駅弁

駅弁と軍弁

第二次世界大戦前、各所に駅弁業者が開業するにつれ、日本軍の部隊が演習や出征等により鉄道で移動する際の車内での食事用にも駅弁が利用されるようになり、その場合、軍の輸送計画に基づき軍部隊から経路上の駅弁業者に発注・手配が行われた（「軍弁」）。輸送計画の秘匿のため発注がなされるのは直前であり、駅弁業者には短時日で大量の弁当調製対応が求められた。難しさを伴ったものの需要は大きく、駅弁業者はその需要に応えるよう努め、駅弁の進歩・普及の背景ともなった。戦時中は食糧事情の悪化により食材も不足し、軍弁といえども弁当の内容は簡素なものとなっていった。
戦後、自衛隊の部隊の鉄道輸送時にも、移動中の食事には駐屯地給食の手配（「運搬食」）と併せて駅弁も利用されている。

概要

かつては停車中に立売りの売り子を窓近くへ呼んで窓越しに購入する方法が主流であった。現在は窓が開閉できない鉄道車両が増えたために窓越しの受け渡しができなくなったことに加え、列車の高速化による停車時間の短縮、目的地への移動時間の短縮、コンビニエンスストアならびにキヨスク（キオスク）の廉価な弁当や弁当以外の軽食・パン類との競合、駅構内での飲食店の充実（いわゆる「駅ナカ」）、優等列車での車内販売の縮小・廃止などによって駅構内や車内販売での駅弁の売上は減少する傾向にあり、業者の撤退・廃業も珍しくない。

地方の名物とする試み、イベント商品としての拡販

駅構内で販売される実用的な食事という枠を越え、地域の特産品などを盛り込んだ郷土色溢れる弁当としての発展を目指すという方向性が駅弁の一つの流れとなっている。それらは自動車旅行のためのドライブイン・サービスエリアや、デパートの催事、インターネットなどによる通信販売などへ販路を広げている。また、駅弁業者が駅弁と同一の商品を近隣の空港で空弁（そらべん）として販売する例もある。
この流れで、駅での販売よりも、駅以外の場所での販売が主力になった駅弁もある。代表例として、ドライブイン・サービスエリアでの販売に重点を移したJR東日本信越本線横川駅の「峠の釜めし」、デパートなどでの販売に重点を移したJR北海道函館本線森駅の「いかめし」の例が挙げられる。
デパートやスーパーマーケットなどで全国の有名駅弁を集めて販売するイベント、いわゆる「駅弁大会」は人気が高く、入荷してから短時間に売り切れることが多い。鉄道会社がイベントの客寄せに使う例もある。博多駅のように周辺地域（博多駅の場合は九州内全域）の人気駅弁を取り寄せて販売する売店があり、周囲の駅のイベントの際はその場所まで出張販売する例もある。
この手の駅弁大会の元祖は、1953年（昭和28年）の高島屋大阪店が嚆矢であったが、全国的に有名にしたのは1966年（昭和41年）に京王百貨店新宿店で開催された「第1回元祖有名駅弁と全国うまいもの大会」であった。全国各地の有名駅弁業者を新宿に集め、その当地でしか食べられない駅弁が一同に集うというこのイベントは、当時としては非常に斬新であり大盛況となった。その後、駅弁大会は京王百貨店新宿店の1月恒例の一大イベントとして定着しており、現在（2019年時点）に至るまで盛り上がりを見せている。駅弁が旅先での一介の食事から、全国的知名度を持つ名物へと認知されるきっかけともなったイベントであった。

新機軸の導入

特殊な装置のある弁当の例としては、1988年（昭和63年）に神戸市の「淡路屋」が化学メーカーと組んで開発した生石灰と水の反応熱を使用した加熱装置を組み込み、食べる前に紐を引いて加熱する駅弁を売り出した例がある。この加熱装置付き駅弁は淡路屋だけでも現在（2016年5月時点）3種類が発売されている。また駅弁業者のグループを通じて利用を呼びかけた事から、株式会社こばやしが販売している仙台駅の「極撰 炭火焼き牛たん弁当」など、淡路屋以外にも追随した業者がある。

コストダウンの試み - NREの「O-bento」

弁当そのものを製造原価の安い日本国外で調製し、日本まで冷凍して運び解凍して販売することで、コンビニ弁当などと対抗することを目指した駅弁が開発されたことがある。JR東日本関連会社の日本レストランエンタプライズ（NRE）が販売した「O-bento」がそれである。発売当初は売上げを伸ばしたもののBSE問題により牛肉関連弁当の製造、輸入中止に追い込まれてから売上げが激減したため2007年（平成19年）10月までに在庫切れをもって販売を終了している。ただしこの「O-bento」は既存の駅弁とは大きくスタイルの異なる商品であり、一般的な駅弁のイメージに合致するものではなかった。

駅弁調製業者の現況

駅弁調製業者は、大きく2分極化している。
一方に、駅弁専業あるいは駅近隣の旅館などの内職として作られ続けてきた駅弁がある。それらの調製元は小規模零細の業者がほとんどであり、衰退傾向にある。近年に駅弁から撤退した業者、あるいは廃業した業者のほとんどはこちらのカテゴリーに属する。2010年（平成22年）4月、大都市である大阪駅などで営業していた水了軒が事業停止・破産に追い込まれているほか、2010年（平成22年）12月31日で駅弁の駅売りを終了し、事業停止・破産した博多駅の寿軒、2009年（平成21年）に事業停止した水戸駅の鈴木屋（2010年に廃業）などがこれに該当する。そのほかに、新宿駅の田中屋や立川駅の中村亭のようにJR傘下の会社に吸収合併されたケースもある。
ただ、駅構内からは撤退したものの、その後も駅の外（本店）では弁当店や飲食店として営業を継続しているケースとして、日立駅の海華軒、木更津駅の浜屋、亀山駅のいとう弁当店などがある（ただ、これらのケースでは時刻表に弁当マークや弁当案内などの記載などはない）。
もう一方に、駅弁業者を発端として発展を遂げ、現在ではそれぞれの地域で大手の食品製造企業となっている調製元がある。たとえば千葉駅の万葉軒、高崎駅の高崎弁当、横浜駅の崎陽軒、静岡駅の東海軒、敦賀駅の塩荘、神戸駅の淡路屋、広島駅の広島駅弁当などである。これらの調製元は出自として駅弁を守ってはいるものの、売上げ規模などの実態としては既に第一義に駅弁調製業者というのは不適切であり、地域の中核食品企業（外食産業）とでも呼ぶべき存在になっている。たとえば塩荘は日産25000食の供給能力を持つとしており、広島駅弁当に至ってはイベントの際に日産48000食を供給したという実績を持っているほどである。これらの業者は駅弁だけではなく、道の駅や高速道路のサービスエリアの弁当や空港の弁当（空弁）、デパートの地下食品フロア（デパ地下）などにも進出しているほか、その地域にあるコンビニエンスストアやスーパーマーケットで販売される弁当などの製造請負、レストラン・飲食店運営まで手掛けている場合がある。

汽車土瓶時代

かつては湯呑兼用の蓋が付いた汽車土瓶と呼ばれる陶器の小瓶入りの茶が売られた。1889年（明治22年）に静岡駅で信楽焼の土瓶にお茶を入れて販売したのが嚆矢と言われている。
1921年（大正10年）、鉄道省は衛生上の理由により土瓶を禁止したためガラス製のものが登場した。しかし煎茶が丸見えのため、煎茶が尿のように見えて飲む気にならないなどの理由で、わずか数年で製造が中止された。
汽車土瓶は重量があり破損しやすいため、後にポリ容器入りにとって代わる事となるが、現在も汽車土瓶入りの煎茶は小淵沢駅など一部で販売されているほか、近年でも復刻の形で駅弁とともに期間限定で販売されることもある。

旧日本領

かつての旧日本領や支配地域（外地）では、現地当局が運営する鉄道（台湾総督府鉄道、朝鮮総督府鉄道、樺太庁鉄道）や南満州鉄道の各駅で、内地同様に駅弁が販売されていた。
台湾では「鐵路便當」と呼ばれる各地の鉄道駅や列車の車内販売で販売される弁当があり、日本の冷めた状態が前提で作り置き販売される駅弁当とは異なり、温かい状態か加熱調理間も無い商品が店頭販売される。駅弁の内容は、排骨飯便當（油で揚げた骨付きの豚ばら肉を白飯の上に載せたもの）や雞腿便當（骨付き鶏もも肉揚げ）に滷蛋（台湾風煮卵）、豆腐干、沢庵漬けや高菜を添えたものなど、米飯と畜肉料理と付け合わせから構成される弁当が一般的である。このような弁当は駅や地方により多少の違いはあるが、どの駅でも大きな差異はなく比較的画一的である。また、台東線の池上駅などでは近年まで駅弁の立ち売りが行われていたほか、2015年7月には台北で国際駅弁祭り（國際鐵道便當節）が開催され、日本や台湾を始めとする6か国11社の駅弁が販売された。
韓国でも駅構内や車内販売で米飯にプルコギを主体とする惣菜を合わせた幕の内弁当のような弁当、その他の米飯と数種の惣菜による幕の内弁当のような弁当、海苔巻きの弁当が販売されているが日本の駅弁ほどの多様性はない。しかし近年では日本の駅弁文化に習い、ソウル駅に多数の駅弁販売店が出店し、多様な駅弁が販売されるようになった。また北朝鮮では、首都の平壌駅に駅弁があると北朝鮮鉄道本「将軍様の鉄道」に著されている。
樺太南部（サハリン）では、1945年（昭和20年）まで樺太東線知取駅などで駅弁の販売が行われたほか、残留ロシア人による「ロシアパン」の駅売りも行われていた。これらはソビエト連邦による占領以降は廃止されたが、現在（2016年時点）でも、主要駅の売店ではピロシキやサラダなどの惣菜類が販売されている。

その他アジア各国

中国では、食堂車営業列車の車内販売で弁当（盒饭）が販売される。メニューは朝食がマントウと粥、昼食と夕食は米飯や炒麺と肉料理などのおかず数品がセットとなっているのが一般的である。いずれも食堂車で調製され、温かいままの状態で販売される。 
モンゴルではウランバートル駅をはじめとする主要駅及び列車内で弁当の販売がある。K3/4次列車など国際列車以外の列車でも、ピロシキや羊肉の入った水餃子などが販売される。
東南アジアの各国でも、鉄道駅構内や車内販売で弁当が販売されている。ベトナムの列車では車内販売は国鉄職員が担当し、食堂車で調製された弁当が温かい状態のままスープとともに販売されるほか、駅のホームでも弁当やバインミーが販売されている。タイではガパオライス（米飯の上に肉料理と目玉焼きを載せたもの）やパッタイ、タイカレーなど多種多様な弁当が販売されている。これらの弁当は、発泡スチロール製の容器に米飯を入れ、その上におかずを載せたスタイルが一般的であるが、バナナの葉やビニールに料理を包み、一口サイズにして販売されている弁当もある。マレーシアでもナシゴレンやナシレマッなどの弁当が販売され、紙箱やタッパーなどに入ったもののほか、ナシブンクス（Nasi bungkus）と呼称されるバナナの葉やビニールコーティングされた紙の上に米飯とおかずを盛り、包んだ状態で提供される弁当もある。
インドでは、ダッバー（Dabba）という金属製の容器に、カレーと米飯やチャパティなどのパン類を入れた弁当が鉄道駅や列車内で販売される。
しかしいずれの国でも日本のようにこれらを「駅弁」として特別視する文化・意識は特にない。

ヨーロッパ

ヨーロッパではイタリア北部・中部やフランスの各地で、肉料理にサラダ、パスタ、パンかサンドウィッチ、小瓶のワインを合わせた食事セットが販売される鉄道駅がある。しかし食事セットはどの駅でも大きな差異はなく、販売される駅も日本の駅弁販売駅ほど多くはない。そもそも、ヨーロッパの路線は乗車時間が長く食事が2回以上必要な場合が多かった。そのため、調理された食料を持ち込んでも2度目の食事には食べられない。その上、大抵の長距離路線では日本よりはメニューが豊かで味がいい料理が出るビュフェが連結されているか軽食を途中駅で買ったり食べたり出来る時間が有るため日本のように駅弁の概念が発達しなかった。
なお、2012年4月に運行を開始したイタリアの高速列車イタロ（Italo）では、日本の駅弁を参考にしたイタロ・ボックスが有料で提供されている。そのほかに2016年3月より、パリのリヨン駅でJR東日本及び日本レストランエンタプライズとフランス国鉄の共同企画として、日本の駅弁5種類が販売された。当初は2カ月間限定の企画であったが、好評であったため販売期間が延長された。リヨン駅では、さらに2018年11月にも期間限定ショップが設けられ、駅弁の販売が行われたことがある。
フランスのパリでは、日本留学時にホームステイ先で作ってもらった弁当を参考にして、3軒の駅弁店を経営している女性が存在する。
駅構内等で販売され販売駅等に限定とされる弁当を「駅弁」と定義する文化・意識はほとんど日本固有のものであり、台湾と韓国には多少そのような文化・意識があるとはいえ日本ほどには確立されていない。