マイショップ

マイショップは、日本にかつて存在したコンビニエンスストアチェーン。日本のコンビニエンスストアの草分けの一つ。西日本を中心に店舗を展開していた。
ボランタリーチェーン方式を採用していたが、一方ではフランチャイズシステムを採用したグループを組織していた。
特色.
地区本部制.
地方の有力企業と提携して地区本部会社を設立するという独特の方式でチェーン展開していた。
中央本部に過大な比重が掛かるのを避け、併せて地域密着姿勢を狙おうというもので、地区本部法人がその地域のチェーン化を進め、本部が商品開発、販売企画、経営指導、人材教育、商品提供などのノウハウを提供する仕組みとなっている。提携先は、店舗改装業者、食品、菓子問屋、労働者住宅協会など実に多彩であった。
地区本部は地元加盟希望店の調査と加盟店に対する経営指導が主な業務。調査や経営指導を地区本部に任せれば、それだけ本部の負担は軽くなり、効率経営が可能になると考えていた。
また、セブン-イレブンやローソンは県外資本として、地元小売店などから敵対視されていたが、マイショップは商品納入も地元業者を起用していた為、こうした批判が出なかった。
VCとFCの二つの顔.
最上位に、小売主宰のボランタリーチェーン(VC)・協同組合マイショップチェーンが存在し、協同組合はコンビニエント・マイショップに対し、指導面での業務を委託している。
コンビニエント・マイショップは、中央本部とも呼ばれるフランチャイザー会社で、京阪神地方では小売店舗と直接の契約を持ちつつ、中央本部として各地の地区本部の指導も担っている。この様な複雑な組織構造となっているのは、拡大の過程で地区本部制の導入に踏み切ったことによる影響である。
なお、フランチャイズシステムに移行したのは、VCという曖昧な活動では加盟店の生産性があがらないという事情があったからとされている。
商品構成.
1979年の時点で、店舗数、売上高共に業界1位に登りつめていたセブン-イレブンは、一般食品61%、雑貨類21%、生鮮食品6%となっているのに対して、マイショップでは一般食品46%、生鮮食品45%、雑貨類9% と生鮮食品の割合が高いのが特徴であった。
標準店の取扱品目数は、セブンイレブンが平均3,500品目に対し、マイショップは2,000品目であった。