台湾の超高層建築物

台湾の超高層建築物（たいわんのちょうこうそうけんちくぶつ）は台湾の超高層建築物・超高層ビルの一覧。この項では台湾で最も高い建築物、台湾各県市で最も高い建築物、および現存しない建築物を含む台湾の歴史上最も高い建築物の変遷について述べる。
概要.
台湾ではビルを「大楼（）」、「大廈」と表記する例が多い。2018年11月現在、台湾で高さ#150メートル以上の竣工済み超高層建築物は56ヶ所あり、大多数は台北市、新北市、台中市、高雄市に所在する。米国基準の400フィート（120メートル）以上を定義とした場合は台中市が最も多い（台中市47、新北市37、台北市36、高雄市32。下記#各県市120メートル以上の超高層建築統計も参照）。中央部が山脈で隔てられ、西海岸に総人口の過半数が居住し人口密度も日本以上であることから、可住面積の確保という意味では国土の小ささや人口規模、経済力に比して高層ビルの需要も決して小さくない。
台北都市圏.
戦前から1990年代前半まで一貫して台湾最高度の建築物は首都機能をもつ台北市で建設されてきた。1980年代に120メートル超の台電大楼（台湾電力自社ビル）、1990年までには140メートル台の国貿大楼、敦南摩天大楼が竣工している。1990年代から延べ12年間は大半の期間中で下記高雄市のビル群にナンバーワンの座を明け渡していたものの、2004年の台北101竣工により再度その座を奪還している。全国で人口最多の新北市でも市政府所在地の板橋区や三重区を中心に120メートル以上200メートル未満の高層ビルや高層住宅が増え、物件数では台中市に次いで多い。旧来からの都心だった台北駅周辺の中正区から、市政府が移転し、一帯が再開発されたを擁する信義区や大安区の東部に集中している。2014年以降は台北市長柯文哲の政策により中正区への回帰となる台北駅周辺のや、台湾高速鉄道や台北捷運板南線が延伸され、副都心化しつつある南港区でのにより、南港駅ビル（潤泰南港車站大楼）を核にそのエリア内で高層ビルの建設計画が相次いでいる。
台中市.
西区では日本統治時代から台中州庁や台中市役所などの官公署が多い都心だった。戦後の経済成長や人口急増に伴って1986年に郊外への都心移転を含む都市計画が構想され、1992年にが始動。市政府・市議会新庁舎が2010年に移転し、再開発も行われ中心業務地区へと変貌した西屯区の七期エリアに物件を多く抱えている。七期エリアは台北の信義計画区の倍以上となる総面積353ヘクタールかつ容積率650%超のため、200メートル以上の超高層ビルの必要性は薄く、120 - 160メートルの物件を多くもち、上記のとおり台湾で最多件数となっている。
高雄市.
港湾都市で台湾第二の大都市たる高雄市では元々土地が広かったこともあり、1958年から延べ99期・128ヶ所・総面積3,619ヘクタールと全国最多の規模で再開発が行われていた。1992年から数年間に台湾で初めて150メートル、200メートル、300メートルを超える事例となった宏総亜太財経広場、長谷世貿大楼、高雄85大楼が竣工し、台北の新光人寿保険大楼による保持期間約3年ほどと、2004年に台北101が竣工するまでの延べ9年間ほどはナンバーワンの座を維持していた（下記歴史上の最も高い建築物の変遷も参照）。重厚長大産業からの転換を図るべく、高雄多功能経済貿易園区やアジア新湾区など産業用地や変換された軍用地を再開発する事例が増えつつある。
各県市120メートル以上の超高層建築統計.
この表では左側の低い数字は右側のより高いビルの件数を含んでいる。基隆・台南の120m以上は2件で、そのうち1件が140m以上という意味。
最も高い建築物.
ビルの高さは、アンテナ、マスト、ポール等の付帯物も含めた高さを基準とする (pinnacle height measurement) 。順位の数字の隣に等号 (=) が記されている場合は、複数のビルで高さが同じであることを示している。アンテナや尖塔などの付帯物を含む高さ、最上階のフロアの屋上の高さ (Standard architectural height measurement) も可能な限り記載する。