中部国際空港

概要

愛知県名古屋市の中心部から南へ約35km、知多半島の愛知県常滑市の沖合約1.5kmの伊勢湾海上の人工島に位置し、24時間運用可能な長さ3,500mの滑走路を有する、関西国際空港に次ぐ国内第2の海上国際空港として2005年2月17日に開港した。成田国際空港、関西国際空港とともに国際航空路線に必要な国際拠点空港としてその航空需要を担うことを国の航空政策上位置づけられている。
国際航空運送協会（IATA）より混雑空港として国内の関西国際空港、新千歳空港と共にレベル2の指定を受けている。IATA空港コードはNGOで、開港前に名古屋空港（小牧）で使われていたものを継承している。
航空業界の格付会社であるスカイトラックス社の空港総合評価調査において、空港施設・空港スタッフなどによるサービス提供レベルが世界最高水準である「5スターエアポート」（THE WORLD'S 5-STAR AIRPORTS）として認定されている（「5スターエアポート」認定空港は、この空港を含め世界に7空港）。
また、2019年3月、スカイトラックスは、世界の空港を格付けする「ザ・ワールズ・ベスト・エアポーツ・オブ・2019」において、2018年の第7位から順位を上げて香港国際空港に次ぐ第6位として選出し、「世界一の地方空港」にも選出した。
建造物の評価では、第１ターミナル（Ｔ１）が、そのユニバーサルデザインの実践などが評価され2005年度のグッドデザイン賞（建築・環境デザイン部門 - 建築デザイン）受賞作品となっている。
愛称である「セントレア (Centrair)」 は、英語で「中部地方」を意味する"central"と「空港」を意味する"airport"を組み合わせた造語で、一般公募の中から選ばれた。商標として登録されており（商標登録番号:第4566713号ほか）、空港島の住所表記（町名）や空港内の施設名称などに付されている。また、飛行場名標識に必要となる空港の英語名称にも使用されていることから、航空交通管制における当空港の無線交信における呼出名称にも「セントレアタワー」「セントレアアプローチ」のように使用されており、呼出名称に空港設置以前からの地名でない名称を使用している国内唯一の事例である。略称として中部空港、中部と称されることもあるほか、時刻表や発着案内において都市名と併記する際は名古屋空港（小牧）と明確に区別するため「名古屋（中部）」などと記述される。

利用状況

年間旅客数（国土交通省発表）は、11,523,157人(国内：5,975,299人、国際：5,547,858人（2017年度）)、2017年（平成29年）度空港別乗降客数国内順位は、国際＋国内：8位、国内：8位、国際：5位。愛・地球博（2005年日本国際博覧会）開催に合わせて開港し、開港した2005年度の年間利用客数1,200万人超をピークに、2008年のリーマン・ショックに加え底となった2011年度は900万人を割っていたが、格安航空会社 (LCC)の就航や訪日外国人旅客の増加により回復傾向にある。
2014年度の実績では開港当初の80%水準となる990万人まで回復し、2015年度には2008年度以来7年ぶりに1,000万人を突破した。国際線は34都市 408便/週、国内線は19都市88便/日（最大）、貨物専用便は29便/週が就航している（2019年夏ダイヤ）。

歴史

愛知県にある名古屋空港は、21世紀初頭には空港容量が限界に達すると予測されたが、市街地に立地する空港のためさらなる空港拡張が困難であることや、航空機騒音のために空港利用時間の制約があり、国際拠点空港として持つべき機能である「24時間フル運用ができること」という必須要件が実現できないことから、今後さらに増大する航空需要に対応するためには、24時間利用可能な新たな空港の建設が必要と考えられた。
中部国際空港は、21世紀の中部圏などの航空需要に対応するため、第7次空港整備五箇年計画で成田国際空港、関西国際空港に続く国際拠点（ハブ）空港として位置づけられた。中部国際空港株式会社および愛知県企業庁が、常滑市沖の伊勢湾の海域の一部を埋め立てて人工島を造成し、空港用地、地域開発用地などを整備した。空港建設事業については、1999年7月に環境影響評価の手続きが完了し、2000年6月の公有水面埋立法に基づく免許が中部国際空港株式会社などに与えられたあと、2000年8月に着工し、2005年2月に開港した。

2代目エアアジア・ジャパンの拠点化

エアアジア・グループが2度目の日本進出における本拠地として中部国際空港を選んだことは、セントレアが日本国内の大規模ハブ空港のひとつとしてさらに発展していくうえで、その大きな可能性を引き出す出来事であると地元財界では受け止められている。2015年4月には2代目エアアジアジャパン準備会社により、中部国際空港勤務（それに加え会社の指定する空港）という条件で客室乗務員やグラウンドスタッフなどの各種新規職員採用活動が実施されており、2015年10月以降に入社予定であると発表されている。各種準備を整えたうえで、中部国際空港を拠点として2017年初旬に運航開始予定。路線は札幌/新千歳（2017年初旬）、台北/桃園（2017年春）に就航とし、機材はA320で2機で、2016年末までに6機体制にし、その後は1年に5機ずつ増機し、就航から3年で16機体制を目指す計画。当初は仙台へも就航予定であったが、中止された。今後の路線展開は、国際線と国内線の割合を5.5割：4.5割とし、国際線を重視する。A320の航続距離である片道4時間程度で、エアアジアグループが就航している都市を中心に検討していく。国内線では、北日本や福岡を結ぶ路線、国際線は中国、韓国、フィリピン、グアム、サイパンなどの路線を検討している。2020年までに機材を20機程度とし1日120便超の運航を目指している。
しかし、2017年1月30日、期限を定めない就航延期となっていたが、2017年冬ダイヤの開始日である10月29日より、札幌/新千歳線で就航した。
2017年10月に、今後は、台北/桃園線を札幌線の就航から4か月後の就航を目指すとともに、国内線（福岡線、沖縄線）の新設も検討中。また、グループのエアアジアXはクアラルンプール線の運航再開を目指している。
また、タイ・エアアジアXのバンコク線、インドネシア・エアアジアXのデンパーサル線や中国、韓国とを結ぶ路線を就航させる考えも示した。
2018年3月21日、7月にもグループ会社のエアアジアXにより、クアラルンプール線を再就航させ、また11月にはバンコク線を開設する考えを示し、計画中の台北線については、「国土交通省の承認を待っており、早く就航したい。台北線が就航すれば中部と韓国、中国、フィリピンを結ぶ路線も設ける」とした。このほか、以遠権を使ってホノルルと名古屋を結ぶ路線、東南アジア、米西海岸、欧州と結びたい考えも示した。
2018年11月6日、世界経営者会議が行われ、そこでバンコク/ドンムアン線の就航に続き、プーケットやバリ、ハワイ線の開設を視野に入れていると語った。国内では、沖縄、仙台について意欲をみせた。
2018年12月、2019年2月より台北線へ1日1便のデイリー運航開始することを発表し、その際札幌線の搭乗率が80%程度であり、今後は路線の拡大ペースを上げて、国内線の拡充や中国、韓国など東アジアへの就航も目指すとした。
2019年3月22日、愛知県との包括連携協定の締結式で、仙台、ソウル/仁川、クアラルンプールへの路線を年内に就航する意向を示した。
仙台線は夏前に、ソウル線は冬ダイヤでの就航を目指している。また、クアラルンプール線は8月までに就航する計画とし、エアアジアXでの就航となる。
また、将来的にはインドネシアやフィリピンからの直行便就航も視野に入れるとした。

ジェットスター・ジャパンの拠点化

2013年3月より札幌/新千歳、福岡線から就航したジェットスター・ジャパンが、2018年春をめどに中部へ拠点を開設することを2017年5月24日に発表した。これに伴い、新規路線の開設、既存路線の増便など路線網を拡大していき、機材数を現在の21機（2017年5月時点）から28機にし、そのうち3機を中部で夜間駐機させる計画である。また、整備施設を配置することでイレギュラー時における対応も強化する。現在は中部から国内4路線と国際2路線に就航している。
拠点化のメリットとして、朝便や夜便、スケジュールの利便性の向上、定時運行率の改善や欠航率の低減、新規路線就航や既存路線増便、チャーター便など柔軟性が拡大する。
また、グループのジェットスター航空（JQ）やジェットスター・アジア（3K）などが就航しやすくなると説明。
今後はLCCターミナルの使用について、検討をしている。
3月26日に、3月21日より整備拠点を開設し、運用を始めたと発表。当面は1機を駐機させ、スタッフは約30人。秋ごろまでに3機体制、100人にする。
片岡優社長は「国内、海外から中部に旅客を呼ぶ。新規路線の開設も積極的に進めたい」と話した。

二本目滑走路の整備に向けた構想

2007年8月の関西国際空港二期工事限定供用後は、成田国際空港および関西国際空港がそれぞれ滑走路2本となっているのに対し、中部国際空港は滑走路1本であり競争条件として不利であると中部国際空港株式会社や地元財界は考えており、二本目滑走路整備事業の実現を求めている。2015年初頭から、中国からの日本観光ブームも追い風となって、複数の路線を新設および再開した中国東方航空や中国南方航空などのほか、春秋航空などの国外格安航空会社 (LCC)の本格進出が始まり、日本の中部北陸9県の自治体、観光関係団体、観光事業者などが協働して国内外への広報活動を行っており、徐々に認知度を高めることに成功している。三重県の伊勢神宮や、岐阜県の飛騨高山への南北観光ルートをイメージした中部北陸圏広域観光プロジェクト「昇竜道」構想具体化の時期が重なり、この年からヘルシンキ・ヴァンター空港線を増便したフィンエアーなどの欧米線も含めて、中部国際空港から日本に入国する外国人入国者数は増加しており、建設工事着工が延期されている新ターミナルとあわせて、第2滑走路建設の早期建設の必要性を指摘する業界団体は存在する。
2本目の滑走路を整備する具体的な滑走路延長などの仕様は未定であるが、増設される空港島の造成作業には名古屋港の浚渫土を有効活用する案が提起されている。
中部国際空港株式会社の構想によると、埋め立てにより空港島の面積を約200ha拡張したうえで現在の滑走路から300m沖合に3,500mの並行滑走路を1本新設するとしており、事業費は約2,000億円を見込んでいるとされる。また、2007年6月21日に発表された国土交通省交通政策審議会航空分科会の答申 では、「完全24時間化を検討」という間接的な表現ながら、二本目滑走路整備事業の必要性が示された。
中部国際空港は関西国際空港の建設工事実績を参考として建設されたため、関西国際空港と比べると低コストで同規模の空港島・施設を造成することができた。そのため、たとえ2本目の滑走路を造成したとしても、後述の浚渫土の有効活用も考えれば低予算で2期空港島を建設できるとの声もある。さらにこの構想に関連する話題として、名古屋港には浚渫土の問題が長年にわたり存在する。現在の浚渫土砂処分場であるポートアイランド（名古屋港中央防波堤）はすでに処理量の限界を超えており、処分地が決まらない土砂は現地に山を築いて仮置きをする応急対応がなされているが、その高さは16mにも達しており、新規の処分場の確保が課題となっている。中部国際空港の拡張に利用する案を第一候補として、管轄する地方整備局は諸条件が整うよう進めているとされる。この一環として2014年4月14日に、埋立の影響を調査するため常滑港周辺で漁業影響調査が開始される。

施設（空港島および対岸埋立地）

空港の設置・運営は政府指定の特殊会社である「中部国際空港株式会社」 （Central Japan International Airport Co., Ltd., CJIAC）が行う。着工に入る前まで、「中部地域の新しい国際空港」の意味を込めて「中部新国際空港」と呼ばれていたこともあった。日本で初めて民間の主導で開発された。国内海上空港の先駆けである関空建設後に問題となった、空港島沈下の問題や建設費の高騰などの教訓を存分に考慮し、後発の強みを全面的に活かして建設された。
埋立地の面積は、5.80km²（南北4.3km、東西1.9km）、うち空港部分4.73km²。残り1.07km²は愛知県企業庁が地域開発用地として、空港対岸部の1.30km²とともに造成した「中部臨空都市（りんくう常滑駅を含む）」である。
空港対岸部で前島と呼ばれる知多半島側の新規埋立地には、めんたいパークとこなめ（2012年12月開店）、会員制倉庫型店のコストコ（2013年8月開店）、大規模ショッピングモール「イオンモール常滑」（2015年12月開店。外国人旅行者向けの免税対応が可能）などが出店している。
空港島の空港隣接地（常滑市セントレア4丁目、5丁目）内に愛知県が愛知県国際展示場（展示面積：60,000m²）を2019年秋ごろまでに整備する予定。愛知県は、基本設計費を2016年6月補正予算で計上した。

管制塔

円形の管制塔で[第１ターミナル（Ｔ１）の北東に位置する。滑走路端まで見渡せる高さということから計算され、高さ86.75m（鉄骨コンクリート造5階建）となった。2009年時点で国内では東京国際空港、成田国際空港に次ぐ高さ。
また、中部国際空港における航空管制は、関西国際空港と同様に広域航空管制を実施している。その管制区は、中部国際空港発着の航空機のみならず、愛知、岐阜、三重を中心に約6県にまたがる広い範囲である。管制区内には、名古屋飛行場・航空自衛隊小牧基地（愛知県西春日井郡豊山町ほか）・航空自衛隊岐阜基地（岐阜県各務原市）・陸上自衛隊明野駐屯地（三重県伊勢市ほか）などがあり、ターミナルレーダー管制（レーダーを用いて行う進入管制業務）によってその空域を飛行する航空機の上昇・降下の指示、飛行経路等の指示、管制間隔制御などを行っている。
従来、航空路管制とトラフィック調整して飛行高度を許可する必要があったが、中部管制にて12,000ftまでは、航空機に対して上昇許可が与えられるようになっている。
管制塔内には、最新のデジタル機器や液晶ディスプレイの導入を行い、従来よりも多彩な情報を提供できるようになったとともに、IFR室にあっては、レーダー画面に液晶ディスプレイを導入したことにより照明を落とさなくて済むようになっている。

第２ターミナル（Ｔ２）

格安航空会社 (LCC)向けターミナルを2019年9月20日供用開始。国内では成田国際空港および関西国際空港に続き、日本の三大都市圏の国際拠点空港すべてに格安航空会社向けターミナルが整備されることとなる。

アクセスプラザ

旅客ターミナルビル2階と連絡通路でつながる建物には、電車・バス・車・高速船・各種アクセス交通機関と旅客ターミナルとの連絡機能、交通・観光などの情報提供機能を保持した施設「アクセスプラザ」（24時間開放）がある。
アクセスプラザには名鉄空港線中部国際空港駅出入口と総合案内所（アクセスプラザ中央：英語を含む3言語（英・中・韓）で対応可能な国際基準カテゴリー3の外国人観光案内所の認定取得済）、外貨両替、ATM、コンビニエンスストア（24時間営業）などが完備されており、地上階のバス乗車場・高速船のりば・自動車駐車場・タクシーのりばが、ターミナルビルおよびホテルへのアクセスが便利なようにまとめられている。ただし、路線バス・貸切バスおよびタクシーでの空港到着時の降車場はアクセスプラザではなく、ターミナルビル本館1階にある。アクセスプラザからは出発・到着ロビーのある2階・3階へ段差なしで移動できる。
国内線および国際線到着後、緩やかなスロープを上がるとアクセスプラザに到達する構造となっており、セントレアホテルとも直結している。
2012年5月には常滑市の観光案内所と常滑競艇場の場外発売所を備えた「オラレセントレア」が開業した。

駐車場

駐車施設は24時間営業、収容能力は5,800台（開港時の4,000台から拡張（500台分は予約車専用）。ほかに臨時駐車場2,000台分あり）の駐車場が用意されている。普通車の駐車料金は300円/時間（30分以内無料、1日最大1,500円。各種割引制度あり）。ほかに空港島内のホテルに1,164台分の有料駐車場があり、ホテルの宿泊客は割引サービスを受けられる。
さらに年末年始など繁忙期のみ開場する臨時駐車場（国際線ウィングから南方向に開設）や電気自動車（EV）およびプラグイン・ハイブリッド車（PHV）用充電スタンドも完備している。観光バス専用駐車場はターミナルビル近くに整備されている。

就航路線

国際線は40都市408便/週、国内線は19都市88便/日（最大）、貨物専用便は29便/週が就航している（2019年夏ダイヤ）。

国内線

日本航空や全日空などの大手航空会社グループやスカイマーク、および格安航空会社のジェットスター・ジャパンやエアアジア・ジャパンが国内にある主要空港との間で定期路線を運航している。札幌（新千歳空港）・福岡（福岡空港）・沖縄（那覇空港）などの高需要路線は、安定して高い搭乗率を維持できるため、複数の航空会社が高頻度で運航している。国際線からの乗り換えに特化した機能的な構造のターミナルで、東京の羽田空港および成田空港への便もある。
国内線利用客に対しては空港施設利用料が課されている。かつては航空会社が（航空運賃に含む体で）支払っていたが、2005年4月1日からは各利用者が1回あたり310円を、航空券購入時に上乗せして支払うことになった。この方式での利用料徴収は、国内では東京国際空港（羽田空港）についで2例目である。

国際線

アジア路線では中華民国や韓国、香港や東南アジアへの路線も多く、日本航空が中華民国（台湾）とタイへの路線を運航しているほか、ジェットスター・ジャパンも台湾とフィリピンへ、全日空が上海/浦東と香港へ、スターフライヤーが台湾への路線を自社運航している。ほかにもチャイナエアラインや大韓航空、アシアナ航空やキャセイパシフィック航空、フィリピン航空やセブパシフィック航空、シンガポール航空やタイ国際航空、ベトナム航空などが定期便を運航している。またタイガーエア台湾や香港エクスプレス航空、チェジュ航空などの格安航空会社の乗り入れもある。
また、中華人民共和国各地への定期便も充実している。日本航空が複数都市へ、全日空が1都市への路線を運航しているほか、中国東方航空や中国南方航空が中国地方都市路線を増設傾向にある。 2015年6月からは大手格安航空会社の春秋航空も乗り入れを開始し、上海/浦東線を開設している。
中東へは、北京経由でエティハド航空が乗り入れており、アブダビ線を利用して中東やアフリカ大陸各地へ乗り継ぐことも可能である。
ヨーロッパへは、フィンエアーがヘルシンキへ、ルフトハンザドイツ航空がフランクフルトへ直行便を運航しており、両社ともにハブ空港への乗り入れであるため、両空港からヨーロッパ各地へ乗り継ぐことができる。
北米大陸線は、デルタ航空が同社主要ハブのデトロイトへ直行便を名古屋空港時代の前身のノースウエスト航空による1998年6月の就航以来運航しており、全米各地や中南米へ乗り継ぐことができる。
太平洋・オセアニア地域へは、日本航空がホノルル線を運航するほか、日本政府とのオープンスカイ協定に基づく以遠権を利用してユナイテッド航空がグアム線、デルタ航空がホノルル線を運航している。
なお、国際線出発にかかる旅客施設使用料は2,570円である。

地上交通

中部国際空港（空港島）への地上アクセスは、道路橋のセントレア大橋(全長：1,414m) または、鉄道橋の中部国際空港連絡鉄道橋 (全長：1,076m) を利用する必要がある。中部国際空港から名古屋市まで自動車で約40kmで約40分名古屋鉄道（名鉄）線の列車を利用した場合は、最速28分である。

路線バス

中部国際空港からの路線バス、高速バスの行き先、のりばなどの詳細情報は運行会社に関係なく「バスでのアクセス」に記載されている。

シャトルバス

中部国際空港と「イオンモール常滑」（空港島対岸部）を結ぶ「イオンモール常滑無料シャトルバス」が毎日運行されている。所要時間は約15分。

空港島内バス

知多乗合により、「空港貨物地区循環線」（運行系統：A循環、B循環、C循環）が定期運行されている。

タクシー

名鉄知多タクシー・安全タクシー・知多つばめタクシー・鯱第一交通の4社によって構成されている中部国際空港構内タクシー営業会の加盟会社のタクシーが乗り入れている。かつては、ひまわりも加盟していた。

定額タクシー

2015年3月現在は、フジタクシー、三重近鉄タクシー（三重県各所行き）、つばめタクシー、名古屋MKグループと遠鉄交通（静岡県各所行き）などが空港からの定額タクシーを運行している。

貸切予約リムジン

つばめタクシーが、グループ向けにジャンボタクシー1台（定員9名）の貸切（チャーター）運行を行っている（要事前予約）。

乗合いタクシー

中部国際空港〜長野県方面（松本・塩尻・岡谷・諏訪・茅野・伊那・駒ヶ根・飯田）間には、アルピコタクシーが空港線乗合いタクシーとして運行していたが（予約制）、諸経費高騰や利用者様の減少等による収支状況の悪化により2019年5月末にて運航を終了した。

徒歩・自転車・原付

中部国際空港連絡道路（セントレア大橋）は自動車専用道路であり、歩行者・軽車両・125cc以下の二輪車は通行できない。

オリジナルキャラクター

空港のオリジナルキャラクターとしてアランジアロンゾがデザインした「セントレアフレンズ」が設定されている。当初は「なぞの旅人フー」「なぞの荷物持ち」「なぞのトリ」が発表され、2005年1月17日にどうぶつたち（いぬくん、ねこちゃん、かもめちゃん）、くもくんたち（クラウズ）（くもくん、くろくもくん）、ひこーきなかま（プレインズ）（ひこーきくん、ジェットくん）が追加発表された。なお「なぞの旅人フー」は開港前の2003年10月に名前が一般公募され決まった。
衣類、玩具、お土産品、お菓子などセントレアフレンズのキャラクターグッズも多く販売されているほか、フーを中心にしたダンスやイベントが開催されるなど多方面に展開している。