JKホールディングス

JKホールディングス株式会社（ジェイケイホールディングス ）は、東京都江東区に本社を置く建材・住宅設備の専門商社である。
住宅設備商社としては国内1位の売上高を誇り、住宅業界の中では同社のプライベートブランド『Bulls』や、中核企業のジャパン建材の存在が知られている。
7ヵ国に13の拠点を有するグローバル企業でもあるが海外売上比率は低く、売上の中心は国内が占めている（2023年現在）。東京証券取引所プライム市場上場企業。
売上の中心は中核企業であるジャパン建材の建材卸売事業が82.5％を占めるが、事業領域としては傘下のティンバラム、キーテック、物林（旧三井物産林業）など建材流通の川上から川下までを担っている。
なお、JKという社名は中核会社のジャパン建材（Japan Kenzai）の略称から採ったものであり、JK（⼥⼦⾼⽣）とは異なる。
沿革.
出典: 
特色.
建材・住宅設備の商社・流通卸業者は日本中数多く存在しているが、それらの中でJKホールディングスはメーカー機能を有していること、拠点数の多さ、木構造建築によるエンジニアリング部門の有無の3点で他社と大きく違いが見られ、今後の新設住宅着工戸数の減少に対しては住宅から非住宅への販路拡大によって乗り越えようとしている点に特徴をみることができる。本項目ではこれら3点の特色を一つずつ解説していく。
メーカー機能（プライベートブランド）.
上に書いたように、JKホールディングスにはプライベートブランド『Bulls』、『J-GREEN』を中心としたメーカー機能を有している（その他の建材卸のプライベートプランドとしてはジューテックの『住実』、ナイスの『ZENIYA』が存在する）。『Bulls』は副資材（工具や工作機械のメンテナンス・修理・操業に必要な備品や消耗品）を多く取り扱い、『J-GREEN』は国産材を活用した合板等の木材製品が主である。またこの他の自社製品として傘下のキーテックが開発したLVL梁『キーラムメガビーム』、キーテック、ビッグウィル、吉野石膏が共同開発した不燃内装材『バームクーヘン』などが挙げられる。
これら自社製造商品の存在は、2021年度から続くウッドショック（新型コロナウイルス、米国の新築需要並びにコンテナ不足に端を発する外国産木材の高騰）下において同社に大きな影響をもたらした。木材の高騰分を製品価格に転嫁することによって、大幅な利益向上を成せたのである（外国産木材の仕入れ制度はクォーター制と呼ばれ、1年を4半期【1クォーター3ヶ月】ごとに分け、各4半期ごとに輸入量・値段が決定されてきた。しかしウッドショック下において木材価格は高騰し、クォーター初めに通常金額で購入した木材を、大幅な高値で卸すことができた。要するに、モノの動きと、カネの動きが完璧に一致していなかったために利益が生まれたのである）。
その他にもJKホールディングスの場合、ウッドショック下に山梨県の合板工場（グループ企業のキーテックが運用）が稼働していた点も大きく、仕入れ値の高い外国産木材ではなく、自社で入手した県産材を用いたことも利益向上の一員であるといえる。
このように、自社で製造した商品は中間マージンを省く事によって安く、高い利益率で提供できる他、急激な価格上昇や供給不足時にも比較的安定して供給することができ、2022年度の同社の経常利益は前年比166％増という驚異的な増益を成している。
また『J-GREEN』を始めとする国産木材の活用は、「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律」の改正を始めとして近年政府が推進しているものであり、今後ともESG投資（財務内容や成長性だけではなく、地球環境や社会への貢献に主眼を置いた投資）の観点から国内外での成長が期待できる（国産木材の活用は単なる森林破壊に見られがちではあるが、木材需要を喚起し、林業の発展や森林資源の成長による二酸化炭素の吸収につながると考えられている。また鉄の躯体と比較し、木の躯体は製造時の二酸化炭素発生量が少ない）。現にJKホールディングス傘下のティンバラムがCLT製品を開発したり、住友林業が70階建て超高層木造ビルの建設構想を発表したりするなど、非住宅における木構造建築は実現段階へと移行しており、事実2022年には大手ゼネコンの大林組や竹中工務店が10階建て超の高層純木構造建築物の建設実績を挙げている。
拠点数の多さ（建材商社と卸の違い）.
JKホールディングスは傘下のジャパン建材を含め全国300ヵ所以上の拠点を有している（ジャパン建材単体の拠点数は約100拠点）。そしてこの拠点数という観点で見てみると、建材流通商社は主に2種に分類できることがわかる。2022年現在JKホールディングスと同じく3000億円規模の売上を誇る伊藤忠建材・SMB建材の拠点数を例に見てみる。各社公式HPによると伊藤忠建材の拠点数は17拠点、SMB建材の拠点数は20拠点を数え、上に挙げたJKホールディングス全体の拠点数とは10倍以上の差が存在しているのである。
この違いは、各社が流通の川上に位置するか、川下に位置するかの違いにある。
伊藤忠建材・SMB建材は比較的川上（生産者たるメーカー側）に位置するため拠点数が少なく、対してJKホールディングスは川下（消費者たる工務店側）に近いため拠点数が多くなるのだ。以上の事実から、業界地図等でまとめて掲載される住宅設備・建材商社は商流を司る商社と、物流機能を中心に持つ卸売業者の２種に分類することができ、JKホールディングスは後者側である事がわかる（JKホールディングスに商社機能が全くないというわけではない）。
JKホールディングスと同じ住宅設備の卸売業者としては他に渡辺パイプ、ナイス等の存在が挙げられ、いずれも100を超える拠点数を持つ。加えて、建材卸売業者の中でも渡辺パイプは管材系、JKホールディングス、ナイス、ジューテックは木質系、因幡電機産業は電材系と創業家業を元により細かく分類することができるが、近年ではJKホールディングスだけでなく各社取り扱う商材範囲を広げており、現在こういった垣根は薄れつつある。
木構造建築によるエンジニアリング機能.
繰り返しにはなるが、JKホールディングスの中核事業は傘下のジャパン建材を筆頭とする建材卸売事業であり、その主な販売先は人が住む住宅分野が主である。しかし、国内の新規住宅着工戸数は人口減少等の理由で緩やかな減少が続いており、現在はピーク期（1990年代）の半分の戸数を示している。この現状については人口が増加へと転じない限り改善は難しく、日本のハウスメーカー、住宅設備メーカー各社は利益拡大のため海外展開に力を入れている。
JKホールディングスの場合、海外での展開もさることながら、日本国内の住宅ではなく非住宅分野（ビルや学校などの人が住まない建物のこと）への進出に力を入れている。その現れの一つが、JKホールディングス傘下数社によって設計から施工まで一気通貫で取り行うJK木構造グループの発足である。
なぜ、海外ではなく国内なのか。その理由の一つとして、JKホールディングスの持つ物流ネットワーク資産を活かせられる点が挙げられる。海外であれば一から物流拠点を構築し、現地の企業と競争しなくてはならないのに比べ、国内であれば既存のネットワークを活用し有利に事を運べると考えたのである。また上に書いたように、現在日本ではコンクリート中心の建築から木材の建築、外国産木材ではなく国産材の活用へと政府主導での各種法整備、制度策定が進められており、木構造建築は今後数十年に渡って追い風が続くと見込まれている点、1990年代後半から2020年代までの新規住宅着工戸数はおよそ4割減なのに対し、建設投資額のそれは2割減かつリーマンショック後の緩やかな回復が見られる点、海外には日本のような商社文化が存在しない点も理由の一端であるといえる。
同グループが手掛けた木構造建築として、千葉県流山市立おおぐろの森中学校、ホテルサンルーラル大潟「ガーデンケルク」、秋田県営萩の岱住宅1号棟、秋田県営手形山住宅14号棟、東北大学生活協同組合 レストラン「萩」 が主にあり、木造３階建てを中心に全国各地に建築実績を持っている。