秋田県立野球場

歴史

秋田市内には秋田市八橋運動公園硬式野球場（現・さきがけ八橋球場）（1941年完成）と秋田県営手形球場（1950年完成）の野球場があり、手形球場に替わる野球場として1974年に秋田県立球場が竣工・開業した後は、共に県内の社会人、大学、高校などアマチュア公式戦等で使用され、また八橋球場ではプロ野球公式戦も開催されていた。しかしいずれも老朽化して設備不備が目立つようになり、また狭隘な敷地に建っているため、大規模な増築やナイター用の照明設備の増設が難しかったことから、移転新築を望む声が寄せられていた。
県立球場は築30年弱であったにもかかわらず、八橋球場と比較して維持管理が行き届いていなかったなど問題点が多かったことから、県は県立球場を移転し、新たにプロ野球公式戦が開催可能な設備を有する野球場として新築する方針を固めた。尚、旧県立球場は2002年を以って閉場し取り壊され、跡地は秋田県立武道館の建設用地となった。一方、八橋球場は改修工事を行いながら現在も存続している。
現在の県立野球場は2003年3月、旧球場から約500m西側の向浜スポーツゾーン内に完成。移転と同時に施設名称も「秋田県立球場」から「秋田県立野球場」に改称された。愛称「こまちスタジアム」は公募により決定した。「こまち」は湯沢市に伝わる小野小町生誕に関する伝説や、県特産の米「あきたこまち」に因んでいる。こまちスタジアムは旧県立球場や八橋球場と同様、県内の社会人、大学、高校などの公式戦などで使用され、名実ともに秋田県を代表する県下最大の野球場である。
このように開設から10年が経過した当球場であるが、2016年5月に金属片の落下が確認されたことから、翌6月に詳細な調査が行われた結果、潮風や雨水によってナイター設備に腐食が見つかり、2017年6月から改修工事が行われる。本工事では他に、観客席の膜屋根改修工事とグラウンド改修工事（芝張替・土入替）も併せて実施される。この結果、2018年はプロ野球の公式戦が開催されない事になった。
2018年8月11日、12日にイースタン・リーグ公式戦東北楽天ゴールデンイーグルス対北海道日本ハムファイターズ戦が開催されることが発表された。
そのプロ野球公式戦であるが、当球場が開場した2003年シーズンより八橋球場からこまちスタジアムでの開催に移行した。初の公式戦は6月21日のセントラル・リーグ公式戦・広島東洋カープ対中日ドラゴンズ15回戦（翌22日も同カードで、2戦とも広島の勝利。いずれもデーゲーム）。同日、広島・前田智徳が中日・平井正史から球場第1号本塁打を放った。ナイター開きは同年7月12日のヤクルトスワローズ対横浜ベイスターズ17回戦（13日の同カードはデーゲーム。尚、試合は2戦ともヤクルトの勝利）。
また2006年7月8日・9日には東京ヤクルトスワローズ対阪神タイガース2連戦が行われ、タイガースが実に53年ぶりに秋田で公式戦を行った他、同年9月12日には読売ジャイアンツ（巨人）対中日ドラゴンズ21回戦が行われた。巨人が秋田県内で公式戦を行ったのは1951年8月3日に秋田県営手形野球場（現在の秋田大学野球場）で大洋ホエールズを相手に試合を行って以来、55年ぶりであった。しかし試合は10－2で中日が圧勝し、巨人は55年ぶりの秋田でのホームゲームは黒星に終わった。
一方パシフィック・リーグ公式戦は、2006年に東北楽天ゴールデンイーグルスが球団創設後初の秋田での公式戦を2連戦で開催して以降、2009年からは岩手県盛岡市の岩手県営野球場との2連戦形式で毎年1試合を開催している（2009年は雨天中止。その他詳細は後述）が、2018・2019年度は秋田での主催カードは行われなかった。

旧県立球場唯一のプロ野球公式戦

こまちスタジアム完成以前は、上記の通り八橋球場でプロ野球が開催されていたが、1990年5月のロッテオリオンズ対近鉄バファローズ2連戦は、旧県立球場で開催された。これは同年、八橋球場が改修工事を行うのに伴い1年間閉鎖されていたことによる代替措置。なお、この旧県立球場でプロ野球が開催されたのはこの1990年が唯一である。

ヤクルトと秋田県

秋田テレビは八橋球場における千葉ロッテマリーンズ戦を主催していたが、同社は2003年の当球場竣工以降、東京ヤクルトスワローズ戦を開催するようになった。これはヤクルトが同社のキー局にあたるフジテレビジョンと資本関係を有している事などが影響しているといわれる。またヤクルトには秋田市出身の石川雅規投手が在籍しており、以前には同じく秋田市出身の鎌田祐哉投手も在籍していたという縁もある。同カードは通常土曜・日曜の2連戦で編成され、土曜日がナイター、日曜日がデーゲームで行われている。
秋田テレビは毎年ヤクルト戦の開催に合わせ、ヤクルト球団・サークルKサンクスと共同で鎌田・石川両名をはじめとするヤクルト主力選手をモチーフにした弁当を企画するなど、誘客に積極的な姿勢を見せている。しかし2009年、球団側が7月14日（火曜日）・7月15日（水曜日）に対読売ジャイアンツの平日ナイター2連戦の開催を打診したものの、ちょうど全国高等学校野球選手権秋田大会の開催時期と重複することが判明し、秋田県側の調整も不調に終わったことから開催は見送られ、この2連戦は初日が福島県営あづま球場、2日目が明治神宮野球場の変則日程に変更された。
2010年は7月3日・7月4日の土日2連戦で対中日ドラゴンズ戦が開催された。試合編成は従来通り3日がナイター、4日がデーゲーム。3日の10回戦では先発の石川が7回途中まで2失点にまとめるなど好投し、4日の11回戦では青木宣親がセ・リーグ史上最速となる通算1000本安打を達成した。
2012年は5月12日・5月13日の土日に対読売ジャイアンツ戦が開催された。13日の8回戦では巨人が5-1で勝利し、秋田県では61年ぶりとなる勝利を挙げた（12日の7回戦は引き分け）。
2013年は8月10日・8月11日の土日に対横浜DeNA2連戦が両日とも17:00開始の薄暮（準ナイター）で開催され、11日は秋田県出身の壇蜜が始球式を行った。また、同年より秋田県出身の石山泰稚投手と藤田太陽投手がヤクルトに在籍しており、10日は石山が（11回表の1イニングを投げ切った後で、その裏にサヨナラ勝ちして勝利投手）、11日は藤田が凱旋登板した。
2014年は6月28日土曜日に対巨人戦が開催された。翌日の6月29日日曜日にも同カードが開催される予定だったが、悪天候のため試合前に中止となった。
2015年は5月9日・5月10日の土日に対中日ドラゴンズ2連戦が両日とも13:00開始のデーゲームで開催された。
2016年は7月2日・3日の土日に巨人戦が開催された。2日はナイトゲーム・3日はデーゲームで開催された。
2017年・2018年の2年間、ヤクルト主管公式戦は組まれていなかったが、2019年は6月29日・6月30日の土日に対読売ジャイアンツ戦が3年ぶりに開催された。
広島東洋カープとの対戦は2019年現在実績がない。なお、広島球団は秋田県において競合局の秋田放送の共催で八橋球場（2002年まで）やこまちスタジアム（2003年）で主催試合を開催していた。2002年はヤクルト戦が組まれていたが雨天中止となった。

プロ野球オールスターゲーム誘致

2011年8月30日、秋田県と秋田市が連名で、「2014年のプロ野球オールスターゲームを当球場に誘致したい」との要望書を、日本野球機構（NPB）の事務局長に対して提出した。9月9日には、佐竹敬久知事が「秋田県で開催される国民文化祭に合わせての開催を要望する」と表明した。これに対し、NPBは「地方開催を行うかどうかも決まっていない」と答えたという。その後、同年10月25日、石井浩郎参議院議員と佐竹知事、穂積志秋田市長がNPBを訪問し、加藤良三コミッショナーにオールスター開催の要望書を提出した。石井参院議員は「秋田ではまだ一度もオールスターが開催されていない。子どもたちの一生の思い出になるよう優先的に開催してほしい」とコメントしている。
しかし、この要望は通らず、2014年のオールスターゲームは第1戦は西武ドーム、第2戦は阪神甲子園球場で行われた。

プロ野球フレッシュオールスターゲーム開催

2012年9月20日、NPBは2013年のプロ野球フレッシュオールスターゲームを当球場で開催することを発表。試合は7月18日に開催された。東北地方でのフレッシュオールスターゲーム開催は2008年の山形蔵王タカミヤホテルズスタジアム（現：荘内銀行・日新製薬スタジアムやまがた＝山形県野球場）以来2度目となる。
試合はイースタン・リーグ代表で秋田県出身の木村優太投手が最後の2イニングを無失点で抑え、7-1で全イースタンが勝利。木村は優秀選手賞の1人として選ばれた。なお、同じく秋田県出身の石山泰稚も出場予定であったが、マツダオールスターゲーム2013に選出されたため、代わりに徳山武陽が出場した。

施設命名権

秋田県は2008年春、当球場と秋田県立総合プール、秋田県立男鹿水族館(GAO)の3施設について施設命名権（ネーミングライツ）の売却先の募集実施を決定し、3月31日から5月19日まで募集を行った。いずれも契約期間は3年間、年間契約額はGAOを1,000万円、こまちスタジアムと総合プールを各500万円に設定し、それぞれ呼称に「GAO」「こまちスタジアム」「プール」を組み入れることを条件としていたが、3施設とも締切日までに応募企業は現れなかった。募集を担当した県総務課の担当者は「金額は他県の例を参考に決めた。料金が高すぎたのか、愛称を組み込む条件だったのか、原因は分からない。問い合わせでも指摘はなかった」と説明した。
これを受けて県は5月22日に「広告事業審査会」を開いて応募条件の再検討などを行い、再募集に向けて企業訪問などを行ったものの景気低迷などの影響で企業側の反応は鈍く、結局同年末までに施設命名権の導入を一時中止する運びとなった。
その後2010年5月には命名権の売却に向けて検討作業が再開されたものの、やはり売却先は現れず、結局売却計画は3施設とも具体化に至っていない（2011年1月現在）。