広島原爆で被爆したアメリカ人

広島原爆で被爆したアメリカ人（ひろしまげんばくでひばくしたアメリカじん）は、1945年8月6日の広島市への原子爆弾投下で被爆したアメリカ人。
アメリカ政府は直接被爆したアメリカ人捕虜が10人いたと認定、日本の民間団体・歴史研究家の調査では12人いたとしている。朝日新聞社系のみ2014年現在直接被爆者を13人としているが内訳は不明。その他にもアメリカ政府は認定していないが、入市被爆したアメリカ人捕虜が10人、日系アメリカ人および日本国籍を取得したアメリカ系日本人にも被爆者はいる。本項では特に被爆したアメリカ人捕虜を中心に記載する。
沿革.
背景.
広島は、元々陸軍第5師団の拠点であり”軍都”として発展し、太平洋戦争末期には本土決戦に備え第2総軍司令部が置かれ、軍事的な拠点としての役割が強まっていた。
太平洋戦争時、連合国側の民間人は敵国人として集められ抑留されており、広島を含めた中国地方では三次の愛光保健園（現在の広島県三次市愛光保育所の敷地）に収容された。例えば、広島市内にあるのカトリック三篠教会では被爆時、フランス人院長は結核により入院、イギリス人とベルギー人の修道女は敵国人として愛光保健園へ送られ、フランス2・イタリア2・アイルランド1・日本2の計7人の修道女とドイツ人神父1人の編成だった。
広島が原爆投下の第一候補に選ばれた理由の一つに、当時市街地に捕虜収容所がないとアメリカ側に思われていたことが挙げられる。現在の広島市域では、第一次世界大戦後に似島に捕虜収容所（似島俘虜収容所）が設けられたことはあるが、太平洋戦争中には収容所はなかった。
しかし実際には、アメリカ人捕虜が存在していた。呉軍港空襲の最終局面である1945年7月28日、アメリカ側は榛名や利根などを撃沈したが、日本側もアメリカ軍機を撃墜し生き残った乗員を捕虜として捕らえた。以下、日本の民間団体や歴史研究家が取りまとめた当時の日本側の対応を示す。
こうして7月28日のみの戦闘で捕虜となった中国憲兵隊司令部に残る12人が被爆することになる。12人の乗員別内訳は以下のとおり（詳細は下記被爆者の項を参照）。
そして東京に移送され生き残った1人がB-24ロンサム・レディー号機長トーマス・カートライト少尉である。当時憲兵による取り調べに対してB-24タロア号の捕虜は広島に強力な新型爆弾が落とされると答えていて、他の捕虜はそのことを知らなかった。更に収監の間、捕虜どうしでの会話は禁止されていたため、被爆するまでそのことを知らなかった者がいたことになる。当時アメリカ人以外の連合国の捕虜は広島にはいなかった。
被爆.
1945年8月6日、広島市への原子爆弾投下。彼ら12人は広島城内にあった中国軍管区司令部・中国軍管区歩兵第一補充隊そして中国憲兵隊司令部の3箇所におり、複数の目撃証言によりほとんどが被爆当日に死亡したと考えられている。
有名な話として、相生橋そばに括りつけられたアメリカ人捕虜の死体の話がある。この人物は多くの日本人に死体として目撃されており、そして後の調査でB-24ロンサム・レディー号通信士ヒュー・アトキンソン軍曹（享年26）と確定している。
この捕虜の目撃情報は「被爆当日（あるいは翌7日）、逃げていたアメリカ人捕虜を相生橋そばの電柱に括りつけ口々に罵り投石し私刑した」という風説となり、広島原爆文献の古典である今堀誠二著『原水爆時代（上）』などに記載されたことを通して間違った事実が広まることになる。アトキンソンは電柱に括り付けられていたのを日本人により降ろされ荼毘に付され、後に原爆供養塔に遺骨が納められた。これとは別に、広島城でも同様に縛られたアメリカ人捕虜の話がある。
上の憲兵の話のように被爆当日に死亡しなかった人物もいる。B-24ロンサム・レディー号射撃手ラルフ・ニール二等軍曹とSB2C射撃手ノーマン・ブリセット海軍三等航空兵曹は宇品に送られたが、同年8月19日放射線の影響で陸軍船舶練習部附属病院で双方死亡した。2人の遺体は宇品憲兵隊隊長であった高橋太郎の命令で火葬され、陸軍病院近くに墓が建てられた。この時点で直接被爆者12人全員が死亡したことになる。
入市被爆したアメリカ人捕虜も存在する。同年8月8日八幡大空襲で日本側に撃墜されたB-29ニップ・クリッパー号の生き残った10人は、8月14日島根県美濃郡沖で救助され、8月15日（終戦日）益田駅から山口憲兵分隊、8月16日宇品に設けられていた中国憲兵隊臨時司令部に送られ、8月20日広島県向島にあった広島捕虜収容所向島分所へ送られた。この宇品に収監されていた時期が入市被爆したことになり、彼らの中には直接被爆した2人であるニールとブリセットを8月19日に看取ったものもいる。
検証.
アメリカ政府の見解は戦後しばらくの間「被爆したアメリカ人はいない」というものであった。日本側からすると相生橋のアメリカ人捕虜を多くの人が見ていたことから彼らの存在は早くから知られており、そしていろいろな情報・噂が錯綜し、捕虜の全体人数の把握に影響を及ぼした。その中で、マスコミによるスクープ、元広島女学院大学教授宇吹暁や地元歴史研究家森重昭らの尽力、そしてB-24ロンサム・レディー号機長トーマス・カートライト少尉の証言によって解明されていき、直接被爆した捕虜12人を断定した。
一方でアメリカ政府はその遺族に対し、終戦直後は「戦闘中日本上空で行方不明」と通達、翌1946年その中の何人かに「8月6日捕虜として日本に拘留中、戦死した」とGHQダグラス・マッカーサーがお悔やみ状を送っているものの、以降は対応していなかった。1983年初めて公的に被爆死した10人を認めることになるが、これ以外はアメリカ政府は認めていなかった。2016年、バラク・オバマ大統領の広島訪問時の演説で"a dozen Americans held prisoner（捕虜となっていた十数人の米国人）"に言及し、結果的にアメリカ政府は公的に10人以上いたことを認めたことになった。
以下に現在分かっている情報で大まかな沿革を記載する。
上記英文の翻訳。
1945年8月6日、原爆の日、広島で捕虜として命を落とした米陸軍航空隊と米海軍航空隊員に敬意を表し、追悼の意を表する。
（死亡した９名の所属、名前）
勇気、苦しみ、義務への献身によって、彼らはすべてのアメリカ人の心の中で卓越した地位を獲得した。彼らのヒロイズムは、永遠に続くべき道標である。
被爆者.
直接被爆.
以下、日本の民間団体・歴史研究家の調査で直接被爆にあったと断定されている人物と、同乗していた人物を挙げる。太字が被爆、"斜字"が捕虜になる前に死亡した人物。
入市被爆.
"斜字"が捕虜になる前に墜落死した人物。
日系アメリカ人被爆者.
捕虜以外にもアメリカ国籍の被爆者はいる。戦前期の広島県が「移民県」であったことを背景に、被爆当時の広島市には開戦以前に親戚への訪問や日本国内への進学を理由として来広し、開戦によりそのまま帰米不能となった多数の日系アメリカ人が在住し、被爆した。またアメリカ系日本人としては、日本人との結婚で日本国籍を取得したのち、開戦直前に帰国した夫に同行して広島に在住していたところ、警察当局による軟禁状態のもと被爆した女性（1974年死去）の例が知られている。
伝統に則し、日系アメリカ人被爆者の多くは正式な日本のしつけを受けるため、日本に滞在していた（家族に会うため一時的に帰国していた者もいた）。真珠湾攻撃以降、彼らがアメリカに帰国することはかなわず、実に幾千もの名もなきアメリカ市民が原爆の永遠の被害者となった。広島では、日系アメリカ人被爆者が原爆の恐怖を体験し、多くが命を失い、家族を亡くし、身体的、精神的に深い傷を負った。終戦後、1947年初頭から約1000人（うち4分の3が女性）のアメリカ人被爆者がアメリカ（主にカリフォルニアとハワイ）への再移住を開始した。1970年代前半、原爆投下から約30年後、アメリカ人ヒバクシャ（原爆後生き延びた者を日本語ではこう呼んでいる）は、アメリカ政府に無料の医療保障を求める積極的戦いを開始した。医療費無償化のためのこの戦いのリーダーの一人が、ミツオ・イノウエであった。彼は原爆被害者を救済するための戦いを自分自身の一生をかけた使命の一つとした。アメリカ人被爆者の多くが魅かれたのは、無料の医療保障の経済的側面だけでなく、それに象徴される、アメリカというるつぼの中の彼らの永続的居場所であった。最終的に日系人被爆者は、米国政府から無料の医療保障を受けることはできなかった。その最大の理由は、アメリカ国内の認識や見解が、放射能の影響、アメリカ人被爆者は市民ではなく敵国人であるということ、医療費の無料化または減額措置によって持ち上がるであろう経済に留まらない問題について、千差万別だったからである。アメリカ人被爆者の体験には、困難かつ度重なる暗い苦しみが潜んでいた。家族を奪われ重傷を負った、すべての被爆者の脳裏を離れない残酷な体験だけでなく、社会的疎外や国からの拒絶があった。アメリカ人被爆者らはアメリカを祖国と考えていたが、米国政府は被爆者らを敵国人と見なし、差別の対象となった。そのため数十年もの間、多くの被爆者就職や結婚に不利になるのを恐れて被爆者であることを隠し通した。1965年8月6日、広島の原爆の日、日系アメリカ人新聞の『羅府新報』および『加州毎日』に、「広島と長崎の全被爆者への呼びかけ」1という広告記事が掲載され、アメリカ人被爆者が団結する初期の一例が世間に公開された。アメリカ人被爆者コミュニティに変化が訪れ、1970年、ついに原爆被害者協会（CABS：Committee for A-Bomb Survivors）が設立された。このグループを介し、日系アメリカ人はようやく医療費の無料化とアメリカ政府からの認知を求める戦いに乗り出した。 相関関係があるとしても因果関係の有無は断定できなかったが、公民権運動の激化は、政府に医療保障を求める被爆者の戦いが始まる時期とちょうど重なった。アメリカ人被爆者は、彼らが期待したアメリカ政府からの賠償は受けらなかったが、結果的に日本政府からの支援を受け入れた。日本では1970年代まで、国籍に関わらず日本在住の全被爆者の医療費を無償とする法案が可決されていた。しかし、日本政府の医療保障を利用したアメリカ人被爆者はごく少数であった。
バラク・オバマの広島訪問に先駆け、2016年5月22日、米国広島・長崎原爆被爆者協会（ASA）のメンバー４人がリトル・トウキョウの高野山米国別院に集まり会見を開いた。ASAに拠ると、アメリカにはおよそ1000人の被爆者がいて、その多くが西海岸とハワイに暮らしているとされる。