アンテック (日本の企業)

株式会社アンテック（）は、岡山県瀬戸内市邑久町豆田に本社を置く電子機器メーカー。紫外線検出式炎センサーを中心とした商品を開発しており、各国に販売を行っている。東京都世田谷区に東京開発室がある。
概要.
1991年、末石健二（現 代表取締役）が自宅となる岡山県邑久郡邑久町豆田（現在の瀬戸内市邑久町豆田）の自宅敷地内に7坪のプレハブ小屋を建設、KENWOOD（現 株式会社JVCケンウッド）の製品保守を主業務として創業した。
1992年、地元備前焼の焼成時（窯焚き）に作業者の支援を目的とした『窯焚き支援装置（AN1000）』を開発した。
この装置は予め設定された温度に窯内温度を導くように使用している薪の大きさ・水分量を燃焼効率から学習し、薪入れのタイミングを音声で指示するとともに必要とする薪の数量をデジタル表示する事で過酷な労働から作業者を支援するものであった。この学習機能は後に開発する電気窯用の自動焼成装置にも生かされており、現在のAI（人工知能）の先駆けともなっている。当時、この商品は「しゃべる温度計」として注目を集め、新聞・テレビ等のメディアでも紹介されている。
この陶芸で培った炎を管理・監視するという焼成技術は紫外線応用機器の炎検出センサーとして形を変え現在の商品に活かされている。最初に市場投入した標準型炎センサーSKH047は屋外で使用出来るものとしては世界最小サイズにもかかわらず、ライターの炎程度であっても5〜10m離れて、また1mの火柱であれば70m以上離れて検出する事が可能なほど高性能なものであった。
2002年からは陶芸業界からセキュリティー業界に市場を移したが、当時は国内の消防法に紫外線検出方式の規定が無く規格取得が不可能な事もあって販売には苦戦をしている。ある程度の市場も確保をし、売上げも安定した矢先に東日本大震災が発生、この影響により電子部品の入手困難となり倒産の危機に陥っている。
商品の製造・販売が出来ない状況を打破する案として、コア技術をブラックBOX化した上で紫外線のセンシング技術を簡単使用して貰う方法を考案、製造権として販売する事でこの状況から脱出した。この事を教訓に、製造権を購入した企業をその市場上での付加価値による差別化を守る為に、日本国内では1業種1社、海外では1国1社に限定して技術を提供する事にしている。その後も国内では単純にこのセンサーの能力を評価してくれる企業と協力し、その企業の付加価値を高めるという販売方法に変更する事で、安定した販売数を確保するとが出来たが反面、多くの炎センサーを開発する事になり機種の多様化を招いている。
紫外線の検出には一般的なUV管を使用しているが、この素子は紫外線の有無を判断する事は出来ても紫外線量を判断する事が出来ない。この為、センサー外部において紫外線の量を物理的に調整し、しきい値を設ける事で炎の大きさによる判断を可能にした特殊フィルターの開発にも成功しており、遮光器を組み合わせる事で、屋外での使用を更に向上させている。
2018年からは販売市場を海外（特に開発国・途上国）に求め、早期に普及させる事で各国の消防法の枠組みに入れるよう取組んでいる。
2016年には東京に開発室を設置し、消防設備設計やセンサー周辺機器の開発に取り組むと共に、UV管に替わる新しい検出素子の開発も進めている。基本技術としては国立研究開発法人物質・材料研究機構（NIMS）の小出康夫（元理事）と共同で開発した紫外線素子はダイヤモンドを素材としており、2005年にダイヤモンドで炎を検出する事に世界で初めて成功している。
導電性・耐久性・耐熱性に優れたこの素子は『ダイヤモンド半導体紫外線センサー』と呼ばれ、宇宙空間における紫外線発電やオゾン層の測定、放射線の長期監視が可能であり、2006年3月14日、NIMSによりプレスリリースされている。