名古屋第二環状自動車道

名二環の機能

名二環は環状道路の機能を発揮して都市部の交通機能を維持する役割を担うが、この点は東京外環自動車道と同様の役回りである。
人口が密集する都市部には共通する自動車交通の流れがあって、それは大まかに3タイプに分類される。1つ目は都市内を移動する交通で比較的短い移動距離の交通（短いトリップ）。2つ目は都心とその周辺を取り巻く地方都市間を行き来する交通で比較的長い距離の交通（長いトリップ）。これは郊外から都心へ通勤する車や都心の商業施設に荷物、衣類、食料品などを届ける交通などが該当する。3つ目は郊外から出発して別の郊外に向かう交通で、郊外同士を結ぶ道路が都心を貫通しているためにやむなく都心部を通過する交通で、これを「通過交通」と呼ぶ。この3タイプの交通が一つの道路に集中したとき、容量超過により渋滞が発生する。よって、3タイプの交通を混合させないことが都市部の渋滞回避につながることがわかる。
大都市の道路の特徴のひとつに、主要な道路は大都市部を起点として地方を結んでいることが挙げられる。名古屋市の場合、東西を貫通する国道1号や国道23号（名四国道）の例外はあっても、その他の道路は概ね名古屋市を起点としている。このことは地方から名古屋市に向けての交通網が整備されていることの裏返しとして、地方間の移動において名古屋市を通過する必要があることを示している。さらに都心への道路の集中は、都市部の交通混雑も招いた。先に市内相互間の短いトリップの交通と地方から名古屋市に流入してくる長いトリップの交通があることは記述したが、そこに名古屋市に全く用がない、地方間直結の通過交通が通ることで、都心部において無用な渋滞が発生する。
この通過交通の悪弊を際立たせる出来事として、東京における首都高速の事例がある。お盆における長期連休中や1989年（平成元年）2月の昭和天皇の大喪の礼の期間中、全交通量の約1割程度が減少したことで首都高速の慢性的な渋滞が解消したが、一割減少した交通とは通過交通と目されている。つまり、通過交通を排除することが都心の渋滞緩和に大きく資することが分かる。名古屋市の場合、流入する交通の4割は通過交通と言われ、ただでさえ多い都心部の渋滞をより深刻なものとしている。
名古屋市をはじめとした中部圏が東京、大阪と大きく異なるのは、移動における自動車への依存度が飛び抜けて高いことで、この状況が都市圏内の渋滞箇所の多発を招いている。このことから名古屋市では3タイプの交通を混合させない方策として、長いトリップの交通については名古屋高速を建設のうえ、そこへ誘導することで短いトリップの交通と分離することとした。一方、通過交通については、名古屋市外縁に環状道路を建設することで、環状道路経由の迂回によって都心部流入を遮断のうえ、そのまま郊外に出て行ってもらうこととした。これにより混合交通を回避できるとした。
この環状道路が名古屋環状2号線で、国道302号（一般部）と名二環（専用部）、伊勢湾岸自動車道の一部（名古屋南JCT - 飛島IC）によって構成されている。国道302号は各放射道路と平面街路で接続するが、高速道路である名二環は全線立体交差により信号待機による停止は不要で、環状道路の機能を高い効率で発揮できる。
環状道路の機能は図に挙げた通過交通の迂回機能のみならず、放射状の一つの道路で事故による不通が発生、あるいは渋滞である場合、名二環を利用することで別の放射道路へ効率的に迂回する「分散導入機能」や「非常時の迂回機能」もある。一例では、四日市方面から名古屋都心へ乗り入れる際に、名古屋高速5号万場線が通行止めである場合、名古屋西JCTから名二環を利用して清洲JCTあるいは楠JCTを経由して別の名古屋高速路線（6号清須線または1号楠線）で都心に乗り入れることが可能である。このように名二環は、一本の道路が渋滞、通行止めであれば別の道路に迂回させるという選択肢をドライバーに与えることで、名古屋市内の旅行速度の低下、渋滞ポイントの多発、沿道環境の悪化というマイナス要因を排除する機能がある。
大都市圏に敷設された環状道路には、東名、名神高速道路など他の道路にはない、こうした都市圏の渋滞回避にかかわる迂回の特性が備わっている。

インターチェンジなど

インターチェンジは幹線放射道路と名二環の交差部に配置され、国道302号を経由してランプウェイで乗り入れる方式である。ランプウェイの形式は支線を除いて概ねダイヤモンド型（ハーフダイヤモンド型）となっている。また、半数近くのインターチェンジがハーフインターチェンジであり、概ね1.5 - 2 kmごとに入口、出口が交互に配置され、典型的な都市型道路となっている。
一方、都市高速と高速自動車国道との接続はジャンクションによる直接接続で、名古屋高速の放射路線とは4号東海線を除いて全て接続する。
名二環の料金収受は全て入口で行うため、オンランプ上に料金所を設置している。料金所の仕様は基本的に2レーン2ゲート式で名古屋高速と同様である。

歴史

解説の便宜上、2011年（平成23年）3月以前の名二環は専用部、または環状2号専用部と呼称し、以後は名二環として解説する。また、名古屋環状2号線については環状2号と表記する。

構想から建設まで

名二環は1960年代に構想された。これは当時、モータリゼーションの波が急激に都心に押し寄せていたことから、激増が予想される自動車の交通停滞を抑止するために名古屋市外周を取り巻く環状道路として計画されたもので、まずは幅員25 mの一般道路のみの設置とされ、1957年（昭和32年）に最初の都市計画が決定された。これ以後、環状道路に係わる必要な調査、機能、道路規格等が検討され、1967年（昭和42年）には幅員50-60 mの自動車専用部（高速道路）を併設できる街路として都市計画が変更された。この時に計画された自動車専用部が名二環の祖型である。当初の専用部は全線往復6車線、設計速度80 km/hで計画され、構造は高架式、ないし盛土式、擁壁式であった。
また、これと前後して環状道路の内側に都心と郊外を連絡する6方向の放射道路を建設のうえ名古屋環状2号線に連結する計画も併せて構想された。なお、放射道路の形が東西一路線、南北二路線で構成されることから、これが片仮名の「サ」の字に見えることに加え、環状道路の形状が「マル」であることから2つを合わせて「マルサ計画」と呼ばれた。計画ではマルサの内、サの字の部分を名古屋都市高速道路計画として建設することとされ、その運営については名古屋高速道路公社が担うものとされた。
なお、1966年（昭和41年）に国土開発縦貫道建設法の改正により、国土開発幹線自動車道建設法が施行され、全国に7600 kmの高速道路網が計画された。この時、近畿自動車道名古屋大阪線および同伊勢線が予定路線に組み込まれたが、環状2号専用部の予定路線としての位置付けはこれを根拠としている。
環状2号は名古屋市外縁を一周する延長約66 kmの環状道路であるが、そこに併設される専用部もまた環状の自動車道として計画された。つまり、1998年（平成10年）3月以降「伊勢湾岸自動車道」として運営されている名古屋南JCT - 飛島IC間は、元は環状2号専用部として計画された路線であった。当初の計画に変更の機運が芽生えたのは1969年（昭和44年）頃で、名古屋港横断区間で伊勢湾岸道路の重複が検討されたことに端を発する。この時は名古屋港を横断する橋梁（現在の名港トリトン）をダブルデッキとして計画し、上路が伊勢湾岸道路（4車線）、下路が環状2号専用部（6車線）であった。よって2つの道路はあくまで別運用とされた。だが、建設コストが三千数百億円以上と莫大で事業化の見通しが得られないことと、計画交通量が減少することが判明したことから、2つの道路は統合されることになり、シングルデッキの往復6車線となった。この併設区間は名古屋港横断区間のみならず、のちに名四東IC（現、名古屋南JCT）から東海ICの区間も含まれるに至り、名古屋南JCT - 飛島IC間が専用部と伊勢湾岸道路の併設区間とされた。やがて伊勢湾岸道路の必要性が叫ばれるようになると、まずは緊急性が高い金城ふ頭と飛島間に架かる名港西大橋が一般有料道路として1979年（昭和54年）12月に事業許可を受け、1985年（昭和60年）3月に開通した。これが環状2号専用部（兼伊勢湾岸道路）として最初の開通区間であった。
一方で専用部陸上区間の計画具体化の動きは1978年（昭和53年）頃であった。東名阪自動車道が蟹江ICから名古屋西ICに延伸しようとしていた矢先、名古屋西ICで流出した交通が名神高速道路の一宮ICに向かう途中で名古屋市内を通過することによる交通麻痺の発生が心配されるにおよび、名古屋西ICと一宮IC間を短絡する環状2号がどうしても必要との判断が下された。だが、沿線事情と予算不足から環状2号一般部の建設は早急には望めなかった。そこで一般部の建設を後回しにして、専用部を国土開発幹線自動車道として公団方式で早急に建設してもらおうとする案が出され、これにより専用部にあてる予算は一般部に回せることから一般部の建設速度も速めることができると期待された。国はこの案を受け入れ、1978年（昭和53年）12月の国土開発幹線自動車道建設審議会（国幹審）による決定を経て、近畿自動車道名古屋亀山線として名古屋IC - 名古屋西JCT間が基本計画路線に策定、さらに1982年（昭和57年）3月には整備計画路線に格上げされた。その8か月後には環状2号の都市計画が変更され、環境的配慮から様々な構造的検討を行なってきた事柄がここで都市計画として反映された。例えば、名古屋高速2号東山線の接続部が上社から高針へ変更されたこと、香流川と矢田川横断区間が橋梁式からトンネル式に変更されたこと、計画当初は往復6車線（片側3車線）の設計速度80 km/hの高速道路として計画された規格を往復4車線に減じ、設計速度を60 km/hに引き下げのうえ、庄内川から上社までの丘陵地帯では掘割構造に変更したことなどが反映された。都市計画決定ののち、施行命令が出され、陸上区間の専用部は1988年（昭和63年）3月に供用開始した。

清洲東IC - 名古屋西JCT間の開通

陸上区間の開通当初はその路線名を東名阪自動車道と称し、既設の東名阪自動車道を東側に延伸する形で清洲東IC - 名古屋西JCT間が先行開業した。しかし、同じ東名阪自動車道の名古屋西JCT - 亀山IC間とは異なり、名古屋西JCT - 亀山IC間が長距離連絡路線の役割を持つのに対し、名古屋西JCT以東の区間では環状道路としての機能が要求された。そのため、名古屋西JCT以東の区間では各インターチェンジで幾多の放射道路と接続することからインターチェンジ間隔も短くなり、加えて都心ゆえ用地の制約もあって入口は上下別々とされた。また、料金収受は名古屋高速と同じく入口徴収する単純支払い方式、出口はフリーとなるなど先の名古屋西JCT以西とは制度が異なり、同じ東名阪自動車道ながら別路線の様相となった。
上記の通り、今回開通の意義は、国道22号を経由して名神高速道路と間接接続することで、東名阪道と名神間の相互交通を都心部に入れないことであるが、さらにこれとは別の効果も現れた。東名高速名古屋ICで流出した交通が三重県方面に向かう際、それまで名古屋都心部を横断していた流れが、名神の一宮ICで流出して国道22号、環状2号専用部経由で東名阪道へ流出する流れに変わったことである。全ての交通がこの流れに転換したわけでは無いにせよ、それでも名古屋市内の車の流れは大きく変化したとされる。これは視点を変えると、環状2号専用部開通以前の名古屋市内の交通事情がいかに悪かったかを示すもので、果たして当時の市内道路は慢性的な渋滞が日常茶飯事で、信号待機による停止とも相まって時速二十キロほどでしか走行できないという酷さであった。
ただし、環状2号整備以前の名古屋都市圏にとって救いであったのは、東名、名神高速道路が名古屋市中心部を外れて、名古屋市の東側、春日井市、小牧市に大きく迂回していることであった。この形態は半ば環状道路的な機能を持っていて、東名と名神を連絡する交通を名古屋都心部に流入させない効果とともに、東名、名神と名古屋市都心部を連絡する交通が、名古屋、春日井、小牧、一宮の各インターチェンジを経由する選択肢をもっていることから、交通の一極集中を回避して分散化する効果もあった。これと対照的なのが首都圏で、東名、中央、関越、東北、常磐の各高速道路は首都高速道路を通じてつながっているために、これらの高速道路間を行き来する交通は必ず都心を経由することから、首都高速の慢性的な渋滞を引き起こしていた。

伊勢湾岸道路併設区間の抹消

陸上区間開通前年の1987年（昭和62年）、伊勢湾岸道路は第二東名、第二名神高速道路のルート候補に挙げられ、第二東海自動車道および近畿自動車道名古屋神戸線の予定路線となった。1989年（平成元年）2月には基本計画路線に格上げされ、第二東名、第二名神の一部となった。この決定を受けて環状2号専用部の規格で計画された伊勢湾岸道路重複区間の名古屋南JCT - 飛島IC間（名古屋港経由）は第二東名、第二名神の規格に揃える必要が生じた。このため、従前に都市計画変更されていた同区間を1991年（平成3年）8月に再度変更して道路規格を上げるに至った。これにより、往復6車線は踏襲されたが、道路幅員は26.75 mから31 mに、設計速度は80 km/hないし60 km/hから100 km/hに引き上げられ、道路規格も第2種第1級から第1種第2級に変更された。そして、都市計画道路の路線名称も「高速名古屋環状2号線」から「伊勢湾岸道路」に変更された。これをもって当該区間は都市計画上、環状2号専用部の位置付けから抹消され、豊田 - 四日市間の都市計画道路「伊勢湾岸道路」の一部となった。のちの名二環が馬蹄型となっているのはこうした理由からである。
従来、名港3大橋（名港トリトン）は環状2号専用部の規格で計画され、1985年（昭和60年）開通の名港西大橋上り線はこの規格を当てはめている。だが、名港中央大橋と名港東大橋は事業許可を受けてから第二東名の規格に変更され、名港西大橋下り線も同様に規格アップして建設されている。並列する名港西大橋の北側橋梁が南側と比べて狭いのはこうした経緯からである。

清洲以東の開通

一方で陸上区間専用部は、清洲東ICより東側の区間が順次延伸され、1993年（平成5年）12月には名古屋IC - 名古屋西JCTの全線開通をみた。なお、一部インターチェンジについては事情により開設が遅れ、1995年（平成7年）までに供用されている。
名古屋ICにおける東名高速道路との連結は、単に名古屋都市圏の環状高速道路が延伸したという意味を超えて、東名高速と三重県が初めて高速道路で直結し、さらに東名、名神のバイパス（東名阪自動車道と国道25号名阪国道、西名阪自動車道経由）が完成したことでもあった。この結果、東名高速と東名阪自動車道を行き交う交通は従来の愛知県道60号名古屋長久手線（広小路通・東山通）、あるいは国道23号（名四国道）と国道1号の乗り継ぎによる連絡（東名高速の岡崎IC利用）から環状2号専用部に転換した。これにより東名阪自動車道の名古屋西IC以西の交通量が4倍に増え、逆に東名、名神の名古屋IC - 一宮IC間の交通量が大幅に減少した。なお、東名、名神の名阪間におけるバイパスルートの役割が環状2号専用部に付加されたことで、本来は名古屋都市圏における交通処理を使命とする当該道路は、暫定的に長距離連絡路線としての役割を持つことになった。このため、長距離交通の利用を想定した休憩施設が導入されることになり、内回り方向のみで名古屋IC料金所後方に駐車スペース8台分を持つトイレが設置された。
東名阪自動車道沿線と東名高速沿線間以上に多い利用パターンが、東名阪自動車道沿線と中央自動車道沿線間の相互利用である。従来こうした交通は、名古屋市内を走る重要幹線（国道1号、国道23号、国道19号、国道22号、愛知県道60号名古屋長久手線）を通過することで慢性的な渋滞を引き起こしていた。それも今回開通により環状2号専用部で勝川IC、国道19号、春日井IC経由、あるいは名古屋IC経由で中央道に連絡するルートに代わったことで、市内一般道路の渋滞緩和に寄与し、環状道路の使命の一つ、「通過交通の排除」が如実に現れた。
なお、今回の名古屋IC連結によって、三重県と東名高速を結ぶ交通が環状2号専用部に転換したことによる副次的効果として、国道23号名四国道の慢性的な渋滞が幾分緩和された。名四国道は日交通量が10万台に及ぶと同時に、大型車の混入率も45パーセントと非常に高く、中部圏の経済を支える物流動脈としての役割を担っている。だが、これによって酷使された道路は傷みが激しく、路面が変形、陥没するなどの劣化が目に見えて現れることになった。抜本的補修のための通行止めは経済に与える影響が大きいことからこれまでは部分補修で対応したが、もはやそれではまかないきれないレベルまで劣化が進行したことで、環状2号専用部の東名直結の機会を捉えて床板打換えを含む大規模リフレッシュ工事が断行されている。
ところで、整備計画路線の全線開通を見た1993年（平成5年）時点では、上社以南の区間については事業主体および建設計画も含めて全く未定であった。その前年の1992年（平成4年）には名古屋市長が上社 - 大高間の日本道路公団による建設を国に陳情しており、動きは見られた。これは1996年（平成年）12月開催の第30回国幹審で基本計画路線となった。基本計画路線と認定されるにはその前に予定路線として認定される必要があるが、これは既決定の近畿自動車道名古屋大阪線を予定路線と位置づけることで対応した。1998年（平成10年）12月の第31回国幹審では整備計画路線に格上げとなり、高針JCTまでが2003年（平成15年）3月に、名古屋南JCTまでが2011年（平成23年）3月に開通した。この時、名古屋南JCTで伊勢湾岸自動車道と接続する際に名称が東名阪自動車道のままだと豊田・静岡方面から伊勢・京都方面に向かう車が誤って進入する恐れがあるため、名称を名古屋第二環状自動車道（名二環）に変更した。そして今回開通による効果も環状道路の迂回機能を存分に発揮することになった。それも2004年（平成16年）12月に東名と東名阪を連結した伊勢湾岸自動車道と名古屋南JCTで連絡することにより、名二環のこうした効果はより効率的に発揮された。その結果は、名古屋高速3号大高線、東名高速道路豊田JCT - 名古屋IC間の渋滞緩和となって現れ、具体例として知多半島道路沿道と名古屋都心部、岐阜方面を結ぶ交通は名古屋高速経由から名二環経由に転換することで都市高速の渋滞緩和に寄与し、環状道路の高い効率性が改めて立証されている。

名古屋西JCT以南

名二環として最後の建設区間となる名古屋西JCT - 飛島JCT間は予定路線としての根拠を近畿自動車道伊勢線として求め、1999年（平成11年）12月開催の国幹審（決定は2000年2月）で基本計画路線に、2009年（平成21年）4月開催の国幹審（決定は翌月）で整備計画路線に格上げされ、2012年（平成22年）4月に施行命令が出された。基本計画決定から整備計画決定まで概ね10年を要したのは、日本道路公団の民営化や政権交代が影響している。当該区間は2020年度の完成を目指して工事継続中である。

幾何構造

構造規格は第2種第1級である。高架構造の場合、両端高欄も含めた幅員は19.65 mである。往復4車線を基本とし、車線幅員は3.5 m、路肩幅員は1.25 m（土工、半地下）、中央分離帯も1.25 mである。また、最小曲線半径は400 m、設計速度60 km/hとなっている。路線は大まかに西半分が高架、東半分が半地下と高架の複合構造であるが、高架と半地下の移行区間、および半地下部も横断構成は高架と概ね同様である。同じ高速自動車国道の東名高速道路の横断構成とは著しく異なっており、特に路肩幅員は2.5 m未満であることから、故障車および非常時の駐車スペースとして非常駐車帯を極力500 mピッチで設けている。
なお、名古屋高速道路の場合、構造規格第2種第2級、往復4車線で幅員19 m、車線幅員3.25 m、路肩幅員は左側1.25 m、右側0.75 m、設計速度60 km/hとなっており、名二環の横断構成と似通っている。日本道路公団自身、専用部が都市内高速道路の規格、構造となっていることを公表しているだけあって、両道路はインターチェンジ構造も含めて共通点が多い。これは日本道路公団にとって全く新しい自動車道の設計であった。専用部は1960年代には最初の都市計画が決定され、1982年（昭和57年）11月には都市計画変更が行なわれてほぼ現状のスタイルとなったが、これらは1970年代に建設省や自治体によって線形、一般道路との連結方法、平面交差点の位置、半地下と高架の場所などが調整されていたことを都市計画として反映したものであった。日本道路公団が建設省から引き継ぎを受けたのはこの直後のことで、つまり大部分の用地買収がなされたうえに、国道302号と完全に重複する線形条件等により設計の自由度は極端に制限され、公団の裁量で計画できる余地は極めて限られていた。一例として、設計段階で橋梁高さを下げることが検討されたが、公団単独で事業を行なう場合と異なって、環境影響評価、および都市計画道路として13 mという条件が課されていたことから断念した一幕もあった。また都市高速と概ね同規格の高速道路を手がけるのも公団としては初めてのことで、職員一同、これらのことを全く新しい事業展開として冷静に受け止めた。
名二環は全線に渡って一般国道302号と並行する。これも都市計画で決定されたことで、その全幅は概ね50 mから60 mである。ただし、春日井市勝川町から名古屋市西区に至る区間は東海交通事業城北線と並行することで約72 mと広めである。国道中央に名二環を配置する構成とされ、国道両脇は植樹帯と歩道地先道が設けられている。

案内標識の仕様

名二環での出口予告標識は都市間高速道路で用いられる仕様で設置されている。しかし、都市間高速道路仕様の出口予告標識は左右のどちらに出口があるか矢印が明記されておらず、一方で左右の両側の出口が混在する名古屋高速から乗り入れるドライバーが名二環に入って戸惑う事例が見られた。そのため、総務省の行政苦情処理委員会からNEXCO中日本名古屋支社に案内標識に出口の矢印を示すよう改善を促した。

施設外観

左上より起点の名古屋南JCTに近く、右下に向かうほどに終点の名古屋西JCTに近い画像となっている（一部で前後する）。