マスメディアに映る暴力の影響研究

マスメディアに映る暴力の影響研究（マスメディアにうつるぼうりょくのえいきょうけんきゅう）では、マスメディア素材が扱うテーマの暴力（特にビデオゲーム、テレビ、映画内の暴力）と現実世界での攻撃性や暴力との間にある時系的な相関関係の程度を調べた論説について説明する。
多くの社会科学者がこの相関関係を支持している。ただし、メディア研究には方法論的な問題があり、調査結果は誇張されたものだと主張する学識者も一部存在する。
マスメディアの与えうる有害影響に関する苦情は古来より存在しており、プラトンでさえも若者に及ぼす演劇の影響を懸念していた。三文小説、漫画、ポピュラー音楽、ロールプレイングゲームや対戦型格闘ゲーム、テレビ、映画、インターネットを含む様々なジャンルほかメディアに関して、同メディア利用者がより攻撃的、反抗的、不道徳になるのではないかとの推測を呼んでいる。これはメディアを背景としたモラルパニックの循環として単に収まってしまうと結論付ける学識者も何人かいる。1960年代におけるテレビの普及がこの新たなメディアの影響に関する研究を促すこととなった。この研究の多くは、アルバート・バンデューラによって展開された社会的学習理論に基づき導かれたものである。社会的学習理論は、人間が学習する1つの方法がモデリング手順によるものだと示唆している。
メディア効果の学説.
社会的学習理論.
子供達は他人を観察することから攻撃性を学んでいるのではないか、というバンデューラの示唆から社会的学習理論は始まった。モデリング行動は彼の実施したボボ人形実験で観察された。バンデューラは攻撃的モデルを子供達に提示、その（子供達が見た）モデルは1分間ほど「無害な」組み立て玩具で遊んでいたが、やがてボボ人形に進み、ボボ人形を寝かせて暴力をふるった。具体的には、鼻を殴ったり、木槌で叩いたり、空中へ投げたり、蹴るなどし、加えて関連する口頭コメントも行われた。その後、ボボ人形のある部屋に子供達を入れて、子供達が先ほどビデオで見た行動を真似するのかを確認する実験である。
この実験結果では、子供達がビデオで見た行動をモデルにする傾向があったことが示されている。このことは、子供達がメディアで見た攻撃的行動を真似する可能性があることを示唆するものとして取り上げられることも多い。ただし、バンデューラの実験は幾つかの理由で批判されている。 第一に、攻撃対象のボボ人形（攻撃されることを意図されたもの）から人対人の暴力にまで至るのかを一般化するのが困難なこと。第二に、子供達は攻撃的になったというよりも単に実験者を喜ばせようと動機付けられた可能性がある（換言するなら、より攻撃的になるきっかけというより、子供達がそのビデオを指示だと見なした可能性がある）こと。第三に、バンデューラは後年の研究(1965)でボボ人形を叩いたことで大人のモデルが体罰を受けてしまうという条件を入れてみた（具体的には、ビデオ内の大人が実験者に押さえつけられ、叱られながら新聞紙で叩かれるというもの）。この実際の人対人の暴力は、恐らく代理強化によって、子供の攻撃的行動を実際に減少させた。これらの最終結論としては、幼い子供は攻撃性を自動的に真似してしまうのではなく、幼児ですら攻撃性の後先を考えることが示されている。 
子どもがメディアで暴力を目撃するのはごく一般的なことだと一部学識者は推定しているため、メディアに関する懸念は多くの場合この社会的学習理論のアプローチに従っている。
社会的認知理論.
社会的認知理論は社会的学習理論に基づいたものだが、攻撃的な作り話から学習したりそれを起爆剤に攻撃性が活性化されることを示唆するものである。脱感作や覚醒・興奮もまた後者の社会的認知理論に含まれる。脱感作の概念は学界および世間一般から特に大きな関心を集めている。メディアで暴力を何度も目にしていると、当初の不安や嫌悪感のレベルが低下したり弱まるように心的飽和（要は繰り返しに飽きてくる）や感情的調整が行われることが理論付けられている。例えば2016年に実施された調査では、大学生被験者が暴力的あるいは非暴力的なビデオゲームを20分間プレイするよう無作為に割り当てられた。その後、10分の実際の暴力ビデオを視聴するよう要請された。暴力的ゲームをプレイした学生は、暴力的ゲームをプレイしなかった学生よりも、想定されていた攻撃的行動による影響が著しく少ないことが観察された。ただし、想定の度合いが、参加者にとって「信じられる」程度なのか参加者が「要求特性」で対処してしまったのかは不明である（後述の#批判を参照）。
社会的認知理論は間違いなく長年にわたってメディアの暴力効果に関する最も支配的な定説であったが、とはいえ近年は批判を浴びている。攻撃性の社会的認知理論は時代遅れで撤回させるべきだと近年の学術会は示唆している。また一部の学識者は、暴力行為を継続的に見ることでティーンエイジャーが暴力的になりやすくなると主張している。
触媒モデル.
代替理論の一つに、暴力の因果関係を説明するために提案された触媒モデルがある(Ferguson et al., 2008)。触媒モデルは新しい理論で広範な試験は行われていない。この触媒モデルによると、暴力は遺伝子的影響と初期の社会的影響（特に家族や仲間）の組み合わせから生じる。
このモデルによると、メディアの暴力は因果関係の影響が弱いものと明確に見なされている。具象的な暴力行為はストレスの多い環境による「触媒作用」を受け、より暴力的傾向の大きい個人では暴力を引き起こさせるのに必要なストレスがより少ない。幾つかの初期の研究(Ferguson et al., 2008)がこの見解を支持している。 受刑者を使った近年の研究も、同様に触媒モデル支持を打ち出している。具体的には、触媒モデルで示唆されているように、犯罪加害者はメディアで見たものを自身の犯罪に様式や行動としてたまに取り入れることがあったが、犯罪を実行する動機自体はメディアの視聴と関連がなかった。
モラルパニック理論.
この分野に関連した最後の理論はモラル・パニックである。デヴィッド・ゴーントレットにより概ね解明されたこの理論は、新たなメディアに関する懸念は昔からあって周期的に見られるいう前提のものである。この観点では、年長者や権力者側からは通常使われない新たなメディアに関して、社会は紋切り型の否定的信念を形成する。学識者や政治家によって採用される研究や立場は、その事案を冷静に観察して評価するというよりも、既存の信念を確認している傾向がある。最終的にこの騒ぎは数年ないし数十年後に消えてしまうが、これまでにない別の新しいメディアが導入されるとまたも姿を現す。
批判.
米国小児科学会や米国心理学会といった団体はこの関連性を確認するために数千もの研究（米小児学会によると3500）が実施されたと指摘するが、それ以外の人達はこの情報は誤りだと主張している。科学系学術誌で実施された、テレビ、映画、音楽、ビデオゲーム上の暴力効果に関する査読付き研究は約200件に過ぎない。批評家は、約半数がメディアとその後の攻撃性（暴力犯罪ではない）の間に何らかの関連性を発見し、もう半分は暴力的メディアの消費とその後のいかなる種類の攻撃性との間にも関連性が見つからないと主張している。
メディアと暴力との関連性への批判は、以下のものを含めた多くの方法論的問題および理論的問題（ただしこれに限定されない）に焦点が当たっている。
文化と暴力的メディアという研究の大部分は、アメリカのコミュニケーションおよび心理学の研究に由来している。暴力的メディアの「影響」に関する懸念は、ヨーロッパや他の先進国地域における公的および学術的論説ではさほど顕著ではない。概ねこれは、特にヨーロッパとオーストラリアの学識者が、メディアと文化という関係が北米の心理学とコミュニケーションの研究でしばしば認められるよりも扱いが遥かに複雑であることを認識しているためである。文化はこれらの複雑さを私たちが理解する上で重要であり、文化、メディア、政治、人間の暴力の間に明確な因果関係はないという認識がある。それらは社会的相互作用と歴史を通じて互いに複雑な方法で単純に作用している。
2019年3月13日にRoyal Society Open Science誌で発表された小規模な研究では「暴力的な音楽のファンと非ファンの両方が、音楽ジャンルに関係なく、中立的な映像よりも暴力的な映像に対して否定的な傾向を一般的に示した」ことが判明した。
批判に対する論説.
大まかに総括すると、メディアで描かれる暴力と現実世界の暴力との間に直接的因果が確認できるとは言えないが、何らかの相関関係は否定できないので、両者の違い（相関関係と因果関係）を踏まえて曲解せずに批判を行うべきだという論説である。ただし、実験における計測方法論や定義問題に関する批判（これらは科学として仮説を確かめる上では非常に重要）に対する反論はなく、メディアの影響を研究する人達が乗り越えるべき課題も大きいと言える。
メディア暴力と若者の暴力.
米国の子供たちは平均で1日6時間メディアと接して過ごす。しかし、幾人かの学識者 は過去数十年でメディアコンテンツの暴力が増加するにつれて、若者間の暴力犯罪が急減少したと指摘している。特にテレビ媒体で描かれる暴力は（番組内で）罰せられることが一般的なので、暴力行為の発現には影響していないという。暴力メディアの視聴を減らすことで攻撃性が低下するのは歴然であるように思われるかもしれないが、どのような介入が視聴を減らすかは明らかではない。この研究からの分析では、暴力的メディアの消費と様々な形の親の非共感的な行動が暴力的な非行をわずかに増やし、かつ暴力を是とする規範的信念を相当高めたことが示されている。子どもたちがティーン年齢に成長するにつれ、暴力的メディアに関連する暴力行為の証拠は一貫性して減っていく。この減少は因果関係に拠るものではないと学識者の大半が警告してはいるが、この観察結果は暴力メディアに関する因果的な有害影響に反するものだとも結論付けている。近年の長期にわたる若者の研究結果では、暴力的ビデオゲームをプレイしたり、暴力的テレビ番組を見ることと、青少年の暴力やイジメとの間に長期的な関連は見つからなかった。
暴力メディアと軽微な攻撃的行動との関係.
暴力的メディアには深刻な肉体的攻撃、イジメ、若者の暴力に結びつく証拠が殆どないことが分かってきて、現在では議論の大部分が暴力的メディアがもっと軽微な攻撃性に影響を与えるか否かに焦点を当てているようである。若者の暴力行為を扱う訴訟の歴史を評した1987年の記事では、裁判所が暴力行為に対してメディアの責任を問うことを躊躇していたことが示されている。現在、この問題でコンセンサスに到達したものはない。例えば、1974年にアメリカ公衆衛生局長は「圧倒的コンセンサスと科学諮問委員会で全会一致の報告書は、テレビ放映された暴力が実際に私たち社会の特定メンバーに悪影響を及ぼしていることを指摘している」と証言した。しかし2001年までに、公衆衛生局の事務所がある保健福祉省は概ねそのことを覆して、暴力的メディアを軽微な役割に過ぎないと変更し、研究における多くの重大な限界について指摘した。複数の研究では、暴力メディアが脱感作に寄与するか否かについても意見が分かれている。
暴力メディアと文化的研究.
メディアと暴力に関する研究の多くは、米国での特に心理学とメディア・コミュニケーション研究の関連研究分野から導かれたものである。メディアと暴力の関係についてのヨーロッパやオーストラリアでの研究は遥かに幅広く、政治、文化、社会関係により明確に組み込まれている.。ジェフ・ルイスの著書『Media Culture and Human Violence（直訳:メディア文化と人間の暴力）』は、暴力メディア研究の伝統的アプローチに異を唱えている。ルイスの主張によれば、暴力とは概ねメディア、政治、他の文化的言説を通して絶えず更新される社会的プロセスと思考様式との相互作用によって生み出されたものである。暴力は（人間が時に起こしてしまう害悪行動として）政府や法律・言論メディアの文章内で「公認された(authorised)」または「公然と起こりうる(legitimate)」ものとして継続的に存在している。したがって、ルイスは暴力は「自然なもの」だと提唱し、暴力があらゆる種類のメディアによって引き起こされるという説に異を唱えている。むしろ、メディアは文化的に生み出されて受け継がれた思考様式や「意識」と相互作用して、暴力が発生しうる条件を創造しているという。これら「暴力的思考」の形態は、歴史的に根ざしたヒエラルキーな社会組織のプロセスに組み込まれている。これら階層組織のシステムが我々の知識と信念を形づくり、その中で暴力が政府や他の権力組織により常態化され公認されるよう成熟していく。そのため、暴力とメディア間の関連性は非常に複雑であるが現代文化の規範的枠組み内に存在している、との説がある。