東方問題

背景および概説

18世紀初頭までのヨーロッパ内での勢力均衡は、ブルボン家とハプスブルク家の間の大きな利害対立をイタリアで調整することによって成り立っていた。中世以来分裂傾向にあったイタリア半島をヨーロッパの辺境と位置づけ、イタリア半島すべてを直接支配する勢力を排除することにより、この辺境で局地的な勢力均衡を実現して利害を調整し、全ヨーロッパ的な勢力均衡を保っていた。ところが「東方問題」の期間には、1789年のフランス革命とその後のナポレオン戦争の進展により国民主義の風潮が全ヨーロッパに波及し、国民国家を求める意向を無視してイタリアを分裂状態にとどめておくことは困難になってきた。ハプスブルク家オーストリアの従来の政策は、バルカン・東欧方面への拡大と中欧・南欧（ドイツ・イタリア）方面への拡大との二方面の選択肢があった。しかし、イタリアでは国民主義の運動がオーストリアの影響力の排除を望むかたちとなって現れ、ドイツ方面への進出にはプロイセンという有力な対抗勢力が存在した。結局はドイツ帝国成立（1871年）によりオーストリアはドイツの統合からはずされ、最終的にアウスグライヒ体制（すなわちオーストリア・ハンガリー帝国、1867年成立）を形成するといったように、この時期を通じて東欧の大国を目指す路線が徐々に明確となった。
一方で、17世紀後半からピョートル1世のもとで近代化政策を推し進めたロシアは、大北方戦争での勝利者となり（1721年）、積極的に黒海への南下を図り、同時にドナウ川沿岸にも影響を及ぼそうとしていた。このことが、「東方問題」の時期には、同地域に影響を拡大しようとしていたオーストリアとの利害対立を生じさせた。
またこの期間、イギリスは自国と植民地インドを媒介する地中海経路を確保しようとしており、伝統的に地中海に大きな影響力を保持しているフランスはイギリスと対立する傾向にあった。
このようなヨーロッパの状況を背景に、オスマン帝国の支配領域をめぐって「東方問題」という外交問題が発生した。「東方問題」が顕在化するのは、ロシアが黒海沿岸のアゾフをめぐってオスマン帝国と交戦した1736年露土戦争である。この戦争では、ヨーロッパの勢力均衡が著しく損なわれるのを防ぐために紛争の当事者以外が「東方」をめぐる紛争に介入するという「東方問題」の基本的な構造が現れた。以後「東方」をめぐる数々の紛争の解決にあたって、オスマン帝国とヨーロッパ列強との外交によってヨーロッパの勢力均衡を実現するという構造が見られるようになり、「東方問題」はヨーロッパ近代外交の主要な一角を形成した。ギリシャ独立戦争（1821年～）では、各国政府が当初介入に消極的であったのにもかかわらず、世論の後押しによって主要な政治問題に発展した。「東方問題」が最も活発化した時期と考えられるのがクリミア戦争（1853年～）で、「東方」において英仏とロシアは全面的に軍事衝突し、これが戦後のヨーロッパの政治状況にまで大きな影響を及ぼすこととなった。1878年のベルリン会議によって列強間の利害問題としての「東方問題」に一応の決着がつけられ、1880年代のヨーロッパは「ビスマルク体制」のもとで一応の安定がもたらされたかに思われた。しかし実際にはバルカン諸民族はこのベルリン会議の決着に納得しておらず、バルカン半島は紛争の火種を抱えて「ヨーロッパの火薬庫」でありつづけた。

東方問題の顕在化

「東方問題」以前、バルカン半島はオスマン帝国の統治により「パクス・オトマニカ」（オスマンの平和）の安定のもとにあったとされる。オスマン帝国によるバルカン制圧当初はイスラームの支配を嫌う住民が流出し、人口減少に襲われたが、16世紀になるとその統治は安定化した。東欧に領土を拡大するオスマン帝国に対し、オーストリアをはじめヨーロッパ諸国は脅威を感じていた。
17世紀に入ると、徐々にオスマン帝国の国力は弱まり「東方問題」の素地が形成された。大規模なヨーロッパ進撃を図った1683年の第二次ウィーン包囲の失敗を境に、バルカン半島におけるオスマン帝国領は縮小・解体の方向に転じた。オスマン帝国は1699年のカルロヴィッツ条約でハンガリーを失い、東欧での拡大が阻止された。これ以降ヨーロッパに対するオスマン帝国の脅威は薄れ、東欧では再びヨーロッパ諸国が支配的となった。
18世紀初頭には、オーストリアはオスマン帝国との戦争で連勝を続け、1718年のパサロヴィッツ条約ではオスマン帝国からベオグラードを一時的に奪取した。同時期、ロシアは1700年にオスマン帝国から黒海沿岸のアゾフを獲得し黒海支配の足がかりを得たかに思われたが、1711年のプルート戦役では敗北してプルト条約でアゾフを返還した。ロシアの圧迫は一時的に緩和され、オスマン帝国はしばらくの間安定した時期を迎えた。従来オスマン帝国は、ヨーロッパ諸国に特権としてのカピチュレーション（外交特権、治外法権なども含まれる）を与える恩恵的な性格の強い外交政策をとっていたが、この時期には西欧文化・技術を吸収する西欧宥和政策に転換した（チューリップ時代と呼ばれる）。1719年ウィーンに、1720年にはパリに外交使節を派遣するなど自ら積極的な外交を展開する姿勢を示した。
1736年にロシアが再びアゾフを求めてオスマン帝国と争うオーストリア・ロシア・トルコ戦争（露土戦争とも、1735年 - 1739年）に参戦した。この戦争の結果は1739年のベオグラード条約で、これによりロシアのアゾフ領有が確定しロシアの黒海進出を招いたものの、オスマン帝国はオーストリアからベオグラードを奪還した。しかしこの戦争ではその結果よりも推移状況において「東方問題」に特徴的な傾向が現れた。ロシアの同盟国オーストリアは、開戦の1年後にロシアを支援する形で参戦したが、ロシアの影響力の拡大を恐れたために、休戦交渉においてはロシアの敵国フランスの懸念を利用してロシアの主張を抑え込もうとした。ここでは「東方」をめぐる紛争に、紛争の当事者以外の第三国を介入させることで勢力均衡を維持しようとする「東方問題」の基本構造を見ることができる。

 
1768年の露土戦争によって、「東方問題」はヨーロッパ政治において重要性を帯びることとなった。戦後、1774年にキュチュク・カイナルジ条約が結ばれ、ロシアはオスマン帝国から黒海沿岸を譲り受けた。さらにこの条約で、ロシアがオスマン帝国支配下の正教徒の保護権を認められたことから、以後ロシアは主にこれを口実としてオスマン帝国への干渉を強めるようになった。
1787年にロシアとオスマン帝国の間で再び戦端が開かれると（露土戦争）、同盟に基づいてオーストリアのヨーゼフ2世も参戦した。この際両国の間でオスマン帝国領を分割する約束がされた。これはイギリス・フランス・プロイセンなどに警戒を抱かせたが、1791年にオーストリアは戦争から手を引かざるを得なくなり、結果的に1792年のヤシ条約ではロシアが黒海支配を大きく進めることとなった。
19世紀前半にはオスマン帝国をめぐる「東方問題」に関する列強の位置は明確になった。ロシアは最も直接的な影響力を持った。ロシアはボスポラス・ダーダネルス両海峡およびコンスタンティノープルの港を確保して、黒海を支配していた。さらにロシアは、地中海進出の足がかりを得ることに関心があり、オスマン帝国海域での商船や軍艦の航行権を列強に先んじて確保し優位に立つことを望んでいた。また相対的に重要性は落ちるものの、オスマン帝国内の正教徒をロシアの管理下に置きたいと望んでいた。このようなロシアの立場に対して、オーストリアが最も直接的に対立した。オーストリアにとって、弱体化したオスマン帝国に比べると、ドナウ川沿いに進出しようとするロシアの脅威のほうがはるかに重大であった。さらにバルカン諸民族が活発になることは、オーストリア自身の抱える民族問題に飛び火し、自国内で民族の独立運動が激化につながると危惧されたため、オスマン帝国の保全を考えるようになった。イギリスは、インドへの交通路を確保するために、ロシアがボスポラス海峡を支配して東地中海に進出するのを警戒し、さらにオスマン帝国の崩壊によってヨーロッパの勢力均衡が崩れる懸念をもっていたために、オーストリアに近い立場にあった。

ギリシャの独立

1821年にギリシャがオスマン帝国からの独立を宣言してギリシャ独立戦争が勃発すると、「東方問題」は再びヨーロッパの主要な問題となった。そもそも「東方問題」という用語はこの時に作られたものである。1815年以来たびたびロシアがオスマン帝国領内に侵入しようとしていると噂されていたため、ギリシャの独立問題はロシアが画策した陰謀である、あるいはこの機に乗じてロシアがオスマン帝国への侵略を開始するという危惧が各国間に広がった。
ギリシャ独立戦争の開戦当時、ヨーロッパは ウィーン体制によって安定した協調状態にあった。そこで、オーストリアの外務大臣メッテルニヒとイギリスの外務大臣カッスルレー卿ロバート・スチュアートは、ロシア皇帝アレクサンドル1世に対して、皇帝自身が主導するウィーン体制の勢力均衡を崩さないため、ギリシャ独立戦争には参戦しないよう訴えた。アレクサンドル1世はこのような状況で去就を決めかね、結局ロシアはギリシャをめぐる「東方問題」に積極的には介入しなかった。
しかし、1825年にアレクサンドルが崩御しニコライ1世が登極すると、ヨーロッパ諸国への配慮をやめて、ギリシャ独立戦争に介入することを決定した。ロシアが介入する態度を見せると、ギリシャがロシアの従属国とならないように、イギリスもすぐにこの問題に介入した。さらに、西ヨーロッパ文明の源であるギリシャの独立に対し、当時西ヨーロッパを風靡していたロマン主義が有利に働き、フランスもギリシャを支援して介入した。オーストリアだけは、ロシアに対する警戒からギリシャへの支援を控えていた。
このような列強の介入に憤慨したオスマン皇帝マフムト2世は、1828年、ロシアに宣戦布告した。オーストリアは事態の進展に驚き、列強国間で反ロシアの同盟を形成しようとしたが、各国の思惑が違い成功しなかった。1829年までにロシア軍はオスマン帝国との戦争を優勢に進めたものの、戦況は長期化の様相を呈した。ロシアはオスマン帝国の解体を意図してオーストリアの参戦を求めたが、ロシアの南下政策を恐れるイギリスの懸念を招き、実現しなかった。このときになってフランスのシャルル10世が列強によるオスマン帝国分割を提案したが、すでに時機を逸していたので、この提案が何らかの成果につながることはなかった。
ロシアは、オスマン帝国の解体は実現できなかったが、1829年にオスマン帝国との間でアドリアノープル条約を締結し、オスマン帝国をますます従属的な立場へ追いやった。この条約によって、ロシアは黒海に沿ったオスマン帝国領土を譲り受け、ダーダネルス海峡での商船の航行権を得たうえ、オスマン帝国内におけるロシア商人の商業特権が強化された。その後1832年のコンスタンティノープル条約でギリシャの独立は確認され、ギリシャ独立戦争は終結した。

1848年の諸革命

1848年までのおよそ10年間、「東方問題」は平穏に推移した。この間、フランスとオーストリアは自国内の混乱を収拾するのに忙しかった。ロシアは「東方問題」に介入する絶好の機会にあるように思われたが、実際にはオーストリアの反革命を支援するために出兵しただけで、「東方」には介入しなかった。ロシアはオーストリア政府を支持することで、将来オスマン帝国の領土を分割する機会が訪れたときに、オーストリアをはじめとする列強の支持が得られることを期待していた。
オーストリアでの1848年革命がロシアの協力によって鎮圧されると、コッシュート・ラヨシュをはじめとするオーストリアにとっての「反逆者」たちがオスマン帝国へ次々と亡命した。これに対し、オーストリアは亡命者の引き渡しを要求したが、オスマン皇帝は要求を拒絶した。憤慨したオーストリア・ロシアは大使を召還し、両国とオスマン帝国の戦争が差し迫る状況になったが、ただちにイギリスとフランスが介入してオスマン帝国に艦隊を送って支援したため、両国は勝機を失ったと考えて要求を撤回した。

ドイツとオスマン帝国

ベルリン会議以降の19世紀後半、オスマン帝国をめぐる列強の関係は変化した。ロシア皇帝はベルリン会議でのサン・ステファノ条約の修正を不服として三帝同盟を脱退し、ビスマルクの巧みな外交によって孤立させられていたフランスと徐々に接近する姿勢を見せた。ドイツはオーストリア・ハンガリーに接近し、1879年に2国間に同盟が結ばれた。またドイツはオスマン帝国に友好的であり、両国は親密な関係を築いた。ドイツはオスマン帝国の軍事と財政の制度改革に協力し、そのかわりにバグダード鉄道の敷設権と商業上の特権を認められ、帝国内の重要な経済市場に参入した。
このような傾向は以前のオスマン帝国にとって重要な同盟国であったイギリスとドイツを、オスマン帝国領内のさまざまな利権を巡って対立させることとなった。一方でイギリスはとくにエジプト以南のアフリカ分割問題を巡って対立していたフランスとは徐々に和解し、両者は1904年に英仏協商を結んで協調関係に入った。ロシアもイギリスに接近し、1907年に両国は英露協商を結び、英仏露の三国は三国協商と呼ばれる協調体制を形成した。

ボスニア危機

1908年、「統一と進歩委員会」が中心となって、専制的なオスマン皇帝アブデュルハミト2世に対する青年トルコ人革命がおこった。1909年にはアブデュルハミト2世は廃位され、メフメト5世が即位したが、彼は憲法に忠実である反面、前帝と比べると政治に無頓着な君主であった。さまざまな改革がおこなわれたが、帝国内では社会不安や混乱が続いた。

 
青年トルコ人革命後の憲法改正で、地方の州に大幅な自治が認められることになった。オーストリア・ハンガリーは、ベルリン会議以来ボスニア・ヘルツェゴビナを管理下においていたが、自治が認められれば二重帝国の支配に批判的なセルビア人がボスニアの州議会を掌握し、自国の権限が脅かされると危惧した。そこでオーストリアは、ボスニア・ヘルツェゴビナの保護が同地域に経済的な安定をもたらすとの主張に基づいて、同地域を併合した。
併合は「ボスニア危機（併合危機）」と呼ばれる外交紛争を招いたが、最終的にオーストリア・ハンガリーがオスマン側に補償金を支払うことを約束し、ボスニア・ヘルツェゴビナはオーストリアに併合された。このとき、オーストリアはロシアに対して、ロシア軍艦のダーダネルス海峡通航権が認められるのを支持すると約束し、ロシアの支持を取り付けた。そこでロシアはオスマン帝国にダーダネルス海峡通航権を請求したが、イギリスとフランスの反対にあって頓挫したため、結局オーストリアの約束はロシアに何の益ももたらさなかった。
併合がオスマン帝国に認められた後も、セルビアはオーストリア・ハンガリーに頑強に反対した。セルビアはロシアに支援を求めたが、ロシアは日露戦争で敗北を重ねて疲弊していたので、これに応ずることができなかった。ドイツはこの情勢を見てオーストリア・ハンガリーを支持し、イギリスとフランスは無関心であった。孤立したセルビアは、やむをえずボスニア・ヘルツェゴビナの併合反対を取り下げた。

「東方問題」史観

オスマン帝国の歴史を記述するとき、15・16世紀の軍事的成功を伴う拡大期と19世紀の解体期に焦点を当てて記述し、とくに解体期を「東方問題」としてヨーロッパ外交秩序、列強の世界分割や勢力均衡の観点からのみ捉える見方は、いまなお支配的である。一種のオリエンタリズムに基づくこのような歴史観に対し、オスマン帝国を専門とする歴史家の多くが、600年にわたるオスマン帝国の歴史においてオスマン帝国をより主体的に描き、アジアとヨーロッパの接点に位置するオスマン帝国を、両世界の交流の中に輝いた「世界帝国」として記述すべきと主張している。