軍服

陸軍

国によって様々なので単純化することはできないが、世界的な陸軍軍服の変化の趨勢では、第一次世界大戦頃に、詰襟から折襟や開襟（背広）型の軍服に移行し、第二次世界大戦頃にベレー帽が普及するようになった。現代陸軍では、常装は開襟型でネクタイを着用することが多く、緑又は茶色系統の色（カーキ色や国防色など）が主に用いられる。礼装は伝統的な形状が多く立襟（詰襟）を採用している国も残っており、礼装として海軍に類似した純白の制服が用いられる事もある。また、近衛部隊は帽章や軍装が特別なものとされていることも多い。
靴については、徒歩の将兵は主に編上靴に脚絆等を着用していたが、将校は乗馬に適するように拍車付の長靴を使用することも多かった。しかし、第2次世界大戦頃には自動車による移動が主体になり、長靴は廃れていった。その結果、現代では兵科階級を問わず、平常勤務には短靴が、戦闘時には半長靴が多く用いられることとなった。なお、東南アジアなど熱帯地方の軍隊では、サンダルや草履を着用する事もある。
陸軍と任務・組織編成の面で重複する国内軍、国境警備隊、国家憲兵、警察軍、一部の民兵組織、民間軍事会社は、陸軍に準じた軍服を用いる場合が多い。
サウジアラビア国家警備隊やイギリス陸軍のロイヤル・スコットランド連隊のように、民族衣装を軍服とする場合も少数あるが、その多くは礼装などに留まる。
国家憲兵の場合、街頭のパトロールなどでは一般的な警察官に準じた軍服を着用する場合もある。
民兵や民間軍事会社においては、軍服は国軍に比して簡略化されている場合が多く、戦闘服以外は私服という事が多い。特に規律等が存在する訳ではないため、礼装として戦闘服やベレー帽を用いられているケースもある（レバノンのカターエブやヒズボラなど）。末端の要員及び非軍事要員はポロシャツやジーンズなどの私服を着用しており、民間人と区別するための腕章やIDカードのみを付けている事もある。また、特定の外国の支援を受ける反政府勢力の民兵の場合、その支援国の軍服を流用している場合が多い（レバノンの旧南レバノン軍はイスラエル軍に準じた軍服を、ミャンマーのワ州連合軍は中国の人民解放軍に準じた軍服を用いている）。

海軍

海軍では黒・濃紺色・白色が主に用いられる。各国の海軍とも、概ね同じ形式の軍服を制定しており、階級章や帽章など細部が異なる。士官の場合、冬服は黒（アメリカ海軍や海上自衛隊など）または濃紺色（イギリス海軍など）のダブルの背広で袖に階級章たる金線が入り、夏服は白の立襟（詰襟）で階級章は肩章となっている。下士官の場合、冬服・夏服共に士官と同じであるが階級章が上腕に付される。水兵の場合、水兵帽にセーラー服が用いられる。また、士官・下士官の帽章も、イギリス海軍に倣って中央に錨を置きその周囲を植物の葉で囲み上部に王冠（大日本帝国海軍・海上自衛隊の場合は桜花）などを付すものが多い。
なお、近年では水兵は青色系の制服及び制帽を着用する場合が多く、旧来のセーラー服は日本やロシアなどに残されている他は礼装に留まる事も多い。臨検など接近戦が想定される沿岸戦闘艦艇や哨戒艦艇などでは迷彩を用いた戦闘服を着用するケースもある（ベトナム戦争では、河川哨戒艇の乗組員は全員、陸軍及び海兵隊に準じた戦闘服を着用していた）。また、大型艦艇においては、つなぎの作業服を用いる事もある。
航空母艦の乗組員のうち、甲板要員は事故防止や作業の単純化のために、原色（色ごとに担務が分かれている）や蛍光色を用いた目立つ作業服を着用する。

空軍

空軍は陸軍の服制と同じような詰襟、折襟も一部あるが、大半の空軍で背広型の軍服が用いられている。色は空を連想させる青系統のものが多く用いられる。帽章には鷲などの鳥や翼、飛行機のプロペラや翼の意匠が用いられることが多い。

海兵隊

海兵隊を、陸海軍とは別箇独立の軍種として設けている国はさほど多くはないが、設けている場合は独自の制服が定められることも多い。海軍風の制服を着用する場合と陸軍風の制服を着用する場合があり、国によって大いに異なる。西欧の海兵隊は海軍が出来る以前、徴用した船に乗り込んだ陸軍部隊から発祥した国もあり、そのような国の海兵隊は独自の陸軍風軍服を着用している。アメリカ海兵隊の場合は通常勤務服は褐茶色。の陸軍型であるが、式典用礼装のみ『ブルードレス』と呼ばれる詰め襟である。

変遷

西洋においては、封建制度の時代には軍装が統一されることはなかったが、17世紀以降制服の統一も図られるようになった。制服の着用はグスタフ2世アドルフのスウェーデン軍が最初であると考えられていたが、それ以前からドイツ、オランダ、デンマークに於て行なわれていたと指摘されている。
16世紀頃から銃の普及により甲冑が意味をなさなくなり、軽装となっていった。兜もすたれ、二角帽子などが使用された。当時の軍服は礼装と兼用されており、戦列歩兵などが敵を威圧するためや、火薬の硝煙が漂う戦場の中で指揮官が部隊を識別するために、派手な色合いのものが好まれた。しかし、17〜18世紀頃は染色技術が発達しておらず、財政上の理由もあって、全軍を煌びやかな服装で統一することは18世紀末まで困難だった。南北戦争の南軍が灰色系統の軍服を多く使用した理由も、技術的・財政的な制約が考えられる。
また、連続射撃ができず射程が短いという銃の性能が低い、この時代においては、火薬の硝煙により視界が限られている中で、射程に入る前に発砲させるため（マスケット銃等前装式の銃は、発射後次の発射まで時間がかかるため、その時間で接近して射程に入って攻撃することができる）、シルエットを大きくし実際よりも接近しているように見せる工夫がなされた。この時代の軍服の標準として高い帽子が採用されたのはそのためである。イギリス近衛兵のベアスキン帽にその名残がある。
普仏戦争の頃までは派手な軍服を使用している国が多かったが、銃の長射程化と命中精度の向上及び無煙火薬の発達に伴って、派手な色の軍服では狙撃を受けやすくなり、第一次ボーア戦争の頃から薄青・灰色・カーキ色系の上下の軍服（戦闘服）に移行していった。
第一次世界大戦が始まると、革製ヘルメットやシャコー帽あるいは通常の軍帽は野砲の弾丸の破片等に対して無防備であることから、革製ヘルメットやシャコー帽は廃止され、通常の軍帽と併用する形でスチールヘルメットの着用も進んだ。
第二次世界大戦中、アメリカ軍は、通常勤務服たる常装と戦闘服装とを分離した。第二次世界大戦後、各国とも常装と戦闘服装とを分離するようになっていった。また、民間の趨勢に合わせて、立襟（立折襟）から背広型への移行が進んだ。
日本軍においては、第二次世界大戦中、戦闘服装の分離は進まず、陸軍では通常勤務服兼用のままで終戦を迎えた。海軍では「略装」（褐青色の背広型）を「第3種軍装」として使用した。

オランダ

16世紀ヨーロッパの中心だったスペインの支配下で、その繊維産業を担っていたオランダが17世紀に入って独立した。そして、スペインの凋落に伴う“脱スペイン”の流れから、オランダがヨーロッパ服飾文化の中心となった。そのため、軍隊に制服が導入され始めた17世紀前半の代表的な制服であるグスタフ・アドルフのスウェーデン軍の服装もオランダ風であった。また、スペインを破ったオランダは、軍事制度面に於いてもグスタフ・アドルフのスウェーデン軍に影響を与えている。

トルコ

トルコの服装は17世紀ヨーロッパの服飾に少なからず影響を与えている。ハンガリー軽騎兵・ユサールの服装の基となっており、ユサール用の帽子の原型はフェス帽であり、ドルマン(英：Dolman)と呼ばれる上着もトルコが起源である。そのため、ユサールを通してその影響が世界に広まった。
オスマン帝国時代にトルコ軍の軍帽として採用されたフェス帽は、トルコ国内ではトルコ革命にともなって廃止されたが、旧オスマン帝国領の国（エジプト等）や、ヨーロッパの軍隊でムスリム系住民を兵士に編成した場合（オーストリア・ハンガリー帝国、イギリスやフランスの植民地軍、ナチス・ドイツの武装親衛隊等）に、しばしば軍帽として採用された。

スウェーデン

17世紀前半、グスタフ・アドルフは自軍兵士の服の色を統一した。そのため、スウェーデン軍の服装はこの当時の代表的な制服とされている。大きな織物生産地を持たないスウェーデンは良質な生地を大量に調達することが困難であったため、粗末な生地で作られた軍服が見栄えするように工夫が施された。色布での縁取りやボタンを飾りに付けた袖の折り返しといったそれらの工夫はドイツに受け継がれることになる。

フランス

ルイ14世の改革により、17世紀後半からはフランスがヨーロッパの政治・文化の中心となった。軍制や服飾に関してもフランスがヨーロッパにおいて主導的な役割を果たすようになった。しかし、18世紀に入ると軍服に関してはドイツがリードするようになり、服飾に於いてはイギリスの影響が強まった。
フランス革命の頃には様々な新しい服装（その多くはイギリスで生まれたものであった）が現われた。しかし、軍事制度や戦術に於ては斬新な改革を行なったナポレオン・ボナパルトは服飾等の文化芸術面に於いては復古的であり、軍服もルイ16世時代のものを使い続け、イギリスやドイツ、そしてアメリカにその新しい流れは先に取り入れられた。
服飾面に於てはナポレオン1世の時代に後れをとったフランスだが、ナポレオン3世は当時のヨーロッパのファッションリーダーとされており、軍服に関してもケピ帽がなど独自のデザインが見られるようになった。そのデザインは南欧や植民地を中心に多くの国の軍服に影響を与えた。また、それらの地域以外でも主要な国ではアメリカ、19世紀のオーストリア、そして明治期の日本陸軍等に見られる。
フランス領であった、あるいはその実質的な支配下にあった国々の軍服にはフランス軍の影響が強い。例：アフリカ州のアルジェリア、カメルーン、ガボン、中央アフリカ等。
また、現在でもアメリカ陸軍の軍服がフランスの影響を残していることから、アメリカ系の軍服を採用している多くの国は間接的に影響を受けていると言える。

ハンガリー

ハンガリー軽騎兵・ユサールの服装は世界各国の軽騎兵部隊に採用され、現在でも世界中の軍隊で騎兵の正装或いは特別儀仗服として使用されている。日本でも、旧陸軍の騎兵科の正装に採用され、現在でも警察・自衛隊のカラーガード隊の制服に見られる。また、ポーランドウーランの服装と同様に、軍隊以外のマーチングバンド等の制服にも影響を受けたものが多く見られる。
ドルマン(Dolman)と呼ばれるこの上着にはボタンが3列或いは5列有り、左右の列のボタンは飾りで中央の列のボタンで前を閉じる。各列のボタンを繋ぐ紐が特徴であり、日本では肋骨服とも呼ばれている。19世紀末から20世紀初頭の各国陸軍の勤務服にはこの形式の服が多く採用され、日本でも日露戦争開始の頃まで将校の軍装として着用された。
また、ユサール用のトルコ風帽子はバスビー（英：Busby）やシャコー帽へと変化した。シャコー帽は現在でも広く使用されており、バスビーもイギリス軍等で使用されている。

ポーランド

ポーランド軽騎兵・ウーランの服装は世界各国の槍騎兵部隊に採用され、他兵科の制服にも影響を受けたものが見られる。そして現在でも世界中の軍隊で騎兵等の正装或いは特別儀仗服として使用されている。日本でも、警視庁騎馬隊や警察・自衛隊のカラーガード隊の制服に採用されている。また、軍隊以外のマーチングバンドやホテルのドアボーイ等の制服にも影響を受けたものが多く見られる。そして、この2列ボタンの上着がフロックコートやブレザーへ変化したとも言われている。
また、上着と共に世界中へ広まったウーランの帽子“チャプカ”(Tschapka)が現在広く使用されている官帽（Peaked cap）の原型であるとされている。

イギリス

イギリスはフランス革命によってフランス宮廷が無くなり、その後のナポレオン戦争に勝利したため、19世紀以降の西欧社会に於ける服装体系の整備を主導してきた。そのため、デザイン面ではドイツ風を取り入れることが多かったが、新しい種類の軍服の採用やその体系化に関してはイギリスが世界をリードしている。一方でキルトなどの民族衣装も制服に取り入れている。
かつてイギリス領であった、あるいはその実質的な支配下にあった国々の軍服にはイギリス軍の影響が強い。例：アジア州のインド、パキスタン、イラク、ヨルダン等、アフリカ州のエジプト、リビア、ケニア、ウガンダ、南アフリカ等、アメリカ州のカナダ等、オセアニア州のオーストラリア、ニュージーランド等。
また香港は現在中国の特別行政区であるが、一国二制度がとられている関係で、同地の警察官の制服はイギリス領時代のデザインをほぼ踏襲している（帽章等のデザインに変更あり）。
イギリス発祥のキリスト教会である救世軍も、イギリス軍服を模した制服を着用している。

オーストリア

ドイツ連邦一の大国であったオーストリアの軍服は他のドイツ諸邦に影響を与えており、現在でもその名残が見られる。
山岳部隊で用いられていたつば付きの戦闘帽（防寒用の耳あてを折り返して前部のボタンで留めているのが特徴）は、第一次大戦後にドイツ、ハンガリー、中国で戦闘服用の略帽に影響を与えた。

アメリカ

アメリカはブルゾン型戦闘服を中心に第二次大戦後の世界の軍服にもっとも強い影響を与えている国のひとつであるが、19世紀初頭にはその先進性が見られた。
フランス革命期に流行したサン・キュロットはその後ヨーロッパでは廃れ、長ズボンが一般に普及し、軍服にも採用されたのは1830年代以降である。一方、王侯貴族が存在しないアメリカには定着し、軍服のボトムスにも世界に先んじて長ズボンが使用されるようになった。
19世紀前半のヨーロッパの紳士服は細身で体型が現われるようなものが流行していたが、当時の伸縮性の無い布地で作られたズボンでは膝の屈伸が不自由となる。そのため、ズボンの素材に伸縮性のある皮やニット編みが用いられたりもした。そして、このような服はオーダーメードで仕立てなければならなかった。一方、アメリカでは1900年頃には既製服を売る店が現われていた。既製服は同じ型紙で同じ寸法の服を大量に生産するため、様々な体型の人間が着られるようにデザインする必要があった。そのような理由から、その後欧米の紳士服の流行は余裕を持たせたラインへ流れが変わって行った。
1850年に現在と同じ構造の実用的なミシンがアメリカで発明され、南北戦争時にはミシンで量産された軍服が初めて使用された。そして南北戦争の影響もあり、アメリカの既製服産業は大きく発展し、世界の最先端を行くものとなった。
第二次大戦後独立し、同時に東西冷戦下でアメリカと強い関係を持った国々には、礼服、勤務服を含めてアメリカ軍の影響が強い。例：韓国、台湾、フィリピン、旧南ベトナム（ベトナム共和国）等。日本の自衛隊の制服も、旧日本軍からのデザイン上の連続性を最小限にとどめるという配慮も手伝い、アメリカ軍の制服をモデルにしている。1991年には、陸上自衛隊の常装を旧軍のカーキ色に近い茶灰色からアメリカ陸軍と同様の緑色へ変更した。2007年には中国人民解放軍もアメリカ軍の軍服の要素を取り入れた新型軍服を採用している。また、イラン軍では革命以降もアメリカ軍の影響を受けた軍服を使用している。

ロシア（ソ連）

ソ連軍がロシア軍から引き継いだもっとも顕著な軍服の特徴の1つである肩章は、第二次大戦後の社会主義陣営の国々の多くに影響を与えた。例：モンゴル、北朝鮮、中国（1955〜65年、1988年〜）、ルーマニア、アルバニア（1945〜66年）、キューバ、南イエメン等。
一方、東ドイツ、ポーランド、チェコスロヴァキア、ハンガリーでは戦前との連続性の強い階級章が導入された。またブルガリアはソ連式の階級章を導入したが、先述の戦前のブルガリア軍自体にロシア軍の影響が強かったので（戦中はこれとドイツ軍の折衷とも言うべきデザインであった）、その意味では伝統の踏襲とも取れる。また独力で内発的に抵抗戦争と革命を達成したとの自負の強い国々では、ソ連式の階級章と別の独自のパターンが併用されたり、後者にとって代わられたりした。例：ユーゴスラビア、アルバニア、中国、ベトナム、キューバ等（うちアルバニアと中国では1960~80年代に階級制度と階級章自体が廃止）。
1991年にソビエト連邦が解体して後のロシア軍の軍服は、ソ連軍の軍服から「ソ連」「共産主義」につながる意匠（赤い星等）を排除する一方、1943年に復活した「ロシア軍」の要素と第二次大戦後に新しく加えられた要素（開襟ネクタイ式の上着や迷彩服等）をほぼそのまま踏襲したものになっている。ソ連解体後に新たに加わった要素としては、従来の楕円形の帽章の上に付く「双頭の鷲」（東ローマ帝国の後継者と自任するロシアの象徴）の帽章などがあげられる。
ロシア以外のソ連諸国の軍服のうち、ウクライナ、ベラルーシ、カザフスタン、キルギスタン、トルクメニスタン、ウズベキスタン、タジキスタン等の国々ではソ連との連続性（ロシア軍との共通性）が強い。他方、ソ連への併合に対する反感が根強かったバルト三国（リトアニア、ラトビア、エストニア）等では独自色の強い軍服が採用されている。
ソ連諸国ではないがソ連の影響の強かったモンゴルでは従来のソ連軍式の軍装から米軍式の軍装に近いものへと変わった。
北朝鮮では朝鮮戦争期はほぼソ連軍そのままの肩章式の軍装であったが1950年代以降、中国の影響を受け襟章式の折り襟の服がメインとなり肩章は開襟式のパレード服などで主に用いられる。
その他、ロシア（ソ連）軍から各国の軍服に広まった軍服の要素としては、ヘッドホンを内蔵し緩衝パッドをつけた戦車帽、水兵や特殊部隊兵士が着用する、白地に青の横縞のシャツ等がある。

ポルトガル

マカオは現在中国の特別行政区であるが、一国二制度がとられている関係で、同地の警察官の制服はポルトガル領時代のデザインをほぼ踏襲している（帽章等のデザインに変更あり）。

日本

日本陸軍の制服は当初フランス軍の影響が強かったが、後にドイツ軍の軍装の影響が強くなる。もっとも、日本の国際的地位が向上するにつれて独自の部分が強くなる。また、日本海軍はイギリス海軍の影響が強かった。しかし、紺色長立襟ホック留ジャケットはイギリス海軍ではなく、フランスの影響である。
これらの日本軍の軍装の影響は、日本から政治的・軍事的援助等を受けた辛亥革命後の各種軍閥、満州国軍や中華民国維新政府その他に比較的顕著に見られる。
中国人民解放軍では1955年から65年にかけて、ベトナム人民軍では1950年代〜70年代後半にかけて（ほぼ南北統一以前の「ベトナム民主共和国」の時期に相当）、肩章と併用して襟章によって階級が表されたが（主として立折襟の勤務服と開襟の戦闘服に使用）、そのパターンは旧日本陸軍の「九八式軍装」の襟章に近いものがある。これらの例が実際に日本軍を参考にしたものか、偶然の類似なのかは不明である。しかし、旧日本軍の中国大陸からの撤退に伴う大量の余剰武器や装備を創設間もない中国人民解放軍が運用した影響を指摘する説もある。いずれにせよ第二次大戦中「抗日戦争」を戦った軍隊の軍服に、かつての仇敵に近いデザインが取り入れられたのは興味深い。