女子短期大学

女子短期大学（じょしたんきだいがく、）は、女性を対象とした（原則として女性のみ入学が許される）短期大学である。女子短大と省略される。
概要.
戦前、女性は家事をするのが主流であり、当時女子教育を行う学校であった高等女学校や旧制女子専門学校では家政学を教えていた。1920年代頃でいう女子学校では大妻高等女学校や実践女子専門学校といった家政学を学ぶ学校が多かった。また、家政学部の他に国文学部と英文学部を置いていた日本女子大学校（現在の日本女子大学）や女子英學塾（後の津田英学塾）といった外国語を教える学校もあった。
1950年に短期大学発足当初と同じくして女子短期大学が開学し、女性は20代半ばまでに結婚することが多かった時代に家政学・人文科学系の学科が多く設置されていたため、女性が選ぶ進学先に女子短期大学が定着した。当初149校の短期大学が発足したうち、約3分の1が旧制女子専門学校を前身としている。この背景には、戦前男子を対象とした高等教育と比べ、女子は制限された教育内容であったため、戦後に女子の高等教育の必要性と見直しが議論されるようになり、女子を対象とした高等教育機関への門戸開放が一つの目的であったと考えられる。また、旧制女子専門学校を前身とする短期大学の発足当初の学科構成のうち多くが家政科や被服科といった家政系の学科を設置している。これは、戦前の女子専門学校の「良妻賢母」の育成と実科高等女学校教員資格の取得を前提とした教育を継承している結果である。
短期大学発足当初の1950年には男子学生数が女子学生数を上回っているが、1954年には女子短大のみならず短期大学全体で男女別学生数の逆転が起きている。即ち、1950年当初は社会科学・工業系学科に学生が集中していたが、1954年の逆転後は家政系分野へ学生が集中している。1950年から1953年の短期大学草創期にあたるこの時代は1954年から訪れる第一次高度経済成長を控えていた為、政府や産業界から短期大学の中堅技術者養成・職業人養成としての役割への期待が高まっており、加えて女子高等教育機関としての役割を期待される一面も持っていた。
高度経済成長期から安定成長期の間に、男性と結婚して家庭を支えることを前提に考えられた雇用形態となっていた時代に女性の仕事は雑務や補助的な仕事が多く、四年制大学へ進学しても就職先が少なかった。一方で、短期大学卒業であれば推薦で企業に入社できたため、女子学生の就職率は短期大学のほうが高かった。逆に四大卒の場合は教育職か公務員しか仕事が見つからなかった。1968年の時点で男子学生数の約4.5倍の数へと女子学生数が増加し、新設された短期大学220校のうち205校が私立短期大学であったが、その多くが女子短期大学として開学されている。
1980年代前半までは女性が教員などを除き女子短大を卒業して民間企業（特に大企業）の一般事務職へ就職する方が多かった。1985年に男女雇用機会均等法が制定され、新たに一般職と総合職という二つの職種が出来ると、特に女子短大や女子大は、女子の役職である一般職に就職しやすいため、バブル期には女子の進学先として人気を集めた。1993年には学校数、女子学生数共にピークを迎え、第2次ベビーブーム世代と同じくして女子の短大進学率は1994年の24.9%がピークでその後下降を続けている。
バブル景気が過ぎて平成不況に入り経費削減や、1996年に労働者派遣法改正で派遣社員が増加し、特に大企業では男女区別なく総合職のみに限定して採用を行い、地域総合職が事務だけの一般職を廃止し銀行や証券会社を中心に設立されたため、女子短期大学の人気は低迷した。
以降、都内で有力とされていた女子短期大学が相次いで廃止されている。2001年には学習院女子短期大学が廃止され、2007年には明治大学短期大学、成城大学短期大学部が廃止に、2011年には山脇学園短期大学が廃止された。さらに、2021年には立教女学院短期大学が廃止、青山学院女子短期大学が2019年度以降の学生募集を停止し2022年に廃止された。過去に共学化や既存からある同一学校法人が運営する大学の学部への改組や併合、廃止されたところも少なくない。
戦後に女性の制約が多い中で創設された女子短期大学は女性への高等教育の普及によって教育需要が高まり女性の社会進出を促すのに大きな役割を果たした。女子短期大学は独自の性格を持った教育機関として地域に特化した生活科学、保育学といった職業技術の学科が設置されており、有用な人材を育成して地域社会へ役立てている。
旧制女子専門学校が前身の女子短期大学.
以下は既に廃止