電子書籍

電子書籍（でんししょせき）とは、主にインターネット上で流通する電磁的に記録された読み物の総称である。電子ブック、デジタル書籍、デジタルブック、Eブック、オンライン書籍とも呼ばれる。PCやスマートフォン、タブレットで閲覧用アプリを用いたり、電子書籍リーダーなどで閲覧する。既に出版された印刷書籍を電子ファイル化することで、印刷、製本、在庫確保、流通、その他経費を大幅に削減し再販でき、絶版を避けられる。また個人が出版社などを介する事無く独自で出版出来るのも電子書籍の魅力である。

リフロー型とフィックス型

電子書籍は同じフォーマットでも、そのレイアウト（文章と画像の配置）の形式によりリフロー（再流動）型とフィックス（固定）型に分類される。
リフロー型は画面サイズ変更に追随してレイアウトが変更され、またフォントサイズや行間などを任意で変更することが出来る形式であり、小説や学術書など文章中心の書籍に多い。ページという概念がない。
フィックス型は画面サイズが変更されてもレイアウトが固定されていて、フォントサイズの変更も出来ない形式であり、写真集やコミックなどの書籍に多い。ページまるごと画像で取り込まれた形式のものもフィックス型と言われるが、画像であるためテキスト情報は持たず、文字列検索も出来ない。日本電子書籍出版社協会はフィックス型の場合、全ページ画像のみで構成されるよう勧告している。

スマートフォン

欧米ではiPhoneなどスマートフォンにおいて、画面の大きさや操作性の向上、また、Amazon.comのKindle向けコンテンツを購入できるなど、環境が整備されてきたことから電子書籍の普及が始まっている。
日本でもiPhoneは普及しているが、ケータイ小説を除けばコンテンツ整備が遅れていた。これは配信サイトに当たるApp Storeにおけるコンテンツの立ち上げとiOS用のリーダーの開発が必要であった為であるが、その中で日本のApp Store上で2008年12月から産経デジタルが産経新聞紙面を配信するサービスが開始され、当時は先駆的な試みとして話題となった。
2010年にはiPad発売により大きく潮流が変わり、多くのコンテンツプロバイダが参入するようになっている。同年、AndroidOS搭載のスマートフォンが本格的に発売されたことで、それに対応した電子書籍サイトの開設も進められている。これに関してはNTTドコモと大日本印刷の2Dfacto、シャープのGALAPAGOSなど、端末のベンダー側からもコンテンツ供給のアプローチが行われている。
スマートフォンは日本において大きく普及した2008年頃から注目を集め、その一種であるiPhoneが2009年時点の北アメリカで、電子書籍の端末としての認識が広がり始めている。iPhoneは日本でも好評を博し、その流れを汲む製品であるiPadは「タブレット端末」であるが、2010年初夏より「電子書籍端末」として、日本のマスメディアでもよく取り上げられるようになった。

ケータイ

通信機能と液晶表示部を備え、アプリケーション（iアプリ・EZアプリ・S!アプリなどのJavaアプリ）をダウンロードできるフィーチャー・フォンは電子書籍コンテンツに対応した閲覧ソフトウェアさえ搭載すればすぐに電子書籍端末になる。普及台数や小型であること、すでにメールなどで小さな画面に違和感が少なくダウンロードも一般化していること、課金システムがすでにあることなど、多くの点で携帯電話機が電子書籍の端末として広範に普及する可能性は十分にある。
日本では、2003年11月にauが売り出したWINシリーズで本格的なサービスが開始された。当時の通信パケット料は従量制が一般的であり、書籍やコミックを携帯電話でダウンロードして閲覧するとコンテンツ代よりもパケット代の方が高くなる状況（いわゆる、パケ死）であったため、実現は困難であった。しかし、auのWINシリーズよりパケット定額モデルが登場し、容量の大きい書籍コンテンツでも配信可能となった。（2003年当時は、書籍のダウンロード可能容量は、1ファイルあたり、1.5Mバイトの制限があった）。このとき、書籍コンテンツを提供したCP（コンテンツプロバイダ）は、凸版印刷（ビットウェイ）、とシャープ、モバイルブックジェーピーの3社である。コミックは、凸版印刷（ビットウェイ）のHandyコミック（現BookLive）のみであった。
2004年前半にNTTドコモが売り出したFOMA 900iシリーズ（どちらもフィーチャー・フォンの先陣である）において実現したJavaアプリ（EZアプリ・iアプリ）のリッチ化により、PC向けの電子書籍サイトで採用されていた.bookフォーマットのリーダーであるT-timeのアプリ版リーダーがセルシスとボイジャーによって開発された。その後、出版業界の要請もありビットウェイがプラットフォーム供給者となり、ビットウェイの「Handyコミック」だけでなく、NTTソルマーレ（コミックシーモア）などのCPがコミック配信のメニューサイトを開設した。さらに着うたサイトと同じく徐々に同業者や供給者である出版社自社も参入した。これらは特に携帯コミックと形容されている。現在はウェブコミックの勝手サイトを含めると1000サイト以上存在する。
また、2005年頃から青空文庫と同様、（自作の）文章をテキスト記述した勝手サイト (HTML) をWWW上に公開し、口コミで評判が広がるケータイ小説という形で電子書籍に近い形態のものが普及した。
携帯コミックの黎明期は単行本（またはその原稿）をスキャンしたものを1話単位で販売課金・配信するだけであったが、2006年頃からは本に掲載せず直にサイト上で描き下ろしを配信する形態のものが現れ、次第に「ウェブコミック」と称されるようになる。
日本での有料携帯電話用コンテンツの市場規模は、2005年から伸び始め、2007年には300億円にもなったというデータもあるが、多くが携帯コミックであり、利用者層が限られている。
auグループは2009年6月から電子書籍コンテンツの閲覧に最適化した高解像度液晶を搭載したフィーチャー・フォン「ブックケータイ biblio」を発売したが、大きさ・重さなどが災いしヒットにならず2010年春に後継機種を出さずに終売した。（2010年末に登場したbiblio leafは電子ブックリーダーである。）

パーソナルコンピュータ

パーソナルコンピュータは、ソフトウェアを選ぶことで多様な使用法が行なえ、電子書籍の再生もその1つとなる。デスクトップPCからネットブック、そして携帯情報端末までは、可搬性や用途の面で少しずつ異なりながら連続的に並んでおり、大きいものは画面が大きく動画表示などでも能力に余裕があるが可搬性・携帯性は損なわれる。小さいものは画面が小さく動画再生をはじめ処理性能が求められる機能は備えず、使用時間も制約を受けるが携帯性がある。

PC用アプリケーション

PCにダウンロードして実行することで、電子書籍コンテンツを再生するものがある。多くが独自の電子書籍ファイル・フォーマットに対応する電子書籍再生ソフトである。HTMLやPDFのような広く利用されているフォーマットの電子書籍コンテンツでは電子書籍専用の再生ソフトは必要としない。なお、商品カタログや広告物など、ウェブ上に存在する無数のHTMLやPDFフォーマットのダウンロード・コンテンツを電子書籍と呼んでよいかはあいまいである。

タブレット

2010年4月3日に、まず米国から販売が始まり、その後、5月28日には世界各国でも販売が開始された iPadは、動画や音楽の再生機能やゲーム機能だけでなく、電子書籍閲覧機能も注目された。このような「タブレットPC」と呼ばれる平板状の携帯型PCは、高機能な携帯電話である「スマートフォン」では画面が小さすぎるがノートブックPCでは電子書籍を読むだけの用途には大きく重すぎて不便である読者層に適したものとして歓迎され、複数のメーカーから同様の製品が販売されて新たな携帯型情報端末のカテゴリを形成しはじめている。

専用端末の例

現在も発売されているものとしては、「Amazon Kindle」、「Rakuten Kobo」、また日本では未発売であるが「Barnes & Noble Nook」などがある。詳しくは「電子ブックリーダー」を参照。

PDA

1999年6月にシャープのISP兼ポータルサイトのSharp Space TownでPDAザウルス向けに電子書店「ザウルス文庫」を開始。このコンテンツにおいてXMDFフォーマットを初採用した。2001年11月に、凸版印刷のビットウェイがPDA向けに「@irBitway」の名称でサービスを開始。
2002年にはNTTドコモによるがInfogate接続のPC・PDA向けに「M-stage Book」を開始。NTTソルマーレがキオスク端末「Foobio」接続のPDA向けに、ソニースタイルがCLIE向けにコンテンツ数は少ないものの電子書籍コンテンツの販売を行っていた。

配信形態

1980年代から90年代においてはフロッピーディスクやCD-ROMといったメディアで配付されるものも多かったが、90年代後半からはインターネットの普及もあり、通信ネットワークで配信されるものが主流となった。
ネットワークでの配信方式は大きく分けて、配信先から電子書籍を端末に保存して読むダウンロード方式と、端末にデータを保存せずにオンラインのまま読むストリーミング方式がある。

携帯電話の配信形態

携帯電話の場合は、キャリア毎の端末機の仕様のため、実際には、KDDI (au)、ソフトバンクモバイルがダウンロード方式で、NTTドコモはストリーミング方式である。2003年11月に、はじめて携帯電話でダウンロード方式のコミック配信をビットウェイ社が開始した。携帯電話のコミック用ビューワーは、当初ベクター形式のコミックサーフィンとラスター方式のビットウェイ・ビューワーの2方式で始まった。その後、コミックサーフィンにラスター形式の機能が実装された。現在ではラスター方式が主流である。

著作権保護を優先し認証を必要とする

電子書籍データを端末に一部、またはすべてダウンロードするが、閲覧するためにはインターネットに接続していることが必要な形式である。サーバから情報をダウンロードして、キャッシュとしては記憶されるが、この一時ファイルは閲覧中は開かれたままで、静的なデータとしては基本的に保存できない。インターネット上のサーバに接続していないと閲覧できないため、提供側はかなり確実な著作権保護を得られるが、閲覧者には利便性が損なわれる。基本的には一般のウェブブラウザにプラグインと呼ばれる機能拡張プログラムをインストールして閲覧できるようになっているが、ウェブブラウザとは別に動作するものもある。

デジタルデバイド

専用端末の有無がデジタルデバイド（情報格差）を生じる可能性がある。特に米国では、政府は公的な発表をインターネットのような電子的な手段で行なうのに積極的だが、国民の全てがパソコンを持って閲覧できる環境に在るとは限らない。この点が米政府の完全電子公報化の足枷となっている。この問題は開発途上国ではさらに深刻であり、本来は社会を豊かにするための知識を提供する書籍が、電子化によるデジタルデバイドで、それら書籍に親しむべき貧困層の手に届かない危険性を生む。開発途上国でのデジタルデバイド問題を緩和するために、例えば100ドルPCという安価だが十分な性能を備えたパソコンの計画などもあるが、どこまで普及できるか、普及後のサポートが行なえるのかなど、すぐに答えは出せない。

電子機器としての弱点

このほか、これら電子書籍と閲覧端末が何らかの形で電子機器に依存するため、これら機器に固有の問題も含んでいる。例えば、電力がなければそもそも利用できないため、発展途上国など停電が常態化している場所や電源が得がたい地域での利用が難しいこと、また繊細な電子機器は精密機器の例に漏れず故障しやすく衝撃や浸水などによってたやすく壊れてしまうこと、電子機器の操作が必要なこと、そして何より端末自身が旧態化することで、端末そのものの商品価値が損なわれるだけではなく、新機種への乗り換えに際して互換性の問題から旧来機種向けのデータを移行する手間がかかるか、あるいは旧機種向けデータをあきらめるしかないなどの懸念も存在する。また、電子機器の液晶の発する光によって目の疲れを引き起こしやすい。

事業者側による電子書籍削除

紙の出版物とことなり、代金支払後であってもサービス提供元の都合等により一方的に電子書籍が削除され、利用できなくなることがある。

著作権保護と可搬性

紙の出版物をデジタル情報化すれば、なんらかの複製制御の仕組みを配布方法や再生機器内に備えないと、デジタル情報は容易に複製物が作られるようになり、P2P型共有ソフトなどの違法な情報複製によって本来の著作物の販売が阻害されるなど著作権者の権利が侵害される可能性が高い。これを避けるために、電子書籍では当初からオンラインによる認証機能を設けたり、ダウンロードした端末以外で閲覧できないようにするといったハードウェア・キーを導入したりすることで、広範な複製は行なわれないようになっている。著作権者の権利はこれでほとんど保護されるが、利用者にとっては購入したコンテンツが特定の機器に縛られて可搬性が制限されたり、閲覧キーが損壊してしまえばまったく再生できず最悪では再購入する以外に手段がないなど、利便性が大きく失われることになる。これらが電子書籍の普及を阻害する一要因になっているとの指摘もある。2010年にはApp Storeで紙の出版物をスキャンした電子書籍の海賊版が多数見つかり、問題となった。2010年には、不足する電子書籍を利用者が手元の書籍等をスキャンして自ら電子情報化する「自炊」という作業が顕在化したが、その手法の派生として専門業者が登場し、スキャンデータの不法なコピーが流通する危険性に加えて、自炊作業によって本来は破棄される裁断済みの書籍束が他者のスキャンに幾度も利用されかねないという別の著作権侵害の問題を引き起こすと危惧されている。

電子化権利問題

コンテンツの多くは紙媒体での出版を前提とした契約下で関係者が製作に携わったものであり、その電子化と公開ではそれら関係者の利権がからみあい、デジタル情報ゆえに新たな契約が対象とする配布媒体・データ形態の範囲がわかりにくい、コンテンツの電子化にも技術面以外の様々なハードルが存在している。
Google社は著作権者に無断で電子書籍化を進めてそれらをネットワーク上で公開することで権利を侵害したとして、米国内で著者・出版社団体から訴えられ、2年以上にもわたる係争の結果、多額の和解料の支払いとユーザーに対する課金および著作権料徴収を徹底するという条件を飲むことでようやく和解に至っている。
コンテンツの提供者側の課題の1つは電子書籍に関わる複雑な権利関係をどのように処理するか、ということである。現在の電子書籍は、主にこれまで紙媒体で流通していた作品を電子化したものが大多数である。また、そのような作品が一番人気があり市場でも売れている。しかし、過去に出版された作品を電子化によって再版する場合に、権利を誰が所有しているのか明らかではないことが多い。なお、電子化を行う手段としては紙媒体をスキャンする方法と近年主流になっている印刷用に用意したDTPデータを電子書籍用のデータに変換することで電子化する方法がある。スキャンする方法では紙媒体のレイアウトもスキャンすることになるが、このレイアウトの権利（版面権）は著者ではなく、出版社が保持しているとの見解もあり、このような非常に複雑な権利関係の処理が出版業界に電子化を躊躇させている。また、収益性からオリジナルの電子書籍作品が流通しにくい事も電子書籍が普及しない一因とも言える。従来の紙による出版物であれば、書店取次ぎに出版物を卸した段階で（実際には数カ月のタイムラグがある）出版社に収入があり、それを原資に著者や制作に関する費用を支払うことができるが、電子書籍ではこのようなシステムを構築するのが難しい。一部の電子書籍書店ではアドバンス（売上げの前払い）で対応しているが、上手く機能しているとは言い難い。

著作権切れ出版物の供給

プロジェクト・グーテンベルクや青空文庫のような著作権切れコンテンツも存在するが、そういった過去の作品だけでは電子書籍の利用者のニーズを満たせない。著作権切れの書籍などをデジタル情報による無料コンテンツへ加工する作業は、ボランティアか無償提供目的の公益の事業などが行なっている。日本では国立国会図書館や複数の大学図書館、美術館などが著作権適用期間を過ぎた古い書物や古文書の電子化を行なっているが、これらは互いに異なるファイル形式で記述しているために、利用者には不便である。また、逆に商業的な電子書籍の流通網は基本的に使用できないために、閲覧者の利便性を損なう面もある。

出版社・書店の影響

電子書籍が流通すれば電子書籍出版社が直接著作者から出版権を購入し販売することになる。そうなれば出版社や書店は大打撃を受けると予想されている。
日本国内の大手出版社は2010年2月に日本電子書籍出版社協会を発足させAmazonなど大手ネット書店に対抗している。