香害

香害（こうがい、かおりがい）とは、化学物質過敏症の一種で、香水や合成洗剤・柔軟剤、入浴剤、防虫剤、化粧品、芳香剤などに含まれる合成香料に起因し、頭痛やアレルギーなどの症状が誘発される。
香りへの反応は個人差が大きく、他の人が良い香りと感じて使用する柔軟剤などが人によっては近くにいることすら耐え難く、理解が得られにくいうえ、転居や転職・退職に追い込まれることもある。不快感のみならず、咳・喘息や頭痛、吐き気といった身体症状を発する例もある。香り成分は空気中に漂うため受動的に曝露することになり、いわば香り成分による公害であることから、「公害」をもじって日本語で「香害」と呼ばれるようになった。発生要因として、香料成分をマイクロカプセル化した残香性の高い製品や、洗濯時に香りが強く残る柔軟剤を使用することなどがある。
歴史.
日本では2000年代半ば頃から香りの強い柔軟剤が普及したことにより、この種の苦情が国民生活センターの全国消費生活情報ネットワークシステム（PIO-NET）や日本消費者連盟に多く寄せられるようになった。2013年には国民生活センターが情報提供を行っている。2014年、静岡県環境衛生科学研究所により、柔軟剤の香り成分の含有量、使用量の変化に伴うタオルへの香り成分残存量と香りの強さに関する商品テストが実施され、柔軟剤の香り成分には海外の化粧品に関する法令でアレルギー物質として表示が義務付けられている成分や、揮発性有機化合物（VOC）である成分が使用されていることが判明した。
また、同年、国立医薬品食品衛生研究所生活衛生化学部の研究グループにより、市販の高残香性衣料用柔軟仕上げ剤20製品を対象として、それぞれの製品から抽出した揮発性の成分を評価した。その結果、うち18製品が侵害受容器であるTRPイオンチャネルの一種TRPA1の活性化を、対照群の2倍以上引き起こすことが明らかとなり、柔軟仕上げ剤中の香料成分がTRPイオンチャネルの活性化を介して、気道過敏性の亢進を引き起こす可能性が示唆された。なお、現在では、そのTRPA1の活性化が、炎症や疼痛の発生、呼吸器症状や循環器症状および神経毒性に関与することが、近年の研究により明らかになってきている。
洗剤に含まれるマイクロカプセルが人体にも悪影響を及ぼすとみられ、欧州では規制が始まっている。令和元年（2019年）5月には日本消費者連盟から使用禁止を求める提言が出された。
日本消費者連盟などが「香害をなくす連絡会」を組織しているほか、2021年7月には香害被害者とその支援者が「カナリア・ネットワーク全国」が発足した。
上記のように、香害の問題が提起・認識されるようになったのは、香りが強い洗剤・柔軟剤の販売による面が大きい。これに対して、石鹸製品メーカーが香害を批判する広告を展開するといった動きもある。
日本政府は、発生メカニズムに未解明の部分が多いとして、2022年4月時点では啓発活動にとどめ商品規制には踏み込んでいないものの、国会や地方議会では議論されるようになっている。
法律.
公共の場所における香りの禁止.
喫煙については公共の場所では世界的に禁止になりつつあるが、香りについては個人の判断に委ねられている地域がほとんどである。カナダのハリファックスでは2000年にいわゆる香水禁止条例が制定されており、学校、図書館、裁判所のほか、職場や劇場、店舗など公共の建物全てにおいて、香水の使用が禁止されている。日本においては香料自粛のお願いの取り組みをしている自治体に大阪府の大阪狭山市と阪南市、広島県海田町、岐阜県岐阜市がある。この他、自治体へ質問書などが送られているものもある。この他、店の判断で入店を断る例も出てきている。
ヨーロッパ.
ヨーロッパでは、2005年3月11日から、アレルゲンとなる香料26物質の表示義務が施行された。
香りの害.
日常生活.
繰り返す咳や目眩、吐き気、頭痛、呼吸困難を引き起こす場合があるが、「神経質な人認定された」など学校や会社での無理解に苦しむ人も多い。また、香りを付けている本人は香りに気づかない場合が多く、香料自粛のお願いをパンフレットなどで呼びかけている自治体や病院もあるがまだ一部にとどまっている。
花粉症などのアレルギーはその時期が過ぎれば治まり、ほぼ心配も同情もされるが、臭いやタバコでむせても心配や同情されない。臭いに時期はなく、周りでその臭いを纏う人、タバコを吸う人がやめない限り治ることはない。
健康.
査読論文によれば、アトピー型喘息患者などで、ある種の香料が喘息反応を引き起こすことが確認されている。多くの香料成分は、頭痛、アレルギー性皮膚反応、吐き気もまた引き起こすことがある。
場合によっては、香水の過剰使用はアレルギー性皮膚炎を引き起こすことがある。 例えば、アセトンやアセトフェノンなどである。
また、発癌性やアレルゲンが指摘されている物について、欧州連合（EU）の消費者安全科学委員会（SCCS, formerly the SCCNFP ）など様々の機関による調査報告がなされ、EU Cosmetics Regulation (Entry 102, Annex III of the EU Cosmetics Regulation）や国際フレグランス協会等によって制限・規制されている。
動物・虫への害.
人間に害が無い場合でも、防虫剤のように他の生物に影響を与える場合もある。ペットの健康被害も発生している。
環境問題.
大量に使われている合成ムスクが環境中に放出され、海底などからも検出されている。