横須賀空襲

横須賀空襲（よこすかくうしゅう）は、太平洋戦争の最中にアメリカ軍により行われた神奈川県横須賀市に対する空襲である。横須賀は横浜市のように市街地を焼き払う絨毯爆撃を受けることはなかったが、横須賀軍港などの日本海軍の施設が1942年（昭和17年）にはドーリットル空襲を受け、1945年（昭和20年）2月から8月にかけて艦載機による攻撃を受けた。

横須賀市の状況

神奈川県南東部の三浦半島に位置し東京湾に面する横須賀には、1853年（嘉永6）年に江戸幕府の勘定奉行・小栗忠順やフランス公使・レオン・ロッシュの主導で横須賀製鉄所が開設されると、明治維新後は明治政府に引き継がれ横須賀造船所、海軍造船所、横須賀海軍工廠と名称を変え軍艦の建造を担った。 さらに1884年（明治17年）12月15日に日本海軍の横須賀鎮守府が設置されたことを契機に軍港都市として発展し、1907年（明治40年）2月15日に市制が施行された。1937年（昭和12年）からの第三次海軍軍備補充計画および1939年（昭和14年）からの第四次海軍軍備補充計画に伴う艦艇建造ラッシュにより市内は活況を見せたが、戦局の悪化に伴い1944年（昭和19年）の空母「雲龍」と空母「信濃」を最後に大型艦の建造を停止。急造型の駆逐艦や潜水艦や海防艦、特攻兵器の生産に転換した。
また、明治期以来、三浦半島は対岸の房総半島と共に東京湾防衛のための重要拠点と見做され、日本陸軍の手により堅固な砲台が建設されるなど要塞化（東京湾要塞）が進められた。太平洋戦争の時期には海防が中心の防衛思想に、航空機技術の発達に伴い防空の概念が加わり、日本海軍の手により軍港周辺に防空砲台の配備が進められたが、1942年（昭和17年）4月18日のドーリットル空襲以降はその傾向に拍車がかかり、三浦半島全体に防空砲台が増設された。1945年（昭和20年）、本土決戦が差し迫ると横須賀では相模湾からのアメリカ軍上陸に備えトーチカや洞窟砲台や狙撃陣地などの防御陣地の構築、回天や海龍などの特攻兵器の配備が進められた。

アメリカ軍の状況

アメリカ軍は1944年（昭和19年）夏、日本の統治下にあったマリアナ諸島のグアム島、テニアン島、サイパン島を相次いで攻略、各島にB-29専用の大きな飛行場を建設すると、これらの飛行場を拠点に同年11月から日本本土空襲を本格化させた。マリアナ諸島を拠点としたアメリカ陸軍第20航空軍所属のB-29は航続距離の面で問題があり、北緯39度以北の都市に関しては、硫黄島を前進基地としない限り効果的な攻撃は望めないとしていた。これに対してアメリカ海軍の高速空母を中心とした機動部隊は日本本土近海まで到達することが可能となったが、各空母から発艦した艦載機による銃爆撃は広範囲に及び、B-29や同機の護衛として展開されたP-51 マスタングの欠落面を補った。当初、艦載機による攻撃は硫黄島の戦いや沖縄戦など日本本土を対象とした攻略作戦の支援という形で実施されていたが、やがて海軍独自の作戦として実施されるに至った。
陸軍および海軍は偵察用に改良したB-29による日本本土の偵察写真や爆撃の成果、捕虜から得られた様々な情報を共有し、次期作戦に向けた検討分析を行っていた。横須賀に関しても戦略目標のひとつと見做し、航空参謀本部情報部がまとめた地域別攻撃目標分析の中で、横須賀海軍工廠（攻撃目標90:17-274番）、長浦港の横須賀海軍工廠造兵部（攻撃目標90:17-282番）と吾妻島の燃料貯蔵施設（攻撃目標90:17-297番）、追浜海軍飛行場（攻撃目標90:17-298番）、海軍航空技術廠（攻撃目標90:17-1392番）、横須賀港湾地域（攻撃目標90:17-3400番）を攻撃目標に挙げ、周辺地域では横須賀の北西に位置する日本製鋼所横浜製作所（攻撃目標90:17-2042番）、三崎港湾地域（攻撃目標90:17-3399番）、浦賀港湾地域（攻撃目標90:17-3413番）を攻撃目標に挙げた。このうち横須賀海軍工廠について「最も重要な国内の4大海軍工廠のひとつ。あらゆる種類の艦艇を取り扱うことが可能である。6つの乾ドック、4つの建築物、臨海の引込線を有する」、海軍航空技術廠について「最も重要な海軍機実験の中心地。新型の航空機やエンジン生産を行う」と記した。
1945年（昭和20年）7月21日、陸軍第20航空軍司令部のウィリアム・ブランチャード大佐は、「中小工業都市地域に対する攻撃」と題した報告書を提出した際、都市空襲の対象となる180都市の21番目に横須賀を記したが、陸軍自体は横須賀に対する攻撃の大半を海軍航空隊に一任していたため、攻撃目標としての優先順位は低かったという。こうした見解は戦後、米国戦略爆撃調査団によりまとめられた調査報告書にも記されている。一方、海軍の最大の関心は、専門家のロジャー・ディングマンによれば海上に展開される日本海軍の艦船の破壊にあり、軍事施設の破壊や都市空襲に対する関心は低かった。また、陸海軍は共に軍港周辺に集中配備された防空砲台の状況を把握していたが、「中小工業都市地域に対する攻撃」の1番目に記された東京市に比べて重要度の低い横須賀に対して、危険を冒してまで攻撃する理由はないと判断していた。

1944年11月の偵察行動

1944年（昭和19年）11月1日、第20航空軍第21爆撃集団司令官のヘイウッド・ハンセルは日本本土の偵察のため、写真偵察用に改良したB-29 (F13A) 一機を出撃させた。偵察機自体は同年に行われたマッターホルン作戦のために準備されており、これが初の実戦飛行となったが、横須賀を含む関東地方各所の写真7000枚を撮影後に帰投した。当時、横須賀では空母「信濃」が海上公試を行っていたが、このB-29飛来が契機となり空襲の危険性の少ない内海へ回航することが決まり、11月28日に駆逐艦「雪風」「磯風」「浜風」に伴われ出港したが、11月29日に米海軍の潜水艦「アーチャーフィッシュ」の雷撃を受け和歌山県の潮岬沖合で沈没した。なお、11月1日付けの偵察写真には軍港に停泊する「信濃」の姿が収められており米軍側も大型艦の存在を認識したが、その実態については把握していなかった。

7月10日の空襲

5月27日、アメリカ海軍のチェスター・ニミッツ元帥は第5艦隊司令長官のスプルーアンス大将を疲労を理由に交代させ、その任務をウィリアム・ハルゼー大将に引き継がせた。これに伴い第5艦隊は第3艦隊、第58任務部隊は第38任務部隊に改称した。
7月1日、空母9隻、護衛空母6隻、戦艦9隻、重巡洋艦3隻、軽巡洋艦16隻、駆逐艦以下62隻の計105隻で構成される第38任務部隊は日本海軍の残存兵力および軍需施設に対し集中的な攻撃を加え破壊する目的のためフィリピンのサンペドロ湾基地を出港し日本本土へ向かった。7月10日、房総半島沖合に到達した同任務部隊は、空母「バターン」の第47戦闘機隊と空母「ランドルフ」の第16飛行隊を発艦させ、千葉県茂原の茂原飛行場を攻撃した後、横須賀へと向かった。15時頃、横須賀上空に達すると追浜飛行場の航空機、滑走路、格納庫、飛行場に隣接する海軍航空技術廠に対し爆撃やロケット弾による攻撃を行ったが、日本側の高角砲や機関砲による迎撃を受けたこともあり十分な戦果をあげることなく帰投した。第38任務部隊は作戦全体としては操縦士7人と搭乗員6人、航空機10機を喪失したが、同日夕刻、関東地方への攻撃を終えると南東海上へ撤退し、北海道および東北方面の攻撃のため北上した。

その他

アメリカ海軍による空襲以外にも横須賀および三浦郡は、マリアナ諸島の基地から関東方面の空襲に向かうアメリカ陸軍所属のB-29編隊のルート上にあったため、同機による爆撃や護衛用のP-51 マスタングによる散発的な攻撃を受けた。『神奈川県警察史』によれば1944年（昭和19年）11月24日と1945年（昭和20年）1月9日に横須賀市逸見にB-29が飛来、3月12日に横須賀市長坂に1機のB-29が飛来して爆弾14個を投下し1人が死亡、4月19日10時から10時40分にかけて三浦郡にP-51 40機が飛来、5月25日22時2分から5月26日1時30分にかけて市内にB-29 500機が飛来、7月4日12時7分から13時15分にかけてP-51 60機が飛来し、横須賀市汐入町・坂本町・山王町が被害、7月6日11時42分から13時28分にかけて市内にP-51 24機が飛来、7月11日12時43分に浦賀町島ヶ崎にB-24 リベレーター 1機とP-51 1機が飛来し2人が死亡、7月28日8時から13時にかけてP-51による空襲を受けたと記録されているが、この記録の多くは県内各地域を一括して統計的に処理したもので正確な被害状況は定かではない。『新横須賀市史 通史編』は3月12日の長坂への爆撃と7月14日の小型機による攻撃および偵察行動を短く紹介するに留まり、『日本列島空襲戦災誌』では上記の日付における横須賀の被害は記録されていない。
戦後、第20航空軍がまとめた『日本本土爆撃詳報』では、1944年（昭和19年）12月17日13時18分（米軍時間4時18分）に1機、1945年（昭和20年）2月14日13時45分（米軍時間4時45分）に2機、5月16日2時27分（米軍時間17時27分）に1機、8月1日1時43分（米軍時間16時43分）に1機以上のB-29が飛来し爆撃を行ったことが記録されているが、いずれも作戦の優先順位は3から4位と重要度の低い物になっている。『市史研究横須賀』では「第20航空軍の指令で主要目標が爆撃不可能な場合、その代わりとなる港湾施設の爆撃目標が用意されており、その中に横須賀も含まれていた。そのうちの数機が爆弾を1〜2個投下したとすれば、十分想定範囲内といえる」としている。

評価

横須賀は市街地を焼き払う絨毯爆撃を受けることはなく、東京や横浜市や川崎市などといった大都市と比較して人的にも物的にも小規模の被害に留まったが、終戦後に周辺施設を視察したアメリカ海軍のチェスター・ニミッツ元帥やウィリアム・ハルゼー大将は、横須賀の爆撃被害が軽微であり素早く修理し使用できることを知り喜んだと伝えられている。一方、施設内には残骸が残され、装備の多くが整備不良あるいは作動不能の状態であったことから、ニミッツは随行した記者に対して「連合国へ引き渡すための努力が為されていない」と語った。
戦時中には警戒警報や空襲警報の発令が頻発したことから一般市民は精神的消耗を強いられていたが、その一方で被害状況が十分に伝わらず、2000年代頃まで「横須賀には空襲はなかった」と評されることもあった。さらに戦後に軍港および周辺施設がアメリカ軍に接収され横須賀海軍施設として使用された経緯から、「空襲はなかった」とする評価と米軍基地化とが結びつき、「横須賀の旧海軍施設は戦後の基地利用の目的のため温存された」とする見方もあるが、専門家の栗田尚弥は「資料的には裏付けが乏しい」「現在の米海軍基地に至るような長期的計画があったとは考えにくい」、専門家の高村聰史は「米軍基地化のための温存との見解が、さしたる根拠のないまま一人歩きしてしまっている」と指摘している。また、米国戦略爆撃調査団 (USSBS) による一般市民90人を対象とした尋問記録によれば、戦時中に「アメリカ軍による占領後、軍港として利用する目的があるため横須賀への爆撃はない。安心するように」と書かれたビラが撒布されたとの証言があるが、この証言は風説の影響を受けたものだった。
横須賀の被害は、呉鎮守府が置かれるなど同じ軍港都市であり1945年（昭和20年）3月から7月にかけて14次に渡る空襲を受け、市街地も焼夷弾による攻撃対象となった広島県呉市（呉軍港空襲）に比べて軽微なものとなった。両者に被害状況の差異が生じた理由について高村は「詳細は不明」と前置きをした上で「米海軍の戦略目的が敵海軍兵力の破壊だったとするならば、呉は横須賀に比べ在港艦艇が多く、兵器の生産基盤となる砲煩部、製鋼部が置かれていたことが挙げられる。第38任務部隊が艦砲射撃により製鉄所を次々に破壊していた事実も、その背景になる」としている。