大嘗祭

概要

一般に、毎年11月23日に行われる宮中祭祀の新嘗祭と同じく、収穫感謝の秋祭りと解されている。実際、祭儀の次第にも共通点があり、大嘗祭が行われる年には新嘗祭は斎行されない。また、古代においては「大嘗祭」と「新嘗祭」の混用が見られる。
かつては、折口信夫の唱えた「真床覆衾」論、つまり日本神話における天孫降臨の場面を再現することによって「天皇霊」を新帝が身につける神事であるとする仮説が支持され、その発展ないしは修正の形で研究が展開されていった。1983年に岡田精司が聖婚儀礼説を唱えてこれを鋭く批判し、日本史学界で一定の支持を集めた。
しかし1989年から1990年にかけて、岡田荘司が「真床覆衾」論も聖婚儀礼説も否定する論考を発表した。岡田荘司説によると、大嘗祭とは新帝が天照大神を初めて迎え、神膳供進と共食儀礼を中心とする素朴な祭祀である。天照大神の神威を高めることにより天皇がその神威を享受するという見解であり、折口以前の通説、さらには一条兼良などの中世公卿の見解とも一致する。のちに西本昌弘により『内裏式』新出逸文が紹介され、その検討が加えられた結果、もはや日本史学界では「真床覆衾」論も聖婚儀礼説もほぼ完全に否定されている。

歴史

大嘗祭（＝新嘗祭）の儀式の形が定まったのは、7世紀の皇極天皇の頃だが、この頃はまだ通例の大嘗祭（＝新嘗祭）と践祚大嘗祭の区別はなかった。通例の大嘗祭とは別に、格別の規模のものが執行されたのは天武天皇の時が初めである。ただし当時はまだ即位と結びついた一世一度のものではなく、在位中に何度か挙行された。 律令制が整備されると共に、一世一代の祭儀として「践祚大嘗祭」と名付けられ、祭の式次第など詳細についても整備された。『延喜式』に定められたもののうち「大祀」とされたのは大嘗祭のみである。また、大嘗会（だいじょうえ）と呼ばれることもあったが、これは大嘗祭の後には3日間にわたる節会が行われていたことに由来している。また後には通常の大嘗祭（＝新嘗祭）のことを「毎年の大嘗」、践祚大嘗祭を「毎世の大嘗」と呼び分けることもあった。
延喜式に式次第が定められた後も、多少変化した。大嘗宮を建てる場所も、奈良時代より平安時代初期の平城天皇の御代から、大内裏の南中央に位置した朝堂院の前庭にあった竜尾壇の庭が用いられた。平安時代末期に朝堂院が焼亡してからは、安徳天皇の寿永元年（1182年）の大嘗祭のように内裏の紫宸殿の前庭を用いる例もあったが、おおよそ大極殿の旧地の龍尾壇下に建てられた。東山天皇の再興時には、大極殿址も明らかでなかったためか、安徳天皇の先例に倣って紫宸殿の前庭が用いられ、明治に至った。明治4年（1871年）の大嘗祭は、初めて東京の吹上御所で行われ、大正・昭和の時は「登極令」に拠って京都の大宮御所内の旧仙洞御所の御苑が用いられた。室町時代末期、戦国時代には、朝廷の窮乏や戦乱のため、延期または後土御門天皇の即位以降、東山天皇の時代の再興まで221年間行われなかったことなどもあるものの、天皇の代替わりに伴う重要な祭儀として、古くから継承されてきた。もっとも、江戸時代の再興の際には古式に則って、仏教僧尼の御所への出入りを禁じて歴代天皇の位牌を撤去すべきとした霊元上皇や摂政一条冬経（兼輝）と、これに反対した上皇の実兄堯恕法親王や左大臣近衛基熈らが対立した。この仏教排除の動きは新天皇の大嘗祭が開かれる度に国学や尊王論の高まりと相まって強化され、それが宮中に長く定着していた神仏習合の慣習に対する批判および排仏論やこれに付随する即位灌頂の是非の論議にも発展して、明治における宮中の神仏分離の遠因となったとする見方もある。
即位礼に関わる儀式が国の行事とされたのに対し、大嘗祭に関わる儀式は皇室の行事とされた。しばしば誤解されているが、ここで「皇室の行事」というのは、「皇室の私的な行事」という意味ではなく、「皇室の公的な行事」という意味である。大嘗祭の予算は通常の内廷費以外の臨時のものが組まれている。当時の政府発表（最終回答）によれば、大嘗祭が「国事行為」とされなかった理由は、日本国憲法上の天皇の「国事行為」とは「内閣の助言と承認」を必要とするものであり、皇室の伝統祭祀である大嘗祭は「国事行為」に当たらないためである。

祭日

太陽太陰暦が用いられていたころは、11月の二の卯の日に行われていた（新嘗祭も同様）。明治6年（1873年）にグレゴリオ暦を採用して以降は新暦の11月に行うようになり、大正以降の大嘗祭はそれぞれ新暦の11月14日、14日、22日、14日に行われている。

式次第

明治以降の「即位の礼・大嘗祭」関連儀式の具体的な日程等については、即位の礼の項目を参照のこと。以下、特記がない場合は主な骨格が定まった『延喜式』の記述に従い、それ以降の変更（特に、明治以降の物）については追加して記載する。

本祭前

8月上旬には、大祓使（おおはらえし）を卜定し、左京・右京に1人、五畿内に1人、七道に各1人を差し遣わして祓い、8月下旬にはさらに祓使を差し遣わして祓った。この祓いが済むと、伊勢神宮以下、各国の天神地祇に幣帛を供え、告文（こうもん）を奏じた。
10月下旬、天皇が鴨川に臨んで御禊（ぎょけい）する。この御禊は、江戸時代中期以降になると皇居内で行われた。
11月いっぱいは散斎（あらいみ。簡略な物忌。）、本祭の2日前から当日までの3日間は致斎（まいみ。厳重な物忌。）とされ、穢れに触れることを戒めた。悠紀・主基の斎場を設け、それぞれに神供、神酒、調度などを調理製作する諸屋を建てた。竣工すると宮殿に災害がないように祈る大殿祭と、邪神を払うための御門祭が執り行われた。
本祭前日、鎮魂祭を行う。これは、天皇の霊魂が身体から遊離しないように鎮める祭であり、神楽の奉納が行われる。

憲法の政教分離原則との関係

キリスト教・仏教関係者を始めとする国民の一部に、大嘗祭への国費支出や大嘗祭への都道府県知事の参列が日本国憲法の政教分離原則の観点から違憲であるという意見がある。この政教分離の観点から、いくつかの憲法訴訟が起こされているが、訴えは全て斥けられている。これらの原告敗訴は、国費支出が原告に不利益を与えないという判断や、知事が参列することが政教分離の目的効果基準に照らして政教分離に反しないという判断によるものである。
1977年（昭和52年）7月に最高裁大法廷で下された判決によると、「憲法の政教分離規定は国家が宗教とのかかわり合いをもつことを全く許さないとするものではなく、相当とされる限度を超えるものと認められる場合にこれを許さないとするものである。」とあり、政府はこれを理由の一つとして大嘗祭への国費支出を認めている。
ただし、1995年（平成7年）の大阪高裁判例では「平成の大嘗祭が既に終了しており、原告に不利益を与えない」との主旨で原告の訴えを斥けながらも、傍論において大嘗祭について「憲法違反の疑いは一概に否定できない」と指摘したこともある。
政府見解としては、戦後しばらくは当然のごとく神道形式で国費をもって行われるべきであるとされていたが、昭和54年（1979年）、真田秀夫内閣法制局長官は国会答弁において、従来の理解を何の合理的説明もなく変更し、「そういう即位の礼とか、大嘗祭なんというのはおそらく国事行為としても無理なのじゃないかと思うのですが…」と述べた。
2018年12月10日、原告241名が天皇の退位等に関する皇室典範特例法の規定による明仁の退位と徳仁の即位に伴う「退位の礼」「即位の礼」「大嘗祭」などの実施が政教分離を定めた憲法の規定に違反するとして、国を相手取り国費支出の差し止めと損害賠償を求める訴えを東京地裁に提訴した。
なお、平成の大嘗祭に際しては、造営中はテロ対策として皇居東御苑を全面休園とし、完成後は極めて堅牢な造りの大型防護テントで主要建物を覆い隠し、4か所に2500リットルの防火槽と消防ポンプの防火設備が置かれていた。対して令和の大嘗祭においては、「大嘗祭に国費を支出することへの理解を国民に深めてもらうため」との理由で、造営中も東御苑を休園せず、工事の模様を誰でも見られる状態にした。

経費節減のための改変について

令和の大嘗祭において、大嘗宮の屋根が従来は茅葺きであったのを、コスト削減を理由として板葺きに改変がなされた。また、膳屋など一部施設が「祭祀の本質にかかわらない限りで」という前提のもと、鉄筋コンクリート造りにされた。

式の形式について

2019年（令和元年）11月14・15日に行われる大嘗祭で、大嘗宮の建築費は19.7億円。秋篠宮文仁親王は、新嘗祭が行われる施設である宮中の神嘉殿（しんかでん）を活用して費用を抑え、それを天皇家の私費で賄うという具体案を示していたことが報じられている。