無駄な医療

無駄な医療（むだないりょう、）、過剰利用（かじょうりよう、）、濃厚診療（のうこうしんりょう）とは、適切な量や費用を超えている医療をさす。過剰医療を招く原因には、医療機関への診療報酬を出来高払い制とし、かつ医療費が公的・民間医療保険により補償されるという事情が関係している。このような制度の下では、医師と患者は、医療費や受診を抑えるという動機は働かない。ただし「どこからが無駄か」「どの程度からが過剰か」を判断することは別途の課題である。
似たものに過剰治療（かじょうちりょう、）があり、不必要な医学的介入（治療）を指す。過剰治療は、それを行っても症状にほとんど改善は現れない。また過剰診断とは、患者にとって症状がなく無害な状態に病名診断を下すことであり、これにより過剰治療がまねかれる。
2011年よりアメリカ合衆国では、不要であるばかりか有害である治療介入の一覧を示すChoosing Wisely（賢い選択）キャンペーンが始まったり、2013年のG8認知症サミットでは、イギリスが国家戦略として、死亡の増加につながる不要な抗精神病薬の使用を低減してきたことを報告し、日本でも、不要であるのに処方されている風邪薬を保険適用から外すことを検討するなど、無駄な医療への関心が集まっている
背景.
過剰医療の研究は、1970-80年代のによる研究
が先駆けである。彼は受給できる医療が、臨床的必要性ではなく市民の居住地域に関係すると報告した。
過剰医療により、患者は無用な合併症リスクに晒されることとなるが（医原病）、しかし医療提供者（医師や医療機関）は、出来高払い制度であれば過剰治療により更なる収入を得ることができる。出来高払い制度は過剰医療を行うことに大きな動機を与える。
米国の医療は1人あたり医療支出が世界で最も高く、医療支出が高額となる最たる理由に過剰医療が挙げられている。『ニューヨーク・タイムズ』は「米国は慢性的な過剰医療の国である」と述べている。米国における医療の30%は、患者に明確な利益をもたらさない不要な医療であると推定されている。
殆どの医師は、臨床検査が行われすぎていることを認識しているが、しかし「臨床検査が過剰に行われている可能性について、その検討を説得するのは依然として困難である」とされている。
こうした背景にて、Choosing Wisely（賢い選択）キャンペーンが2011年には始まったが、これはが創設したによるものである。60以上のアメリカの専門機関が、不要で無駄であるばかりでなく、有害でさえありえるような治療介入を、2014年末までに一覧にする。
2009年にもイギリス政府は、年間約14万人の認知症患者が不要な抗精神病薬を処方され、毎年約1800人の死亡につながっているという報告をもとに、その使用の削減を国家戦略としており、2006年の約17%の使用率を、5年後の2011年には約7%まで減らしてきたことを認知症G8サミットにて報告している。
日本でも、2010年に厚生労働省が、うつ病などに対して安易に大量処方を行う薬漬け医療や、それによっておこる過量服薬事故に対する対策を開始している。こうした問題はたびたび報道されてきた。2014年6月に発売されたChoosing Wiselyを紹介している『絶対に受けたくない無駄な医療』という書籍が1か月で3刷りとなり、7月の社会保障制度改革推進会議では、風邪薬を保険適用から外すことを検討するなど、無駄な医療へと関心が集まっている
2014年に"BMJ"（英国医学雑誌）でも、「医師たちは世界中の有害な医療の過剰使用を減らせるか？」といった記事にて、各国の取り組みを紹介している。オランダはアメリカと同様のキャンペーンを持ち、イギリスは英国国立医療技術評価機構（NICE）が治療の費用と効果の根拠を精査しているし、イタリアでは国家による「スロー医学」の取り組みの一環として「より多くは、良いということではない」キャンペーンを実施し、ドイツや日本ではまだ計画段階である。
要因.
過剰医療をまねく理由には、医師側の便益、患者側の希望、不適切な経済的要因、医療制度、ビジネス的の圧力、マスメディア、意識の欠如、防衛医療などが挙げられる。
保険制度および出来高払い制度.
患者の医療費が公的・民間医療保険で担われ、かつ医師の診療報酬が出来高払い制度である場合、治療費用を検討する動機が医師にも患者にも働かないため、無駄な医療を行うことに貢献することとなる。
画像診断.
画像診断の過剰使用は、重要でない事象を病気と診断する過剰診断につながるとされる。X線やCTといった画像診断の過剰使用によって、患者への医療が向上することはほとんどない。は、カナダの医療における画像診断の30%は不要なものであると推定している。米国放射線医学会(ACR)、王立放射線医学会(RCR)、WHOなどの団体は「妥当な基準」を策定している。
日本の医療においてはCTおよびMRIの設置台数の多さが指摘されており、人口あたりの台数は共にOECD各国中1位であった。ランセットには、日本は世界で最も年間の医療被曝が多いとする論文が掲載された。
医師自身への受診紹介.
過剰医療をまねく理由の一つに、医師自身への受診紹介があるとされる。
複数の研究では、非放射線科医は、放射線設備の使用から収入が得られ、かつ自己への受診紹介が可能な場合、彼らは不必要な画像診断をより行う傾向にあるとされた。米国における画像診断増加の主な要因は、非放射線科医による自己参照行為に起因するとされる。米国ではこのような行為により、2004年で160億米ドルの年間医療費を発生させていると推定されている。
防衛医療.
医師は自身を医療訴訟から守るため、臨床的には不必要・有益性が少ない検査を実施する傾向がある。防衛医療の拡大は医療費を増加させ、2008年の米国医療費（2.3兆米ドル）の2.8%を占めると試算された。
削減方法.
医師に、この処置や検査は必要か、その副作用などのリスクは何か、他の簡単なまた安全な方法はあるか、未処置ではどうなるか、費用はどれくらいになるかを質問するという「5つの質問」ポスターは、すでにアメリカの一部の診療所に貼られている。
医療技術評価.
医療技術評価においては、治療手法について「医学的効果」と「経済的費用」の両面から評価が行われる。
自己負担額の設定.
日本の医療扶助制度は、公費負担医療でありながら出来高払い制度を取っているため、過剰医療が指摘されている。
Choosing Wisely キャンペーン.
Choosing Wisely（賢い選択）キャンペーンは、が創設したにより2011年から展開された運動である。患者と医師に対して過剰医療についての情報を提供することで、医師と患者との関係を密にし、患者中心医療の推進を目的としている。
このキャンペーンにおいて、ABIM財団はそれぞれの分野学会に対し、各分野において過剰医療を行わないための推奨事項を5項目挙げるよう依頼した。各学会よりもたらされた勧告「Five Things Physicians and Patients Should Question（医師と患者が問い直すべき5つの項目）」の一覧はABIM財団のサイトに掲載されている。
またカナダにおいてはChoosing Wisely Canadaとして、カナダ医師会が主導している。