アメリカ合衆国における小売業の衰退

本稿ではアメリカ合衆国における小売業の衰退について述べる。この現象は、アメリカ合衆国では"Retail apocalypse"（小売業の黙示録）と呼ばれている。
オンラインショッピングの台頭といった消費者の買い物のスタイルの変化によって、アメリカ合衆国では、4,000軒以上の実店舗が閉鎖を余儀なくされている。
感謝祭のパレードで有名なメイシーズや、J.C.ペニーといった大手百貨店も百単位の実店舗の閉鎖を発表しているほか、J.クルーやラルフ・ローレンといった有名アパレルブランドも収益低下していることを報告している。
この現象は、教育費や医療費・住宅費の増加する一方で収入が減少することから、とも関連がある。
歴史.
少なくとも2010年から、様々な経済的な要因がアメリカ合衆国の小売業界（特に百貨店）に打撃を与え、実店舗の大量閉店に追い込んだ。
たとえばシアーズは、2010年の時点で3,555軒の実店舗を運営していたが、2016年の時点で半分以下の1,503軒まで運営数が減り、さらに店舗数を減らす予定であることを明らかにしている。
また、シアーズと親会社を同じくするKmartも、ピーク時にあたる2000年には2,171 軒の実店舗を運営していたが、その後の実店舗数は750軒を割り、さらに店舗数を減らす予定であることを明らかにしている。
"retail apocalypse"という言い回しは、家電小売大手の、キリスト教徒向け書店、衣料品小売大手のといった複数の大手事業者が事業の縮小や経営破たんを表明したことがきっかけで、2017年になって急速に広くつかわれるようになった。
雑誌は、これらの大型破たんを"The Great Retail Apocalypse of 2017"と呼び、9件の大型破たんとルルレモン・アスレティカ, アーバン・アウトフィッターズ, American Eagleといった衣料品店の株価が最安値を更新したことを挙げた。
大手多国籍金融サービス事業者のクレディ・スイスは、2017年の時点で営業しているアメリカ国内のショッピングモールの店舗のうち、25%が2022年までには閉店すると予測している。
要因.
小売店の大量閉店の一番の要因は、オンラインショッピングの普及に伴う消費スタイルの変化である。 Adobe Digital Insightsは、2016年におけるオンラインショップのホリデーセールの売り上げは前年度よりも11%増加したと発表しており、Slice Intelligenceは同様の調査でさらに20%も売り上げが上がっていると発表している。その一方、実店舗での売り上げは全体で1.6%しか上がっておらず、百貨店については売り上げが4.8%も下がっている。
もう一つの要因はショッピングモールの出店過多であり、1970年から2015年までの間、ショッピングモールの出店率は人口の2倍を超えていたが、2010年から2013年までの間、ショッピングモールの年間来場者数は毎年50%ずつ下がっていった。
三番目の要因は、消費者が外食や旅行などに金銭を使うようになったことがあげられており、この現象は"restaurant renaissance"と呼ばれる 。
また、の没落が、メイシーズやシアーズといった、実店舗による小売事業を展開する事業者に大きな打撃を与えたのではないかとみているものもいる。
これに加え、2019年より流行した新型コロナウイルス（COVID-19）が追い打ちをかけたケースもある。
実店舗の大量閉店を行った事業者.
以下は、2010年代に実店舗の大量閉店を実施した、または大量閉店を予定している事業者の一覧であり、経営破たんしたものも含まれる。