社会人野球日本選手権大会予選

社会人野球日本選手権大会予選（しゃかいじんやきゅうにほんせんしゅけんたいかいよせん）では、社会人野球日本選手権大会に出場できるチームを決める予選について説明する。
概要.
1973年まで開催されていた日本産業対抗野球大会では、業種別に予選が行われていたが、1974年に創設された日本選手権では、都市対抗野球大会と同様に地区予選により、出場権が争われるようになった。ただし、一部の地区分けは都市対抗と異なり、日本野球連盟の9つの地区連盟ごとに分けられている。
2005年まで、地区予選を突破したチームのみが本大会に出場していた。しかし、2006年以降、日本選手権の地位向上を目的とした日本野球連盟による改革の一つとして、同年度の異なる大会の優勝チームに出場権を与え、残りの出場枠を地区予選により争うこととなった。対象となった大会は次のとおり。
地区分け及び出場枠・予選出場チーム数.
各地区の出場枠数のほか、カッコ内に予選出場チーム数（最終予選または2次予選）を記した。*は代表に決定したチーム同士による試合が行われたことを表す。
第1回～第16回.
北海道、東北、中部（新潟、長野、富山、山梨、静岡）、関東、東海北陸（愛知、岐阜、三重、石川、福井）、近畿、中国、四国、九州の9地区に分けられ、22チームで始まった。第8回以降は24チームとなった。
第17回～第32回.
出場チームが26となった。中部地区と東海北陸地区が北信越地区（新潟、長野、富山、石川、福井）と東海地区（愛知、岐阜、三重、静岡）に再編された。山梨は関東地区に移動した。
第33回～.
上記の通り、同じ年度の異なる大会の優勝チームに出場権が与えられるようになった。また、第37回（2010年）以降は、対象地区連盟主催大会や地区予選には、原則として企業チームまたはこれに準じるチームのみが出場できるようになったため、ほとんどのクラブチームは出場できなくなった。（一方、第33回（2006年）以降、クラブ選手権優勝チームに本大会出場権が与えられるため、本大会に必ずクラブチームが出場するようになった。）
同一チームが複数の対象大会で優勝した場合は当該チームが所属する地区の予選出場枠が増やされる。また、地区連盟主催大会で社会人野球チーム以外が優勝した場合は準優勝のチームが所属する地区の予選出場枠が増やされる。下表の地区ごとの出場枠には上記の要因により増えた枠も含む。
主な開催球場（地区予選）.
都市対抗野球大会、全日本クラブ野球選手権大会、地区連盟主催大会の開催球場はそれぞれの記事を参照。
2003年から2019年の開催球場は外部リンク先を参照。