英語

「英語」という呼称

「英語」の「英」はイギリスの漢字表記「英吉利」、もしくはイングランドの漢字表記「英格蘭」に由来する（「英吉利」「英格蘭」とも表記自体は先行する中国語に倣ったものであり、現代の中国語でも「英吉利海峡」などの語に残っている）。
同じような成立の略語に「仏語」（仏蘭西語）、「独語」（独逸語）、「西語」（西班牙語）などがあるが、現代日本では「フランス語」、「ドイツ語」、「スペイン語」といった呼称が普及している。一方で英語は古くに「英吉利語」（イギリス語）という呼称もあったがすでに廃れており「英語」という呼称のみが普及している。

動詞

一般動詞は、法、数、人称による活用をほぼ消失しており、三人称単数現在形で(-(e)sが付されるだけである。時制による変化は不規則変化動詞においては現在形、過去形でそれぞれ変化するが、規則変化動詞では過去形に -ed 語尾が付されるのみとなる。また、動名詞・現在分詞においては全ての動詞において原形に -ing 語尾を付すれば良い。
現在分詞や過去分詞は形容詞として扱われる。
フランス語やドイツ語と違い、不定形に一見して動詞とわかる綴りの形はない。したがってある単語の原形が与えられたとき、動詞かどうか判断する手段はない。このため語形を変えずに品詞の転換が容易である。例:smoke は名詞では「煙」「タバコの一服」だが、そのまま動詞として「煙を出す」「タバコを吸う」としても使える。

英語人口

英語を母語としている人は世界人口の4.68%で、第1位の中国語（13.22%）と比べかなり少ない。しかし公用語人口としては英語が世界一である。
意思の疎通が可能な国や地域を考慮すると、英語は世界でもっとも広く通用する言語と考えられている。EUでは、学校でもっとも学ばれている外国語である。英米の影響などで英語が国際共通語として使われるようになったこと、商業言語として確立したこと、科学技術を伝達する主要な言語となったこと (例：需要が高い航空宇宙工学の分野やプログラミング言語やマークアップ言語の仕様書が英語で書かれている) などの理由で、第二言語 (English as a second language=ESL) として用いる人口は約4億人に上る。外国語 (English as a foreign language=EFL) として英語を学習・使用する人も多い。そのため、世界各国でイギリス（イングランド）方言・アメリカ方言などの英語の枠組みを超えた「新英語」が出現するようになった。

イギリスの英語事情

イギリス、とくに英語発祥の地であるイングランドには、多数の英語方言がある。「容認発音（received pronunciation/RP, BBC English, Queen's English など様々な呼称がある）」という伝統的な標準発音を用いた英語が標準とされてきたが、最近では「河口域英語 (Estuary English)」が新しい標準語として登場した。
イギリスには英語以外にスコットランドでは中英語から分離したスコットランド語や、先住民族であるケルト民族の言語（ウェールズ語・ゲール語など）が話されている。イングランドによる同化政策を経てケルト諸語話者は激減し、スコットランドではスコットランド英語、ウェールズではウェールズ英語、北アイルランドではアイルランド英語などの英語方言が話されているが、現在はウェールズ語などの復興策もとられている。

アメリカ合衆国の英語事情

アメリカ合衆国には、国家の公用語に関する法的な文章が存在しない。ただし、州レベルでは、英語を公用語とする州や英語とスペイン語（アメリカ合衆国のスペイン語）を公用語と明文的に定める州もある。初期の頃は、西欧系（特にゲルマン系）の移民が多く、英語優位の状況が確保されていたが、次第に東欧・南欧系が増えてきた。さらにアジア・中南米（ヒスパニック・ラテン系アメリカ人問題を参照のこと）からの移民（アメリカ合衆国への移民）が大量に押し寄せ、彼らが高い出生率を維持すると、英語の地位が揺るぎかねないといった風潮が英語話者（アングロ・サクソン系、WASP）の間で生まれてくる（イングリッシュ・オンリー運動）。
いずれにしても英語が国家の言語（国語）として通用しているのは事実で、教育の分野においては「バイリンガル教育かモノリンガル教育か」といった趣旨の問題がたびたび持ち出される。

カナダの英語事情

カナダはイギリス連邦および英連邦王国を構成する一国であり、元英領植民地（Crown colony）であった地域だが、その英領植民地にそれ以前はヌーベルフランスであり、今でもフランス語が使われ続けているケベック州があることから、カナダ全体の公用語として英語（カナダ英語）とフランス語（カナダフランス語）の両方が制定されており、連邦政府のサイトや企業の商品説明などは全て英仏両言語で行われている。旧英領の国としては、全人口の内、英語を母語とする人の割合は58%と低く、フランス語が22%を占める。これは、移民が非常に多いため第二言語として英語を使用している人口が非常に多いからである。また、北米でアメリカ合衆国が隣に位置していることから、旧英領であるとはいえ、オーストラリアやインドなどほかの旧英領植民地とは違い、比べるとカナダの英語はイギリス英語よりもアメリカ英語に近いが、単語の綴りとしてはイギリス英語式を採用することが多い。ケベック州ではフランス語が公用語であることから、英語を母語とせず英語運用能力が高くない人も少なくないが、ケベック州とニューブランズウィック州、オンタリオ州以外ではほとんどフランス語が使われないこともあり、カナダ英語におけるフランス語の影響は皆無に近い。

オーストラリアの英語事情

現在、オーストラリアで話されている英語は、イギリス英語が訛ったものである。訛りは比較的強いが、アメリカ英語ほど変化は激しくなく、オーストラリアの映画などは他の英語圏でもイギリス英語を理解できるものなら分かる。

ニュージーランドの英語事情

ニュージーランドで使用される英語は、オーストラリア英語とほぼ類似しており、綴りや発音もイギリス英語の傾向だが、同国のもう1つの公用語であるマオリ語（先住民族マオリの言語）の影響も受けている。

日本の英語事情

日本では、学校教育の場合、文部科学省が定める学習指導要領により、義務教育である中学校3年間と小学校5・6年生で英語が必修科目となっているが、「受験英語」という言葉があるように読解力が特に重視されていて、会話（英会話）があまり教えられていないため、受験（入学試験）が終わると英語に接する機会が少なく、非英語圏の先進国やアジア域内諸国と比べても通用度は低い。
江戸時代末期にアメリカやイギリスからの使節と交渉する必要が生じ、日本での英語の歴史が始まった。ジョン万次郎が著した日本最初の英会話教本には、（日本語とは語順の違う）英文の意味を取りやすいよう、漢文のような返り点が打たれていた。第二次世界大戦中は、敵性語として排斥されていた時期もあった。今日、日本における英語は依然第一外国語であり、科学技術や諸制度の吸収のための手段や通商の道具（商業英語）という位置付けである。
高校受験・大学受験、各種学校の必修・選択単位取得においては、英語を読解する能力が重視され、英文和訳を中心とした授業（いわゆる受験英語の学習）が行われている。日本語での出版活動が盛んで、多くの英語の書籍が日本語へ翻訳されることから、日常生活で英語の読解に迫られることはあまりないが、職種によっては英文文献の読解が必要となることは少なくない。そのため、専門分野の英文の理解はできるが、日常会話の経験はなく、英会話に苦手意識を持っている日本人は多い。
日本では、非都市部を中心に英語会話能力を特殊技能と見なす傾向が認められる。日本では大学の講義が英語ではなく日本語で受けることができること、すなわち日本の高等教育は母国語だけで十分に享受できるということ、英語を母語とする人が1%未満であり日本語だけで日常生活に支障をきたさないことなど複合的な要素によって、日本国内では特定の業界や職種を除き、英会話の必要性が乏しいためである。一方、東京・大阪・神戸・名古屋・福岡などの都市圏では英語話者のコミュニティが形成されている他、英語放送局も存在する。日本の案内標識は英文併記が多い。