信用詐欺

信用詐欺（しんようさぎ、）とは、個人や集団の信用を得た上で、詐欺しようとする手口である。
信用詐欺では、被害者の「」や「」、「（何とかしたいという）」、「見栄」、「自信」、「」、「」などを利用して財物を搾取する。
研究者たちは、信用詐欺を「詐欺行為における特徴的なタイプであり（中略）お互いにとって有益無益は無関係のまま自発的なやり取りを促進することを意図している」と定義し、「（そうすることで）被害者（『マーク、mark』）を犠牲にして詐欺師自身（『コンマン、con men』）を利する」ものであるとしている。
用語.
同義語には、詐欺、いかさま、詭弁、ごまかし、ペテン、虚偽、偽計、ぼったくり、策略、con、confidence game、 confidence scheme、ripoff、scam、stratagemなどがある。
また、信用詐欺の加害者は、詐欺師やペテン師、いかさま師、しばしばコンフィデンス・マン（または「コン・マン」）、コン・アーティスト、あるいは「グリフター（grifter）」と呼ばれることもある。
歴史.
さらに、（shell game）の歴史は少なくとも古代ギリシアにまでさかのぼる。
（1821年 - 1856年）は、「コンフィデンス・マン」の元祖である。トムソンは不器用な詐欺師だったので、被害者たちに、（彼らを信頼してほしかったら、）より微妙な方法で信頼を得るのではなく、金や時計を渡すことで自分への信頼を示すよう求めた。そうすることで、トムソンを信用して金や時計を託す者も少なからずいたが、1849年7月に彼は逮捕された。この逮捕について報道した、ニューヨーク・ヘラルド紙の記者であるJames Houstonは、トムソンを「コンフィデンスマン」と名付けて世間に知らしめた。トンプソンは詐欺師としては成功しなかったが、ヒューストンによる風刺的な論調がそのように理解されなかったため、彼は天才的なやりて（genius operator）という評判を得た。National Police Gazette誌はヒューストンが「コンフィデンスマン」の名を最初に使用してから数週間後に「コンフィデンスゲーム」という用語を作り上げた。
舞台.
エドワード・H・スミスは、著書『Confessions of a Confidence Man』の中で、コンフィデンス・ゲームにおける「詐欺の発展に関する、6つの明確なステップまたは段階」を挙げている。ただし、いくつかのステップが省略されることもあると述べている。また、示されている順序とは異なる順序で行われたり、同時に行われたりすることもあり得る。
さらに、詐欺の内容によっては「裏づけ（corroboration）」のステップを必要とし、そのような詐欺では、特に偽物だが、「価値が高く」そして「希少なアイテム」と称されるものが関与する場合がある。さらに、この詐欺では通常、無関係の（最初は懐疑的な）第三者の役を演じ、後に詐欺師の主張に納得する共犯者が利用される。
詐欺に対する脆弱的な要因（Vulnerability factors）.
信用詐欺は、人々が持つや、虚栄心、日和見主義、性的欲望、、、、絶望感、馬鹿正直さといった性質を利用する。従って、信用詐欺の被害者に一貫したプロフィールはなく、共通するのは、被害者が詐欺師の善意に依存していることである。ただし、の被害者は、無頓着なレベルの強欲さと騙されやすさを示す傾向があり、多くの詐欺師は高齢者やその他の弱者（情報弱者など）と思われる人々をターゲットにして、様々な形態の信用詐欺を行う。研究者のHuangとOrbachは次のように論じている。
共犯者は、サクラ（shill）と呼ばれ、カモとなる相手が犯人の計画を受け入れるように、主犯格が（被害者を）巧みに操ろうとするのを助ける。伝統的なコンフィデンス・トリックでは、カモとなる相手は、ある仕事をすることによって、お金を獲得したり、何らかの利益を得ることができると信じ込まされる。共犯者は、過去に同様の作業を行ったことで利益を得た赤の他人のふりをすることもある。
オンライン詐欺.
詐欺は、急速にインターネットに適応し続けている。FBIの（Internet Crime Complaint Center、IC3）では、2021年に847,376件の通報を受け、米国だけで69億ドルの損失が報告されている。Global Anti Scam Allianceの年次報告書「Global State of Scam Report」では、全世界で478億ドルが失われ、詐欺の報告数は2019年の1億3900万から2020年の2億6600万に増加したと記載されている。
各国の政府機関は、オンライン詐欺に関する認識を高め、なおかつ被害者がオンライン詐欺の通報を簡単に行えるよう、オンライン詐欺通報サイトを開設している。
などがその例である。
さらに、AA419（2004）やAPWG（2004）、ScamAdviser（2012）のように、オンライン詐欺に対抗するための民間の非営利活動団体がいくつか設立されている。