レッドサン ブラッククロス

概要

ゲーム版
1985年に発売。二・二六事件から歴史改変を行い、日独伊三国防共協定が成立していない状況での世界大戦、という視点から製作されたウォー・シミュレーションゲームが『レッドサン ブラッククロス』である。アメリカ合衆国はモンロー主義に縛られて介入せず、中近東からインド周辺までの地域で日独の戦力が激突するという従来に無い斬新な設定は多くのファンを獲得した。
小説版
小説版『レッドサン ブラッククロス』は佐藤の代表作の一つである。題名、および日独による第三次世界大戦というアイデアは高梨俊一によるものであり、佐藤自身が著作内で度々明言している。しかし、執筆にあたって考証が大幅に見直され、ゲーム版では歴史改変の出発点が二二六事件だったのに対し、日露戦争まで遡って改変が始められている。小説版で描かれる時代の特徴としては、世界最大の工業力を有するアメリカが東カナダを制圧したナチス・ドイツの侵攻を受けて大戦に巻き込まれ、その結果、陸戦の舞台がゲーム版のインド亜大陸から北米大陸となり、それに呼応して戦場も世界各地に広がるよう変更され、展開は大きく異なる（詳細は下記の歴史等を参照）。
『仮想・太平洋戦史 戦艦大和夜襲命令』（徳間文庫、1991年刊行の天山ブックス『逆転・太平洋戦史(2)もしもあの作戦を決行していたら!?』の加筆改題版）所収の「＜レッドサン・ブラッククロス外伝＞戦艦フリードリヒヲ撃沈セヨ」はゲーム版の設定に準拠し、佐藤は、今後手掛ける「レッドサン」作品は、必ずしもゲーム版と同じ仮想世界を用いない旨を表明している。
佐藤はゲームデザイナー時代、『レッドサン ブラッククロス』の成功後、別の仮想戦ゲームである『北海道共和国』とその続編『ニイタカヤマノボレ』で、より大規模な歴史改変設定（蝦夷地から亡命した榎本武揚ら旧幕臣達により、日本皇室とハワイ王室との婚姻工作が進められ、ハワイ王国は米国の併合を免れて独立を維持する）を行った経験がある。その際「世界史で発生した重要事件がすべからく日本に機会をもたらすように改変されねばならない。また（プレイヤーがそれを信憑性のあるものと認識できるように）現実の歴史と限りなく類似したものでなければならない。」と述べている。小説版の設定考証に当ってもこの指針が貫かれ、トライアングルアロウ事件など、背景の似た事件は発生するものの、顛末が日本側および日本社会に有利な形で逆様となっている出来事が多くある。
また、改変のスタイルにも注意が払われ、アクの強い人物はそれに相応しい改変が、大正期以後の日本の政治機構のように主体性が期待出来ない集団には状況に押し流される、事故や災害を利用し漸進的に小失敗を重ねて変化させていくような改変を多用するといったように、改変後の流れだけではなく改変自体も不自然さを感じさせないように工夫が凝らされ、後に『レッドサン ブラッククロス密書』でも指摘されている（こうした工夫は他の国家に施された改変においても同様である）。このことで、目に付き易い物質面以外のリアリティにも注意が払われている。
また、日露戦争の帰趨のように詳細が語られていない改変も多く、ドイツの英本土への侵攻戦のようにシリーズが進んだ後で描写されることがある。佐藤はかつて『SDFシリーズ』という連作ゲームの予告記事において各作品の発売に時間差がつくことを利用して、資料収集の時間を稼ぎ、設定の修正を行なう（大意）と書いており、本シリーズのような最初から長期連載を計画した作品においても同様の方針で臨んでいることを『レッドサン ブラッククロス密書』で窺わせている。
現在、本編が11冊、その他多くのエピソード、設定資料等が刊行され、佐藤大輔の作品では最も綿密な広がりをもった作品となっているが、本編は2000年以来新作が途絶え、2017年3月22日に佐藤が死去したため、本作は絶筆となってしまった。第1巻の初版刊行は1993年に徳間書店からされており、以後、再版等も行われたが途中で出版社が中央公論新社に移行したり、10年以上の時間が経過したりした事で、一部の巻については入手が困難である。

日本

日露戦争終盤、日本海軍は日本海海戦に勝利し、大陸では日本陸軍は疲弊しながらも辛うじて優勢を保っていたが、（史実では行われなかった）ロシア陸軍最後の反撃によって限界に達して敗走。遼東半島を除く全ての占領地を失って停戦を迎えた。朝鮮半島の権益すら保持を許される状況ではなく、イギリスに譲渡した。このため歴史学でしばしば話題となるアメリカの鉄道王エドワード・ヘンリー・ハリマンが提案した東清鉄道の共同経営案（桂・ハリマン協定）は上記の事情により最初から存在の余地が無くなっており、作中紀伝体で描かれる歴史的経緯にも一切登場しない。従って、日露戦争の結果を操作してはいても、アメリカと接近する余地は乏しいような改変となっている。
大陸進出を諦めざるを得なくなった日本は貿易立国、海洋国家となることを選択。史実では植民地経営に投じられた資金や人材を国内に投じ、産業の近代化に専念した。やがて全世界へ（武器を含む）優れた工業製品を輸出するようになり、二度の世界大戦と1944年に延期開催された東京オリンピックを経て、1930～1940年代に「日本の奇跡」と呼ばれる高度経済成長を達成する。第二次世界大戦では敗退したイギリスを中東などで支援したものの、第三次世界大戦勃発まで大規模紛争に総力を挙げて介入した経験がなく、戦歴の無い若者が戦う事になる。
第二次世界大戦の結果、多くの植民地では事実上の宗主国を失って独立運動が激化し、日本はそれらの国にあらゆる製品を売りさばいている。これは実質的に日本（および英国）のシーパワーを背景とする市場の拡張であり、経済大国へ至る最終段階では内需と大陸権益のみで発達したのではなく、外需の面でこのような重要な背景が存在しており、史実の高度経済成長に近い描写を無理なく成立させている。また、アメリカ合衆国との関係は悪化してはいるものの、日米通商航海条約が破棄されるような決定的段階には至っておらず、内政においては制度の模倣さえ議論されている。また、第三次世界大戦関連の戦時経済運営も発展に寄与したととれる記述も外伝等に存在する。
政治的には日露戦争で大敗して本土防衛に任務を限定された陸軍は政治的影響力が低く、貿易立国方針と日英同盟の継続から海軍では英米派の影響力が大きい状態で推移していた。この状況を逆転させ、社会的矛盾を解消することを名目に日本国内には陸軍を中心に親独勢力が浸透していたが、第二次世界大戦終盤の1943年、軍の若手将校によるクーデター計画「トライアングル・アロウ」が発覚。この事件を切っ掛けに国政の壟断を狙っていた陸海軍の将校は一掃された。事件を重く見た政府の働きかけにより明治憲法が一部改正され、天皇は軍に対する統帥権を内閣および統合軍令本部に委任し、このことにより軍政における近代化をほぼ達成した。この結果、第三次大戦時の日本は史実の「戦前と戦後がミックスされたキメラのような」状態（『レッドサンブラッククロス密書』による表現）となる。これらの変化から、技術や生活水準、価値観等で、同時代の史実の太平洋戦争前後の日本の常識は通用しない部分が多い（ただし、豊かになっているとは言え、史実の戦後日本の世界観と全ての面で一致しているわけでもない）。
貿易立国、海洋国家という描写が目立つ一方、他の佐藤作品と同様、日露戦争に直接の関連が無い台湾についての記載が佐藤の手による本文では一切ない（『レッドサン ブラッククロス密書』には大山格の手になる陸軍編制の変遷が掲載されており、そこには「朝鮮軍」「関東軍」等はないものの「台湾軍」は存在している。そもそも立地面で農業生産のポテンシャルが高緯度の満州などより高く、史実において早い段階で製糖業等で利益を生み出し、シーレーンやイギリスが深く介入した中国大陸との連絡に関わる要地でもある台湾が、日露戦争の結果手放される必然性は低い。なお在日華僑の娘と結婚した予備役海軍士官は登場する。）。
また、『侵攻作戦パシフィックストーム』ほどではないにせよ経済力の拡大を狙って第一次世界大戦に協力し、日英同盟が継続している世界であり、より好条件で太平洋の旧ドイツ帝国植民地（南洋諸島だけではなくニューギニア周辺にも存在する）の分割を行った可能性もあるが、統治範囲の記述や顛末についても記載が無い。

ドイツ

第二次世界大戦においてアメリカの参戦がなかったこと、重要人物の生死が史実と異なった結果、海軍と空軍が適切に指揮されたことによりバトル・オブ・ブリテン、ライン演習に相当するローレライ作戦などの前哨戦で大きな成果を上げ、イギリス本土へ上陸を果たし占領した。さらに（史実とは逆に、ソ連の先制攻撃により始まった）独ソ戦も戦略的条件が優勢なまま推移し勝利、ウラル山脈より西側の全ヨーロッパを勢力圏として大ドイツ帝国を称した（ソヴィエトの項目も参照）。こうして1943年、ドイツは一方的に休戦を宣言して第二次世界大戦は終わり、経済的要請から大量の動員も解除される。徳間文庫版の第1巻に載る1947年1月現在の世界勢力分布地図（p.18-19）では、デンマーク、ノルウェー、イギリス、ベネルクス三国、ポーランド、スイス、チェコスロバキア、ハンガリー、ギリシア、ソビエト連邦のウラル山脈以西、北アフリカの東部（エジプト、リビア、チュニジア）等が「大ドイツ帝国領域」となっている。
しかし侵略主義はとどまる所を知らず、ヒトラーは主に北米に狙いを定める。第三次世界大戦前の進出にはヴィシー・フランス、ポルトガルの国際的な立場が利用された。まず大西洋上のポルトガル領アゾレス諸島に軍事拠点を設け、続いて1944年、フランス軍を先に立ててカナダ沖のミクロン島をイギリスより奪還。1945年にはカナダ東部ケベック州のフランス系カナダ人住民にクーデターを起こさせ、これを支援するとの名目でフランス軍と共にケベックへ進駐する。これらの行為は米独不干渉協定には一切違反しておらず、ポルトガル以上にドイツ軍事力の北米展開に重要な役割を果たした。この時点でドイツの侵攻は一旦停止し、以後1948年まで合衆国侵攻作戦を成立させる為の人材と資源の集結を行なっている。1947年には侵攻作戦が予備研究から本格的な戦争計画・準備に引き上げが図られている。英国を含む全欧の造船能力を使用可能になっていること、合衆国との貿易が赤字であるらしいこと、3年の時間を使っている事から作戦実施に際してかなりしっかりした兵站を築いたことが窺える。反面、人種主義に代表されるナチ化政策により占領地の経済は疲弊している。ケベック侵攻でフランス人のプライドをくすぐってみたり、あるいは勢力圏下の地域対立を利用したりして分断統治策に苦心しているものの、十分な解決策とはなっていないという描写が多い。独裁者を頂点とする国家社会主義を推し進めた為、自由世界に比較し様々な面で遅れも見せ始めている。

英連邦

1巻等の記述によると日露戦争後に日本とより緊密な同盟関係を結び朝鮮半島、大陸へ深くコミットしていく。ロシアは拡張に失敗した場合に別の地域で拡張策を図っており、日本の代わりに英国が立ちはだかった為インドに向け南下を図ろうとするが、外交的な策を重ねる事でインドの安全も担保する。また、大陸への深入りは英日関係の強化、英米対立の激化の双方を加速している。第一次世界大戦は史実に近い国際関係により幕を開けるものの、戦後の対独債務問題に加えて中国の門戸開放問題が加わり、ワシントン会議での四カ国条約も成立せず、日英対米という図式が完成。カナダへ連邦軍を増派し、ロンドン軍縮会議ではカナダ駐兵問題も争点となる（会議は不成立に終わる）。こうして英国は合衆国との政治的・経済的対立を深めていった。
結果、第二次世界大戦はアメリカとの対立から単独でドイツと戦わざるを得ず、1940年秋、ドイツ軍がグレートブリテン島に上陸し、その本土を失う。英国政府は執務機能・王室・軍の残存戦力・科学者・軍事技術者から文化財・戸籍簿までも含む大規模な海外疎開作戦「ダンケルク」を強行し、カナダへ脱出した。以後、日本との関係が逆転し依存を深めていく。当然軍事力にも大きな打撃を受けているが、かなりの規模の戦力を残している。他に強力な指導力を発揮できる者がいない事から、ウィンストン・チャーチルが引続き首相を務めている。

アメリカ合衆国

日露戦争後、大陸問題は史実では日本が他の勢力を追い出して権益を独占しようとする構図だったが、こちらでは日英が協力してパイを分け合っている大陸にアメリカが門戸開放を迫る図式になっている。第一次世界大戦後の対独債務問題の記述ではドーズ案の説明が無い（ドーズは陸軍に入隊しており、戦場に送られて戦死するような改変が行われた可能性もある）。その後、ワシントン体制でも外交的に敗北し、カナダ駐兵問題で陸続きの隣国を仮想敵と受け止めたことを通じ連鎖的に関係は悪化していく。この対立の結果、米国内では新大陸（南北アメリカ）の権益を防衛するための孤立主義（モンロー主義）が幅を利かせていく。
ローズヴェルト大統領はこれを改めようとしたが、ニュー・ディール政策に失敗。「民主主義の兵器廠」を宣言するものの、民主主義国である英日との対立で政治的正当性に大きな矛盾を抱えており、支持を広げる事は出来なかった。1940年の選挙は上記のように史実より強化された孤立主義勢力に軍配が上がり、共和党のウィルキーが当選してドイツとの不干渉協定を結び、更に中立法をドイツには甘く適用しそれ以外の勢力に対しては強化した。軍の予算は削減され、代わりに民生予算が拡大された。しかし1940年代に入っても不況解決の糸口を見つけることが難しく、ドイツとの貿易拡大により第三次世界大戦前に漸く景気回復の兆しを見せていた。このため、ドイツに対し外交的に強く出られなくなっていた。また、軍事的には史実の第二次世界大戦時に比べて弱体であり、ケベックにドイツ軍が出現した時にはこれに対抗できるだけの戦力を揃えられなくなっていた。大陸利権をカギに外交的に孤立し、正義の正当性に疑念が抱かれ、国家が破綻に至るプロセスは史実日本や民主国家の長期政権が陥りがちなレームダックをモチーフにした（あるいはババを引かされた）面もあると考えられる。

ソヴィエト・ロシア

英本土の占領を見て「次の獲物は自分だ」という正しい確信を抱いたらしく、1941年6月25日にドイツに対し先制攻撃をかける。しかし、大粛清のような史実同様の不利な要素に加えてレンドリースが一切無かったこと、ドイツ攻略部隊300万人をポーランドで殲滅されたこと、史実とは異なり1941年末の戦線をバルト三国やベラルーシ、ウクライナで迎え、深刻な敗北を喫しなかったドイツ国防軍上層部がヒトラーの干渉を受けなかったこと（更にドイツが有力な策源地であるウクライナを史実以上に周到に反ロシア感情をたきつける事で利用されたと思われる記述がある）が後に影響し、1943年夏に首都モスクワを占領される。スターリンは指導を続けるつもりだったが若手将校のクーデターにより暗殺され、ロシアの復活が宣言された。
スターリンはヒトラーにより立派な墓を造られて手厚く葬られているとされる。この記述はクーデター自体にもドイツの関与を疑わせるものだが細部の経緯はまだ書かれていない（単なる分断統治の便法の可能性もある）。ロシアはヨーロッパロシア等をドイツに奪われてウラル山脈の東側に軍を撤退させ、ゲリラ的な抵抗を続けている。動員を解除したドイツは一部のドイツ軍・武装親衛隊（武装SS）と欧州各国の同盟国軍部隊を貼り付けて掃討を行なっており、ロシアは小競り合いを日常的に繰り返している。添付地図では「ウラル戦線」「ロシア（反独中立）」と記述されている。本編での主戦場ではない為記述量は多くないが、ソ連敗戦までの様々な事件やスターリンの最後と言った要所に、史実からの引証や東部戦線ゲームの頻出設定が多く見て取れる。

フランス

政府が降伏に調印した後はドイツの属国（ヴィシー・フランス）と化したが、欧州周辺から敵対勢力が追い払われてしまった為、史実のようにドイツによる全土の占領には至っていない。各地にある海外植民地がどのような旗色を示しているのか、全てが明らかになっている訳ではないが、添付地図ではアルジェリアやシリアは（史実と異なりイギリス軍がエジプトから撤退に追い込まれた影響もあってか）ヴィシー政権寄りとなっている。史実の仏領のうちマダガスカルは日英の支配領域、ラオスとカンボジアは日英寄り中立国、ベトナムは内戦中と表記されている。
第二次世界大戦後、ミクロン島はイギリスに占領された後にドイツの北米進出の口実に利用される形で復帰。1945年、ドイツの演出したケベックでのクーデターにより、形式的にはケベックを帰属に治める。全土が占領されなかった為、艦隊が自沈する事も無く、逆に軍備の増強が行なわれている描写もある。第三次世界大戦では主要戦闘にかなりの艦隊を投入し、パナマ運河地帯にはフランス外人部隊が派遣されている。また、陸軍もウラル戦線や日英米側との激戦地に投入されている。総じて佐藤からは馬鹿にされる描写しか受けていないが、大戦で果たしている役割は東アメリカを除けばドイツに次ぐものがある。一方でド・ゴール率いる自由フランスも日英側に残存しているが、実権は無いようである。

その他の国々

添付地図で「ドイツの同盟国、ドイツ寄り中立国」と記載されているのはフランスやイタリアと両国が中東や北・東アフリカに持つ植民地のほかアイルランド、イタリア、スペイン、ポルトガル、ユーゴスラビア、アルバニア、ルーマニア、ブルガリア、トルコ、イラン等である。フィンランドはソ連との国境線は残されているものの国土が冬戦争で失った旧領土だけでなくコラ半島なども含むよう色塗りされている。イタリアは東洋艦隊を編成し、インド洋で参戦することになる。そのため軍が本編にも登場しているが、重油など戦略物資が提供されているにも関わらず、不安定な国内基盤の影響からかその状態は余り良好ではない。ポルトガルは自国植民地をドイツの軍事活動に差し出す事で、北米への橋頭堡確保、緒戦の舞台の提供と言う地味だが重要な役回りを果たしている。
中国大陸は中華民国と中華人民共和国が割拠し、共に列強の支援を受けて内戦を繰り返しており、日英は中華民国側である。イギリスが日本の代役を果たしているこの世界では、蒋介石をはじめとする中国民衆の憎しみは専らイギリスに向けられる筈だが、大陸が本編の舞台となっていないことから、そうした記述はまだ見られない。日本国は中華民国側に、ソビエト連邦は中華人民共和国側に、それぞれ軍事顧問団（実質的戦闘部隊）を派遣し、陸戦兵器の性能向上を競い合っていた。満州地域の状況は不明だが、上記の経緯から満州国は当然ながら存在していない。
インドは日英寄り中立国だが、ポルトガル領ゴアはドイツ軍に利用されている。イスラエルは英国・ドイツのユダヤ人政策の隙を突く形で建国に成功。以後は日英に接近し、ヨーロッパから亡命したユダヤ系物理学者が日本の原子力開発に協力しているほか、第三次世界大戦末期の大西洋では、イスラエルの駆逐艦が船団護衛に参加している（『外伝(1)』「戦艦＜ヒンデンブルグ＞の最期」）。
中南米諸国は、米軍が駐留していたパナマ運河地帯、キューバのグアンタナモ米軍基地が後に独軍の侵攻や日英米軍の反攻対象として戦場になる。他の諸国は国民、指導層共に日英側の支持勢力とドイツ側の支持勢力が錯綜して混沌とした状況にあり、日英とドイツが活発な外交工作や謀略を行っている。その他の地域、諸国は詳しい説明がないため不明であるが、これだけの設定を積み重ねた事自体が類種のアイデアで書かれた作品との大きく異なる特徴ともなっている。

第三次世界大戦勃発

1948年5月13日、ドイツ北米総軍はケベック州からオンタリオ州へ、そして合衆国へと侵攻。同時に首都ワシントンD.C.と大西洋艦隊の根拠地があるノーフォーク軍港へ反応兵器を搭載したA10中距離弾道弾を撃ち込んだ。混乱のうちに北アメリカ東部は蹂躪され、ドイツに占領される。まだドイツ軍が到達していない地域も合衆国からの離脱を宣言する州が相次ぎ、合衆国は崩壊していく。
政治的な鈍さ故、第二次世界大戦ではほとんど対英支援を行えなかった日本も今度は本格的に参戦。後顧の憂いを断つために、まずインド洋で通商破壊戦を行っていたドイツ水上部隊を撃破し、紅海の出口にあるソコトラ島を占領した。しかしドイツのUボート部隊はパナマ運河から太平洋に進入し、日本からカナダへ向かう輸送船団と死闘を繰り広げる。
1948年秋、ドイツ軍は第二段作戦を開始。合衆国南部の油田地帯を制圧して中西部も席巻。抗戦する残存の合衆国に対しては止めの一撃として、冬に西海岸の主要都市サンフランシスコ、ロサンゼルス、サンディエゴに対し反応兵器搭載のA11弾道弾攻撃を行った。これにより合衆国首脳は日英との同盟を決断する。そして、1949年、パナマにて中南米諸国による「臨時汎米会議」が開かれる中、日英米同盟軍とドイツ軍はパナマ運河を巡る争奪戦に向けて軍を動かしつつあった（本編はここまでで中断しているが、冒頭や外伝では、大西洋で優位を確立した日英米枢軸軍が英本土奪回作戦を企図してアイスランドに上陸船団を集結する段階や、東西に分断されたアメリカを舞台とした第四次世界大戦、その後にドイツが民主化されて日独が和解した世界も描かれる）。

その後

日英米はパナマ運河地帯を占領する一方で同盟関係となり、ジャングロ・アクシスと呼ばれる（日本語では枢軸。対するドイツ側は多くの属国を同盟国として連合を名乗っており史実とねじれが生じている）。次いでキューバのグァンタナモ湾に進出し、激しい消耗戦を経てカリブ海を制圧する。ドイツは支配下の諸州にプロパガンダを広め、日英と手を結んだ西部残存諸州への近親憎悪を煽り、合衆国国民は精神的にも引き裂かれていく。
日本本土も、ドイツの潜水艦から発射された巡航ミサイルで広島市、長崎市が核攻撃を受けるが、1950年には日本の統合航空軍がアイスランドやポートサイド（エジプト）からドイツ本土への戦略爆撃を行うようになり、日本も水素爆弾（融合弾）を含む核爆弾（作中の表現では「反応兵器」）の開発に成功して報復能力を得ており、ドイツは核ミサイルによるアイスランド攻撃を断念。日本は北海などの制海権を掌握して、ドイツ本土に接近しての艦砲射撃や航空母艦艦載機による戦略爆撃機の護衛を行えるほど優勢となる。だがヨーロッパ大陸への上陸作戦は実行される事なく、ヒトラーの死を切っ掛けに休戦を迎えた（英本土がどうなったかは不明）。
アメリカ合衆国はミシシッピ川流域などで東西に分断されたまま西アメリカ、東アメリカの2つの国家となり、40年近く続く日独冷戦の最前線となる。日英米は「太平洋条約機構」を、ドイツ側は「大欧州統合条約機構」（GETTO）を組織している。両陣営は互いに激しい諜報活動や世論工作を行っている。日英米側は世界の制海権は握っているものの、現実の東西冷戦期の西側諸国ほど自由世界は優勢ではない（ただし日本の国際的影響力は史実の戦後日本より遥かに大きい）。1980年代には中曽根政権が登場して対独強硬政策をとり、1990年には第四次世界大戦が起こる。反応兵器こそ使われなかったが、燃料気化爆弾他の大量破壊兵器の使用により北米各地は再び甚大な被害を受けた。
第三次大戦後の日独冷戦期以降を舞台とする作品も多くあり、日本は女性参政権の付与など更に民主化が進み軍事面を除いて概ね史実の日本国のような体制となっている。ある程度は反軍的な思想も拡大したようだが、皇室の権威がより強く残されていると思われる記述もある。
大ドイツ帝国の経済的破綻によって日独対立は終結。しかし、東アメリカが人種差別主義を捨てて自由世界と歩調を合わせる事は無かった。その後、日英は独を加えて新しい同盟関係を構築するが、東西アメリカは双方のコントロールから外れ、独自の反応兵器戦力を持ってにらみ合いを続けていく。作品世界で時系列上新しいものは、2065年のエピソードで、人類は月に恒久基地を運営している。