大井道夫 (環境官僚)

大井 道夫（おおい みちお、1922年 - 2007年）は、昭和後期の日本の環境官僚。農学博士（東京大学、1978年）。官僚時代は尾瀬国立公園の指定や東海自然歩道の制定に発案・関与したことで知られる。
「『身近な自然』論」を唱えた。
来歴.
新潟県出身。入学した東京帝国大学農学部林学科では森林利用学を、卒業後に進学した同大学大学院で造園学・風致工学を、それぞれ専攻した。
1948年に厚生省国立公園部に入省し、1965年より計画課長となる。1971年の環境庁発足後は自然保護局の勤務となる。環境庁では長官官房参事官や公害研修所長（1974年より）を務めた。
在職中に、以下の施策の発案・策定に関与した。
このうち、東海自然歩道については、1968年4月5日の「自然公園制度の基本的方策に関する答申」を契機に、アメリカ合衆国のアパラチアン・トレイルからヒントを得て、厚生省国立公園部計画課長時代に発表したものである。
官庁外では、1971年から1978年まで、東京大学農学部と東京農工大学農学部で非常勤講師を務める。
1984年からは、国立公園協会の理事長・会長・顧問といった役職に就いた。この時期には、屋久島の世界遺産登録に関与した。環境省自然環境局長を務めた小野寺浩によると、登録構想は、1991年4月の第1回屋久島環境文化懇談会で、国立公園協会理事長として委員を務めていた大井が初めて言及したとされる（小野寺は当時鹿児島県環境政策課長として出向していた）。
1993年に、勲三等旭日中綬章を受章した。