後藤新平

生い立ち・医師時代

仙台藩水沢城下に、仙台藩一門留守家の家臣・後藤実崇と利恵の長男として生まれる。江戸時代後期の蘭学者・高野長英は遠縁に当たる。
胆沢県大参事であった安場保和にみとめられ、後の海軍大将・斎藤実とともに13歳で書生として引き立てられ県庁に勤務した。15歳で上京し、東京太政官少史・荘村省三のもとで門番兼雑用役になる。安場との縁はその後も続き、安場が岩倉使節団に参加して帰国した直後に福島県令となると後藤は安場を頼り、16歳で福島洋学校に入った。
後藤本人も最初から政治家を志していたとされるが、高野長英への弾圧等の影響もあって医者を勧められ、恩師・安場や岡田（阿川）光裕の進めもあって、17歳で須賀川医学校に気の進まないまま入学。ただし同校では成績は優秀で、卒業後は山形県鶴岡の病院勤務が決まっていたが、安場が愛知県令をつとめることになり、それについていくことにして愛知県医学校（現・名古屋大学医学部）の医者となる。ここで彼はめざましく昇進し24歳で学校長兼病院長となり、病院に関わる事務に当たっている。またこの間、岐阜で遊説中に暴漢に刺され負傷した板垣退助を診察している。この際、後藤は「閣下、御本懐でございましょう」と言ったという。後藤の診察を受けた後、板垣は「彼を政治家にできないのが残念だ」と口にしたという。またこの時期に安場の次女・和子を妻にもらう。
明治14年（1881年）、愛知県千鳥ヶ浜に海水浴場が開かれるが、これは後藤の指導によると伝えられている。この前年に開設された日本最古の医療目的の海水浴施設沙美海岸（岡山県倉敷市）に次ぎ、同じ年に開設された富岡海岸（横浜市金沢区）、兵庫県須磨海岸に並ぶもので、医療としての海水浴に先見の明を持っていた。
医師として高い評価を受ける一方で、先進的な機関で西洋医学を本格的に学べないまま医者となったことに、強い劣等感を抱いていたとも伝わっている。
明治15年（1882年）2月、愛知県医学校での実績や才能を見出され、軍医の石黒忠悳に認められて内務省衛生局に入り、医者としてよりも官僚として病院・衛生に関する行政に従事することとなった。
明治23年（1890年）、ドイツに留学。西洋文明の優れた部分を強く認める一方で同時にコンプレックスを抱くことになったという。帰国後、留学中の研究の成果を認められて医学博士号を与えられ、明治25年（1892年）12月には長與專齋の推薦で内務省衛生局長に就任した。
明治26年（1893年）、相馬事件に連座して5ヶ月間にわたって収監され最終的には無罪となったものの衛生局長を非職となり失脚し、長與專齋にも見捨てられる破目となった。

「生物学の原則」に則った台湾統治

内務省衛生局員時代に局次長として上司だった陸軍省医務局長兼大本営野戦衛生長官の石黒忠悳が、陸軍次官兼軍務局長の児玉源太郎に後藤を推薦したことによって、明治28年（1895年）4月1日、日清戦争の帰還兵に対する検疫業務を行う臨時陸軍検疫部事務官長として官界に復帰し、広島・宇品港似島（似島検疫所）で検疫業務に従事して、その行政手腕の巧みさから、臨時陸軍検疫部長として上司だった児玉の目にとまる。
明治31年（1898年）3月、その児玉が台湾総督となると後藤を抜擢し、自らの補佐役である民政局長（1898年6月20日に民政長官）とした。そこで後藤は、徹底した調査事業を行って現地の状況を知悉した上で経済改革とインフラ建設を強引に進めた。こういった手法を後藤は自ら「生物学の原則」に則ったものであると説明している（比喩で「ヒラメの目をタイの目にすることは出来ない」と語っている）。それは「社会の習慣や制度は、生物と同様で相応の理由と必要性から発生したものであり、無理に変更すれば当然大きな反発を招く。よって現地を知悉し、状況に合わせた施政をおこなっていくべきである」というものだった。

台湾の調査事業

まず台湾における調査事業として臨時台湾旧慣調査会を発足させ、京都帝国大学教授で民法学者の岡松参太郎を招聘し、自らは同会の会長に就任した。また同じく京都帝大教授で行政法学者の織田萬をリーダーとして、当時まだ研究生であった中国哲学研究者の狩野直喜、中国史家の加藤繁などを加えて、清朝の法制度の研究をさせた。これらの研究の成果が『清国行政法』であり、その網羅的な研究内容は近世・近代中国史研究に欠かせない資料となっている。

人材の招聘

開発と同時に人材の招聘にも力を注いだ。アメリカから新渡戸稲造を招いた際には、病弱を理由に断る新渡戸を執務室にベッドを持ち込むことなどの特別な条件を提示して結局承諾させている。スカウトされた新渡戸は、殖産局長心得、臨時台湾糖務局長として台湾でのサトウキビやサツマイモの普及と改良に大きな成果を残している。また、生涯の腹心となった中村是公と出会ったのも台湾総督府時代だった。また、欧州留学中に知り合った林学者の河合鈰太郎を招聘し、河合は阿里山の森林資源調査、ひいては阿里山森林鉄路の開通に多大な成果をもたらしている。

阿片漸禁策

当時は中国本土と同様に台湾でも阿片の吸引が庶民の間で普及しており、これが大きな社会問題となっていた。また、「日本人は阿片を禁止しようとしている」という危機感が抗日運動の引き金のひとつともなっていった。これに対し後藤は、阿片を性急に禁止する方法をとらなかった。
後藤はまず、阿片に高率の税をかけて購入しにくくさせるとともに吸引を免許制として次第に常習者を減らしていく方法を採用した。この方法は成功し、阿片常習者は徐々に減少した。総督府の統計によると、明治33年（1900年）には16万9千人いた阿片常習者は大正6年（1917年）には6万2千人、昭和3年（1928年）には2万6千人にまで減少している。こののち総督府では昭和20年（1945年）に阿片吸引免許の発行を全面停止、施策の導入から50年近くをかけて台湾では阿片の根絶が達成された。
しかし後藤の阿片政策には、後藤自身が、杉山茂丸らをパートナーとして阿片利権・裏社会との関わりを深めていったという見方も存在する。さらに後藤はまた、台湾総督府の阿片専売収入増加を図るために、阿片吸食者に売る阿片煙膏のモルヒネ含有量を極秘裡に減らして、より高い阿片煙膏を売り付けることを行い、その秘密を守り通すため、総督府専売局が、後藤と癒着した星製薬（創立者の星一が後藤の盟友である杉山茂丸の書生出身）以外の製薬業者による粗製モルヒネの分割払い下げ運動を強硬に拒んだことから、星製薬をめぐる疑獄事件である台湾阿片事件が発生したことが明らかにされている。

満鉄総裁

明治39年（1906年）、南満洲鉄道初代総裁に就任し、大連を拠点に満洲経営に活躍した。ここでも後藤は中村是公や岡松参太郎ら台湾時代の人材を多く起用するとともに30代、40代の若手の優秀な人材を招聘し、満鉄のインフラ整備、衛生施設の拡充、大連などの都市の建設に当たった。また満洲でも「生物学的開発」のために調査事業が不可欠と考え、満鉄内に調査部を発足させている。
当時、清朝の官僚の中で満州に大きな関心を持っていたのは袁世凱を中心とする北洋軍閥であり、明治40年（1907年）4月の東三省建置に当たっては彼の腹心である人物が多く要職に配置された。彼らは日本の満州における権益独占を好まずアメリカを盛んに引き込もうとし、その経済力を以って満鉄に並行する路線を建設しようとした。これは大連を中心に満鉄経営を推し進めていた日本にとって大きな脅威であった。
そこで後藤は袁に直接書簡を送ってこれが条約違反であることを主張し、この計画を頓挫させた。ただし満鉄への連絡線の建設の援助、清国人の満鉄株式所有・重役就任などを承認し、反日勢力の懐柔を図ろうとしている。また北満州に勢力を未だ確保していたロシア帝国との関係修復にも尽力し、満鉄のレールをロシアから輸入したり伊藤博文とロシア側要路者との会談も企図している（ただしこの会談は伊藤がハルビンで暗殺されたため実現しなかった）。
当時の日本政府では満州における日本の優先的な権益確保を唱える声が主流であったが、後藤はむしろ日清露三国が協調して互いに利益を得る方法を考えていたのである。

拓殖大学学長

大正8年（1919年）、拓殖大学（前身は桂太郎が創立した台湾協会学校）学長に就任（在職：大正8年（1919年）8月2日-昭和4年（1929年）4月13日）。拓殖大学との関係は台湾総督府民政長官時代、設立間もない「台湾協会学校」の良き理解者としてたびたび入学式や卒業式で講演をし物心両面において支援していたが、大正8年（1919年）より第3代学長として直接拓殖大学の経営に携わることとなった。そして当時発令された大学令に基づく「大学（旧制大学）」に昇格すべく各般の整備に取りかかり、大正11年（1922年）6月、大学昇格を成し遂げるなど亡くなる昭和4年（1929年）4月まで学長として拓殖大学の礎を築いた。 学内での様子は当時の記録として「後藤先生は学生に対しては慈愛に満ちた態度を以て接せられ、学生もまた親しむべき学長先生として慈父に対するような心安さを感じていました」と当時の記録にあるように学生達に心から慕われていた。大正9年（1920年）5月12日には、早稲田大学の科外講師として「吾が国大学生の覚悟」と題する講義を行っている。当時の邸宅は、水道橋駅から後楽園方面に降りて秋葉原方向の坂道を登る途中にある、昭和第一高校の前の公園であった。

関東大震災と世界最大規模の帝都復興計画

第2次桂内閣で逓信大臣・初代内閣鉄道院総裁（在職：明治41年（1908年）7月14日 - 明治44年（1911年）8月30日）、寺内内閣で内務大臣（在職：大正5年（1916年）10月9日 - 大正7年（1918年）4月23日）・外務大臣（大正7年（1918年）4月23日 - 9月28日）、しばし国政から離れて東京市長（大正9年（1920年）12月17日 - 大正12年（1923年）4月20日）、第2次山本内閣で再び内務大臣（大正12年（1923年）9月2日 - 大正13年（1924年）1月7日、後述）等を歴任した。
鉄道院総裁の時代には、職員人事の大幅な刷新を行った。これに対しては内外から批判も強く「汽車がゴトゴト（後藤）してシンペイ（新平）でたまらない」と揶揄された。今日のJR九州の肥薩線にその名前を取った「しんぺい」号が走っている。
関東大震災の直後に組閣された第2次山本内閣では、内務大臣兼帝都復興院総裁として震災復興計画を立案した。それは大規模な区画整理と公園・幹線道路の整備を伴うもので、13億円という当時としては巨額の予算（国家予算の約1年分）のため、財界等からの猛反対に遭った上、後藤のお膝元の帝都復興院も、積極派の副総裁・松木幹一郎、建築局長・佐野利器らと、消極派で拙速主義を取り予算を削減しようとする副総裁・宮尾舜治、計画局長・池田宏らとに割れ、総裁である後藤には両派の対立を調停するだけの力がなかった。結局議会が承認した予算は5億7500万円に過ぎず、当初計画を縮小せざるを得なくなった。それでも、後述するように、現在の東京の都市骨格、公園や公共施設の整備の骨格は、今なおこの復興計画に負うところが大きい。震災復興計画の方法について、後藤は、19世紀中葉のフランスでナポレオン3世治下のセーヌ県知事オスマンが行ったいわゆるパリ改造を参考に、土地を地権者から大胆に収用する手法をとろうとした。ところが、日本は土地に対する絶対的な私有感覚が極めて強く、財産権の内在的・外在的制約（大日本帝国憲法27条2項、日本国憲法29条2項3項）に対する理解が存在しないため、意外にも19世紀フランスにおけるよりもよほど激しい地主・地権者の抵抗を受けることとなった。中でも「銀座の大地主」と呼ばれた伊東巳代治が反対運動の中心になった。
道路建設に当たっては、東京から放射状に伸びる道路と環状道路の双方の必要性を強く主張し、計画縮小されながらも実際に建設された。南北軸としての昭和通り、東西軸としての靖国通り（当初の名称は「大正通り」）、環状線の基本となる明治通り（環状5号線）など、一定の街路は、曲がりなりにも実際に建設が行われている。当初の案では、主要街路の幅員は広い歩道を含め70mから90m、中央または車・歩間に緑地帯を持つという大規模なもので、自動車が普及する以前の時代ではその意義が理解されにくかった。
現在、それに近い形で建設された姿を行幸通りなどで見ることができる。現在の東京の幹線道路網の大きな部分は後藤に負っていると言ってよく、特に下町地区では帝都復興事業以降に新たに街路の新設が行われておらず、帝都復興の遺産が現在インフラとしてそのまま利用されている。また、昭和通りの地下部増線に際し、拡幅や立ち退きを伴わず工事を実施でき、その先見性が改めて評価された事例もある。しかし、昭和通りは、建設当初は大阪の御堂筋に匹敵するような、街路樹や緑地帯を備えた東京の顔にふさわしい道路であったにも関わらず、前述の交差点の地下立体交差や首都高速道路の高架道路の建設により、後藤の意図したようなゆったりした緑の多い街路としての性質は、昭和40年代以降完全に失われてしまった。
一方で、後藤による都市計画は、東京の都市機能拡充の引き換えに江戸以来の情緒を喪失させ、「東京を無機質な町に変質させてしまった。」との批判もある。しかし、帝都復興事業が行われた区域は震災の大火災によって灰燼と化した地域に限定されており、帝都復興事業施行街区には、大正12年（1923年）9月の段階で、そもそも江戸の情緒を残す町並みは殆ど残されていなかったこと、震災前の東京は交通や衛生など現在にも共通する多くの都市問題を抱えていたことなどを考慮すると、「江戸の情緒を喪失させた」という批判は必ずしも的を射たものではない。
緑地政策に関しては、隅田公園、浜町公園など、近代的な公園緑地を建設することも忘れなかったが、比較的小規模なものにならざるを得ず、ロンドン、ニューヨーク、パリ等の大都市と比しても圧倒的に森が少なくなってしまったことが批判されている。また、後藤は地方自治のプロとして、小学校を地域の中核とする地域コミュニティの再編を進めたが、後藤が帝都復興計画の模範としたパリ大改造は、為政者にとって厄介なものだったフランス革命以来のパリの地域コミュニティを破壊することを隠れた目的としていたため、街路整備に不可避的に付随して、旧来の地域コミュニティの結束点をかなりの部分破壊してしまったという問題を指摘する者もいる。

ソ連外交とその後

大正12年（1923年）、東京市長時代に国民外交の旗手として後藤・ヨッフェ会談を伊豆の熱海で行い、成立せんとしていたソビエト連邦との国交正常化の契機を作った。ヨッフェは当時モスクワに滞在していたアメリカ共産党員・片山潜の推薦を受けて派遣されたもので、黎明会を組織した内藤民治と田口運蔵等の社会主義者だけでなく、右翼団体である黒龍会の内田良平も、北京にいるヨッフェに使者を送って仲立ちにあたった。一部から後藤は「赤い男爵」といわれたが、あくまで日本とロシアの国民の友好を唱え、共産主義というイデオロギーは単なるロシア主義として恐れず、むしろソビエト・ロシアの体制を軟化させるために、日露関係が正常化される事を展望していた。
大正13年（1924年）、社団法人東京放送局が設立され、初代総裁となる。試験放送を経て翌大正14年（1925年）3月22日、日本で初めてのラジオ仮放送を開始。総裁として初日挨拶を行った。大正15年（1926年）、東京放送局は大阪放送局、名古屋放送局と合併し、社団法人日本放送協会に発展的解消する）。
昭和3年（1928年）、後藤はソ連を訪問しスターリンと会見、国賓待遇を受ける。少年団日本連盟会長として渡航。その際、少年達1人が1粒を送った米による握り飯を泣きながら食べ渡航したという。当時の情勢的に日中露の結合関係の重要性（新旧大陸対峙論）は後藤が暗殺直前の伊藤博文にも熱く語った信念であり、田中義一内閣が拓務省設置構想の背後で構想した満洲委任統治構想、もしくは満洲における緩衝国家設立を打診せんとしたものとも指摘されるが、詳細は未だに不明である。後の満鉄総裁・松岡洋右が日ソ中立条約締結に訪ソした際「後藤新平の精神を受け継ぐものは自分である」と、ソ連側から盗聴されていることを知りつつわざと大声で叫んだとされる。
なお、しばしば総理大臣候補として名前が取り沙汰されながら結局就任できなかった原因として、第3次桂内閣の逓信大臣当時の第一次憲政擁護運動で前首相にして政友会総裁の西園寺公望の失脚を画策し、最後の元老となった西園寺に嫌われていたことが大きいと徳富蘇峰が語っている。

晩年

明治36年（1903年）、貴族院勅選議員となり、終生在籍した。晩年は政治の倫理化を唱え各地を遊説した。昭和4年（1929年）、遊説で岡山に向かう途中、醒ケ井駅付近を走行中の列車内で脳溢血で倒れ、京都府立医科大学病院に入院するが、4月13日、死去。戒名は天真院殿祥山棲霞大居士。
三島通陽の『スカウト十話』によれば、後藤が倒れる日に三島に残した言葉は「よく聞け、金を残して死ぬ者は下だ。仕事を残して死ぬ者は中だ。人を残して死ぬ者は上だ。よく覚えておけ」であったという。
平成31年4月、台湾の台北にある臨済護国禅寺にあるデスマスクが新平本人の物であると分かった。３つ作られたデスマスクのうちの１つで、新平が生前親しくしていた台湾の実業家の辜顕栄が献納したものである。

フリーメイソンリーとの関係

文化人類学者の綾部恒雄によれば、後藤新平はフリーメイソンであった。フリーメイソンリーを「国際的なつながりをもつ様々な職業のトップエリートによる最高度の情報交換のネットワーク」とする中田安彦は、後藤新平がドイツ留学中、1892年の第5回万国赤十字会議に日本赤十字社委員として出席するまでにフリーメイソンリーの一員として迎え入れられていたと見ており、「後藤が赤十字という国際結社を通じてフリーメイソンに入会し、その後、日本を代表する“黒幕”として時の権力者に献策を続け、それが時には成功し、時には失敗した」としている。ボーイスカウト運動はフリーメイソンリーとの関係が深いが、後藤新平が「少年団日本連盟」（現在の財団法人ボーイスカウト日本連盟）の初代総裁となったのも、フリーメイソンリーとのつながりからであろうとしている。