プロ経営者

プロ経営者の必須能力について、平松庚三は強烈な個性、リーダーシップ、非情な決断を挙げた が、安達保は事業計画を遂行できること と厳格に認識している。
欧米では以前より一般的であったが、2010年代以降、日本においても大企業が起用するケースが加速している。その一方で、日本の企業文化（風土）には必ずしも合致しないとの主張、就任後に創業家、大株主、プロパー従業員など（ステークホルダー）との経営方針の対立が顕在化しお家騒動へ発展した末に退陣へと追い込まれた事例も実在するため、招請する会社には慎重な判断が希求される。
また、21世紀における経営環境の急速なグローバル化（国際競争の激化、多国籍企業の急増など）に迅速に適応したグローバル経営の断行が可能な経営者人材の発掘や育成は日本企業にとって喫緊の課題であり、実際にプロ経営者には外資系企業幹部経験者が多く存在する。
出来事.
2004年、Apple Computer 日本法人 社長であった原田泳幸が日本マクドナルドホールディングス 社長へ転じ、「マックからマックへ」の転職として話題となる。
2014年、日本コカ・コーラ 社長→会長を務めた魚谷雅彦が資生堂 社長に、イギリス グラクソ・スミスクライン コーポレート エグゼクティブ チームメンバーを務めたクリストフ・ウェバーが武田薬品工業 社長に、ローソン 社長→会長を務めた新浪剛史がサントリーホールディングス 社長に就任（就任日順）。創業100年超の老舗企業のプロ経営者起用が続出する。また、原田も日本マクドナルドホールディングス 社長を退任し、ベネッセホールディングス 会長兼社長に就任した。
2016年6月、原田がベネッセホールディングス 会長兼社長を、藤森義明がLIXILグループ 社長を、実質的に解任される形で相次いで退任した。
実例.
人物.
当一覧では、経営トップを務めた会社が全くの同業のみの人物は、含めない。また、経営者ではなく投資家的な側面の強い人物も除いた。
姓の五十音順。
氏名の右は、代表取締役、社長、会長など経営トップに就いた会社のみを記載。最高役職が副社長、取締役などの会社は対象外とした。また、トップを務めた会社の関連会社も除外した。
上記の分類は、プロ経営者的な案件ではないといえる。
日本出身者以外.
国名は出身国。
会社.
プロ経営者の起用に積極的な日本企業（日本とは、株主構成ではなく法人所在地を基準とする）。経営再建のため外部人材を招いた会社は除く。
五十音順。★は上場企業。