博士

研究博士

研究博士 (Research Doctorate) では、ピアレビュー（査読）が行われている出版された学術雑誌に掲載されることが求められる。
英語圏にて最も知られている研究博士は、リベラル・アーツ系の「哲学博士」 (Doctor of Philosophy, Ph.D., or D.Phil.)であり、これは世界多くの国で付与されている。
その他の研究博士号には、教育博士 (Doctor of Education, D.Ed., Ed.d)、芸術博士 (Doctor of Arts, D.A.)、Doctor of Professional Studies、社会科学博士 (Doctor of Social Science, D.S.Sc.)、ビジネスマネジメント博士 (Doctor of Business Administration, D.B.A.)、マネジメント博士 (Doctor of Management, D.Mgt.)、情報セキュリティ博士 (Doctor of Information Security, D.I.S.)、リハビリテーション博士 (Doctor of Rehabilitatin, Rh.D.)、社会福祉学博士 (Doctor of Social Work, D.S.W.) など。工学博士系では様々な名称があり、米国、日本、韓国では Doctor of Engineering (D.Eng.)、イギリスではEngineering Doctorate、ドイツではDoktor-Ingenieur (Dr.-Ing.) やDoctor rerum naturalium (Dr.rer.nat.) などがある。
神学では、Doctor of Theology (D.Th.) や Doctor of Sacred Theology (D.S.Th.) が研究博士号である。

専門職博士

多くの国では、学術的教育、学術的研究を行っていない分野においても、"doctorates"の専門職博士号を付与している。
たとえば米国とカナダでは、医学博士 (Doctor of Medicine, D.M.), (Doctor of Physical Therapy, D.P.T.), (Doctor of Chiropractic, D.C.), (Doctor of Osteopathic Medicine, D.O.)、薬学博士 (Doctor of Pharmacy, D.Pharm.), (Doctor of Psychology, D.Psy), (Doctor of Social Work, D.S.W.), (Doctor of Behavioral Health, D.B.H.), (Doctor of Dental Surgery, D.D.S.), (Doctor of Veterinary Medicine, D.V.M.), (Doctor of Nursing Practice, D.N.P.) などがある。

肩書き

英語、ドイツ語などでは、博士への敬称はDoctor of Philosophy (Ph.D.) もしくはDr.（ドクター）表記となる（フランス語では点をつけずDrとすることが多い）。会話の際に名前の前に肩書として付ける場合には「ピーエイチディー」よりも「ドクター」を用いることが多い。医師も博士と同じくDr.（ドクター）と称されるが、この場合のドクターは学位ではなく、職種としての医師に対する形容となる。医師も博士号を取得するためには、独自性のある研究論文や著書を提出し、博士論文審査に合格することが要件となる。
現在、日本では慣習的に医師免許を持つ者はM.D.、歯科医師免許所持者はD.D.S. (D.M.D)、獣医師免許免許所持者はD.V.M.と自分で記入したり、書かれたりする場合があるが、日本のそれらの学位の英語表記として海外における認識は違う場合がある。例えば世界保健機関（WHO）の世界の医学部リストにおいては、日本の医学部卒業の学位はigakushi あるいはBachelor of Medicineとなっている。大学院課程にて医学博士号、歯学博士号、獣医学博士号（臨床博士号を含め）を取得した人物には、Ph.D.を併記する（例、M.D., Ph.D. といったように間にカンマを打つのが慣例である）。日本では過去においては医学博士号の所持者が「学位」の意味も含め、肩書きにM.D.（歯学博士号の場合はD.M.D., D.D.S.）とのみ記していた時期もある。
これら学位とは別に現在の日本では博士学位の有無に拘らず、医師免許、歯科医師免許、獣医師免許を持つ者をドクターと呼称するのが通例である。これに対し、職種として医師ではないが医学博士号を有する者（たとえば医学博士号を持っている看護職）も存在し、彼らもドクターではある。
これら肩書に統一性が見られないのは、戦前の教育制度上は帝国大学卒業生のみに「医学士」が与えられ、事実上、医学博士が帝国大学出身者に独占されていた。明治時代の医籍簿には外国の教育機関で医学を習得したものを「ドクター」と分類していた、などの歴史的経緯があり、またドクターの用語が外来語であるためその用法や解釈に統一性が見られないなどの複雑に錯綜する歴史的経緯に起因する事情がある。
1991年7月以前に授与された博士号では「博士」の前に専攻分野の名称を冠していたが（例えば文学博士、医学博士、理学博士）、1991年7月以降に授与された博士号では「博士（文学）、博士（医学）」のように「博士」に続けて括弧内に専攻分野を併記するようになった。また学位の名称の使用に際しては、授与大学名をも併記しなければならない。

日本での歴史

日本においては、1887年（明治20年）5月21日、学位令（明治20年勅令第13号）が公布せられ、同令第1条により、博士と大博士の二等の学位が定められ、第2条により法学博士、医学博士、工学博士、文学博士、理学博士の五種が定められた。さらに、第3条により、博士学位は大学院の定規試験を通過した者に、帝国大学評議会の許しを得て、授与された。また、この頃は、課程の試験もしくは論文の提出以外の他に、推薦による博士学位の授与が存在していた。推薦を行う権限を有していたのは、文部大臣、帝国大学総長、そして、博士授与者からなる博士会であった。
1898年（明治31年）の学位令改正により、学位は博士の一種となり（結局、「大博士」は授与された者がいないまま廃止となった）、学位授与の資格は、帝国大学大学院に入り試験を経た者または論文を提出して帝国大学分科大学教授会がこれと同等以上の学力ありと認めた者、もしくは、博士会が学位を授くべき学力ありと認めた者に、文部大臣が授けることとされた。また、薬学博士、農学博士、林学博士、獣医学博士の4種類の学位が追加された。
1914年、勅令第200号として改正学位令が公布され、学位授与の規定がより具体的に規定されるとともに、第10条により、学位の栄誉を汚辱した者にはこれを剥奪する、懲罰規定が盛り込まれるなどより詳細な規定が整備された。
1920年の学位令改正では経済学博士、経営学博士、商学博士、政治学博士、神学博士の5種類の学位が追加された。また、この改正により、博士の学位の授与権者が文部大臣から大学へと移譲された。
今日の学位制度における博士の学位は1947年の学校教育法の制定により整備されたものである。1953年、学位規則が制定され、新たな学位として修士の学位が加わり、学位は博士と修士の二等となった。1991年改正学校教育法により、学位は博士、修士に加え学士の三等とされ、それまで専攻分野を冠した学位名称だったものを、全て博士、修士、学士に統一し、その代わりとして、博士（医学）というように学位の後に専攻名を括弧付きで併記することとされた。同年には、今日の独立行政法人大学評価・学位授与機構の前身となる学位授与機構が発足し、省庁大学校で大学院博士課程の修了に相当する教育課程を経た者に対する博士の学位は、当該大学校および学位授与機構の審査を経た者に授与されることとなった。2000年、学位授与機構は、大学評価・学位授与機構に改組され、それまでの学位事業は同機構に承継された。さらに2005年改正学校教育法により、上記三等の学位に加え短期大学士を加えた四等となり、これによって今日の学位制度が整えられた。

博士学位の取得方法

日本において博士の学位を授与するのは、大学もしくは独立行政法人大学改革支援・学位授与機構である。学校教育法第104条は、大学院の課程を修了した者に博士の学位を授与することとされ、第104条第2項に前項の規定により博士の学位を授与された者と同等以上の学力があると認める者に対し、博士の学位を授与することができるとされている。
学校教育法第104条第1項に基づいて、課程修了によって取得する博士号を課程博士、他方、同第2項に基づいて課程への在籍とは関係なく論文提出のみによって取得する博士号を論文博士と呼び分けることがある。大学が博士号を授与した場合、授与大学ごとに通し番号が付けられて文部科学省に報告されるが、課程博士には甲1234XX号のように「甲」が、論文博士には乙1234XX号のように「乙」が付けられる。
なお、中央教育審議会は2005年6月13日の総会で大学院改革に関する中間報告「新時代の大学院教育 - 国際的に魅力ある大学院教育の構築に向けて - 」の中で、「論文博士」について、「諸外国の制度と比べ日本独特の論文博士は、将来的には廃止する方向で検討すべきではないかという意見も出されている」と述べる一方、反対意見も紹介した上で、「論文博士については、学位に関する国際的な考え方や課程制大学院制度の趣旨などを念頭にその在り方を検討していくことが適当である」としている（資料第1章第2節3 課程制大学院の制度的定着の促進を参照）。
また、大学によっては、所定の期間在学し所定の単位を取得して退学した後であっても、一定期間のうちに論文を提出することにより課程博士を与える制度を設けていることもある。これと同様にして、論文博士として学位の取得を申請する場合であっても、博士課程の在籍経験がある者に対しては、学力の確認（試験）の扱いを一部免除するなど便宜を図っている大学もある。
しかし、退学後の課程博士の授与について中央教育審議会は、「一部の大学においては、博士課程退学後、一定期間以内に博士の学位を取得した者について、実質的には博士課程における研究成果として評価すべき部分が少なくないとして『課程博士』として取り扱っている例も見受けられる。このような取り扱いについては、各大学の判断により、何らかの形で博士課程への在籍関係を保ったまま論文指導を継続して受けられるよう工夫するなど、当該学生に対する研究指導体制を明らかにして、標準修業年限と比べて著しく長期にならない合理的な期間内に学位を授与するよう、円滑な学位授与に努めることが必要である」とし、退学した後であっても、学生が再度復学などの形をとって課程に在籍して修了した上で学位が授与されることを原則とするような措置を各大学に求めている（資料）。

博士論文公刊の義務

なお、日本では、博士論文は国立国会図書館への寄贈が求められ（納本の対象ではなく義務ではない）、取得後一定期間内に公刊することが義務づけられており、非公開に準じたレポートではない。国立国会図書館と国立情報学研究所が作成している「博士論文書誌データベース」で国内の大学で授与されている博士論文の検索ができる。

オーストラリア

オーストラリアにおける博士号 (Doctoral degree) は、オーストラリア教育訓練省の定める豪州資格フレームワークにおいてレベル10とされる 。

博士号の取り消し

博士号の取得に際し、不正があった場合などに大学から博士号を取り消される事例が散発している。