調教師

日本における調教師

日本では競馬法第23条により、農林水産大臣の認可を受け日本中央競馬会と地方競馬全国協会が調教師試験の施行および免許を交付している。
日本で調教師になろうとする者は中央競馬では日本中央競馬会から、地方競馬では地方競馬全国協会から、それぞれ調教師免許を取得することが必要である。この2つの免許は異なるものである。
また、調騎分離の制度があり、騎手免許と調教師免許は同時に取得することは出来ないため、騎手免許を持っていた者が調教師免許を取得した場合、騎手免許を返上し騎手を引退するのが通例である。調教師免許を持っていた者が騎手免許を取得した例は、日本では過去の地方競馬の例外的な事例を除けば無い。
調教師試験の合格者は、下記の「開業まで」にもあるとおり、日本の競馬では馬房の数を事実上の物理的制限として利用しているために、ある年に調教師になることができる人数は、引退する調教師の人数との関係で自ずと制限される。調教師となることの出来る人数が限られる以上、調教師免許試験の合格者数も限られている。
中央競馬の調教師免許試験では年に5人から8人ほどというのが通例である。そのため、しばしば合格率が1割にも満たない難関となる。学科試験が免除されていた1000勝以上の勝ち星がある騎手を除けば合格者は騎手・調教師・生産者の血縁者や畜産学部出身者が多数を占める。だが、中には大学の馬術部出身者や畑違いの仕事から転職しての合格者も存在する。

開業まで

日本において、調教師が調教師業を始めるにあたっては免許の他に、馬房（馬を飼育する施設）が必要である。馬房は主催者から貸与されているもののみが使用できる。自分の資金で独自に馬房などの設備を構えて開業することは認められていない。馬房は競馬場もしくはトレーニングセンターと呼ばれる場所に存在する。
なお、調教師免許取得者は、免許取得からいくらかの期間をすでに開業している調教師の下で研修を積むのが通例である。中央競馬ではこの期間の肩書は「技術調教師」と呼ばれている。この期間に馬主との人脈を確保し、開業時の管理競走馬を確保する準備期間も兼ねている。通常、免許所得年は技術調教師として研修し、翌年の3月1日付で開業するケースがでほとんどであったが、近年は、業績悪化に伴い調教師が定年を待たずして勇退するケースも多々見られる事で空き馬房が発生し、新規調教師免許の合格発表からほとんど日を得ず、3月1日の免許交付と同時に開業するケースも見られる様になった（このため、以前は2月中旬に新規調教師免許の合格者が発表されていたが、最近は12月初旬に合格が発表されている）。
3月1日より新規開業となる調教師は基本的に2月末で引退する調教師の管理馬（複数の調教師が開業・引退する場合はそれぞれ分散することもある）のほか、別の調教師から転厩する形で預託されることになるが、引退予定の調教師が免許を取得した新規あるいは技術調教師の中から後継者を指名することも可能となっている。この場合は、引退調教師の管理馬・スタッフをそのまま引き継ぐことになる。
また、調教師が死亡したり免許を返上するなどして、急に馬房が空いた場合には、臨時貸付期間を経て、研修中の調教師が予定を繰り上げて開業することになる。この場合、馬房やスタッフの都合などから、前担当の調教師の管理馬や人脈をある程度の割合で事実上引き継ぐ事も見られる。

開業後

主催者から与えられる一定数の馬房を使って競走馬を管理し、レースに出走させる。収入源は馬を預かって調教する預託料と、競走賞金である。競走で勝利を収めることによって馬主への信頼を得て、預託料も増加することから、競走で勝利することが調教師の収益に大きな影響を与える。
中央競馬では物理的な制約という要因から総馬房数が決定され、それを各調教師ごとに配分している。現在では新規開業調教師には少なく割り当てられ（12から16馬房程度）、年々その数を増やすことで、開業当初の不慣れな調教師業での負担軽減と、慣れてきた頃に調教師業の拡大を円滑に行わせる目的がある。また、近年では馬房数は競争原理により増減させるメリットシステムを導入しており（#メリットシステムを参照）、調教師が馬主と預託契約を結ぶことのできる頭数には一定の制限が設けられている。以前は管理馬房数の3倍（20頭を超える分の係数は2倍）が預託契約の上限であったが、2013年3月からは2.5倍に引き下げられた。この件に関し、栗東所属の調教師角居勝彦は自身のブログで抗議の意思を示し、2012年生まれとなる1歳（翌2014年の年齢で2歳）馬の預託を一切受け付けないことを表明し物議を醸した（後に撤回）。

メリットシステム

中央競馬において2004年度より、調教師の厩舎経営状況・調教技術により、厩舎の管理馬房数が増減する制度（メリットシステム）が導入された。中央競馬にも優勝劣敗の法則を導入するべきであるとの声に応えての取り組みである。なお、2006年の年末にルールの一部見直しが発表された。
対象は20馬房の割り当てを受けている（過去に受けた）調教師であり、新規開業や開業後まもない調教師（開業3年前後）は対象から外される。具体的には、経営状況（1馬房あたりの出走実頭数、1馬房あたりの出走延頭数）と調教技術の評価（1馬房あたりの勝利数、1馬房あたりの獲得賞金、勝率）の項目を偏差値化し、前2年間の合計（2008年より出走実頭数、出走延頭数は1/2とされる）に基づき評価される。
評価の結果、各トレーニングセンター毎に下位である約1割（2007年度より）の馬房が2ずつ削減され、その馬房が上位の調教師に分配される。馬房数の変更は物理的なものを伴う為、評価は同一トレーニングセンター内でのみ行われ、美浦と栗東の異なるトレーニングセンターの調教師が比較されることはない。また、2008年より過去に削減された調教師がその翌年以降、査定順位の中央値を上回った場合には、馬房を加増の対象となる。
同一の調教師が2年連続で削減の対象となることはない。2009年には馬房数の加増は28まで、削減は12までの範囲で行われることとなっていた。
しかし、近年の不況も影響してか、調教師の経営環境が悪化また成績不振の調教師が自主的に馬房を返上するケースが続出したことで馬房数の余剰化が見られ、メリットシステム自体に空洞化現象が見られる様になったこともあり、JRAは2010年3月1日以降の貸付からシステムを改善する方向となった。成績優秀調教師に対する加増査定は継続する一方、加増する馬房数の原資を、定年または勇退で解散、もしくは自主的に返上した返還馬房とする事となった。また、成績優秀厩舎に対して以前は2年連続の馬房数加増は認められていなかったが、今回の改善でこれも認められる事となった。

引退・定年制

調教師は肉体労働というよりもマネージメント業であるため、騎手とは異なり高齢になっても仕事を行うことは難しくない。
しかし、中央競馬では総馬房数が限られているにもかかわらず高齢の調教師が引退しないために世代交代がうまく進まず、調教師試験の合格率が5%前後にまで落ち込むなど旧来の制度の弊害が顕著に表れた。そのため、日本調教師会の提案により1989年2月28日から調教師の70歳定年制が導入された。ただし当時は70歳を超える調教師が多数であったため1999年までは経過期間とされ、要件どおりの制度運用が開始されたのは2000年以降である。この制度により、稲葉幸夫、二本柳俊夫、大久保房松といった数多くのベテラン調教師が勇退した。
地方競馬では定年制の有無は所属場毎に異なっている。一例を挙げると大井競馬では定年制（75歳）が導入されている。その一方で川崎競馬では定年制が無く、八木正雄（1917年2月23日 - 2009年11月24日）は、92歳で亡くなるまでの73年間（騎手兼業時代も含む）、現役の調教師として活躍した。
厩舍経営の厳しい現在では、所属馬の成績不振や馬主・競走馬の確保難による収入減によって厩舍運営が立ち行かなくなる事も見られ、実態としては経営破綻に等しい形で調教師免許を返上し、事実上の廃業を余儀なくされるケースも見られる。この場合、定年よりも前の段階で自ら調教師免許を返上し勇退する。過去には理由として「健康面の都合」と公表されていたことがある。なお、JRAでは65歳を迎えた調教師が引退または勇退した場合、慰労金が支給される。一方で1996年3月に開業したものの、13年後の2009年2月に56歳で勇退した岩城博俊は、他厩舎の調教助手として引き続き競馬界に携わっている。
また、引退・勇退ではなく、不祥事を原因とする調教師免許取消の事例もJRAでは過去に4例発生している。

欧米における調教師

フランスでは平地競走に関する調教師になるには、奨励協会に申請して許可を受ければよく免許制度はない。調教馬場は奨励協会所有の施設を借りることができるが、厩舎は自身で作るか買いとる必要がある。