ギリシャ王国

始まり

1832年2月6日、バイエルン王国よりギリシャ王となるべく王子オットー・フォン・ヴィッテルスバッハ（ギリシャ名オソン1世）が仮首都ナフプリオへ熱狂的な歓迎の中、到着した。ギリシャは独立したとはいえ、列強国イギリス・フランス・ロシアとバイエルン政府が署名した条約（ギリシャは署名に含まれていない）により、列強三国の介入が認められていた。
のちに首都は、この時代にはもはや一寒村に過ぎなかったアテネに決定されたが、これは古代ギリシャをモチーフにしたものであり、古代ギリシャからの脈々と受け継がれたギリシャの歴史が継続されたものであることを示そうとしたものであった。しかし当時のギリシャはアルタからヴォロス北部を結ぶ境界線までのギリシャ本土、ペロポネソス半島、キクラデス諸島に限定されていた。
ギリシャはあくまでも保護国にすぎず、政治的にも経済的にも外国や外国人に拘束されていた。また、オソン1世は即位時にはまだ16歳でオソン1世に先んじてギリシャ入りしていたヨーゼフ・ルートヴィヒ・フォン・アーマンスペルク (en) 伯爵、法律家ゲオルク・ルートヴィヒ・フォン・マウラー (en) 、軍人カール・グスタフ・ハイデックらが摂政として選ばれ、オソン1世が成人となる1835年まで彼らがギリシャの舵取りをおこなった 。
独立戦争中、ギリシャ人らはイギリス派、フランス派、ロシア派に別れており、さらに自らの持つ利権を守るために対立しており、摂政たちは強力な中央集権体制を目指し、軍の改革には断固たる態度で挑んだ。
政治のあらゆる部分においてギリシャ人は排除されており、オソン1世が成人して親政を開始してもバイエルン人による独占的な支配に変化はなく、ギリシャ人の不満が募りつつあった。

行政

オソン1世到着後、摂政評議会が設立され、アーマンスベルク伯爵が議長に就任した。さらにギリシャ省（官房局）が設立されギリシャ人が歴代局長を務めたが、これは名目上のものに過ぎず、摂政らが権力を握っていた。さらに地方は10の県（ノマルヒア）に分けられさらにその下に郡（エパルヒア）が形成された。さらに郡は市町村（ディモス）に分けられ、国王がその長を任命することになっていた。そのため、それまで自治権を持っていた町の自治も廃止され、西欧風の組織作りが成されたことにより、ギリシャの慣習や伝統は無視され、住民局がこの管理を行なったが、この局長にはフランス人アレクサンドル・ルジュー、ギュスターヴ・デシュタルが着任、この二人はアンリ・ド・サン＝シモンの弟子であった。
さらにアリオスパゴス裁判所が設立され、第一審裁判所、軍法会議が3箇所に、控訴院2箇所、そして破毀院が設けられた。法律は1835年2月23日に政令が交付されたことにより、ビザンツ帝国の法制、判例が導入されたが、慣習法に従うことも認められていた。ただし、当時の法学者によればこの政令はローマ法が基礎を成しているとしているが、結局、初期においては憲法は制定されなかった。
さらに教育の分野でもフランス、ドイツの制度に基いた公教育の基礎が設けられ、県中心部には3年制のエリニカ・スホリア（ギリシャ学校）と4年制のギムナシア（中等学校）が置かれさらに1837年にはアテネ大学が初の国立大学として創設されてギリシャ人の「再ヘレニズム化」が進められ、古代ギリシャ文化や「カサレヴサ（純正語）」の研究に重点が置かれた。そのため、王国外のギリシャ人らもアテネ大学で学問を学び、卒業後は各地で「ヘレニズムの福音」を伝えた。
ギリシャ教会については1821年にはすでにオスマン帝国の圧力を受けたコンスタンティノポリス総主教が全ての指導者を破門したことにより独立状態と化しており、独立戦争時は無秩序が支配していた。そして非キリスト教国であるオスマン帝国支配下にある教会に従属させることはできないとして、そのため法律家マウラーは新たな規則を提案、主教会議においてギリシャ教会自体が首長であり国王が任命する教会会議が運営する事が決定、コンスタンティノポリス総主教の同意を得ることなく、独立したものと法律により規定されコンスタンティノポリス総主教の管理下から抜け出す事となり、ギリシャ正教会を編成した。
この改革により6名未満の修道院が廃止、その財産は国家へ移され、82の修道院、3つの尼僧院が残る事となった。さらに教育事業も国家へ移され、これにより各種学校が教会の手から王国に移ったため、西洋風の制度が敷かれることとなった。

軍事分野

摂政らは独立戦争で活躍したギリシャ不正規軍、正規軍らが違法行為を行なって秩序を乱していることから1821年に恩赦を発令、山賊と化した元兵士や難民と化していた農民らを許したが、恩赦以降に犯罪を犯した場合は厳しい法律でこれを取り締まる事にした。そのため、不正規軍、正規軍は解体され、10大隊のエウゾヌ（軽歩兵）が編成されたが、部隊にはバイエルンで徴募した志願兵に置き換えられた。さらに主要な地位にはバイエルン、イギリス、フランスの軍人が就いたため、ギリシャ人兵士はこの中には1,000人程度含まれているに過ぎなかった。そのため、ギリシャ人兵士10,000人が追放されることとなったが、ギリシャ人の多くが独立戦争時の功績を認められなかったため、この軍に参加することを拒否して武装集団を形成、時に政治に介入するなど19世紀のギリシャの安定化を阻む問題と化した。
1835年の時点で憲兵隊を合わせて7,000人がギリシャ軍に所属していたが、この大部分が傭兵であったため、ギリシャの国家財政を著しく圧迫する事となった。
そして1838年にバイエルン人らによる部隊がギリシャを去ることになったが、歴代陸軍大臣はバイエルン人が勤めた。

財政

当初、独立戦争で受けた壊滅的な打撃とギリシャの商業中心地であるスミルナ、テッサロニキ、コンスタンティノープルなどがオスマン帝国支配下であったため、イオアニス・カポディストリアス率いる共和政時代からの懸案である国土の復興と経済基盤の形成が急務であった。
そのため、国庫制度が制定されたが、これはオスマン帝国時代のものとほとんど同じもので場合によっては改悪されていた。直接税としては農業生産に対する十分の一税が主要なものであり、国有財産の使用することにより発生する税と合わせて税収入の25%を占めていた。間接税としては輸出入に関する税と価格に応じてかかる関税などがあったが、税収入のほとんどが現物で納められた。
また、ギリシャの保護者である列強から60億フランの借款を得る事に成功したが、これは軍隊の維持費や借金の利息、消却に大部分が消えた。そこで改革が行われ、不正な土地の売買の監視や、大土地所有者から土地を取り上げ小作農を形成することによる税収増加を図ったが、ギリシャ人らの抵抗により税収が上向くことはなかった 。
結局、公に政府の会計が公表されたのは摂政制導入後4年たってからであったが、財政の管理が不完全であり摂政らが財源を浪費したため、散々なものであった。
さらに摂政らは「貧困家庭への支給」法を公布して元兵士らの救済を試みた。しかし、この法律は結局、機能せず、1862年の時点でも国土の35%が国有地であり、農民20万人が所有する土地は16%に過ぎなかった。そして農民らのほとんどが小作農であり、十分の一税の他に地主に収穫物の30%を治めなければならなかった。結局、税金を払っているのはごく一部の農民たちであり、国家の税収が上向くことはなかった。
後に大蔵省や会計検査院も設立されたが、財政が安定することはなく、オソン1世治世下の国家財政は常に破産状態であった。

経済

クリミア戦争とその講和条約であるパリ条約の締結によりイギリス、フランスによる近東、エジプト、バルカン半島への進出が活発化、これに伴い同じ地域へ進出していたギリシャ商人らの活動も同じく活発化していた。そのため、ドナウ川を行き来する船舶3,000隻の内、2,000隻がギリシャに所属しており、黒海での商行為の大部分をギリシャ商人らが占めていた。さらにエジプトのアレクサンドリアにおける輸送の3分の1を占めていた。
これはイギリス、フランスによるオスマン帝国再編成の試みがこの発展を支援することになり、1855年にはオスマン帝国とギリシャの間では通商条約が結ばれた。このため、ギリシャはオスマン帝国内におけるイギリスの活動へ参加する事が可能となり、1860年以降はイギリスの会社による活動に共同出資者として参加するギリシャ人らも現れた。
当初はゆっくりとした経済発展も1856年以降、急激に加速を見せ、1838年の時点では商船総トン数85,502トンであったのが1858年には368,600トンに増加していた。そのため、港湾設備の充実が行なわれ1859年以降、港湾設備の建設、電気通信設備、郵便事業、道路網整備、旧式な関税制度の廃止などが行なわれたことによりさらに商活動が活発化することになった。そのため1838年の時点で住民一人当たり輸入25.8ドラクマ、輸出8.03ドラクマの値であったのが1851年から1860年の期間には輸入27.5ドラクマ、輸出14.98ドラクマに増加していた。
そのためオリーブ油、ワイン、ブドウ等輸出用商品の生産が増加しており、富裕層である地主らの耕地面積は1860年の時点で1840年の倍となっていた。これには人口増加も伴い、1840年の時点で850,246人であったのが1861年には1,096,810人にまで増加した。

迷走するギリシャ

1834年にはマニ半島 (en) において反乱が発生し 、1836年にはアカルナニア (en) で反乱が発生、そして1839年には「親正教（フィルオルソドクス）」陰謀が発覚、さら1840年、オスマン帝国とエジプトとの関係が悪化すると、クレタ、テッサリア、マケドニアでは騒動が発生、ギリシャ全域に不穏な雰囲気が漂っていた。
1833年夏、バイエルン人支配下のギリシャに苛立ったコロコトロニスがロシアの支援を受けてクーデターを起こそうとしたが、コロコトロニスは捕らえられた。彼は死刑を宣告された後、オソン1世により減刑された。さらに散発的な反乱や違法行為は続いており、斜陽の国、オスマン帝国との国境ではギリシャ不正規軍がトルコへ侵入、イピロスへ侵入してアルタを略奪するなどの行為を行なっていた。そのため、その討伐にオスマン帝国がギリシャ領土に侵入するなどギリシャは常に無秩序に悩まされた。
さらに摂政たちの間でも諍いが発生しており、1834年、アーマンスペルクはマウラー、ハイデックらを更迭して自らがギリシャ王国の支配者と化した。さらにアーマンスペルクはコレッティスをパリ公使としてギリシャ本国から引き離して政治に関わらせないようにした上でアーマンスペルクに従順なアレクサンドロス・マブロコルダトスを利用した。
1835年、オソン1世が成人になるとアーマンスペルクは自ら第一首相という肩書きを設立して自らの権力を保持したが、政治的には無能でしかも傲慢な性格は周囲との軋轢を生んだ。
翌年にオソン1世が妻を捜すためにミュンヘンへ向かった時、父であるルートヴィヒ1世にアーマンスペルク更迭の許可を求めたがルートヴィヒ1世はこれを認めた。1837年2月オソン1世はオルデンブルク家のアーマリアとともにギリシャへ帰国したが、この時、バイエルンの騎士ルートハルトを伴っていた。そしてアーマンスペルクは更迭され、第一首相は廃止された。
しかし、ルートハルトも結局、アーマンスペルクと同じく恣意的絶対主義でギリシャを支配しようとした。しかし、憲法を望むのはギリシャ人だけではなくイギリス政府も同じであり、イギリスは公使を通じてギリシャへ抗議した。そのため、ルートハルトも1年と持たずに辞職、1847年12月、その後任に初のギリシャ人首相としてコンスタンディノス・ゾグラフォスが就任した。
イギリスのパーマーストン外相は混迷するギリシャに対して立憲議会の開催を求めたが、オソン1世はこれを拒否、バイエルン人による統治を続けていた。さらにギリシャ王国のギリシャ人らはオスマン帝国支配下のギリシャ人よりも過酷な生活を強いられており、1830年代初期にはオスマン帝国から移住するよりもギリシャからオスマン帝国へ移住する人が多い状態であった。
その中、カポディストリアスの元部下やコロコトロニスの後を継いだアンドレアス・メタクサスに率いられたロシア派らは手を結んでオソン1世をギリシャ正教へ改宗させることを目論んだ。これにはバイエルン人の追放を望む立憲主義者らも協力したため、反カトリック運動は急進化することとなった。

コレッティスの独走とクリミア戦争

憲法が制定されギリシャに立憲君主制が成立、初の選挙が行われる事になったが、首相コレッティスはありとあらゆる手段を駆使して対立者を排除、選挙に勝利して権力を握る事となった。さらにこんどはバイエルン人を排除したギリシャ人政治家による独断政治が行われ、コレッティスは首相就任後、極端な中央集権主義者と化しオソン1世に政治へ介入することを求めた。そして、コレッティスはメガリ・イデアの実現を願っており、国内政策に対しては無為無策でギリシャの領土拡大のみを狙っていた。そのため、憲法は事実上、無力化しギリシャ政治は腐敗化、一種の議会制独裁政治と化した。そして1847年にコレッティスが死去すると相次いで内閣が組閣されたが、これらは全てオソン1世の意向を意向を受けた形骸化した内閣であり、しかも、短命な政権が続いたことにより、列強の介入の拡大を導き出すこととなった。
1848年、ヨーロッパ各地では革命の風が吹き荒れていたが、これはギリシャにも影響を与えた。しかし、これは自由主義を目指したものではなく、メガリ・イデア実現を目指す自由主義的、保守的な動きと化した。ギリシャ、オスマン帝国国境では不正規軍らによる衝突が勃発し、メガリ・イデア実現を目指す秘密結社が暗躍したが、これはオスマン帝国内のギリシャ人に対する憎悪とイギリスの怒りを招いたにすぎなかった。
さらにオスマン帝国を巡ってイギリス、フランス、ロシアら列強による競争がこれに拍車をかけることになり、オソン1世は立憲君主主義者らの暗躍を嫌ってロシアに接近を試みていた。列強の中でもイギリスはギリシャの自由主義的改革を臨んでおり、絶えず借款の利払いを求めていた。そしてイオニア諸島の一部であると主張していたペロポネソス半島沖合いの小島2箇所やギリシャ王室が差し押さえた土地への補償などを求め、さらにドン・パシフィコ事件の補償を求めた。
オソン1世とギリシャ政府は当初、これに対してのらりくらりとかわし続け、後には抵抗を強めたが、そのため、イギリスのパーマーストン外相はギリシャにおける影響力の確立することを決定、1850年4月から7月までイギリス艦隊はギリシャ封鎖を実施、ピレウス港を封鎖してイオニア諸島のギリシャ人の蜂起を鎮圧した。
これにはルイ・ナポレオン率いるフランスが積極的に介入しロシアが厳重な抗議を行った事により解除されたが、この政策はギリシャ人らに反発をもたらしただけであり、世論はロシアへ向き、さらオソン1世の人気を高める結果となった。そのため、ロシアは借款の元利を放棄、さらにギリシャ正教会とコンスタンティノポリス総主教との間を取り持ち、1850年1月29日にギリシャ正教会の独立が正式に認められ、コンスタンティノポリス総主教はギリシャ大主教を議長とする主教会議の下にギリシャ正教会が自主独立したとする主教会議令書を発したが、この出来事はロシアがイギリスにかわってギリシャの保護者となったことを示していた。
これらイギリス、ロシアの活動により、クリミア戦争が発生すると1854年、ギリシャはロシア側につき、当時オスマン帝国領であったイピロス、テッサリア、マケドニアでは蜂起が発生、オソン1世は『メガリ・イデア』を支持してギリシャ不正規軍がオスマン帝国領へ侵入することや正規軍が不正規軍を補強することを黙認、さらにはクレフテスや大学生らがゲリラ部隊に参加、イピロス、テッサリア、マケドニアに侵入した。
しかし、この蜂起はオスマン帝国軍によって鎮圧され、さらにイギリス・フランス両国はイピロス、テッサリア、マケドニアにおけるギリシャ人の蜂起にたいしてもピレアス港を閉鎖してギリシャに中立宣言をさせ、オスマン帝国の維持を図った。そしてクリミア戦争が終了した後もイギリス、フランス軍らは占領を続け、クリミア戦争の講和会議でもあるパリ会議にはギリシャの参加を拒んだ。結局、この占領は1857年まで続き、さらに1859年までは監視委員会が設置されたままであった。

オソン1世の迷走

1843年以降、歴代内閣はオソン1世に任命されていたが、これはすでに形骸化していた。特に占領軍が撤退した後、オソン1世の政治介入が激しくなったため、クリミア戦争中になりを潜めていた反王党派の活動が活発化し始めた。さらにイギリス、フランス、ロシアの各派閥の領袖たちも引退し始めたことにより西欧風の自由思想を学んだ新たな世代が西欧的議会主義を待ち望んでいた。
1859年、オーストリアとイタリアの間で戦争が勃発した際は、ギリシャ人らはイタリアのジュゼッペ・ガリバルディに共鳴していたがオソン1世はオーストリアを支持した。そのため、オソン1世はクリミア戦争時に得ていた人気を失うこととなった。
さらに1859年に行なわれた選挙により議会が開催されたが、これは王党派と自由主義的反王党派の二つに別れたが、オソン1世は選挙以前から首相を務めていたアサナシオス・ミアウリスによる内閣を1862年まで継続させた。しかし、ギリシャ内はすでに不穏な空気が流れており、王妃への襲撃事件や暴動などが発生していた。
この状況の中、反王党派は独立戦争時の英雄、コンスタンディノス・カナリスを中心に結集した。オソン1世はこれに対して和解を試みたが失敗、そのため、1862年2月にはナフプリオ、ペロポネソス半島の一部、キクラデス諸島の一部で蜂起が発生した。しかし、この蜂起は4月には鎮圧され、指導者の一人であるエパミノダス・デリイオルギスは逮捕された。オソン1世は譲歩を行なって事態を収拾しようとしたが、依然としてギリシャは危険な状況であった。
さらにイギリスはロシア志向のオソン1世に嫌悪感を抱いており、イギリスと結びついていた反王党派指導者ブルガリスが反オソン1世運動の舵を取る事となった。
その後、憲法を形骸化しようとするオソン1世への不満はくすぶり続け、国王夫妻が正教徒でなかったことがギリシャ人たちの不満をさらに高め、それは反王室運動へと繋がった。1862年8月、ペロポネソス半島をオソン1世とその妃アマーリアが行幸している最中にアカルナニア、パトラ、コリントスの守備隊が蜂起した上でアテネでもコンスタンティノス・カナリス、ディミトリオス・ブルガリス、ヴェニゼロス・ルーフォスらが後押ししたクーデターが発生、オソン1世の廃位と新国王の選出、新憲法の制定を求めた。さらに列強三国らはオスマン帝国の維持と自国の利益を考えたことにより、このクーデターの支持に回ったため、オソン1世は退位を拒否はしたが、結局、故郷バイエルンに隠棲した。
オソン1世は王位を追われたものの、ギリシャへの片思いは死ぬまで続き、『ギリシャの伝統衣装（フスタネッラ）』を身に着けるなどして余生を過ごした。