ジェネリック家電

ジェネリック家電（ジェネリックかでん）とは、大手家電メーカーの一世代前の技術を利用しながら搭載する機能を絞って低価格を実現した日本製の家電商品。
ジェネリック（Generic）は英語で「一般的な」「ブランドにとらわれない」という意味で、ジェネリック医薬品になぞらえた造語だが、主成分が新薬と同一の医薬品であるジェネリック医薬品とは、大手メーカー品より機能を絞り低価格を実現している点で意味が異なる。
もともとの定義.
日本国内の大手電機8社以外の優秀な準大手・中堅メーカー製品が、中国製・韓国製の製品と一緒に「B級家電」と呼ばれていたことに反感を持ったライターの近兼拓史が、大手に劣らぬ高品質低価格の日本中小優良家電と、中韓家電を明確に分けるために提唱した新語で、集英社『週刊プレイボーイ』2013年4月1日発売号の特集「ジェネリック家電で新生活をレベルアップ」が初出である。同2013年10月には「ジェネリック家電推進委員会」によって「ジェネリック家電製品大賞」が設立され、優秀な製品が毎年『週刊プレイボーイ』誌上などで公表されている。同会は2015年9月28日に非営利の業界団体「一般社団法人ジェネリック家電推進委員会」として設立され、近兼拓史を代表理事とし、ジェネリック家電製品大賞を創設した。
近兼は日本製（メイドインジャパン）でも水準が高くアフターサポートが良いことが条件だとしている。
背景.
ジェネリック家電の台頭には、「機能はシンプルで、価格は安い方がいい」という消費者のニーズが置き去りにされてきたことが背景にある。
大手家電メーカーは商品開発のサイクルは短く、一世代前の部品や技術などを安くジェネリック家電メーカーに売却する。ジェネリック家電メーカーはそれらを使用することで安価な製品を作るため、品質に問題がないとされる。ジェネリック家電メーカーは大手メーカー以上に客のニーズを徹底的に調査し、付加機能の可否、コスト削減を行うことで顧客の要求に応える。
ジェネリック家電メーカーでは定年やリストラなどで大手メーカーを退職した技術者を即戦力として雇用し、開発に関するノウハウを短期間で取得している。例として、アイリスオーヤマではパナソニックやシャープなどの大手メーカー出身の技術者を採用し、開発センターを立ち上げている。そのため大手メーカーと技術的には遜色なく、また大手メーカーの弱点も知り尽くしているがゆえ、別角度からの製品開発が可能である。
日本の大手家電メーカーの製品は「ガラパゴス携帯」という言葉に代表されるように、技術力を誇示するあまり多機能に走りすぎた結果、ユーザーにとっては使いにくくなり、海外ではむしろ評価を下げていた。ジェネリック家電メーカーの多くは、品質は大手クラスを維持しつつ機能を絞ることで、低価格と使いやすさを実現して国内外で評価された。オーブンレンジに例をとれば、無駄な機能を削除することで約10分の1の価格を実現している。
2013年秋に「A-PRICE」を運営するMOAが販売したMAXZEN 32V型液晶テレビは、映像の表示に関しては大手メーカー製品並みながら、機能を絞ることで3万円を切る価格を実現し、月に10億円以上の売上げがあった時期があった。2016年7月には楽天市場の液晶テレビカテゴリの月間売上ランキングでも、同社のテレビが長期間にわたり上位入賞し、2016年上半期ランキングでも6位に入賞するなど、コストパフォーマンスの良さで市場に受け、大手ブランドに対しジェネリック家電が十分通用することを証明した。
扇風機などの一部の製品ではすでに大手のメーカーを抑えて、ジェネリック家電メーカーの製品が国内のトップクラスのシェアを占めている。また、カセットテープやCDの音楽をメモリーカードなどにダビングしまとめることができるラジカセなど、大手では販売が終了したが特定層に需要があるニッチ商品の開発も行っている。こうした動きを見て、大手メーカーの一部でも低価格の製品を売り出す動きが出てきた。
あるメーカーでは販路を拡大できた理由の一つとして、メイドインジャパンの信頼性と安全性を前面に打ち出した点にあるとする。独自の安全基準を設け、1万時間以上使用し続けてもトラブルが生じないかなど、耐久試験などを行っている。またコールセンターを設置してアフターサービスを充実させ、古い商品の部品をストックして修理依頼にも万全に対応できる体制を整えた。
定義の拡大.
しかし、「ノーブランド品で廉価かつ比較的高品質な家電」全般を指しても使われるようになり、競合の激しい大手家電量販店が利益率を上げるため、大手ブランド品以外の商品の積極的な仕入れを行い始め、タブレット端末、カーナビゲーションなどのデジタル家電分野で中国製ジェネリック家電が急増する。
2010年代の家電業界は日本製の減少にとどまらず、日本メーカー自体が急激に存在感を無くした。マーケティング研究者の永井竜之介は、「『海外のものづくりは雑』『特に中国はいい加減』という認識は、短サイクルで回す加点型の短期目標の一部分を切り取った近視眼的な解釈にすぎない」、「ひとりの消費者として、海外へ行ったときに周りを意識して見てみれば、愕然とするほどにメイド・イン・ジャパンの存在が薄れていることに気づくはずだ。ホテルの客室でも、知人宅でも、家電売り場でも、日本の家電メーカーの姿はもうほとんど見られない。」と述べている。