そごう

概要

2009年（平成21年）8月1日付で、かつての運営会社「株式会社そごう」が、西武百貨店と持株会社のミレニアムリテイリングを吸収合併し、株式会社そごう・西武に商号変更した。
登記上の本店は創業から大阪店閉店までと心斎橋本店開店からそごう・西武への再編前まで長年大阪の心斎橋にあった。横浜店は売場面積 (83,654m²) と売上高（1,000億強）が最大。1957年（昭和32年）、有楽町にも開店し、「有楽町で逢いましょう」を宣伝文句に東京に進出した。同名の歌番組、歌謡曲、映画が制作され、大流行になった（有楽町で逢いましょう#楽曲作成経緯とそごうの歴史参照）。映画では大阪店・有楽町店が撮影に使用され、衣装提供も行なった。
「人、街、世界をつなぐ、そごうネットワーク」なるキャッチフレーズも存在した。西武百貨店と統合したことで、MDや売場編集を西武流に。POSシステムの技術提供も受け、良きにつけ悪しきにつけ従来のイメージは一掃された。
イメージフラワーはダリアで、かつては包装紙や紙袋に印刷されたほか、関連組織の名称にも、ダリアルーム、ダリア友の会など、ダリアを冠したものがある。
ロゴマークは創業以来、初代十合伊兵衛の生家・絹屋の家紋であるちきり（縦糸を巻くための織機の付属部品。また石材や木材を繋ぎ止める部品の名）を丸で囲んだ「まるちきり」が使われている。ちきりはまた「ちきり」という言葉と「契り」の連想から、客との結びつきを末長く大切にといった意味も含んでいる。
ロゴマークの形状自体に変更はないが、色については、赤→紺→金・翡翠を経て、民事再生直後に原点回帰志向のもとで赤に、さらにミレニアムリテイリンググループのカラーとしての青に変更している。また、民事再生以前については、「そごう」ロゴと「SOGO」ロゴとが存在した。後者が後発で、前者も民事再生時点まで併用されていた。ロゴカラーが緑の時代には、続け字で右上がりの「Sogo」をCIに採用した時期もある。外装への採用例としては1996年（平成8年）から2001年（平成13年）の神戸店本館北側の壁面がある。
POSシステムは、NEC製を使用。

創業から百貨店へ

大和国十市郡十市村で絹屋として商売を行っていた徳兵衛の息子として生まれた十合伊兵衛（そごう いへえ）が1830年（天保元年）に大坂南渡辺町の坐摩神社（陶器神社）の南隣に古手屋（古着屋）「大和屋」を開業したのが始まりである。
1872年（明治5年）に古手屋を廃業して呉服店へ転換し、1876年（明治9年）に安堂寺橋通三丁目に移転。翌1877年（明治10年）には心斎橋筋一丁目に移転すると共に十合呉服店へ改称。
1901年（明治34年）4月3日には神戸市元町五丁目に神戸支店を開設した。
この神戸店は順調に売り上げを伸ばし、阪神電気鉄道三宮駅ビルへの出店する形で1933年（昭和8年） 10月1日に移転・増床して、百貨店として開業した。
この移転以降は「神戸そごう」というひらがな表記を用いており、その後の各店舗での「そごう」表記の第一歩となった。
1935年（昭和10年）9月24日には大阪・心斎橋の本店として村野藤吾設計の地下3階・地上8階建ての新店舗へ建て替え工事を行い、増床と近代化を実現した。昭和15年に「十合」、株式会社設立の昭和44年に「そごう」となった。
心斎橋の新本店ビルはガラスブロックを活用した美しい垂直線を強調したもので、モダニズム建築の傑作との評価もされている。
この店内には700名収容の劇場や茶室、貴賓室、食堂など売場以外の機能も併設されていた。
また、開業直後には大阪市営地下鉄御堂筋線が開通し、心斎橋駅と直結することになった。
心斎橋本店は全館一挙に建設されたのではなく、2期に分けて建設されたが、その内の2期工事の建設費は板谷宮吉率いる板谷財閥の資本導入により実現したとされている。

戦時下と戦後の売り場縮小と代替事業

第二次世界大戦中は配給品以外の商品が大幅に減少したため、売り場に空きが生じたことから、大阪本店の地下2階部分を活用して「家財保護預り」を行い、顧客の財産を守る事業も展開した。
この保護預かり制度は話題を呼び、大阪市内のみならず、大阪府下全域からの利用者があった。
終戦後は、進駐軍が本店を徴用し、PX（進駐軍とその家族向けの売店）として利用したため、百貨店としての営業が出来なくなり、大阪市内に在日外国人向けの輸入品店「オーバーシーズサプライズストア」を含めていくつかの店舗を展開して、営業機能の一部を代用する形になった。

営業再開から経営の混乱へ

日本デパートメントストア協会など業界を挙げた接収解除運動もあって接収解除が実現し、1952年（昭和27年）6月1日に大阪本店の営業を再開した。
しかし、この間約6年にわたって本店で営業できなかったことの影響は大きく、再開店から1年後には早くも売上が伸び悩むことになった。
また、一時期は外部からのグリーンメーラーによる株買い占めに遭った。
1957年（昭和32年）5月25日には、有富光門が主導して読売新聞の建設した読売会館に東京店を開店した。
しかし、この東京店は有富と読売新聞社主であった正力松太郎の間で一坪当たり月額4,000円という高額の定額家賃の契約を結んでいたため、月商約3億円で約7,000坪で約2800万円の家賃は、当時業界の常識とされていた売上高の約3%から5%を大きく上回って採算が合わず、業績の足を引っ張る結果となった。
1958年（昭和33年）4月に関西財界の顔役で日本繊維工業社長だった坂内義雄を社長に迎え、板谷宮吉の縁戚とされる当時日本興業銀行（現：みずほ銀行）特別調査室付考査役だった水島廣雄が副社長として就任し、主取引銀行の大和銀行（現：りそな銀行）常務から同じ副社長に就任した若菜三良と共に再建に取り組むことになった。
ところが、1960年（昭和35年）11月26日に坂内義雄社長が急逝し、当時慣例化していた当社の大株主で大口債権者である大和銀行と野村証券、山一證券、板谷宮吉、住友正雄で構成される「5者会」に諮ることなく、同年12月23日の取締会において大和銀行の意向で同行出身の若菜三良が副社長から社長に就任したため、5者会を構成する他者が反発して経営権を巡って抗争が生じることになった。この経営権を巡る争いは大和銀行が公正取引委員会に提訴されるという事態に発展し、1961年（昭和36年）10月26日にアサヒビール社長山本為三郎の仲介でようやく終息を見た。
この経営権争奪戦の解決を受けて1962年（昭和37年）1月30日に増資を決議して同年6月1日に資本金10億円へ増資し、同年4月26日に水島廣雄が副社長から社長に就任した。

増床や多店舗展開の推進

神戸店は増築・増床を進めて売り場面積約31,800m²へ倍増させる。そして、1971年(昭和46年)には年間を通じて神戸一の売上を上げて地域一番店となる。その後も隣接する国際会館と共同でケイエスビルを建設して新館とするなどさらなる増床で売り上げを伸ばした。阪神大震災前には売り場面積約48,962m²まで拡張した。
また、千葉そごうを1967年（昭和42年）3月21日に開設すると、開業2年目には地域一番店となり、3年目に早くも黒字化するなど軌道に乗せた。これにより、多店舗展開にかじを切ることになった。
多店化に当たっては、レインボーロードといわれる国道16号沿いに立地して東京都心部を包囲するように出店する戦略を採った。ほかでも、「交通のよい最適地に最大級の百貨店をつくる」ことを出店戦略の基本として店舗展開を進めた。
この出店計画は、旧名称「十合」の十にちなんだ出店戦略「グレーターそごう（10店舗構想）」と名付けられ、「千葉そごう」の出店を皮切りに「黒崎そごう」で達成した。
その後は、それを拡大する形で「ダブルそごう（20店舗構想）」「トリプルそごう（30店舗構想）」などと称して積極的な展開をした。
多店舗展開の当初は千葉そごうが出資する形で始まり、初期の出店である、柏そごうや広島そごうも黒字転換後は出資側に回って出店戦略を支える形式をとっていた。
こうした新たな地区への出店を進める一方で、千葉そごうは1972年（昭和47年）10月に別館を増設した。また、広島そごうは1974年（昭和49年）10月に開店した当初は、売り場面積が10,000m²未満に抑えられていたが、将来的に30,000m²へ増床可能なように建設された。共に近隣にサテライト店舗を展開して集客力と売り上げの拡大を目指すなど、店舗の増床も積極的に推し進めて地域一番店を目指した。
そうした増床戦略の最盛期には、千葉そごうが、モノレール駅と一体化した新店舗を開設すると共に旧店舗を業態転換させることで4館合計で売り場面積約90,000m²体制とした。また、広島そごう新館をNTTクレド基町ビルに開設するなど主力店周辺に店舗を出店して、立地地区の集客力を強化する戦略も展開していた
また、そごう本体でも、御堂筋の西側にある南区鰻谷西之町に駐車場ビルを建設するなど大阪店のテコ入れを図られた。同時に、有楽町の東京店についても読売新聞との家賃引き下げ交渉をおこない、また、地下鉄有楽町駅と地下売り場を直結させるための交渉を行うなどテコ入れを図った。
さらに、アジアへの出店では日本人観光客を狙うのではなく、地元の消費者を狙う戦略で出店している。実際に、香港そごうでは約85%、台湾太平洋そごうでは約95%が地元客といわれ、地元密着の百貨店となった。