NHKのアナウンサー一覧

NHKのアナウンサー一覧（NHKのアナウンサーいちらん）では、日本放送協会（NHK）に所属するアナウンサーの一覧を示すとともに、単独記事にならないアナウンサーについても詳細に説明する。
概要.
NHKには全国の放送局に約500名のアナウンサーが所属しており、アナウンス業務のほか、番組の取材や企画・番組制作なども行う。
入局したアナウンサーは、先ず東京でNHK財団に送られ、放送研修センターで初任者研修を受け、終了後に各地の放送局へ配属される。令和改革以前は一般局への配置が基本で、一部例外として拠点局に配属されるケースもあったが、令和改革により採用形態が職種に関係無く「全国勤務採用」と「地域勤務採用」とに分別されたため、「全国」の場合は東京・首都圏局以外の拠点局に、「地域」の場合は希望勤務地若しくはその近隣局へと、それぞれ配属される形式に変わった。その後、1年から5年経過すると最初の転勤を経験することになる。
各放送局に配属されるアナウンサーのほか、東京本部内のメディア総局ラジオセンターや同国際放送局所属、外郭団体であるNHK財団（放送研修センター・ことばコミュニケーションセンター）及びNHKグローバルメディアサービス（G-Media）に出向しているアナウンサーもいる。ラジオセンター所属者は原則ラジオのみの担当であり、テレビでは一部の者がナレーションに関わっているのみ。NHK財団出向者は本来の業務であるアナウンス・話し方の指導・研修業務のほか、東京本部（メディア総局アナウンス室）配属に準じて全国放送の番組を担当する。またG-Media出向者は同社が制作（または制作協力）するスポーツ中継の実況を中心に担当する。また、NHK財団には第一線を退いた専属アナウンサーがおり、アナウンス講座の講師や東京本部の業務補完（ラジオニュースその他）などに従事している。
東京以外の場合、地域事情やNHKの経営改革などにより配属人数は常に変動していて、2023年に「部制」から「センター制」へ移行が完了して以降は、概ね以下のようになっている。なお、北海道は「1道1ブロック」という特殊環境のため独自の改革が行われ、室蘭・北見・釧路各局は「編成」「アナウンス」「受信料営業」の各業務がそれぞれ札幌・旭川・帯広に統合移管したことから、正職員アナウンサーが配属されていない。
NHKアナウンサーの転勤（異動）は全国規模で異動が行われる。令和改革以前は管理職は6月、一般職は7月終わりから8月初めに行われ（一般職はスポーツの実況のアナウンサーが異動の場合、オリンピックの時期は、9月初めになる場合あり。）ていたが、令和改革後は以下の場合であっても民間企業と同様に原則毎年の四半期の始まり（4・7・10月は1日付、1月は元日若しくは4日付）で行われるようになった。勿論業務に支障をきたさぬよう必要に応じてこれ以外の時期にも行われることがある。
番組改編に伴ういわゆる「キャスター人事」（不定期人事異動ともいう。これには管理職・一般職不問）というものもあり、これに関しては各放送局にもよるが、2月から3月にかけて異動が行われることが多い。キャスター人事については、新年度の番組開始に備えるため年度頭ではなく、基本的に新年度全国放送キャスター発表に合わせ発令・内示される。
通常、NHK職員の定年は原則として60歳となっているが、管理職として在籍していた者は57歳をもって前倒して定年を迎えることができる「役職定年」というものがある。またその定年後も、嘱託契約（名目上の嘱託定年は65歳まで。その後もシニア・スタッフ扱い、ないしは日本語センター専属職員として在籍する者も含む）の形で在籍するアナウンサーも多数存在する。
アナウンス室の組織の変遷.
報道部業務課（アナウンス業務所掌）（ - 1934.4）→報道部（アナウンス業務所掌）（1934.5）→業務局報道部告知課（アナウンス業務所掌）（1934.9.16）→業務局報道部（アナウンス業務所掌）（1937.5.26）→業務局報道部告知課（アナウンス業務所掌）（1938.5.31）→業務局業務部（アナウンス業務所掌）（1943.8.7）→国内局業務局業務部(アナウンス業務所掌)（1944.7.22）→国内局報道部放送員室（1944.9.1）→放送総部報道部放送員室（1945.12.12）→編成局演出部アナウンス課（1946.6.15）→ラジオ局アナウンス部（1953.7.1）→編成局アナウンス部（1957.6.1）→放送総局総務室(アナウンス)（1961.6.10）→放送業務局アナウンス部（1963.6.10）→放送業務局アナウンス室（1965.1.25）→放送総局アナウンス室（1968.8.1）→編成局アナウンス室（1990.6.27）→放送総局アナウンス室
東京以外の場合は令和改革以前は原則「放送部」所属であったが、改革により札幌局が「メディアセンター」、函館・旭川・帯広は各放送局（局内に部署を設けず、放送局そのものに直接所属）、それ以外は「コンテンツセンター」となる。
関東・甲信越.
首都圏局・メディア総局アナウンス室.
首都圏局コンテンツセンターには契約キャスターは在籍しているが、正職員アナウンサーは「メディア総局アナウンス室」所属となる。
ラジオセンター所属の制作担当者.
ラジオセンターで番組制作など専門に行うアナウンサーは、NHKアナウンスルームのプロフィールページに2009年度までは掲載されていたが、2010年度に削除された（以前は「Q & A」のみが残されていたが、これについても2012年11月中に削除された）。
以下はこれに該当する人物。
なお、制作担当者でも番組を担当する場合はある（『とっておきラジオ』の案内役、臨時ニュースでの電話リポートなどがメイン）。
Dはディレクター　CPはチーフプロデューサー
国際放送局所属のアナウンサー.
メディア総局国際放送局に所属するアナウンサーは、テレビ・ラジオの英語による海外向けニュース番組を担当するほか、国際放送向けの番組制作業務などに携わる。
他の放送局に移籍したアナウンサー.
※は現役アナ。
フリーに転身したアナウンサー.
※現在フリーとして活動中の人物に限定。
理事待遇まで昇進したアナウンサー.
エグゼクティブアナウンサー.
チーフアナウンサー（課長級、部次長級、部長級）の後50歳前後で一部のアナがエグゼクティブアナウンサー（局次長級、局長級、理事待遇）に昇格する。主に全国で人気番組、ニュースを担当しているアナが多い。かつてはチーフアナウンサー（主幹）、チーフアナウンサー（局長級）であり、1990年頃エグゼクティブアナウンサーの名称となった。主なEA（局長級CA）の一覧。
その他の退職したアナウンサー（在職中に死去した人物も含む）.
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