割れ窓の寓話

寓話の内容

フレデリック・バスティアがCe qu'on voit et ce qu'on ne voit pas(見える物と見えない物)で用いた「割れ窓の寓話」は次の通りである。
善良なる店主ジェームズ・グッドフェローが、彼のそそっかしい息子がガラスを一枚割ってしまった時に見せた怒りを、あなたは目撃したことがあるだろうか。
もしあなたがそのような場面に居合わせたのならば、三十人はいるであろう見物人達が、そろいもそろって、この不幸な店主にお決まりの慰めの言葉をかけるであろう光景をきっと目にする事であろう。「誰の得にもならない風は吹かないという諺があります。我々は皆が生計を立てる必要があります。もしもガラスがずっと割れないとすればガラス屋はどうなるでしょう？」と彼らは言うだろう。
さて、この形式の慰めの言葉は一つの理論を含んでいるわけであるが、そのような理論が、このような単純な出来事で使われるのは良しとしよう。不幸にも、それと全く同一の理論が、我々の経済組織の大部を支配しているのである。
損害の修繕に６フランかかるとしよう。するとこの事故はガラス屋に6フランをもたらす事になる。6フラン分のガラス産業の振興である。まさしくその通りであり、それについては私は一言も反論するつもりはない。正しい推論である。ガラス屋がやって来て、作業を行い、6フラン受け取り、揉み手をして、内心ではそそっかしい子供に感謝する。これらはすべて見える現象である。
しかし、一方で、これは非常によくある事なのであるが、通貨の循環をもたらし、通常それは産業の振興につながるのだから、窓を割る事は良い事である、とあなたは結論付けるかも知れない。そうなれば、私はあなたに声を大にして叫ばなければならない。「ちょっと待ちなさい！あなたの理論は目に見える物に囚われている。目に見えない物についてはなんら考慮がされていない」
この店主が6フランを一つの物に使ったために、別の物を買えなくなったという点は目に見えない事実である。もし彼が窓ガラスを取り替えていなければ、彼は例えば古くなった靴を買い替えたり、あるいは蔵書に一冊追加したであろうという点は目に見えない事実である。要するに、彼は6フランで何かを買えたはずなのに、事故がそれを不可能にしたのである。

バスティアによる主張

バスティアそしてオーストリア学派の理論家達は、割れ窓の寓話を別の形に応用している。窓を割った子供が実はガラス屋に雇われていて、窓を一枚割るごとに一フラン受け取っていたと仮定してみよう。突如として、この行為は窃盗と見做されるようになるだろう。ガラス屋は、窓を割ることで、自身のサービスの利用を人々に強いている形であるが、しかし、見物人達が目にする事に変化は無い。ガラス屋は、パン屋や仕立て屋などの犠牲の上に、商売上の利益を得るのである。
ガラス屋が子供を雇って窓を割るのと事実上同等の行為が、社会によって是認されていると、バスティアは主張する。
ここにおいて、私達は「社会は、無益に物品が破壊されると、その価値を損する」という予想外の結論に至った。そして、私達は、保護主義者達の髪を逆立てるであろう公理に賛同しなければならない。壊す事、駄目する事、消耗する事は、国の労働の振興に繋がらない。あるいは、もっと簡潔に言えば、「破壊は利得ではない」。
モニターインダストリアル誌は何と言うだろうか。パリを焼き払う事で、多くの家屋を再建する必要が生じて、それによって産業はどれぐらいの利益を得るかを、格別の精密さをもって計算したM. F. Chamansの弟子達は何と言うだろうか。
バスティアは生産を論じているのではなく、富の貯蔵量を論じているのである。言い換えれば、バスティアは、単純に、窓を割る事の短期的な効果を見ているのではなく、長期的な効果を見ている。さらに言えば、バスティアは、窓を割る事が一つのグループにどう影響するかという事だけではなく、すべてのグループあるいは社会全体にどう影響するか、という事を考慮に入れている。オーストリア学派の理論家達は、割れ窓の誤謬を引き合いに出し、大衆的思考によく見られる特徴であるとする。その一例としてCash for Clunkers などが挙げられる。
20世紀のアメリカ人の経済学者ヘンリー・ハズリットは、著書「世界一シンプルな経済学」(Economics in One Lesson)の中で、この話題に一章を割いている。

戦争の機会費用

戦争は利得をもたらす、という主張が成り立つようにも見える。なぜなら、歴史的に言って、戦争は、失業率低下を実現させながら、資源の活用を指向して、科学技術の分野などに進歩をもたらすからである。戦争に起因する生産増大と雇用促進は、しばしば、人をして「戦争は経済に有益である」と主張せしめるものである。しかしながら、この主張は、割れ窓の誤謬の一例として挙げる事ができる。戦争遂行のために消費される資金は、例えば、食糧や服や医療保険などの産業に使えなくなる資金である。経済全体の中で、一つのグループが得る励起力は、その他の複数のグループの犠牲(これは目に見えない)によるものである。
バスティア自身も「見える物と見えない物」の第二章「軍隊の解散」の中で、国民を兵士として雇用する事は本質的に経済に有益である、という主張に対して反論を述べている。
ヘンリー・ハズリットは次にように述べている。
価値下落や老朽化によってすでに無価値またはマイナス値にでもなっていない限り、工場を砲弾や爆弾で破壊されることは、決して得にならない。... 個人(または社会主義的政府)が貯蓄を有している状況か、貯蓄できる状況でなければ、つまり蓄積資本が無ければ、破壊された工場や設備を再建する事はできない。しかし、戦争は蓄積資本を破壊するのである。... 何らかの価値がある物を理不尽に破壊する事は、常に純損失であり、不幸な事であり、災害であり、そして、特殊な状況下では補償的要素があるかもしれないが、正味の損得勘定で言えば、決して恩恵ではないし、喜ぶべきものではない。状況がいかに複雑であっても、私達は、この基本的真実を見失ってはならない。

批判

窓ガラスが価値を有するので、それを取り換えるのは無駄な投資である、というのがこの寓話の主張である。しかし、もっと広い視野で言えば、補償的要素が破壊にかかわる費用を削減したりゼロにするという可能性がある。例えば、戦時中に発達した先端技術と、戦後の復興時における強制的な近代化は、従来の技術を無価値にするかもしれない。もし二人の店主が、利益が最大化する時点が経過した後も、「窓ガラス」を保持していたとする。一方が窓ガラスを割られたとすると、その店主は、よい投資を強いられた事になる。（被害に遭わなかった店主と比較して、利益を上げることになる。正確に言うと、損失を減らすことになる。）価値のある物品を無闇に破壊する事が純損失にならない場合でも、それは勿論不幸な出来事であり、喜ぶべき事ではない。また、ある論者の意見によると、窓ガラスの破壊は、被害者の購買力の低減をもたらすというよりは、被害者の余剰貯蓄の低減をもたらすかも知れない。経済学のブロガーAndy Harlessは2009年に「有限リソースという話題を持ち出すのは、経済状況がそのような有限リソースのほとんどを使っている時のみに限定すべきである。もし余剰リソースが存在していれば、それの一部を活用すればよいのである」と述べた。 背理法の一つで、100枚の窓ガラスを破壊するという仮定がある。未活用リソースが使用中のため、仕立て屋は、リソースを生産性のある使い道から移動せざるを得ないという状況下のみに、その背理法は成立する。
この寓話は、実際の証拠とは一致しないかもしれないと主張されている。自然災害はしばしば短期的にも長期的にも増加成長をもたらすと主張する経済学者もいる。

反論

バスティアとオーストリア学派の理論家は、主観的価値論を提唱している。これは、物品の価値は消費者や所有者によって決定されるという考え方である。もし窓ガラスがマイナスの価値しかないとすれば、それは、所有者は窓ガラスを破却することを望んでいるからである、という事になる。この寓話でいう窓ガラスが劣化していて、新しい窓ガラスがより高い価値(これは店主自身の評価で決定される)を有しているならば、古い窓ガラスと新しい窓ガラスの価値の差が、経済全体で考えた時の価値の純増加である。バスティアとオーストリア学派の経済学者は、物品の価値の下落や損失は、その分だけ経済における純価値を低下させる、と主張する。
適切な額の貯蓄とはいくらの事なのかを決定できる取締機関の存在を仮定しなければ、「過剰な貯蓄」という概念自体が無意味であると、彼らは主張している。現金の貯蓄とは、現金需要の発生(それは窓ガラスや服のような商品の事である)を意味する。貯蓄の消費は、窓ガラスや服に対して相対的に、現金需要の低下につながるので、それゆえ、商品全般のインフレーション(あるいは購買力の低減)の原因になる。そのような取締機関は、物価を操作する事で(つまり強制的に商品と貯蓄を交換させることで)、経済を改善できると提案するかもしれない。このような事が政府によって強制される状態とは、すなわち価格統制であり、価格が人為的に市場価値以下に設定されると、品不足という結果になる。貯蓄の不足は、より多くのリソースが将来用の使途から現在用の使途へと転換されるので、資本投資の低減という結果になる。店主はビジネスを拡張できるように金を貯蓄に回している。しかし、取締機関は、店主は「過剰」に貯蓄していると判断し、そして、窓ガラスを破壊すれば経済は改善すると判断する。自由売買が無ければ、価格は付かず、価格が無ければ、経済的な計算はできず、正しい経済的な計算が無ければ、ある行為に利潤性が有るか無いかを決定する手段は無い。それゆえ、「過剰貯蓄」というものが存在すると主張する取締機関は、自由売買によって確立する価格というものが無くても、経済的な計算をできる能力を持つ事が要求されるのである。ルートヴィヒ・フォン・ミーゼスは、このような事は不可能であると主張する。