カルト

語源

「崇拝」、「礼拝」を意味するラテン語 cultusから派生した言葉である。フランス語（仏: culte）は、宗教の宗旨別を意味する。

発祥

カトリック教会などによる聖人崇敬(cult of saints、キリスト教の聖人崇敬を行う教派では崇敬 Cult と礼拝・崇拝 Adoration は区別される)、19世紀末にメラネシア各地で起こったカーゴカルト(cargo cult)といった用例もあるが、否定的・批判的なニュアンスは存在しない。

20世紀初頭

マックス・ヴェーバー（ドイツ社会学者）、エルンスト・トレルチ（ドイツのプロテスタント神学者）は、「The Social Teaching of the Christian Churches」 (ドイツ語版1912年、英語翻訳版1931年)において、「チャーチ=セクト類型」（church-sect typology）を提示し、カルト（ドイツ語でセクト：sekte）を次のように提唱した。（右図も参照）「カルト」とは宗教団体の初期形態を指すとし、この段階では周辺からの迫害に遭うが市民権を得るにしたがってその迫害は減り、次第に正式な社会集団として認められるようになる。よって、まだ市民権を得ていない宗教団体を指す語であるとした。
アメリカ合衆国においては、1920年頃より、アメリカ発祥のクリスチャン・サイエンスといった主要な宗教伝統に属さない、いわゆる新宗教を指して宗教社会学として、秘教的な教え、カリスマ的指導者への熱烈な崇拝、緩やかな信徒集団をもつ教団を示す概念として「カルト」が用いられるようになった。
1930年代には、保守的なキリスト教聖職者が異端と見なしたキリスト教系団体を指して使用を始める。

1970年代後半以降

1978年、米国からガイアナに移動した人民寺院信者の900人に及ぶ集団自殺は、米国で社会問題化し、マスメディアが、社会的に危険とみなされる宗教団体を指して報道で用いるようになる。これを機に 1979年、連邦議会や州による公聴会が開催された。同年には、国際カルト研究会（ICSA、旧:AFF）が設立された。
1970年代後半 - 1980年代にかけて、アメリカを中心に議論が尽くされた結果、「宗教社会学的な教団類型というよりも、信者の奪回・脱会を支援する弁護士，ケースワーカー，元信者，信者の親族からなるアンチ・カルト集団によってターゲットとされた集団への総称的蔑称であり、特定集団に「レッテル貼り」として用いられる傾向があるという結論が得られている。宗教学者が、この語を、宗教社会学等の学問を根拠とする教団の分類としては用いることはない。
マイクル・シャーマー（サイエンスライター）は自著で、以下の特徴を主張している。
集団の指導者に対する崇拝、聖人あるいは神格に向けられるものとさして変わらない賛美、絶対に間違いを犯さないという確信。また、指導者は無謬（むびゅう）性がみられ、哲学的な事柄から日常の些細なことまで広い知識を持っている。布教手段は、新たな信徒を獲得し、現状の信仰心を補強するために、寛大なものから威圧的なものまで手段はさまざまである。集団は絶対的な真理と道徳観を持ち、信仰の真の目的と計画が曖昧であり、新規入信者や一般大衆には明確に提示されることはない。入信者や信徒は、指導者や集団の中枢部に関してすべてを知らされるわけではなく、また大きな混乱を招くような不備や厄介事に発展しそうな事件、あるいは状況は隠蔽されており、金銭およびそのほかの資産を差し出すよう説得される。指導者には一人かそれ以上の信徒との性的関係が許され、指導者、あるいは集団が見いだした究極の知識や思考および行動に関する善悪の基準への盲信が見られる。集団の道徳の基準にきちんと従えば、組織の一員としていられるが、そうでない者は破門されるか罰せられる。

アメリカ合衆国

反カルト陣営の統一見解としては1985年にまとめられた「Cultism:A conference for scholars and policy makers」という文書がある。また、アメリカの宗教団体の脱会者が、絶対的服従やマインドコントロール、犯罪行為を行う反社会的な集団を指して「破壊的カルト」と呼び始める。

中南米

ベレンを中心にアマゾン地方に分布するバトゥーケ、バイーアを中心に分布するカンドンブレ、サンパウロなど全国に広まっているウンバンダなどのアフリカ系の宗教は、総じてアフロ・ブラジリアン・カルトと呼ばれている。アフロ・ブラジリアン・カルトは16世紀以来、アフリカから労働力として導入された奴隷によって持ち込まれた伝統的宗教とローマ・カトリックが融合した宗教であり、先住民インディオのシャーマニズムの影響も見られる。アフロ・ブラジリアン・カルトでの「カルト」とは、「流派」という意味合いで使われる。

ヨーロッパ諸国

「セクト」と「カルト」とは、ときに同義として扱われる。
また、フランスでは反セクト法と通称される法律が制定されているが、ここで対象となる団体は、「フランス政府の規定による社会との軋轢を生む傾向のある団体」であり、宗教団体であるか否かは考慮されていない。

中国

中国語では、邪教と呼ばれるが、日本で言う「邪教」とは異なる概念である。
中国当局によって「邪教」に指定されている集団がある。

韓国

日本の宗教団体は反日政策を行っていた韓国政府からカルトを意味する「倭色宗教」と認定され布教や活動が禁止されていたが、1998年、金大中の日本文化受入れ解禁によって宗教団体も「倭色宗教」認定が解除され韓国国内で日本の宗教が布教できるようになった。

日本

日本においては、1990年頃より、統一教会信者の奪回・脱会を目的とした弁護士らからなる反「カルト」集団により用いられてマスコミにより広められた。
1995年のオウム真理教事件以後、マスメディアで犯罪行為を犯すような反社会的な集団を指して用い社会的に認知された。1995-1996年に、マスコミがオウム真理教事件を連日報道する際に、この語を用いたセンセーショナルな記事や単行本が相次いで出版され、修行に違法薬物を使用する・毒ガスによる無差別大量殺人を計画し実施する・大量の武器を所有製作するといった犯罪行為を犯すような反社会的な宗教集団を指す用語として、急速に広まった。オウム真理教事件以後は、反社会的行為を行う詐欺的暴力的な宗教団体等の集団を呼んだことで、「真っ当ではない（反社会的な行動をとる）自己利益追求の宗教集団」というイメージが定着している。
よって、現代では、個人や社会に対して破壊的な行為をする集団を指す通俗用語となっている。日本では、国家機関によるカルトの集団についての定義は一切存在しないが、裁判の判決理由において、オウム真理教を指して使用した例が確認できる。
現代の日本の宗教政策としては、「無差別大量殺人行為を行った団体の規制に関する法律」を適用した処分により、旧オウム真理教(現・Aleph、ひかりの輪)が、長期的に立入検査を受けている（2015年3月の時点において、19都道府県下延べ608か所（実数131か所）への検査の実施が公表され、麻原の写真や麻原・上祐の説法教材の多数の保管が確認されている。）
最近では、『カルト』や『カルト教団』の語が、新宗教全般に対する蔑称のように使用されることも多い。

反論

現在、この言葉は宗教問題を指すとは限らず、宗教学者や神学者以外にも、臨床心理学、社会心理学、社会学等の観点により、反社会的な集団への入信から教化過程における多様な理論的な定義付けの試みがされ、「カルト論争」と呼ばれる。カルト論争は、各学問の前提条件やモデルが異なるという事情もあり、現在でも結論は得られていない。

統一教会

統一教会は、信者が脱退目的で拉致・監禁されることが相次いでおり、人権侵害であると抗議している。反カルト側の問題として、「親族による拉致監禁」により強制的な脱会カウンセリング受講、拉致監禁を契機として統一教会を脱会する「強制説得」を行う際に人権侵害が発生したという告発）、ディプロプログラミングの弊害（統一教会脱会時にPSTDを発症）、信教の自由への迫害（統一教会への信仰を理由とする侮辱、パワハラ、アカハラ）で訴訟となり、信徒側が勝訴した事例も複数存在している。

ひかりの輪

オウム真理教後継組織アレフから分派したひかりの輪は、アレフは麻原崇拝のカルトであるが、ひかりの輪はそれとは異なると主張し、両団体を区別するよう主張している。

エホバの証人

エホバの証人は、「人間​の​指導​者​を​あがめ，偶像​視​する​こと​が，今日​の​カルト​教団​の​大きな​特徴​を​なし​て​い​ます​」と定義し、「エホバ​の​証人​の​間​に​それ​が​見​られ​ない​の​は，この​よう​に​聖書​の​教え​に​固く​付き従っ​て​いる​から​に​ほか​なり​ませ​ん。エホバ​の​証人​は​僧職​者​と​平​信徒​を​区別​する​考え​を​退け​ます。」としている。