兵 (日本軍)

兵（へい）は軍隊における階級群のひとつで、下士官の下に置かれる最下級の軍人である。似たような言葉に兵士や兵隊があるが、ここでは1945年まで置かれていた旧日本軍の兵についてのみ触れる。
陸軍は下から二等兵、一等兵、上等兵と分かれていた。入営すると二等兵となり、以後概ね半年後の選考を経て一等兵になり、更に成績優秀な者は年末に上等兵になる者がいた。他に公務による傷病、疾病のため危篤に陥った者、抜群の功績をあげた者が、特に上等兵に進級することがあった。
海軍は時期により呼称が変わるが下から四等兵、三等兵、二等兵、一等兵と分かれていた。まず海兵団に入団し、四等兵となった。以後進級試験を行ない、その合格者につき実務の状態を考慮して在籍鎮守府司令長官がこれを進級させた。
陸海軍兵ともに戦時、事変に際し功績の抜群の者などが、特に進級することがあり、召集中の予備役兵の成績の優秀な、あるいは行為の卓越した者が進級をすることがある。

概説

海軍では、当初は卒（大正9年に兵と改称）の等級を1等ないし5等に分類していたが、大正9年（1920年）から1942年までは、兵の等級を1等ないし4等に簡略化した。
（大正時代中期までの五等兵は、海兵団での練習員であるから、のちの四等兵に相当する。四等兵は、のちの新三等兵、三等兵は、のちの旧三等兵、二等兵、一等兵は新旧ともに変らない。）
大正9年から1942年までの間は、下から四等兵（兵科は四等水兵、機関科は四等機関兵など、科によって呼称が変わるので以下総称を用いる）、三等兵、二等兵、一等兵と呼んでいた。
四等兵（1942年以降は二等兵）はまず後述する海兵団で基本を学んだ。海兵団を修了すると、三等兵（1942年以降は一等兵）になった。1年後、二等兵（1942年以降は上等兵）になり、更に1年経つと、一等兵（1942年以降は兵長）になった。
一等兵になると術科学校に入校する者もいた。術科学校を修了すると、修了した時点から4年間現役が延長された。徴兵された兵はともかくとして、志願兵は現役が4年伸びたところで大して苦にする者はいなかったという。しかも試験に受かれば官吏（判任官）である下士官になれた。運が良ければ准士官、更には特務士官になれる可能性もあった。

初年兵教育

初年兵教育は中隊附の下級将校（少尉や見習士官）が教官となり指揮をした。実際に初年兵の手を取って指導するのは下士官の助教、二年次以上の古参兵の助手である。「気をつけ」や敬礼などの礼式基本動作から始まり、銃剣術、兵器の取り扱い、戦術的な訓練などへと進んでいく。中隊長は日々の訓辞や精神講話などを除いて現場には直接関与しない。教育の進捗状況は3か月ごとに査閲を受け、その結果は初年兵の将来だけでなく教官や中隊長の査定の材料ともなるので、教育は入念に行われた。教育における体罰は禁止する明文規則があったが無視されており、ビンタや、いわゆる「精神棒」による体罰は日常的に行われていた。
初年兵を苦しめたのは、課業時間以外の内務班生活における古年次兵からの私刑である。これは規則で禁止されていたが、黙認されていた。多くはビンタなどの体罰だが、体罰によって怪我をさせると無いはずの私的制裁の存在が否定できなくなるため、セミやウグイスの真似をさせたりして精神的な苦痛を与えたりするなど、様々な「しごき」があった。
平時は古年次兵は年長者であったが、戦局が拡大すると、20歳近くも若い古年次兵から私的制裁を受ける初年兵も現れた。

上等兵候補者特別教育

幹部候補生や士官学校予科修了者は別にして、この課程を経なければ、一般の兵が上等兵になるのは、極めて難しかった。
1期の教育期間中の勤怠や成績を元に、内務班長や特務曹長（後の准尉）の推薦を受けて中隊長から候補者に指名され、上等兵候補者特別教育を受けた。通常の演習などは免除されないため、早朝や夕食後など、厳しい条件の教育訓練となった。ただし、普通の兵士には受けられない法規などの学科を学び、修得した。この上等兵候補者教育を修了した者より、数ヶ月おきに数次に分けて上等兵への選抜が行われた。1年目の終わり、12月に最初の選抜があり、ここで進級する者を「一選抜上等兵」と呼んだ。兵隊の出世頭である。1940年頃より、候補者は実際の上等兵要員より多く指名されるようになった。兵隊の資質を向上させることと、候補者同士の競争を行うこと、上等兵の権威付けのためといわれている。
上等兵候補者に選ばれても体力・知力・暗記力に加え「将来は下士官になる」という上昇志向が強くないと、合格者となり上等兵になるのは難しかったと言われている。

海軍

海軍は四等水兵として入隊した兵を海兵団で纏めて教育した。このような手法を採用したのは、海軍に艦を操るのは陸軍が銃を扱うのと違うという思いがあったのと、狭い艦に万一のことがあれば重大な危険にさらされる恐れがあり、基本的なことを身に付けるまで部隊に配属できないという考えがあったためである。また、現代のようにレーダーのない時代、広い海原で敵艦を発見する必要性があったため、視力は陸軍以上に重視された（実用に耐えるレーダーは結局戦後まで開発出来なかった。レーダーの歴史#日本を参照）。

徴募

平時の軍隊は多くの人員を必要としないため、陸軍は徴兵検査合格者の中から、さらに選抜された者だけが現役兵として入営した。海軍は後述のように志願が基本で、志願兵だけでは不足する場合にのみ徴兵できた。しかも海軍大臣と陸軍大臣の「協議」が必要であった。しかし戦時になると現役兵の他に様々な形での召集によって兵員の数は膨れあがった。

召集

戦争、軍事紛争などの勃発により軍隊の増員が必要になると、現役兵だけでは賄いきれないため、予備兵、国民兵などが召集された。召集は聯隊区司令部が取扱い、誰をどの部隊に召集するかを、本人の兵科兵種特技を勘案して決定した。適任の候補者が多数ある時は、在郷軍人の名簿からアトランダムに抽出した。市町村自治体の兵事担当部署が兵役にある者を名簿に記入して綿密に掌握しており、年度の徴募計画に従ってあらかじめ作成された召集令状は警察署の金庫に保管されていた。動員令がくだると、兵事担当者はすぐさま本人に令状を届けた。

多いのが充員召集、臨時召集で、他に臨時召集や教育召集、演習召集など多様な召集があった。召集の種類によって令状用紙の色が異っており、臨時召集令状は赤いので「赤紙」と俗称されていた。広く誤解されているが「召集令状」全てが「赤紙」というわけではない。教育召集は「白紙」であり、防衛召集は「青紙」と呼ばれた。
兵士は自分達の命を葉書の値段といわれる「一銭五厘」と自虐的に擬えたが、葉書の召集令状は存在しない。召集令状は全て市町村役場の兵事係が本人宅を訪れ本人へ、不在の場合は親族へ手渡していた。

徴兵忌避

政府が「名誉ある義務」と位置付けた徴兵制だが、「兵隊にとられる」という言葉が示すように、国民の全てが必ずしも名誉と捉えていたわけではなかった。その為に徴兵令の抜け穴を縫って様々な合法的な徴兵忌避（徴兵逃れ）が行われた。
1873年の徴兵令の身分上と階級上の免除は、殆どの国民とは無縁の免除規定であった。しかし、嗣子に対する免除は使い道がいくつもあった。徴兵養子と呼ばれるもので、子供のいない人の形式的な（戸籍上の）養子になって徴兵を逃れるというものであった。
もう一つは公選戸長を巻き込んだ「戸籍訂正」である。戸長は各地区の責任者で、戸籍編纂の責任を負っていた。徴兵年齢に達した者から「実は届け出た生年月日に誤りがあった」として生年を1年早めた訂正が行われる。その届けを受けて戸長が戸籍の記載を改めるというものである。こうした「訂正」が行われた背景に、戸長への再選という思惑から届けを受理したといわれている。戸長が政府の任命制になると、こうした抜け穴としての「訂正」は行われなくなる。
徴兵養子も次第に難しい状況に追い込まれてゆく。養子の場合に免除される親の年齢に制限が加えられ、「養子縁組」に掛かる「ヤミ費用」が高騰した。遂には1889年の法律改正で「養子縁組」による徴兵忌避の道は断たれた。
それでも徴兵を忌避する気持ちの強い国民は、今度は徴兵検査後の抽選に外れるよう神仏に祈り始めた。戦時には弾除け信仰に転化して行った。その中で生まれたのが、千人針である。千人針は「武運長久の願い」とされているが、弾除けの願いの裏返しであった。

兵役拒否

兵役拒否は兵営で、あるいは一般社会で公然と兵役に付かない意思表示をすることである。
「兵役に付かない意思表示」と一言でいっても、実行には信念と勇気が必要とされ、ひとたび意思表示をすれば、厳しい徴兵令（後に兵役法）違反として処罰された。兵役拒否にものみの塔（エホバの証人）など信仰、宗教上の信念に基づいて行ったものなどいくつかの例があるが、日本では兵役拒否についてあまり知られていないのが実情である。

註：戦時にものみの塔代表だった明石順三は、アメリカ合衆国のものみの塔（Watch Tower）が戦争に協力したとの思い込みから異議を唱え、敗戦後にものみの塔を離れている。宗教組織としての名称は、エホバの証人、ものみの塔は冊子の題名である。

海軍

海軍は上記のように志願が基本で、志願兵だけでは不足する場合にのみ徴兵できた。志願兵の比率は、概ね5～6割程度であった。
海軍の現役期間は、徴兵と志願兵で分かれていた。徴兵は3年、志願兵は5年であった。徴兵でも陸軍より長かったのは、海軍は艦を操るのが基本で、鉄砲を担ぐ陸軍より技術習得期間が長いというのが、理由であった。
志願兵は17歳以上の志願者から試験で選抜した。海軍志願兵の兵役期間が5年だったのは、一人前になるまでに5年が必要だとされていたためである。家族には1935年当時で毎年18円の扶助金を支給した（当時米1升（1.5キログラム）は40銭であった）。
海軍の将兵は、満州事変以前は全体で10万人前後で、新兵は1万4千～2万人で推移した。戦局が拡大するとその数は増え、1941年には全体で32万3千、兵は21万（新兵は8万4千）になっていた。太平洋戦争が始まる前の採用とはいえ、新兵の数は、前年の2倍近くに達していた。