フィットネスアプリ

フィットネスアプリ（別名：健康管理アプリ、）は、筋力トレーニングや摂取カロリー管理を促し健康の増進を図るモバイルアプリの総称である。
「ヘルスケア・フィットネスあぷり」と呼ばれるか、「健康＆フィットネス」の項目に属するか、所属するカテゴリーがアプリストアによって異なる場合がある。「ヘルスアプリ」は一般にAppleがiOSデバイス向けに提供しているアプリを指す。
フィットネスアプリの例として、Nike Training Club、、Cardiio、などが挙げられる。
背景.
フィットネスアプリはフィットネスブームと共に出現し、ウェアラブルデバイス・テクノロギーの進歩発展とムーブメントの出現に支えられてきた。
技術革新.
日本ではスマートフォンを始めとするモバイル端末が2013年の時点で97%の人々に行き渡っており、インターネットの普及率も80%を優に超えている。このため、携帯電話を利用して健康管理をより身近かつ手軽したいという人々が増えて来た。
それに加え、フィットネスアプリの開発ブームに応じて、各IT企業がヘルスケアアプリ専用のプラットフォームを作り出す。ここではいくつかヘルスケアアプリプラットフォームを列挙する。
これらのプラットフォームを利用すると、各種フィットネス関連データの蓄積・管理・分析が容易になり、簡単に多種多様なフィットネスアプリが開発できるようになってきた。
生活様式と健康意識.
経済成長を遂げる中、都市生活に伴う生活習慣病、平均寿命伸長に伴う高齢化社会の到来への懸念が増強し、現代人の健康意識が向上する。
ソーシャルメディアの発達の影響もあり、写真を共有する際健康的で引き締まった体型をアピールしたい若者が多くなってきた。
自己定量化ムーブメント.
自己定量化とは、各種センサー機器で日々の思考、経験、成果といった生活のあらゆる側面をデータ化する事である。
自己定量化、つまり自己の健康状態や行動を定量化する動きは2000年以来本格化し、フィットネスのアプリケーションや活動をモニタリングするデバイスを用いた健康づくりへの動きが一般人まで広がる。例えばiPhoneでは、「近接センサー」、「加速度センサー」、「ジャイロスコープ」など、端末周囲の状況が把握できるセンサーが搭載されている。加速度センサーは、どれだけのスピードでどの方向にどれだけ端末を動かしたかを判定できるので、加速度センサーを利用するアプリは、歩数や持ち主の睡眠状態を把握することが可能になる。
歴史.
徐々に、フィットネスアプリの実用性がユーザーに認められ、スポーツメーカーの間でも重要な要素となっている。
モバイルヘルスアプリ市場は，2010年は2.3億ドルで、2015年には3.92億ドルと1.7倍になると予想され、成長を続ける。2014年、ヘルスケアアプリの使用率が62％の上昇を示した。
その他、Bluetooth技術の発展でフィットネスアプリの利便性が向上した。昔体重などの入力項目でデータが手で入力されないといけないのに対し、Bluetooth対応の体重計に乗るだけで指標がアプリに自動で記録される。
「世界のモバイルヘルスケアデバイス市場に関する市場調査レポート2010-2015」によると、2015年まで五億人のモバイルユーザーが一つ以上のフィットネスアプリを使用すると予測した。
、活動量を測る、心拍を測るなど、日常の活動から運動（特にランニングなどの持久系）までと、幅広い活用をターゲットにするもの以外、サッカー、水泳、ゴルフ、アメリカフットボールなど特定の競技、目的に特化した製品も発表された。
種類.
フィットネスアプリに区分されるアプリには、体重や摂取カロリーを日記のように記していくものから、歩数計やGPSと連動してジョギングの経路・距離を自動的に記録していくもの、筋トレの仕方を示す情報アプリまで、さまざまな種類がある。スマートウォッチとの連携などによって脈拍数のような健康情報の取得が容易になりつつあり、さらに多様で高機能なフィットネスアプリが登場しつつある。機能の側面から分類すると、主に以下のタイプがある：
では、あらゆる機能を一つのアプリに詰め込む「総合型」アプリが主流。
フィットネスアプリの仕組み.
Duwaraka YoganathanとSangaralingam Kajananが、心理学の概念を用いて、フィットネスアプリの開発を行う際以下のところに注意すべきだと提唱する。
反対の声.
フィットネスアプリは巨大な市場を擁する一方、アプリの運動改善効果について疑念を抱く人が少なくない。IMS Institute for Healthcare Informaticsの2013年の調査によると、カロリー記録アプリの有効性が未だに証明されていないという。
「健康アプリの中には、医療の知識をもたない患者の強迫観念を煽り、不安を増す可能性があるものがある」などの声もある。他に、ユーザーのデータに基づく運動メニューの設定はプライバシー侵害のリスクが高くなる議論が絶えない。