先物取引

概要

日本語では先物取引と呼べば慣例的に商品先物を、デリバティブと呼べば金融先物を指しがちであるが、本来は先物取引とはデリバティブの一種であり慣例的な分類には根拠がない。
現在の先物取引は、売買の当事者が任意に期日を決め現物を受け渡すことを約する契約（先渡し契約）とは異なり、市場が期日（取引最終日・納会日）を決め、期日までに反対売買により差金決済することが主流である。（指定倉庫での現物《倉庫会社が発行した倉荷証券》の受渡決済を認める取引所・銘柄も存在する:後述）対義語は現物取引・実物取引。
先物取引は、取引所取引であり、取引時点での約定値段で、売買の当事者が予め定められた期日に納会日の帳入値段を時価基準とする現物を受渡決済する（現物と総代金を交換する・現物先物取引「呼び値通貨単位」）。又は、取引時点での約定値段又は、約定指数で、売買の当事者が予め定められた期日に対象となる取引所の規定により算出される現物価格による最終決済価格又は、理論指数値（特別清算指数）との差金決済する（前者が現金決済先物取引「ユーロ円 3ヵ月金利などを除き呼び値通貨単位」、後者が指数先物取引「呼び値ポイント単位」）。のいずれかの契約であり、加え、期日までに反対売買による差金決済すること（又は、現物先物取引おいて、早受渡し等の売買の当事者が予め定められた現物の受渡日以前に現物の受渡決済をすること《現物と総代金を交換する》を行うこと）によりこれらの契約から離脱出来る契約でもある。

歴史

保険つなぎとして、株式の信用取引の空売りと同様の米切手の空売りとしての「つめかえし」（両替商から米切手か米手形を借りて、売り繋ぐ行為）が存在したが、帳合米取引(=事実上の先物取引)に発展し、途中、幕府による規制など諸々の苦難を乗り越えた、差金決済を含んだ世界初の公認の先物取引は、1730年(享保15年)に幕府公認として組織・整備されたものとして大坂にて堂島米会所（公認の帳合米取引）として誕生した。
これ以前に、(1531年)ベルギーで世界初の商品取引所が開設されたが、ここでは現代でいう現物取引の先渡取引が行われていた。

リスクヘッジ

商品や有価証券などの現物取引を行っている者が、将来の価格がどのようになるか分からないため、将来の価格変動による利益の可能性を放棄する代わりに、損失を被らないように保険を掛け価格変動リスクを市場に転化する機能。又、「リスクヘッジ」は、「保険繋ぎ」とも言う。リスクヘッジは、必ずしも現物を受渡す必要がある訳ではなく差金決済で十分なこともある。それと、リスクヘッジは、下記の説明のとおり、例えば商人が、販売商品を買って（生産者の場合は、生産コストの支払いや生産者の労務の使用などの採算性「買い的要素」）、先物市場で繋ぎ売りをするなど、売りと買いがセット（両建て）で、ヘッジをする者の最終的な建玉が残らない（片建玉がない）。これは、投資家から商人、生産者、消費者まで全て共通している。
例えばある商社が、米国から大豆10,000トンを輸入する。米国で買い付け、船で日本に到着するまでに1箇月かかるとする。1箇月の間に大豆の販売価格が仮に1kgあたり10円下がったとすると、商社は1億円の損失を出すことになる。そのため、商社は必ず買付けと同時に、商品先物取引を利用して10,000トン分の大豆を売契約し、利益額を確定する。 値下がりすれば先物で利益が出るので、現物の損失と相殺することができる。値上がりの場合は利益を放棄することとなるが、商社の利益は価格変動の激しい相場商品を安全に取引することにある。また、生産者も植えつけ前に先物市場において採算価格で販売契約し、販売価格を生産前に決めることで、収穫時の投機的な値上がり益の可能性を放棄する代わりに適切な利益を確保し、収穫時の価格下落（採算割れ）を気にせずに安心して計画的に生産することが出来る。
金融機関から変動金利契約による融資を受けているが、金利の上昇の危険を軽減または回避するため日本国債（JGB）先物を売ったり、ユーロ円3ヵ月金利先物を売ることも保険繋ぎになる。一般の個人で、変動金利の住宅ローン契約を締結している場合は日本国債（JGB）先物のCFD取引で金利上昇の危険に備えるが現実的と考えられる。（日本国債（JGB）先物の取引単位が想定元本1億円と大きいため）
先物を利用せずに石油や穀物など価格変動が激しく大量の商品を扱うビジネスは、現代では不可能といってよい。欧米では、取引所でヘッジをしないことが逆に投機だとみなされ、経営責任が問われる可能性がある。（1992年に、米国市場で、取締役が公認会計士の勧告に従わず農産物の価格変動リスクをシカゴ先物市場でヘッジしなかったことによる損失を被った結果ついて、会社が株主代表訴訟を受け、取締役責任を問われ会社に非があるとされた事例がある）
その他、原油備蓄増強の必要があるケースで、逆鞘状況の原油において、備蓄原油の一部を売って、先物で買い、備蓄原油の鞘出世分の差額、生み出したお金によって備蓄を増やすことも出来る。（スワップ取引の例ではあるが韓国の原油の鞘出世取りにより国家備蓄を増強した実例もある）さらに、実需筋が先物取引を利用することで、先物取引の受渡制度を利用して倉庫費用の軽減等も出来る場合もあり、商人にとっては、先物取引をうまく活用することで商売のコストを軽減することもできる。
ヘッジ取引でも、オーバーヘッジ（過大ヘッジ）あるいはアンダーヘッジ（過少ヘッジ）があり、この部分については価格変動リスクに晒される。
騰落の基調が類似している対象物であれば、銘柄が異なっても大雑把なヘッジはできる。例えば、日経平均株価の相関性が高い個別株を保有して、日経225先物で売りヘッジをして、値下がりリスクのヘッジをするなどである。しかし、銘柄個々の騰落の原因もあるので、当該銘柄でヘッジ取引を行わないと正確な保険とはならない。日本における銘柄個々の株式のヘッジについては、かつては、長期清算取引（＝先物取引）でのヘッジが可能な銘柄が存在したが、現在では、このようなことが信用取引などに代わっている。

価格調整機能

公開の市場で多種多様な思惑を持った多数の参加者が競り合うことによって売り手と買い手の力関係により価格が決定されるため、理論上その時点での最も公正な価格が決められること。逆に言えば先物取引の取引の衰退は取引対象の上場商品の価格が不透明になることを意味する。特に商品先物の場合、先物価格を指標として生産者が生産調整を行うことがあるため、将来価格が高い場合は生産量が増えて需要が後退することで結果的に価格が下がり、将来価格が低い場合は、逆の現象が生じる。又、先物価格がかなり高い場合は、生産設備の増設などにより、増産に伴う将来の相場の下落の要因となり、先物価格がかなり安い場合は、生産者の倒産や廃業により、過剰な生産設備が整理などがされ、減産による将来の相場の上昇の要因となる。よって、需給に見合った価格形成ができる（自由経済は価格中心の経済であり、価格の騰落によって、場所的又は時間的に物資の需給が調節される経済である）。このため、商品価格の乱高下が減り、価格の安定化をもたらすと考えられている。また、非公開の市場内部の出来事に出来ないため生産者等による価格カルテルの実行を困難にする側面もある。ただし、仕手やファンド等の介入で価格が、ある程度乱高下する場合もある。又、売り崩しや買占めについては極力排除されるように制度化されている。銀相場におけるハント兄弟の買い占めが世界的な事象として知られているが、結局、段階的な取引の規制により、彼らは暴落で大損失を被ることになる。また、国家による、安定基準価格の維持のため、糸価対策と称した事実上の価格操作の例として、事実上の国家統制 （上下の安定帯の幅の中に市場メカニズムを生かしながら過度の価格の変動を防止する制度）により国内外の価格差があり過ぎる場合も問題点が出てくる（国内高、海外安）。仕手戦で生糸価格をずっと高くつり上げる。暴落をすれば、蚕糸砂糖類価格安定事業団（蚕糖事業団）に持ち込み事業団が購入をした結果、会計検査院にも悪い意味で指摘を受ける多額の欠損金を生んだ。事業団の在庫生糸にカビが発生させたり、その制度と生糸の先物取引を仕手筋に利用され、事業団の在庫を増やし国庫負担を生み結局は国民負担（納税者負担）という形で決着した例もある。もっとも、仕手化して、予想外の事態が生じて、意外な相場が出現しても、その仕手戦が終了すれば、異常な相場は訂正され結局は、実勢の相場になる。又、公開された自由な市場においては不自然な高値は売り物を呼び、不自然な安値は、買い物を呼び相場を自然の位置に戻す作用が機能する。したがって、買占めや売崩しは、不成功に成り易い。
また、先物上場によりもたらされた販売マージンの縮小に伴う国内のガソリンや金の小売価格の内の販売マージン分の低下にも寄与した例もあり、消費者にもメリットがある。

取引の種類

日本の株式市場には、1943年まで長期清算取引があったが、この取引は現代風に言えば個別株式の3ヶ月以内の3連続限月制の先物取引であった。現行の先物取引は、第二次世界大戦後のアメリカの制度を見習い、「実物取引」と「清算取引」の区分を踏襲しながら、長期清算取引については Futures を訳して「先物取引」と呼んでいる。また、当時は、個別株式の先物取引制度は世界的に見ても珍しい。これは、取引制度について、米の先物取引が源流であるためである。又、日本に遅れること1980年代以後には、ブラジルや欧米などで個別株式の先物取引制度が創設されている。
株式取引所での取引は大別して実物取引と差金決済による清算取引からなっていた。1893年取引所法では、実物取引は直取引と呼ばれ、売買成立後5日以内に受渡しによる決済がなされる決まりであった（同時に150日以内受渡しの延取引が導入された）。清算取引は、あらかじめ暦のうえで定められた日に決済を行う定期取引であり、転売と買戻しによる差金決済が可能であった。従来は2ヵ月ないし3ヵ月以内という長期での決済のみであったが、1922年の取引所法の改正（4月19日公布、9月1日施行）で、7日以内受渡し（実際には翌日受渡し）の短期清算取引が導入され（東京では1924年6月より、大阪では改正法施行と同時に、実施）、従来の清算取引（長期清算取引と呼ばれるようになった）との2本立てとなった。
実物取引については東京では、1878年6月から1893年8月までは現場取引、1893 年9月から1918年8月までは直取引、1918年9月から1922年8月までは現場取引と呼ばれた。1922 年9 月からは実物取引と呼ばれ、受渡しは売買日から起算して15日以内とされた。
清算取引については、東京では、1878年6月から1922年5月までは定期取引、1922年6月から1924年5月まで清算取引、1924年6月から1933年2月までは長期清算取引、1933年3月以降は清算取引と呼ばれた。
実物取引と長期清算取引の中間位置に存在したものとして、期日到来後も30日以内に限って受渡し又は差金決済を繰り延べることが可能な短期清算取引が1943年まであった。日歩（又は逆日歩）と配当金調整額・金利調整額・スワップ金利などの違いはあるが、類似の繰り延べ取引（ロールオーバー制度）として差金決済取引や外国為替証拠金取引が現在は存在する。
将来の価格を予想して現時点で約定を結ぶ契約方式には、最終的に実物を受渡す契約（先渡契約）と、約定価格と取引最終日の清算価格との差額を現金で決済する契約（差金決済）があるが、先物取引は原則として差金決済のものを指す。先渡契約は当業者が現物商品を実際に調達するために利用する契約であるのに対して先物取引は価格の変動のみに着目して、将来にわたる価格変動の危険のみを回避（リスクヘッジ）する契約であることが特徴である。先渡契約では最終的に実物の受渡がともなうため、どうしても当業者（その商品を現実に取り扱っている事業者）が契約の中心となるのに対して、先物取引では金融商品として独立しているため当業者以外のスペキュレーター（投機家）が参加しやすいというメリットがある。
金融先物取引法（昭和六十三年五月三十一日法律第七十七号）において、取引所金融先物取引のカテゴリーとして東京金融取引所の「くりっく365」や大阪証券取引所の「大証FX」を想定とした同法第2条第2項第2号がある。しかし、「くりっく365」および「大証FX」は、法律上は、先物取引ではあっても、取引の仕組みの定義からの視点で見ると、繰り延べ取引のため、前述のとおり先物取引とは言えない。同様に、同法には、店頭取引のFXやCFDを想定した店頭金融先物取引のカテゴリーがある（同法第2条第4項）が、店頭FXや現物株式など取引の仕組みの定義からの先物取引ではない店頭CFDについて、法律上は、先物取引ではあっても、取引の仕組みの定義からの視点で見ると、繰り延べ取引のため、前述のとおり先物取引とは言えない。

証拠金取引

先物取引の一般的な特徴として「証拠金取引」制度がある。これは、購入もしくは売却する先物の表示する原資産価額(単価×数量)の全額は不要で、市場が指定する一定量額の証拠金を担保にして取引が出来るというものである。先物取引市場は実物市場の価格変動を回避するための保険(リスク・ヘッジ)として設計されており、証拠金は実物(原資産)の価格変動に見合う保険金・担保金の性格を持つ。反対売買のさいには差し入れた証拠金の差額調整により決済（差金決済）され、取引所が設計した価格変動幅（値幅）を越える価格変動が生じた場合、証拠金は清算機関に差し押さえられ強制決済か追加保証金の納入を求められる。又、取引次第では預託した資金を超える損失が出る可能性も秘めている取引であり、預託した資金を超える損失が発生し、ブローカーが清算機関に不足分の決済金を立替えて支払った場合は、立替金相当額（不足金）をブローカーに弁済する必要がある。
先物取引を専門におこなう場合、証拠金システムによりレバレッジ（てこ）効果が生じ、株式の信用取引などと同じように、用意する現金に比べて大きな利益、大きな損失が生じやすく、又、通常は原資産価額の10％未満の証拠金率と株式の信用取引よりもレバレッジ効果が高いのが特徴であり、投資額からみるとハイリスク・ハイリターンな取引であるといえる。一夜にしてブローカーに預託した資金を超す損失が出るケースがあるなど想像以上の損失をこうむってしまう投機家が多いのは、このためである。そのため、投資額では損金を賄えきれないため、負債を抱えることもあり、投機家が倒産に至るケースもある。そのため、資金配分を適切に管理し資金配分によりレバレッジ効果を意図的に引き下げる、適切な損切りなどレバレッジ効果に対する適切なリスク管理も求められる。

高度な信頼依存性

先物取引は約束（契約）を根拠に、あらかじめ金銭上の受渡しを確約する契約形態であるため、債務不履行によるカウンターパーティリスクが非常に高い契約形態である。特に契約上不利益な結果に決着した側が債務の支払いを拒否したり、あらかじめ支払うべき額を用意せず破産に及ぶ場合、契約当初から支払う意思がなければ詐欺であり民事上の不法行為以前に刑事罰の対象となる。歴史的にはギルドや座における帳合取引（帳面だけによる予約取引）上の信頼性の確保は、加盟権の制限や自主的な懲罰規定（破約があれば永久追放）により担保されていた。また、未知の個々の市場参加者の信用リスクを遮断するため、クリアリングハウスで、精算・決済している先物取引所がある。
現在でも信頼関係による契約履行の担保は先物取引の大前提であり、不特定多数の一般投資家の参入を前提とした取引所先物取引では、証拠金や値幅制限の規定、決済日が約定日の翌日（T+1）など取引の決済や建玉の値洗い（値洗制度）による差金の受渡しの期間を短く規定し決済リスクを軽減する、クリアリングハウスの設置、あるいはブローカーの信用リスクに対する顧客資産への安全策（例えば、ブローカーによる顧客の有価証券や金銭等の流用の法令等による禁止、クリアリングハウスへの預託など資金の分別管理、ブローカーの支払不能対策保険契約、投資家保護基金等。）などが要請されている。米国では1929年の世界恐慌以降、相対契約を含めた一般信用取引を包括的に統制するための法整備が進み1934年証券取引所法や1936年商品取引所法が制定され、CFTC（米国商品先物取引委員会）やSEC（米国証券取引委員会）が設置された。