自動体外式除細動器

自動体外式除細動器（じどうたいがいしきじょさいどうき、英: Automated External Defibrillator, AED）は、心停止（必ずしも心静止ではない）の際に機器が自動的に心電図の解析を行い、心室細動を検出した際は除細動を行う医療機器。除細動器の一つであるが、動作が自動化されているため施術者が非医療従事者でも使用できる。

概要

心室細動していた心臓は、AEDによる電気ショックで静止状態になるので、使用後は速やかに胸骨圧迫（および、可能ならば人工呼吸）によって、拍動の回復を促す必要がある。通常であれば拍動は自発的に再開する。主に不特定多数の人が出入りする空港や航空機内、ホテルなどの公共施設に広く設置され、消火器などと同様に、万一の事態が発生した際には、その場に居合わせた人が自由に使えるようになっている。
日本では、救急車が現場到着するまで平均で約8分を要するが、心室細動が起きると数秒で意識がなくなり約5分後には不可逆的な脳障害が発生して死亡することとなるため、一刻も早く電気的除細動を施行することが必要とされている。救急車の到着以前にAEDを使用した場合には、救急隊員や医師が駆けつけてからAEDを使用するよりも、救命率が数倍も高いことが明らかになっている。
日本で現在承認されている製品は、医薬品医療機器等法上の「類別・機械器具12、一般的名称・半自動除細動器あるいは非医療従事者向け自動除細動器」に該当する。成人用設定で150ジュール、小児用設定で50ジュールの固定電流が流れる。全自動化された製品が発売されている国もあるが、日本ではこの方式は承認・流通ともなされていない。

使用方法

収納スタンドは、蓋を開けるとサイレンやブザー鳴動・赤ランプの点滅で緊急事態発生を周囲に告げる他、使用された事を示す信号が、当該施設の防災センターに送られるようになっているものもある（これにより防災センターは、警備員を現場に向かわせ対応する）。
電源を入れると、電極パッドを胸に貼り付けるように音声案内が流れる。パッドを素肌に直接貼り付けることができていれば、ブラジャーは外す必要はなく、もし余裕があれば、パッドを貼った後に、上から上着やタオルなどを掛ければよい（電気ショックの時間を遅らせないことが重要）。電極パッドを胸に貼り付けると自動的に心電図の解析が始まり、電気ショックを与えるべきかの判断が行われる。電気ショックが必要と判断された場合には、放電のボタンを押すようにアナウンスが流れる。機械の指示に従って施術者がスイッチを押すと、電気ショックによる除細動が行われる。AEDの使用方法については、日本光電工業などの製造メーカーホームページなどを参照のこと。

日本での普及

かつて日本では、医師しか使用が認められていなかった。2003年に救急救命士に使用（医師の指示なく）が認められ、2004年7月からは非医療従事者も使えるようになり、空港や学校、球場、駅などの公共施設に設置されることが多くなった。
2005年に開催された愛知万博では、会場内にAEDを多数配置している。また2006年から2008年頃にかけて公共交通機関でのAED設置が進んだ。2006年7月、都営地下鉄全101駅へのAED設置完了を皮切りとして、2006年にはJR東日本新幹線全駅、JR東海も、東海道新幹線全駅と在来線主要駅に設置された。
この背景として、皇族の高円宮憲仁親王が2002年（平成14年）11月21日、スカッシュの練習を行っていた最中に心室細動による心不全により急逝して以来、心室細動に対する対応が厚生労働省や消防庁で取り上げられたことがあげられる。
AEDが登場し始めた当初は1セットあたり100万円以上だったが、2007年には30万円程度になっている。心停止に陥る可能性の高い疾患を持つ家族を抱える家庭では、自家所有している例もある。レンタルだと1機当たり月額5000円程度。また現在では子供用のAEDパッドが認可され、1歳以上の子供なら使用できるAEDが増えている。

使用時の法的責任の有無

対象の身体に対する「急迫の危害」を回避するための「救命処置」であるAEDの利用により、救命対象を死亡させた場合、あるいは怪我や障害を与えた場合でも、使用者は悪意または重過失がなければ責任を問われない。さらに、AEDの使用により症状悪化が起きることは滅多に無いため、日本救急医学会は「此方の問いかけに反応がなく、呼吸がない場合に使用」する機器だと述べた上で、対象の意識や呼吸の状態が少しでも普通では無いと感じた場合にも試しに使用してみることを推奨している。日本救急医学会の指導医によるとAEDを使用しないと死亡に至る死戦期呼吸と普通の呼吸の差を見分けることが一般人には難しいことや、そもそも心室細動時の呼吸状態である死戦期呼吸の認知度が低いことも、即座のAED利用をしない要因の一つと指摘している。

使用率の男女差

倒れた人が女性の場合、男性よりAEDが使われにくい、という調査結果を2019年に京都大学などの研究グループが発表した。この調査は、2008年～2015年において全国の学校の構内で心停止となった子ども232人について、救急隊が到着する前にAEDのパッドが装着されたかどうかを調べたものである。それによると、小学生と中学生では男女に有意な差はなかったが、高校生になると大きな男女差が出ていたという。高校生・高専生の場合、AEDのパッドが貼られた割合が男子生徒83.2％、女子生徒55.6％と30ポイント近い差があった。研究グループは、女子高校生の場合、近くにいた人たちが素肌を出すことに一定の抵抗があったのではないかと分析している。
同様の調査はフランスでも行われており、2011年から2014年にパリ周辺で心停止となったおよそ11,000人のうち、女性でAEDの使用や心臓マッサージといった救命措置がとられたのは60％で、男性より10ポイント低い結果であった。
背景の1つとして訴訟を恐れる心理が指摘されることがあるが、弁護士の小林義和は、救命の流れから逸脱しない限りは、費用や時間、勝訴見込みの観点から、訴訟が発生するケースは考えにくいと述べている。また、弁護士の天辰悠は、「着衣を脱がす行為は強制猥褻罪に、衣類をハサミで切断することは器物損壊罪にあたるが、除細動の迅速な実施のためにやむをえず行った行為は、該当者の死を避けるための緊急避難行為として処罰の対象とはならない」、「性的意図がなければ罪には問われない」という趣旨の主張をしている。なお、2019年5月時点でAEDの使用に伴う痴漢やセクハラの類に関する訴訟は存在しない。
なお、フィリップスのつなぐヘルスケア編集部がフェリップスメールマガジン読者を対象に行ったアンケートによると、医療従事者以外の一般の人が救助にあたる場合、「AEDを使うために異性に衣服を脱がされること」について、女性の合計86％が不快感、もしくは抵抗感を感じるという回答結果が得られた。またプライバシー配慮については「周りの人から見えないようにしてほしい」という要望も寄せられている。そのため、フィリップス・ジャパンの成川憲司は救護者で人垣を作るのがベストだと述べている。実際に一部の自治体や施設には、プライバシーに配慮するため衝立が用意されていることがある。

デマの流布

2017年12月、「(架空のアンケートにおいて)多くの女性がAEDを男性に使われた場合「セクハラで訴える」と答えた」などという内容のデマがツイートされ、拡散された。この件について、発信源の男性は「人命・女性の尊厳を軽んじ、緊急時の救助活動を躊躇させる」として、「女性に対する侮辱、脅迫する行為を行い、全ての方に多大なるご迷惑をおかけした」とブログ上で謝罪した。なお、過去にもAEDに関係したデマは、内容の細部は異なりつつも(例えば、「AEDを使うために女性を裸にしたら警察を呼ばれた」という内容)、インターネット上で流布されたことがある。

訴訟可能性の存在

前節「使用時の法的責任の有無」で指摘された通り、AEDの使用による救命に失敗した場合でも、悪意または重過失がなければ、救助者が責任を問われることはない。しかし日本には「善きサマリア人の法」がないため救助者が提訴される可能性が存在する。さらに日本には「善きサマリア人の法」と似た民法698条の｢緊急事務管理規定」があるものの、民法698条では不十分とする1999年の消防庁報告書や、緊急時における重過失の線引きが判例の積み立ても足りず曖昧であるといった指摘がなされている。
実際、2016年に千葉県が訴訟費用を貸し付ける規定を盛り込んだ条例を制定している。ただし、千葉県はその趣旨で「AEDの使用等が直ちに訴訟に繋がるものではなく、いたずらに『訴訟』という言葉が先行して一般県民の誤解と不安感を煽ることがないように、特に丁寧な説明を行うよう留意する必要がある」としている。

使用目的の誤解

AEDとは「異常な拍動を繰り返し、ポンプとしての役割を果たしていない状態（心室細動）」の心臓を、電気ショックによって一時静止させることにより正常な拍動の再開を促すものであり、「静止した心臓を電気ショックで再起動させる」ものではない。
また、AED使用によって一時静止させられた心臓は、本来であれば自動的に拍動を再開するが、酸欠等の状態にあると拍動が再開しにくいため、AED使用後は、速やかに（人工呼吸と）胸骨圧迫（一般に心臓マッサージといわれるもの）を行い、拍動の再開を促す必要がある。AED機器が心室細動ではないと診断した場合は、除細動は行われず、胸骨圧迫を行うようアナウンスが流れる。

メンテナンスと寿命

電極のパッドやバッテリーには使用期限があるため、定期的な点検と交換が必要となる。バッテリーはリチウム電池などが用いられ、充電された状態で販売されている。購入者側で再充電や再使用することは無く、使い捨てである。バッテリーの使用期限は未使用の状態で通常3-5年である。またAED本体についても保証期間は5年程度で、耐用年数は7年程度とされる。このため、AEDを設置した施設については、未使用であっても5-7年毎に機器の再購入が必要となり、1台あたり30-40万円の費用負担が発生する。