リプチンスキーの定理

リプチンスキーの定理（りぷちんすきーのていり、英：The Rybczynski theorem）は、財の相対価格が一定の下で、ある生産要素の要素賦存量が増加するとその生産要素を集約的に用いて生産する財の生産量が増加し、他の財の生産量が減少するという理論的結果。ポーランド生まれのイギリスの経済学者、が1955年の論文で示した。ヘクシャー＝オリーン・モデルから導かれる。
概要.
国際貿易理論のヘクシャー＝オリーン・モデルを用いて、2国間で生産要素が移動することによる効果を検証することができる。労働の国際移動は移住とよばれ、資本の国際移動は海外直接投資と呼ばれる。このような生産要素の国際移動は、財の生産量の変化をもたらす。
例えば、資本集約的な「自動車」と労働集約的な「靴」の2つの財が存在する経済を考える。
リプチンスキーの定理は財市場における相対価格が変化しないことを条件に成立する。短期的には要素賦存量の変化によって財の相対価格は変化するので、それが初期時点に水準に戻る長期における結果であると解釈できる。また、資本も労働も産業間を移動できることから、やはり長期における結果であると解釈できる。