ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ

ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ（、略称: B.LEAGUE）は、日本のプロバスケットボールリーグである。
概要.
発足までの経緯.
日本における男子バスケットボールのトップリーグは、2005年にbjリーグ（TKbjリーグ）がJBAおよびJBL機構から独立する形で発足して以来、2リーグ（NBL・TKbjリーグ）の並立する状態が続いていた。この状況に懸念を示したFIBAが、「トップリーグの統一」「協会の体制および組織の改革」「ユース世代を含めた代表強化体制」の3つが必要であると指摘したが、トップリーグの統合さえ遅々として実現に至らなかった。
2013年12月17日、国際オリンピック委員会（IOC）委員でもあるパトリック・バウマンFIBA専務理事（当時）がJBAに対し、2つのリーグがある状況を早期に改善するよう通告した。現状のままでは、2020年東京五輪の開催国枠を日本代表に付与しない可能性もあるとして、「今回がラストチャンス」と言及した。世界連盟が一国の競技団体に対し、ここまで改革を要求するのは異例の事態であり、東京五輪出場にまで波及する「最後通告」の形となった。これは、FIBA本体も組織改革や大会システムの大幅な変革を進め、バスケットボールのブランド力を高めようとしてきた事の反映であった。
2014年4月、バウマンが再来日した際に回答期限を10月末とした上で、改めてリーグ一元化と協会の内部統制の改善を求めた。同年7月、「新リーグ組織委員会」が発足し、JBA・NBL・bjリーグによる話し合いが続けられたが、期限を過ぎても十分な方向性を示すことはできなかった。同年11月26日、FIBAがJBAの会員資格を無期限停止し、日本代表の国際試合への出場が不可能となった
これを受けて、2015年1月、FIBAは両リーグの統合を含むJBAの諸問題を改革するため、1993年に開幕したJリーグの創設に大きく貢献したJリーグ初代チェアマンの川淵三郎がチェアマン（代表）を務める作業チーム「JAPAN 2024 TASKFORCE」を発足させた。その後、TASKFORCEの主導のもと両リーグの統合を検討した上で、同年4月1日にジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ（JPBL）が設立され、川淵が初代チェアマン（理事長）に就任した。同年8月9日に資格停止処分が解除され、国際試合への出場が可能となった。
名称.
リーグの名称はBリーグ（ビーリーグ、）。『Bはシンプルに、バスケのB。「Boys, be ambitious」のbe動詞のBのように、可能性を秘める』として命名された。
構造.
2部制を採用する（概要は以下の通り）。B3リーグに参加するクラブは、一定の条件を満たせばJPBLへの「準加盟」クラブとして対応する。
参加条件.
2016-17シーズンにB1・B2およびB3リーグへ参加するクラブは2015年3月31日時点でNBL・TKbjリーグ・NBDLのいずれかに所属するクラブから選ばれた。2017-18シーズン以降も、条件を変えたうえで新たに参加するクラブを募集する。
参入にあたっての基準は以下の通り。
2018-19シーズンについては、日本社会人バスケットボール連盟の設立に伴い、2017年11月に開催の「日本社会人バスケットボール選手権プレ大会」に出場したクラブを対象としてB3リーグへの参入審査を行う（ただし、和歌山トライアンズについては左記大会の出場有無に関わらず審査対象とする）。2019-20シーズン以後は、日本社会人バスケットボール連盟が推薦したクラブを対象としてB3昇格の審査を行うとしている。
2017-18シーズンより、翌年度シーズンのB1に昇格する場合の案件として、従来の成績面（上位2チームが自動昇格。3位はB1の16位との入れ替え戦）に加え、1試合平均の観客動員が1500人未満である場合はB1昇格権利を喪失（この場合でも次点チームの繰り上げはない）とするルールが定められた。
大会方式.
シーズン開催.
B1とB2の大会方式は以下の通り。
に、1～6番目を東地区、7～12番目を中地区、13～18番目を西地区とする。
以下の組み合わせで各クラブとも60試合のレギュラーシーズンを戦う。
2016-17シーズンは
で行われた。
放送・配信.
※2022年9月20日現在
協賛団体.
※2022年10月01日現在
選手.
選手契約および登録に関する概要
将来構想.
2021年7月1日、Bリーグが発足して10周年となる2026年シーズンに向けた将来構想のサイトが開設された。これは6月22日に発表されたもので、新しいBリーグの将来構想は国内プロスポーツ全体の発展を牽引することを目的とし、「毎試合満員」、「毎日Bリーグ開催」、「真のアリーナエンタメ」を目標とし、「国内外の有望な選手がプレーする高いレベルの環境」、「世界基準の競技力を誇り、国際大会でも活躍するクラブの誕生」を実現し、やがてNBAに次ぐ、世界第2位のリーグを目指している。
ビジョン.
リーグが長期的に成長し、関わる人々が幸せにする存在を目指すため、クラブが地域活動に投資できる経営力をつけることが不可欠。リーグの将来構想により、クラブは長期的視野で成長のための投資を行うことが可能となり、アリーナ計画の推進につながるとともに、地域活性や社会課題解決にも取り組みやすくなる。
現行の制度のもとでは、高いレベルで事業・競技を両立し順調に成長するクラブが現れる一方で、昇降格リスクがあるためチーム投資が優先されてしまい、事業投資がままならないクラブも多く存在する。新制度はより高いレベルで事業力・競技力の拮抗を図るための「基準の引き上げ」、事業投資ができる環境を整え安定的な成長を促すための「昇降格の撤廃」により、クラブがより一層、事業にフォーカスできる環境を作る。
フォーマット.
クラブが事業投資ができる環境を整え安定的な成長を促すため、新B1リーグは単年度の競技成績による昇降格を廃止し、エクスパンション型のリーグへ移行する。また新B1のクラブ数には上限がなく、基準を満たしたクラブは2027年以降も順次、参入が可能である。なお、2026年シーズン開幕時は原則最大18クラブを想定している。
こうした制度のもとで、クラブは長期的視野で成長のための投資を行うことが可能となり、アリーナ計画の推進につながるともに、地域活性や社会課題解決にも取り組みやすくなる。また、B1・B2とB3で分かれているリーグ運営法人を将来構想においては一本化し、新B1から新B3までが一体のプロリーグとして発展を目指す。
レギュレーション.
クラブが地域に貢献し、成長を続けるための要件は「入場者数」（事業の基盤）・「売上」（事業投資の裏付け）・「アリーナ」（成長の原動力）の3つであり、その基準を超えたクラブによる切磋琢磨で日本のバスケを盛り上げる。そして、その門戸は常に開いており、クラブがそれぞれの計画に沿って新B1を目指せるスタイルとなっている。
新B1ライセンスでは、売上基準が12億円に引き上げられるとともに（現行のB1は3億円）、新設アリーナ基準では、ハード面（スイートルームなど）、ソフト面（試合日設定など）の両方において、現行基準にない項目に加えて、また現行制度ではライセンス基準に含まれていない入場者数基準が新たに設けられる。
スケジュール.
新B1の入会審査は2024年から、新B2、新B3の入会審査は2025年から毎年実施。新Bリーグ開幕後も、上位のディビジョンに参入する可能性もある。
入会基準.
新B1だけではなく、新B2、新B3のクラブライセンス基準も引き上げる。新B3も完全プロリーグに移行し、新Bリーグ全体が事業力を高め、地域や競技に還元できる制度になる。
審査は段階的に行われ、段階によって、またNEW Bリーグ開幕前と開幕後によって審査基準が変動する項目がある。
入会後の審査.
入会後も毎年、入会時同様の基準に沿った審査を実施し、継続的な審査を行うことで、永続的に地域に貢献できるクラブとなれる仕組みを構築する。
また、複数年の基準未達があった場合には下位ディビジョンへの降格となる。
さらに、資金繰り等に重大な問題がある場合には3期または2期未達でなくても降格する場合もある。