リンナイ

概要

リンナイという社名は、創設者の林兼吉と内藤秀次郎から一字を取ったもの。当初「ナイリン」だったが、語呂が悪かった為、「リンナイ」に変更した。名古屋瓦斯（現・東邦ガス）の社員だった二人が、スウェーデン製石油コンロを譲ってもらったのがきっかけとなり、1920年（大正9年）9月に石油コンロ卸売業者「林内商会」として設立。
国内では長らく「ガスとエレクトロニクス」というキャッチフレーズを用いてきた。なお、CMのサウンドロゴは国によって異なる。また、スポンサークレジットは長年“Rの穴部分を紅い炎にした社紋”と、その下に「リンナイガス器具」であったが、2006年（平成18年）から「Rinnai」となった。また、製品は同じ愛知県に本社があるINAX（現LIXIL）にもOEM供給されている（給湯機器はINAX扱いの製品も一部Rinnaiブランドのまま販売される）。
2006年（平成18年）に同じく愛知県内に本社のあるパロマが起こした一連の湯沸器事故の不祥事で、リンナイにも風評被害が出るのではと言われていたが、パロマに対する消費者の嫌気（不買ムード）により給湯器部門（特に、小型瞬間湯沸器）でリンナイのシェアが延びた。
また、旧松下電器産業（現パナソニック）が2007年（平成19年）4月にガス器具製造販売を撤退したことに伴い、リンナイ製品はパナソニックショップ（当時はナショナルショップ）にも供給されている。
2019年4月1日に「Rinnal」ロゴが一新され、ゴシック体をベースにやや幅広な形状で、角を丸めたデザインとなった。

営業のパロマ、技術のリンナイ

リンナイはかつては技術志向のメーカーと言われた。それは特に世界初となるセラミック素材使用の遠赤外線バーナー「シュバンク」に代表される。また家庭用では従来平均的なサンマ2匹がやっととされていたガステーブルのグリルを3匹まで収容可能とした「ジャンボグリル」(現在はそれ以上の収容力が一般的である)、後の家電メーカーによるオーブンレンジに先駆けて、ガスとマイクロウェーブ加熱を併用する「電子コンベック」（コンビネーションレンジ）など、独創的かつ高い技術力を背景とした製品開発を行ってきた。
ただし、それは必ずしも先進的であるということを意味しない。例えば、パロマ湯沸器死亡事故で問題となったFE式湯沸器も、問題の機種が本体内に排気ファンを収納していたのに対し、同時期のリンナイ製品は、本体上方にシルクハット形の排気扇を別に取り付けていた。発売当時、外観の不恰好さや取り付けスペースの制約から、リンナイ製はパロマ製に比べて不評であった。
リンナイとパロマは同じ愛知県名古屋市の企業で、パロマの創業の方が先ということもあり、長くリンナイにとってパロマはライバルというより追いつくべき目標であった。1980年代中頃まで、リンナイは積極的な営業にはそれほど注力しておらず、販売店任せの傾向があった。しかしながら、その技術志向は同じく技術屋志向が高いLPガス供給事業者の従業員によって評価され、徐々にパロマとの差を縮めて行った。
1990年代のエコロジーブーム、さらにバブル崩壊が影響し、ガス器具にも高度な省エネルギー技術が求められ始めると、リンナイは俄然、市場で有利になった。この頃からCMにも著名人を積極的に使うなど、営業にも力を入れるようになって来た。家庭用ガステーブルではほぼ独走の状態となり、業務用機器でもパロマが遠赤外線バーナーを早期に開発できなかったこともありリンナイ優位に傾き始めた。そして先述のパロマ製給湯器による死亡事故に絡む不祥事から、長年パロマの牙城であった給湯器部門でも完全に逆転し、日本におけるガス機器総合メーカーではトップとなっている（因みにパロマは海外での売り上げに注力している故、国内への対応に消極的であった）。
ドイツの自動車部品メーカーボッシュが、大株主で一時期筆頭株主だったこともある。現在でもノーザン・トラストやドイツ銀行など海外の投資家が主要株主に名を連ねている。

リンナイ湯沸器死亡事故

2007年（平成19年）2月7日リンナイ製の湯沸かし器を使用していた神奈川県の男性が死亡する一酸化炭素中毒事故が発生した。それがきっかけとなり、2003年（平成15年）と2004年（平成16年）にも1件ずつ同じリンナイ製の湯沸かし器が原因と思われる、死亡事故が起きていた事も発覚。2月9日、経済産業省が注意を喚起した。
開放燃焼型の小型湯沸器の不完全燃焼防止装置は、フレームロッドで炎の整流作用を利用して正常な燃焼を確認する安全装置。今回疑われている不完全燃焼防止装置機能の不作動とは、同機能作動の後も原因を取り除かないまま再使用を繰り返す（再点火の回数は後述参照）と、すすが内部にたまり、同機能が作動しなくなる場合があるというもの。不完全燃焼などの場合に抑止側（燃焼させない方向）に働く熱電対の感知が阻害されるためとみられている。熱電対は二つあり、抑止側の熱電対は、不完全燃焼で火足が長くなるなどの場合に加熱してフレームロッドに流れる電流の起電力を抑止する。
「数百回の再点火を半年から1年間にしなければ不完全燃焼防止装置の機能は失われないはず」という同社幹部の見解が報道されている。これに対し経産省の実験でも、現象の再現には150回以上の再点火行為を必要とするという結果が出ており、正常な使用法では起こり得ないとの結論を出した。
誤使用が危惧される該当機種は、「RUS-5RX」「RUS-51BT」「RN-405SD（東京ガス型式）」「RI-5SH（東邦ガス型式）」「KRN-685C（北海道ガス型式）」「KRN-0111（京葉ガス型式）」「KRN-395A（北陸ガス型式）」。以後の機種は、乾電池の取り外しなどのリセットを行わなければ再使用が抑止される「再点火防止装置」が装備された。なお、不完全燃焼防止装置作動の際に原因除去を怠り、安易にリセットを行えば同様の不作動は起こり得る。
同種の事故は同時期の小型瞬間湯沸かし器ならばどれでも起こり得ること、そもそも説明書に書かれた注意喚起を怠ったゆえの事故である事などから、神奈川県警は販売当時のリンナイの品質保障部長と東京ガスのリビング営業部長を使用方法によっては同種事故が発生すると知りながら事故防止対策を怠り、男性を中毒死させたとして業務上過失致死容疑で書類送検したものの、消費者責任の範疇にあるという見解と、刑事処分に相当する法的根拠に乏しいという理由から、横浜地検は起訴を見送った。しかし、それでもリンナイは該当機種のみならず自社製の全小型瞬間湯沸かし器に対する緊急無償点検を実施するなどの対応を行った。
なお、不完全燃焼装置の有無に関わらず、この形態（開放式小型瞬間湯沸器）の使用の際は常に換気を怠らないことや、浴槽への湯張り等の能力を超えた連続・大量の給湯の禁止は、メーカーからのみならず、ガス事業法によってガスの提供事業者より年一回以上喚起される事になっている。

現在

2007年（平成19年）2月23日より、前述した「湯沸器死亡事故」を受けて、小型湯沸器の「対象製品無償点検や使用時の換気について」の注意喚起を行うCMを放映している。
※ 同社は事故を受けて、当初はテレビCMを自粛するとしていたが、「（対象製品無償点検や使用時の換気について）消費者への周知を優先する」として、注意喚起のCMを制作・放映することにした。CMの内容については、パロマや松下電器産業（現・パナソニック）のお詫びCMに類似している。2012年（平成24年）現在も、『情報プレゼンター とくダネ!』の火曜日の提供枠やリンナイ公式ページ、スポットCM枠などで「注意喚起」CM（新バージョン）を放映している。
他に2007年（平成19年）10月よりガラストップビルトインコンロなどの製品CMも放映を再開したが、「♪リンナイ～」などのサウンドロゴは2010年（平成22年）8月31日までの約3年間行われず、創業90周年を迎えた9月1日から再開された。
提供クレジットはリンナイガス器具だったが、2006年（平成18年）4月からRinnaiとなっている。