カトリック教会

概要

「カトリック」の語源はギリシア語の「カトリケー (καθολική)（普遍的、世界的）」の形容詞「カトリコス（καθολικος）」に由来し、ラテン語では「カトリクス (Catholicus)」と表記される。ただし「カトリック」（普遍的）を自認・自称するキリスト教の教派は他にもあり（後述）、「カトリック」の語彙は教派名にとどまらない概念を指すこともある。
カトリック教会自身による定義は、教会憲章 (Lumen Gentium) にみられる「ペトロの後継者（ローマ教皇）と使徒の後継者たち（司教）によって治められる唯一、聖、カトリック、使徒的な教会」という表現に最もよく表されている。教会の教えによれば、教会とは単なる人間的な組織ではなく、20世紀前にパレスティナで誕生した伝統を継続する人々の集まりでもなく、教会は、人間から成立っているが、神から来るものである。

名称

東方教会（正教会および東方諸教会）と区別するため、カトリック教会とプロテスタント教会を総称して西方教会と呼ぶ場合もある。その中で、最近はあまり見かけないが、日本語表記においてプロテスタント教会を「新教」とも呼ぶことがあるのに対してカトリック教会を「旧教」と呼ぶ例もあった。日本で出版された歴史の本などにも「旧教」という言葉が使われていたことがあるが、カトリック教会の側が「旧教」を自称したことはない。
別の名称としては、日本ではかつて天主公教会（てんしゅこうきょうかい）と称していた。これはかつて神のことを「天主」と呼んで教えていたためで、大浦天主堂・浦上天主堂などの名称はこれに由来するものである。また「公教」の使用例としては「公教要理」「長崎公教神学校（現・長崎カトリック神学院）」などがあったが、現在ではほとんどない。なお、日本語でカソリックと表記されることもあるが、カトリックを現す、ギリシャ語のκαθολικοςのθとラテン語のCatholicusのthの部分の発音の表記の違いでしかない。現在ではカトリック中央協議会が公式表記としていないので、日本のカトリック教会側が「カソリック」という表記・呼称を使用することは通常はない。

「カトリック」という名称

1054年の大シスマによる東西教会の分裂以前の教会で、ニカイア信条・ニカイア・コンスタンティノポリス信条およびカルケドン信条を信仰する教会（アリウス派や単性論の対義語という意味。正統教義ともいう）を指して「カトリック」と呼ぶこともある。この場合は現在のカトリック教会と正教会を含む。ただしこれはカトリック教会側の見方であって、正教会は東西教会分裂以前の教会を指して「正教会」と呼ぶ。カトリック教会も東方正教会も、東西教会の分裂以前の教会の直接の正統な後継者を自認していること、そして「カトリック」（普遍性）も「オーソドックス」（正しい讃美）もいずれもが東西教会分裂以前の教会においても重要な概念であったためにいずれの見解も誤りではなく、自らの重視する概念に由来する教会名の方を過去の教会名にも当てはめるために、このような事象が必然的に生じている。現在のカトリック教会・正教会のいずれもが自らの「カトリック」（普遍性）・「オーソドックス」（正しい讃美）を自覚しておりこの2つは排他的概念ではないことには注意が必要である。

また、狭義の「カトリック教会」には、ローマ教皇を中心としながらも伝統的な独自の東方典礼を維持する東方典礼カトリック教会の諸教会があるほか、冒頭文にもあるように「カトリック」を自称・自認する教派は他にも復古カトリック教会、ポーランド・カトリック教会、リベラル・カトリック教会、中国天主教愛国会など独立カトリック教会の諸教会があり、これらと区別する意味でローマ・カトリック教会とも呼ばれる。
東方典礼カトリック教会や復古カトリック教会などは日本国内には実質的に存在せず、また日本ではカトリック中央協議会のほか各司教区が「カトリック○○司教区」（あるいは「カトリック○○教区」）という法人名となっているので、一般的には「ローマ」を付けて「ローマ・カトリック教会」と呼ぶ必要はなく、日本のカトリック信者もただ単に「カトリック教会」と呼ぶことがほとんどである。しかし広義の「カトリック」であると自称する他のキリスト教の教派と区別する場合や、正教会・聖公会・プロテスタントなど他の教派の信者・教徒からは、「ローマ・カトリック教会」と呼ばれることも多い。

教説・教義

カトリック教会の教説（教え）は「聖書と聖伝」という言葉であらわされるように、旧約聖書、新約聖書およびイエス・キリストと使徒の教えに由来し、教父たちによって研鑽され、多くの議論を経て公会議などによって確立されてきたものである。使徒信条およびニケア・コンスタンティノープル信条を信条としている。特に宗教改革以降、トリエント公会議においてカトリック教会の教義が整理され、再確認された。さらに現代では第2バチカン公会議でも現代に生きる教会として教義の意味を見直した。
これらの教義は1992年に『カトリック教会のカテキズム』(CCC) として教皇庁により編纂され、順次各国語に翻訳されている。これは、いわゆるローマ・カトリック教会だけでなく東方典礼カトリック教会の規範にもなっている。なお、イエズス会、フランシスコ会などはローマ・カトリック教会の組織内部の修道会であり、教義（カテキズム）については同じであるため、「イエズス会派」「フランシスコ教団」などと呼んだりプロテスタントの各教派と同列に扱うのは誤りである。

公会議

カトリック教会では21の公会議に特別な権威を付与している。21の公会議とは年代順に、第1ニカイア公会議、第1コンスタンティノポリス公会議、エフェソ公会議、カルケドン公会議、第2コンスタンティノポリス公会議、第3コンスタンティノポリス公会議、第2ニカイア公会議、第4コンスタンティノポリス公会議、第1ラテラン公会議、第2ラテラン公会議、第3ラテラン公会議、第4ラテラン公会議、第1リヨン公会議、第2リヨン公会議、ヴィエンヌ公会議、コンスタンツ公会議、フィレンツェ公会議、第5ラテラン公会議、トリエント公会議、第1バチカン公会議、そして第2バチカン公会議である。
公会議の位置付けはキリスト教各教派によって異なっており、東方正教会（ギリシャ正教）では最初の7つの公会議のみを認めており、東方諸教会のうち非カルケドン派では最初の3つのみを認めている。さらにネストリウス派の諸教会（アッシリア東方教会など）は最初の2つしか認めていない。
特に第2バチカン公会議は、現代のカトリック教会の方向性を大きく変えた重要な公会議だったといえる。この公会議を機にカトリック教会は典礼の改革を行い、エキュメニズムの推進を目標に掲げた。カトリック教会は、この第2バチカン公会議において「本人の側に落ち度がないままに、キリストの福音と教会を知らずにいて、なおかつ、誠実な心を持って神を求め、良心の命令を通して認め られる神の意志を、恩恵の働きのもとに、行動をもって実践しようと努めている人は、永遠の救いに達することができる」という従来とは異なる見解を示した 。

教典

カトリック教会においては、ヒエロニムス以来何度となく改訂されてきたヴルガータとよばれる後期ラテン語訳聖書が公式な聖書とされてきた。現在は各国語に翻訳されている。カトリック教会で聖書正典に含まれる諸文書を最終的に決定した公会議はトリエント公会議である。カトリック教会が正典とする旧約聖書には、七十人訳聖書には含まれていたがヘブライ語のマソラ本文に含まれていない文書がある。それらは第二正典という語で指される場合もあるが、正典に含めている。
日本語訳聖書においても、かつてカトリック教会とプロテスタント諸派では異なる翻訳による聖書を用いてきた。しかし、第2バチカン公会議以降の世界でのカトリックとプロテスタントによる聖書の共同翻訳という流れを受けて、日本でも両者による共同翻訳作業が始められた。その成果が初めて形になったのが『共同訳聖書』であり、表記などの問題点を改善したものが、現在日本のカトリック教会で公式に用いられている『新共同訳聖書』である。なお、『新共同訳聖書』では、上記旧約聖書の第二正典の部分を、これを正典に含めないプロテスタントなど他教派へ配慮して「旧約聖書続編」という名称で掲載している。
現代のカトリック教会のミサの中では、主日（日曜日）と教会祝日には、福音書朗読と福音以外の聖書朗読が二つの合わせて三つが朗読される。それ以外の平日のミサでは、福音書朗読と福音以外の聖書箇所の二つが朗読される。

教義についての他教派との関係

カトリック教会では、1054年の正教会との分裂や、それよりもはるかに古いエフェソ公会議やカルケドン公会議における分裂であっても、実際に分裂の直接の原因となったのは、本質的なことではなく些細な教義論争であると捉えている。それをよく示すのは、1994年11月に発布された『キリスト理解におけるカトリック教会とアッシリア東方教会の共同宣言（英語版）』である。これはカトリック教会の教皇ヨハネ・パウロ2世とアッシリア東方教会の総主教マル・ディンハ4世の間で調印された。アッシリア東方教会とカトリック教会の分裂は、431年のエフェソ公会議で争われた「テオトコス論争」という聖母マリアの称号をめぐる論争が原因となっている。これは「神の母」と「キリストの母」という称号のどちらが正しいかということが論議となったものである。『共同宣言』では、「どちらの呼び方も同じ信仰を表明したものであり、両教会は互いの典礼と信心を尊重する」と述べている。
さらに難しいのは正教会との合同問題である。カトリック教会側では、カトリック教会と正教会が合同するためには、教義の問題よりも互いの伝統に関する問題が大きな障害となっていると考えている。たとえば、ローマ教皇の首位権をどう評価するかという問題や、互いの典礼や信心における差異をどう尊重しあうかという問題になっているとする。一方、正教会の側からは、対立はフィリオクェ問題という基本的教義の不一致にあり、首位権や不可謬権の問題もたんなる伝統の問題ではなく教義上の問題と捉えている（アメリカ正教会の研究版新約聖書では、一致の主な障害を、フィリオクエ問題と教皇不可謬権であると指摘している）。また東方側からは十字軍問題や東方布教などのカトリックからの姿勢に対する反発もある。カトリック教会で用いられる「教導権」という言葉は、信徒を教え導く権威のことを示している。この権威は神学者のものではなく、司教たちのものである。カトリックの理解では、人々がある教えを自分勝手に理解すると必ず矛盾や対立が生じることになると考える。ユダヤ人の教育において、指導者がトーラーを声に出して読みながら、覚えさせるという伝統があるが、これはヘブライ語の文章は母音が表記されていないため、さまざまな読み方が可能であったためだが、そこにおいては口伝が文章を確定させる。これがカトリック教会が聖書と同様に聖伝（聖なる伝承）を尊重することのたとえとして用いられる。
カトリック教会とプロテスタントの諸教会との間での教義的な差異は、東方教会よりさらに大きい。プロテスタントは、カトリック教会が使徒本来の教えをゆがめてきたと考えてきた。一方カトリック教会側は、2007年の「教会論のいくつかの側面に関する問いに対する回答」において「16世紀の宗教改革から生まれたキリスト教共同体（プロテスタント）は、使徒継承による司祭職の秘跡を欠くため、カトリックの教えによれば、固有の意味で『教会』と呼ぶことはできない」としている。
他方、エキュメニズム（教会合同運動）の進展が皆無というわけではなく、たとえば日本聖書協会によって1987年に刊行された『新共同訳聖書』は、日本におけるカトリック関係者とプロテスタント諸派の関係者らの共同作業によって翻訳され編集されたものである（ただし新共同訳聖書に日本正教会は参加していない）。また日本におけるカトリック教会では、2000年2月15日から日本聖公会と同じ「主の祈り」の日本語訳が使用されている。

奇蹟

カトリック教会の公認、未公認、または非公認のあらゆる奇蹟がある。

典礼

カトリック教会の信仰生活の中心にあるのは、聖体祭儀のミサである。ミサの中で信者は聖体の秘跡を受ける（聖体拝領）。主日と守るべき祝日にミサにあずかることは、信徒としての務めであるとされている。
ミサ以外の重要な典礼行為として、「聖務日課」があげられ、修道院などで必ず行われている。これは本来「時課の祈り」という意味で、一日の各時間を祈りをささげることで聖化することが目的である。日課の中で特に重要なのは、ラウズとヴェスパ（ヴェスペレ）と呼ばれる朝の祈りと晩の祈りである。これらに加えていくつかの祈りが一日の中で行われる（かつて九時課、六時課、三時課と呼ばれた）。それ以外に読書課という祈りもあり、そこでは祈りと共に、聖書朗読と聖人伝や古典的な著作が読まれる。聖務日課の中心となるのは旧約聖書の詩篇である。

司教

司教は使徒たちの後継者であり、教え、聖化し、統治する務めを与えられた者である。ローマ教皇もまた、司教の一人であるが、使徒ペトロの権能を引き継いでいるとみなされ、司教団の中における特別な地位を認められている。なお、東方教会（東方典礼カトリック教会）の一部では「総大司教」がいて、教会の首長となっている。
司教の本来の職務は、教区の責任者として教区内の教会を統治することで、キリストの代理者として、司祭・助祭の協力を得て司牧の務めを果たすものとされている。通常の司教（教区司教）のほかに、（大司教など職務の多い）司教を補佐するために「協働司教」や「補佐司教」が任命されることがある。司教座（教区司教）が何らかの事情で空位となった場合、協働司教は直ちに教区司教に着任して職務を引き継ぐことになるが、補佐司教はそのような継承権を持たない。また、特定の教区を管轄していなくても、教皇庁における職務に就くために司教に任命されるケースもある。
司教は、按手と祈りによって司祭・助祭に叙階の秘跡を授ける権能を与えられるが、司教もまた叙階の秘跡によってその地位を受けるものである（ただし司教叙階の場合は、教皇から委任された司教だけが司教叙階を執行することができ、少なくとも2名の共同聖別司教が必要である、と教会法で規定されている）。叙階の秘跡の効果は生涯消えることはないため、高齢等によって司教の実質的な職務を引退した後や、司教の職務を停止された場合でも司教の権能・称号は終生保たれる。なお、司教の中には「大司教」や「総大司教」といった地位に上げられるものもいるが、これらは叙階の秘跡による位階ではなく、教区の規模に応じて定められた教会行政上の職掌を表すものである（例えば、司祭が司教に叙階されることはあっても、司教が大司教に叙階されることはない）。
地域の司教たちは定期的に会合を開いて、さまざまな問題について討議する。これを司教会議（シノドス）という。シノドスでは典礼などの問題に関しては決議することが出来るが、特定の司教の処遇に関してなどの決議のためには、有資格司教の3分の2以上の同意と教皇庁の裁可が必要とされている。

司祭と助祭

司教は、司祭と助祭によってその職務を補助されている。カトリック教会の聖職者（司教・司祭・助祭）は、独身の男性に限られ、叙階の秘跡を受けることで選ばれる。司祭には、教区に属する教区司祭（かつて「在俗司祭」とも呼ばれた）と、修道会に属する修道司祭とがあり、どちらにも属さないフリーの司祭というものは存在しない。
歴史的には使徒たちの多くや初期の聖職者たちは既婚者であったが、西方教会においては古代教会から司祭の独身制は推奨されており、修道会出身の教皇グレゴリウス7世によるグレゴリウス改革以降、上級聖職者（司教、司祭、助祭）の独身制が徹底されてきた。ただ例外として、東方典礼を行う教会（東方典礼カトリック教会）やプロテスタントなどからの改宗者の場合は既婚者が例外的に認められる事がある。また、第2バチカン公会議以降、終身助祭（司祭となる事を前提としない助祭）の制度が再興され、この場合のみ既婚男性の叙階が認められている。しかし、どちらにしても叙階後の結婚や既婚者の妻が亡くなった場合の再婚は認められていない。
また、教皇パウロ6世の時代まで、守門、読師、祓魔師、侍祭という下級聖職（下級品級）および副助祭という聖職位階が存在したが、1972年8月15日に発布された自発教令「ミニステリア・クエダム」によって1973年に廃止され、現代では聖体奉仕者と祭壇奉仕者の2つの「奉仕職」に改められて、かつてのような聖職位階として扱われることはなくなった。
今も日本の歴史書や歴史教科書にそのように書かれることがあるが、かつてのカトリック教会においては教皇を頂点に、司教、司祭、信徒がいるというピラミッド型のヒエラルキー構造が強調される傾向があった。しかしこれは第2バチカン公会議以降に見直され、現代では従来の聖職者至上主義の修正が図られていて、「神の民の教会論」により、すべての信徒がキリストの祭司職にあずかっていて教会の宣教活動、典礼活動、司牧活動を遂行する者であるとしている。この信徒の使命は「信徒使徒職」と呼ばれている。

信徒の役割

神は全てのキリスト者に対して聖性に向かうようにとお呼びかけになった。聖性とは何にもまして神を愛し、神ゆえに人々を愛し、人々に仕えることである。聖パウロは、エフェソの初代のキリスト者（鍛冶屋や店主、家事従業員や料理人、労働者からなる人々など）に、神は「天地創造の前から、私たちを愛され、ご自分の前で聖なる者、汚れのない者にしようと」（エフェソ1,4）、キリストにおいて私たちをお選びになったと保証している。第二バチカン公会議で、「どのような身分と地位にあっても、全てのキリスト者がキリスト教的生活の完成と完全な愛に至るように召されている」（バチカン公会議、『教会憲章』40）と述べられた。
この聖性への普遍的な召し出しの一部として、キリスト者は誰でも、人々に仕え、人々をキリストに近づけるために呼ばれている。 いわゆる「霊的」な仕事に従事している人たちばかりでなく、あらゆる真っ当な世の中の仕事と活動に従事している人たちが、キリストの教えを自らの模範と言葉で広げていくように呼ばれているのです。神はすべてのキリスト者が「教会の使命の証人、生きる道具となるよう」（『教会憲章』33）招いておられるのである。
「全ての信者は神の救いの計画がどんな時代にも、あらゆる国々のあらゆる人々にまで届くよう働くべき」（『教会憲章』33）であることを、全てのカトリック信者は知るべきである。「自分の毎日の活動を、神との一致の機会、御旨の到達の機会、人々への奉仕の機会、キリストにおける神との交わりに人々を導く機会と見なすよう」（『信徒の召命と使命』17）、神は信徒である男女をお呼びになっている。現代の聖人たちは信徒の信仰生活や使命に関しては次のように語っている：「あなたがキリストを尋ね、キリストに出会い、キリストを愛するように」（聖ホセマリア・エスクリバー『道』382）。同様、 教皇ヨハネ・パウロ二世によると、「信徒は聖性への召し出しに気づき、何よりも拒むことのできない義務としてそれを生きなければ」ならない（『信徒の召命と使命』17）。

カトリック信徒の分布

全世界に存在する（洗礼を受けた）カトリック信徒の総数は12億人に上るとみられている。カトリック信徒は世界中に存在しているが、特に多いのはヨーロッパとアメリカ大陸である。2000年度の統計では、南北アメリカに5億2000万人、ヨーロッパに2億8000万人、アフリカに1億3000万人、アジアに1億700万人、オセアニアに800万人である。
ヨーロッパでカトリック信徒の多い国は、ラテン諸国といわれる国でフランス、イタリア、スペイン、ポルトガル、アンドラ、モナコ、サンマリノ、非ラテン諸国ではオーストリア、ベルギー、クロアチア、チェコ、ハンガリー、アイルランド、リトアニア、マルタ、ポーランド、スロバキア、スロベニア、ルクセンブルク、リヒテンシュタインである。ドイツ、オランダ、スイスおよび北アイルランドはカトリックとプロテスタントがほぼ同数である。
アメリカ大陸では特に南アメリカに信徒が多く、特に多いのはメキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア、パラグアイである。
アジアではスペイン、ポルトガルの植民地であった歴史的背景からフィリピン、東ティモールにカトリック信徒が多い。

カトリック教会への批判・論争、事件など

宗教改革以来、プロテスタントから、教皇の首位権・使徒継承性に対して「『聖書』の曲解、根拠なき伝承（聖伝）に基づくもの」と批判されている。同様にプロテスタントが『聖書』に根拠を持たないと主張する「秘跡」や「マリア崇敬・聖人崇敬」について批判を受ける。歴史的には、カトリック教会が封建領主として君臨したこと、マルティン・ルターによって、聖遺物崇敬・贖宥状（免罪符）発行を批判されたが、対抗改革によって中止された。一方、改革の中で原理主義的姿勢が強まって「禁書目録」の作成がなされたが、このような動きは学問の自由や言論の自由を求める学者と衝突を招いた。
啓蒙主義者にとっては、カトリック教会による社会生活の支配は克服すべき課題であった。フランス革命ではマクシミリアン・ロベスピエールが宗教を廃止し、「理性」（あるいは、「最高存在」）に対する崇拝をそれまでの宗教に代わるものと位置付けた。このような過程を経て、カトリック教会は寛容政策に転換し、信徒や聖職者が他宗教の祭祀・儀式に列席することも認められるようになった。しかし、21世紀においても（プロテスタントの保守的な教会同様に）胎児も含めた、かけがえのない生命を尊重するという崇高な理念に基づき人工授精や妊娠中絶、避妊、同性愛、ES細胞研究への反対姿勢は変えておらず、この点を批判されることがある（ただしこれらについては他教派やプロライフの関係者にも賛成する者がおり、賛成者とカトリック教会が連携することもある。一例としてマンハッタン宣言を参照）。「妊娠中絶の支持者には聖体の秘跡の授与を制限すべきだ」という教会関係者の発言が物議を醸しており、一種の"教条主義"とも揶揄されている。
なお、プロテスタントや聖公会の中には“教会内における女性の首位権”（女性聖職者または女性牧師）を認める教会もあるが、カトリック教会では女性は司祭に叙階されない。教義上、聖職者になれるのは男性信者に限られている。フェミニストはこれに対する批判を行う者もいるが、カトリック教会側はあくまでも教義に基づく制度であるから「女性蔑視」ではないと説明している。また、聖職者には世俗の権力は一切存在しないので「女性差別」とは言いがたい、との説明もあるが、国や地域、組織によっては、聖職者が世俗的な権力行使に関わったり、その言動が世俗の権力に大きな影響を及ぼす例もあり、至当とは言えない。また、かつては女性助祭や旧約時代の女性預言者も存在したこともあり、この制度が復活することがないとは言えない。
また、近年一部の聖職者が児童に対して性的虐待をしていた事実が判明し、カトリック教会の一大スキャンダルに発展している。