で、手軽に飲めるペットボトルや缶ボトル入り（大手企業だけでなく、ご当地茶葉のペットボトルも多くなっている）、ティーバッグ緑茶の普及や健康志向、紅茶の需要に伴うご当地紅茶の生産などもあって、減少の一途を辿っていた茶消費量は横ばいを続けている。また、日本における茶の自給率は2011年現在で92%（紅茶等を除く）に及んでおり、国内消費中心である。
収穫された茶を蒸して揉んで乾燥させた状態を荒茶といい、この工程までを主に茶農家が行う。次に加工業者が複数の茶農家から買い付けたさまざまな荒茶を使い、「合組」と呼ばれるブレンド作業を行い仕上げ茶（製品）が完成する。同じ産地の荒茶でブレンドするとは限らないため、産地と銘柄（ブランド）には銘柄の名がどうであれ、食品表示に示されている以上の関係は保証されていない。
一般に茶栽培は、水はけ、日当たり、風通しが良い場所が適地とされる。地形は主に平野部、畦畔部、山間部などに分けられ、平野部では、機械導入などにより収益性を高めた大量生産を行っている。一方、畦畔部、山間部でのヤマ茶栽培では、機械導入などは難しいため、競争力に劣る。その一方で、寒暖差が激しく、朝霧が掛かるなどの自然条件を活用、あるいは手もみ製法や無農薬栽培、伝統的な製法を継承するなどして品質に付加価値を付け、大規模産地と差別化を図っている。
以下は、その産地を都道府県番号順に準拠して列べたものであり、知名度の高低は問わない。尚、名称は日本茶業中央会公式ページ及び農文協による『日本茶全書』に因むが、現在は専ら使用されていない、或いは過去の産地となっているものを整理した。また、産地の概要は日本茶業中央会、全国茶生産団体連合会・全国茶主産府県農協連連絡協議会のサイト、各自治体、観光協会、商工会ホームページや各都道府県における産地の沿革は松下智著『日本名茶紀行』、産地の特徴などは『日本茶の図鑑』等を参考にしている。†は1990年時点で荒茶生産量0の自治体である。
複数の生産者が「北限」を名乗っているが、それぞれ定義が違うため注意が必要である。また稲作と同様に気候変動の影響を受けるため、絶対的な基準ではない。全国茶生産団体連合会のサイトでは、「一般的に新潟県村上市と茨城県大子町を結ぶラインが茶の生産が産業立地する北限といわれている。」と解説している。全国茶生産団体連合会に加盟している団体の北限も茨城県と新潟県である。なお「産業として成り立っている北限」は宮城県北部から岩手県南部の地域である。

日本茶の文化と消費

茶は平安時代に中国から日本へ伝わった。僧・栄西が鎌倉時代初めに『喫茶養生記』を将軍・源実朝に献上し、飲茶は寺僧や公家だけでなく武士、さらには豪商にも広まった。水分補給や健康維持のために飲むだけでなく、文化としての茶道も確立。江戸時代になると、茶は町人・農民にも飲まれるようになった。
平成初めまで、日本茶は家庭・職場で茶葉を入れた急須に湯を注いで作る（「お茶を入れる」という）ことが普通だった。喫茶店や甘味処では代金が必要な独立したメニューとして販売することもあったが、多くの飲食店では食事をしやすくするために水（いわゆる「お冷」）とともに無料で提供されてきた。
飲料としてはコーヒーや紅茶、その他の清涼飲料と競合する面がある。伊藤園「お〜いお茶」など缶・ペットボトル入りの登場・普及により、日本茶は茶を入れる道具・時間がなくても飲めるようになった。こうした商品は温かくても冷たくても美味しいように抽出されているため、暑い夏場に麦茶と並んで緑茶を飲む習慣も定着し、現代においても日本茶は多く飲まれている。
日本茶には昔から、茶葉の産地や栽培・加工・抽出技術により品質・価格の差があった。近年は高級な日本茶への注目が高まっている。伊藤園は受注生産の高級品（価格1000円）として『瓶 お～いお茶 玉露』を2015年に発売。ロイヤルブルーティー社（神奈川県茅ヶ崎市）は1本数十万円のガラス瓶入り緑茶を販売している。

輸出

江戸時代初期の慶長15年（1610）にオランダ東インド会社により平戸からヨーロッパへ初めて日本茶が輸出され、万治3年（1660）にはロンドンの新聞に初めての茶の広告が掲載される。
安政5年（1858）に不平等条約である日米修好通商条約が調印され、翌年の横浜、長崎、箱館の開港により日本茶の輸出が始まる。慶応3年（1867）にはサンフランシスコと香港・日本をつなぐ太平洋航路も開通し、明治に入ると輸出量が激増、茶価も高騰した。主な輸出先はイギリスとアメリカで、明治末年まで生産量の60％以上を輸出していたが、明治中期まで、再製所を欧米人が独占経営しており、日本の茶商は外人商社に売り渡すことしかできなかったため大きな利益とはならず、粗悪茶が横行し、明治16年（1883）にはアメリカが日本茶の輸入禁止条例を発効、輸出は激減した。パリ万国博覧会 (1889年)に日本茶出品と茶店を開設し話題となったが、明治41年（1908年）にアメリカが輸入茶に高率な関税を課したことで日本茶は危機的状況を迎え、同時に、19世紀半ばにイギリスがインドなど植民地での茶の栽培を成功させたことで紅茶が主流になっていき、そのイギリス植民地産紅茶がアメリカ市場へも進出し、日本茶の輸出量は減少していった。
第一次世界大戦勃発でイギリス植民地産紅茶の代替として日本茶の需要が高まり、大正6年（1917年）には最大の輸出量を記録し、アメリカ向けにその80%が輸出されたが、戦後アメリカ市場から閉め出されて再び低迷、ニューヨーク万国博覧会 (1939年)で日本茶を積極的に宣伝するなどしたが、第二次大戦で生産量そのものも減少し、戦後は緑茶の輸入自由化により初めて輸出量が輸入量を下回る結果となった。
21世紀に入り、高級品を含めて、日本茶は世界的な健康志向や和食ブームを背景に、海外でも愛飲されるようになっている。日本茶の中心である緑茶の輸出額は2016年に過去最高の約115億円と、10年前の3倍近くに増えた。
日本茶を出す欧米風カフェも増えているほか、使う茶葉を農園単位でこだわったり、ハンドドリップで入れたりする高級な日本茶専門店も登場している。

資格

日本茶に関連する資格としては「日本茶インストラクター」「日本茶アドバイザー」があり、特定非営利活動法人日本茶インストラクター協会が認定する。