Mct

株式会社mct（エムシーティー）は、大伸社グループ傘下の日本のデザインコンサルティング会社。
概要.
株式会社mctはインサイトに基づく製品・サービス・ビジネスのデザイン、カスタマーエクスペリエンスの継続的改善、デジタルトランスフォーメーションの支援を行っている。
株式会社mctは、からCooperのペルソナ（2002年）、Doblinからエスノグラフィックリサーチ（2002年）、イリノイ工科大学デザイン大学院ヴィジェイ・クマー教授からデザインイノベーションの方法論（2003年）を習得。株式会社大伸社の一部門としてサービス提供を開始し、2014年に分社化された。
近年は、オハイオ州立大学リズ・サンダース准教授からコ・デザインの方法論（2014年）、ミラノ工科大学ロベルト・ベルガンティ教授から意味のイノベーションの方法論（2019年）を習得し、支援領域を拡大している。
マーケティング分野において、日本で唯一、Olson Zaltman AssociatesからZMET（Zaltman metaphor elicitation technique ）、Experience EngineeringからClue scaningのライセンスを受けている。それにより、デザインやマーケティングの枠にはまらないアプローチが同社の特徴になっている。
同社は、アメリカ人、イギリス人、スペイン人、ベトナム人を含む、デザイン、経営、人間工学、人類学、心理学、芸術、建築のバックグラウンドを持つメンバーで構成され、設立当初から海外プロジェクトを提供している。
2016年から、ダイヤモンド社主催の会員制研修プログラム「ダイヤモンドデザインマネジメントネットワーク（DMN）」の企画・運営を行っている。いくつかの講座では同社のメンバーが講師を担当しており、株式会社mctとしても個別企業へのデザイン思考の研修やセミナーを数多く提供している。
2019年、同志社女子大学名誉教授、ネオミュージアム館長の上田信行を迎え、これからの働き方を実践するコミュニティPlayfulNetworkを創設した。「プレイフルな働き方」や「リモートコラボレーション」の他、関西大学教授の松下慶太を招いて「ワーケーション」、建築家の小堀哲夫を招いて「ワークプレイスデザイン」など、コロナ後の働き方に焦点を当てたテーマを扱っている。コミュニティと連動して、同社ではチームビルディング、従業員エンゲージメント、働き方デザイン、ワークプレイスデザイン等のサービスを提供している。
2020年、一般社団法人Nelisとソーシャルイノベーション支援事業を開始した。会員制ソーシャルイノベーションプログラム4Revs、オープンイノベーションプログラム、海外エキスパートによるアドバイザリーサービス、ソーシャルイノベーションブートキャンプ等を提供している。サービスの開始に合わせて、一般社団法人Nelisの代表理事ピーター・デヴィッド・ピーダーセンが社外取締役に就任した。
2021年、クラウドホワイトボードアプリケーションを提供するMiro社より国内の企業として初めて「Miro Experts」の認定を受けた。mct社の制作したオリジナルのテンプレートをMiro社のWEBサイト内で公開している。また、同年、市場調査レポートと実証済みのデータを顧客に提供し、グローバリゼーション、国際化、ローカリゼーション、通訳、翻訳における業界のベストプラクティスの運用、ベンチマーク、最適化、変革を支援する米国のCSA Research社との業務提携を開始した。
2022年、miro社のパートナーの中でtop50のクリエイターであることを現わす「2022 Miroverse Top Creator」に選出された。