マザウェイズ・ジャパン

マザウェイズ・ジャパン株式会社（英文社名：motherways Co.,Ltd.）は、かつて日本国内において「マザウェイズ (motherways) 」ブランドで子供服などを販売していた企業。2019年7月16日、大阪地方裁判所から破産手続開始決定を受け、倒産した。
概要.
1991年11月に会社設立、同時にイギリスのとの間でmotherways製品の国内出店販売（日本総代理店）の合意に調印し、日本における「マザウェイズ (motherways) 」事業を開始した。
ベビー用品や子供服、子供向け雑貨など4000種類以上のアイテムを揃え、子育て世代に相応の知名度を獲得した。
2015年2月には、アウトレット商品を扱う店舗の運営を手掛ける子会社としてネイバーズ株式会社を設立した。
売上高は、2018年1月期が約83億5,600万円、2019年1月期が約83億円であった。
倒産の経緯.
2013年以降の円安により上昇した輸入商品の仕入れ値を価格に転嫁せざるを得なくなったが、少子化やファストファッションの台頭により競争力を失い売上が減少、2016年1月期には大幅に業績が悪化した。
また新規出店などによる金融債務が増加したため、折り返し融資を受けるべく、2016年1月には粉飾決算に手を染めるに至った。それとともに2018年から資金調達に支障をきたすようになった。追い打ちをかけるように、2018年の暖冬による秋冬物の振り上げ不振も業績悪化に拍車をかけ、これが原因で2019年1月に再度粉飾決算に手を染めることになった。しかしながら、倒産直前まで新規出店は継続されていた。
マザウェイズ・ジャパンは2019年3月頃、M&A仲介業者を通じて支援スポンサー探しを開始したが、最終的に支援スポンサーを見つけることができなかった。通常なら不採算店舗を閉店し、事業縮小して立て直しを図るところであるが、同社は2019年には、不採算店舗の閉店に伴う費用（テナント物件の原状回復費用や中途解約違約金など）の負担にも耐えられない状態に陥っていた。
さらに、同年6月30日には借換期限が迫っており、業績回復が見込めないことなどから、マザウェイズ・ジャパンは事業の継続を断念。2019年6月30日、子会社であるネイバーズ、関連会社の株式会社根来とともに大阪地方裁判所へ破産を申請し、同年7月1日付で保全管理命令を受けた。
ある社員は「2019年に入ってから給与の未払いが続き、人件費の削減や配送体制の見直しなどを本社から通達されており、これが倒産の予兆だった」とコメントした。保全管理命令直後から、TwitterなどのSNSでは、ZOZO社長の前澤友作に対し「マザウェイズを買収してください」などの投稿があったほか、解雇された社員らが書き込んだとみられる投稿もあった。
保全管理命令後も店舗の運営は続けられたが、7月2日から開始された60％オフセールでは、要員不足によりレジでは2 - 3時間待ちの店舗もあり、また当初は使用不可であったクレジットカードは、7月2日のみ使用可能と本社から連絡が来るなど、現場に混乱が生じた。またSNSなどネット上では「ただ働き」と社員に同情する声が上がった。店舗の在庫はほとんどの店舗で完売し、7月4日までにほぼ全店舗が閉店した。
マザウェイズ・ジャパン、根来、ネイバーズの3社は、2019年7月16日に大阪地方裁判所から破産手続開始決定を受けた。マザウェイズ・ジャパンの破産管財人室がある弁護士法人淀屋橋・山上合同は、motherwaysブランドの譲渡について「未定である」とコメントした。
破産手続開始決定時点における在庫商品は、破産管財人がゴードン・ブラザーズ・ジャパンと契約した上で換価処分されることになった。競売、閉鎖店舗の一時再開、運営していた電子商取引サイトによって換価処分され、2019年11月までに在庫商品の換価処分が終了した。
ネイバーズは2020年7月28日に最終配当が完了し、同年9月8日に法人格が消滅した。根来も2021年6月に最終配当が完了し、同年9月24日に法人格が消滅した。マザウェイズ・ジャパンは2022年5月11日に法人格が消滅した。
店舗.
2019年の経営破綻時点では、マザウェイズ・ジャパンは首都圏を中心に日本全国に94店舗、子会社のネイバーズはアウトレット店舗3店舗とマザウェイズ武蔵小山店をそれぞれ展開していた。
店舗の出店形態は、ショッピングセンターへのテナント出店が多く、イオンなどの郊外型ショッピングセンターにも多数出店していた。