主戦場

概要

日本の慰安婦問題を扱った作品。
本作が監督デビュー作となるアメリカ人、ミキ・デザキの作品。インタビュー形式で多くの知識人・文化人が登場する。
2018年釜山国際映画祭ドキュメンタリー・コンペティション部門出品作品。

キャッチコピー

「ようこそ、『慰安婦問題』論争の渦中（バトルグラウンド）へ」
「ひっくり返るのは歴史か　それともあなたの常識か」
「あなたが『ネトウヨ』でもない限り、彼らをひどく憤らせた日系アメリカ人Youtuberのミキ・デザキを、おそらくご存じないだろう。ネトウヨからの度重なる脅迫にも臆せず、彼らの主張にむしろ好奇心を掻き立てられたデザキは、日本人の多くが『もう蒸し返して欲しくない』と感じている慰安婦問題の渦中に自ら飛び込んでいった。慰安婦たちは『性奴隷』だったのか？『強制連行』は本当にあったのか？なぜ慰安婦たちの証言はブレるのか？そして、日本政府の謝罪と法的責任とは・・・？...」

監督

ミキ・デザキ（Norman Mikine Dezaki、出崎幹根）は、1983年、フロリダ州生まれのアメリカ人。日系2世。2007年に外国人英語等教育補助員として来日。山梨県と沖縄県の中学で5年間教鞭をとる。Youtubeに「Racism in Japan（日本のレイシズム）」や「Shit Japanese Girls say（日本人少女らのたわごと）」などの動画を投稿し、ネット上で話題を呼ぶ。
2015年に再来日し、18年に上智大学の修士課程を終了。
YouTuberとしてのハンドルネームはMedama Sensei。

反響

公開2か月後の状況を、朝日新聞は、東京の映画館では満席や立ち見状態になり、上映後には拍手が起きる「異例のヒット」と報じた。

制作意図

監督は、公開前のインタビューで「『慰安婦問題』をあらゆる思想や信条を持った人々が額を寄せ合って見つめることができれば、（日韓が）互いに理解し合える日が来る」と考えたのが制作の動機だと述べている。
公開後は、「両方の国民が慰安婦問題についてより深く理解すれば、互いに憎むことなく、もっと建設的な話し合いができると思った」と述べる一方で、「（日本の）右派の偽善や一貫性のなさを見せたかった」とも明かした。
監督は映画製作の切っ掛けを、Youtuber時代の動画が「ネトウヨ」から攻撃を受け、元朝日新聞記者の植村隆が同じように攻撃されていることを知り、なぜ日本の右派はそこまでして慰安婦問題に敏感になるのか興味を抱いたからだと述べている。

構成

「イデオロギー的にも対立する主張の数々を小気味良く反証させ合いながら、精緻かつスタイリッシュに一本のドキュメンタリーに凝縮させていく」という触れ込みだが、映画は、”歴史修正主義者”に持論を述べさせた後、”専門家”がそれに反論（監督の言葉を借りれば、ファクトチェック）するという構成になっている。
山岡鉄舟は、ケント・ギルバートらに喋らせた後で、相手側の研究者に反論させ、そのまま再反論の機会を与えておらず、時間配分も極端に偏っていると指摘している。上念司は、ディベートであれば、肯定側と否定側に平等な条件が与えられ、最初に議論を始めた側（立論側）が最後に反論する権利を有するのがルールだが、この映画はそのような形になっていないと指摘している。
ジャーナリストの江川紹子は、この映画の「あまりのアンフェアさにうんざり」したと述べた。
一方、こうした手法を支持する者もいる。
戦史研究家の山崎雅弘は、デザキとの対談で、日本のメディアが慰安婦のような問題を取り上げる際は、両論併記をすることが多いが、それは事実とウソを並べて両方を宣伝しているようなものだと述べた。
森達也は、この映画ではテレビ的な両論併記は行っておらず、スリリングな展開の為に二つの主張を提示して監督の思いと結論を明示しており、アンフェアだという批評はドキュメンタリーや表現を分かっていない発言だと擁護した。
監督は、以下のように批判に反論している。
映画を見れば、中立かどうか分かるでしょう。そもそも、右派と左派の両方の意見と最も説得力のある議論を分析し、結論を得ると言いましたが、映画の結論が中立になるとは言っていません。もし映画の結論が彼らの主張と同じだったら、『フェアだね』とか言われたんじゃないかな。
 — 「主戦場」デザキ監督 「右派の一貫性のなさを見せたかった」（日刊ケンダイ）

評価

フリーライターの清義明は、人権問題として論じる素材としては優れているかもしれないが、「否定派と慰安婦支援派の間にある溝を埋めるのに、これでいいのかという鬱屈した気持ちにならざるをえない」と述べた。また、日本のからゆきの例を上げ、「『主戦場』のように善悪二元論に単純化して説明することはできない」と論評した。江川紹子も、「むしろ分断と対立を煽る作りになっている」と評した。
小説家・詩人の池澤夏樹は、映画としてはよく出来ていると評価しつつも、両国と諸勢力を公平に扱い感情的になりがちな議論の温度を下げる為に朴裕河の『帝国の慰安婦』の併読を映画を鑑賞した人々に薦める、とした。
映画本大賞などの選考委員を務める佐野亨は、同時期に公開された「新聞記者」とこの映画について、「現実の『分断』に対して映画はなにをすべきか、と問うたときに、このやりかたはどうしても許容できない。はっきりと怒りを感じた」と述べた。

出演交渉と編集手法

あらゆる人々がインタビューを快諾してくれた理由について、監督は「自身が日本人でも韓国人でもない日系アメリカ人であるから」と説明している。
対立する立場の論客を大勢出演させ、本音を語らせる事に成功した監督の手腕を評価する声がある一方で、監督と意見を異にする論客を出演させる為に用いられた手法に批判もある。
映画の中で”歴史修正主義者”と紹介される出演者たちは、以下のようなメールで出演を依頼された。
「慰安婦問題をリサーチするにつれ、欧米のリベラルなメディアで読む情報よりも、問題は複雑であるということが分かりました。・・・私は欧米メディアの情報を信じていたと認めざるを得ませんが、現在は、疑問を抱いています。・・・大学院生として、私には、インタビューさせて頂く方々を、尊敬と公平さをもって紹介する倫理的義務があります。また、これは学術的研究でもあるため・・・偏ったジャーナリズム的なものになることはありません」
　
山本優美子は、上智大学の後輩の卒業プロジェクトに協力する積りで母校でインタビューを受けたが、完成した映画では、”歴史修正主義者”として紹介された上、インタビュー映像を本人とは直接関係のない過激なデモの映像と繋げられている。山本は、インタビューを大学院生の純粋な卒業課題だと信じ込んでいたという。
藤岡信勝は、国家は他国に対して謝罪しないものと説明したところ、「国家は謝罪しない」と語っている映像の断片を米国大統領が自国民（日系人）に謝罪してる映像と繋がれてしまった。
発言の切り取りや編集の仕方を巡る批判に対し、監督は、出演者は騙されたわけではなく、自らの意思で発言したのだと反論している。
映画の公開後、映画と同じ条件で藤岡信勝がインタビューを申し込んだところ、デザキは応じず 、週刊新潮のインタビューの申し込みは「英語話者なので、日本語での取材は受けかねる」と拒否された。日本語が喋れることを確認して再度申し込むと、日本語で複雑な議論は難しく取材は通訳を介して行っていると回答した。

歴史修正主義者

映像ディレクターの大島新は、映画の早い段階で一方を「歴史修正主義者」と呼んだことで、監督の立ち位置が中道でない事が見えてしまったと評した。
外務省の関係者は、テロップで「歴史修正主義者」や「否定論者」という文字を映し出しつつ、インタビューの合間に日本の嫌韓デモや右翼団体の映像を挿入する手法は、中立的とは言えないと述べた。
デザキは、世界的に合意されている歴史観を変えようとしている人々を「歴史修正主義者」と呼ぶと説明している。”歴史修正主義者”は、映画の製作者側から「否定論者」「ネトウヨ」とも呼称されている。対立する側の出演者には、同様のレッテル貼りは行われていない。
映画監督の想田和弘は、アメリカでは「歴史修正主義者」とは「トンデモ説な人たち」というニュアンスだとした上で、この映画での使われ方について、右派とか保守派とか曖昧な言葉で表現するより正確だと述べた。
デザキは、自分は「いわゆる（so called）歴史修正主義者」と呼んでおり、また、この呼び方に不満を表明した出演者の一人に「では、なんと呼ばれたいのか」と訊ねたところ答えがなかったと反論している。

出演者の人選

映画の中で、いわゆる”歴史修正主義者”に反論する側が法律や歴史の専門家であるのに対し、”歴史修正主義者”側には学者が殆ど登場しない。唯一の学者である藤岡信勝について、監督自身、教育学が専門で慰安婦問題の専門家ではないとしていた。
監督は、”歴史修正主義者”の主張は、映画の中で”専門家”によってファクトチェックされ、説得力を失ったと説明しているが、山岡鉄舟は、吉見義明や林博史を出演させるなら、秦郁彦や西岡力といった研究者を出演させ、専門家同士で議論させるべきだと批判している。朴裕河も、吉見らの論争の相手は本来、大沼保昭や秦郁彦、あるいは日本政府の公式見解であるべきだという意見に賛同している。
映画に”否定派”の学者が登場しないという指摘に対し、監督は、秦郁彦や目良浩一、高橋史朗にも出演交渉をしたが、断られたと説明した。しかし、目良は社会工学や交通工学、高橋は教育学が専門で、いずれも監督自ら「専門家ではない」と評した藤岡と同じ立場である。
またデザキは、2019年4月4日の外国人特派員協会で、西岡力にインタビューしなかった理由を、他の人々（非専門家）の主張と大差ないからと説明していた。

国際的に合意された歴史観

監督は、「慰安婦の強制連行」「20万人説」「性奴隷説」の三点を国際的に合意された歴史観であり、これに同意しない者を「（いわゆる）歴史修正主義者」と呼んでいる。ただし、何を根拠に”国際的に合意された”としているのかは、映画の中でも明らかにされていない。

慰安婦の強制連行

詳細は「慰安婦の強制連行」を参照
日本政府は、1990年に、慰安婦は国家総動員法の対象外だったとして以来、一貫して「慰安婦の強制連行」を認めていない（日中戦争～太平洋戦争の労務動員を意味する強制連行の語については、「強制連行」の項を参照）。
映画では、強制連行を否定する学説に反論するのではなく、2007年の安倍晋三首相の”強制性”否定発言に反論するという形で検証が始まる。
「慰安婦の強制連行」を否定する論客に対し、吉見義明や林博文が”ファクトチェック”を行い、監督は、日本軍による強制連行があったことは想像に難くないと結論づけている。
強制連行説に懐疑的な学者によるファクトチェックは行われていない。特に朴裕河の場合は、映画の中に登場するにも関わらず、ファクトチェックの機会を与えられていない。

20万人説

吉見義明が映画の中で推計を行って見せ、監督は、”歴史修正主義者”は算出方法を理解していないようだと述べている。
監督は20万人という数字にこだわれば、歴史修正主義者を利すると警告している。

性奴隷

監督は、日刊ゲンダイのインタビューに、「慰安婦が“性奴隷”だったかどうかの議論について、明治学院大の阿部浩己教授が解説している奴隷制の定義をぜひ多くの人に知って欲しい」と訴えている。「制度の下での支配、全的支配（全てにおいて支配された状態）という定義です。『慰安婦はお金をもらえたし、許可を得て外出できたから奴隷ではなかった』という右派の主張がいかにおかしいか分かります」。
しかし、2000年の元慰安婦、宋神道の裁判（東京高裁）では、慰安婦は奴隷条約における奴隷の定義にあてはまらないという判断が下されている。この裁判では、阿部浩己が意見書を作成し書証として提出されたが、阿部の主張は受け入れられていない（裁判も、2003年に最高裁が原告側の上告を棄却し、敗訴が確定）映画は、こうした事実には触れていない。

抗議・訴訟

日本会議がその公式ウェブサイトに本作に対する抗議文を掲載し、本作においては、その所属メンバーや関係者個人の見解が団体の公式な見解であるかのように編集され、また当団体が大日本帝国憲法復活を企てる組織であるかのように描かれているが、そのような内容は事実誤認であると表明した。
一部の出演者から、インタビュー取材の際に「（上智大学大学院の）卒業制作」のためとしか説明せず、一般公開予定作品であることを伏せていたとする主張（山本）や、発言の拡大解釈があるとの批判（ギルバート）を受けた。
2019年5月30日、出演者7人（櫻井、ギルバート、トニー・マラーノ、加瀬、山本、藤岡、藤木）が「商業映画に出演することに承諾していない」などとして、上映中止をもとめる抗議声明を発表した。これに対して、2019年6月3日、ミキ・デザキ監督は、記者会見において、「出演者全員と交わした合意書で、一般公開の可能性を伝えていた」と指摘した。具体的には、抗議声明を発表した7人に提示し、うち5人（櫻井、ギルバート、トニー・マラーノ、加瀬、山本）が署名・捺印をした承諾書には「制作者またはその指定する者が、日本国内外において永久的に本映画を配給・上映または展示・公共に送信し、または、本映画の複製物（ビデオ、DVD、または既に知られているその他の媒体またはその後開発される媒体など）を販売・貸与すること（第5項）」とあり、また残る2人（藤岡、藤木）と交わした合意書には「甲（監督）は本映画公開前に乙（出演者）に確認を求め、乙は、速やかに確認する（第5項）」とあり、このことから商業公開される可能性があることを何れの出演者も知っていたと指摘した。2019年6月19日、出演者5人（ギルバート、トニー・マラーノ、山本、藤岡、藤木）が映画の上映差し止めと計1300万円の損害賠償を求める訴えを東京地裁に起こした。