やさしい日本語

やさしい日本語（やさしいにほんご、）とは、簡易な表現を用いる、文の構造を簡単にする、漢字にふりがなを振るなどして、子どもや日本語に不慣れな外国人にもわかりやすくした日本語である。
減災のための「やさしい日本語」.
1995年（平成7年）の阪神・淡路大震災では、多くの在日外国人も被災したが、その後の調査で避難所やライフラインの情報を理解できずに、困難な状況に置かれていたことが判明した。在日外国人の母語は様々であり、災害が起こった時、すぐに多言語に翻訳するのは非常に困難である。
そこで弘前大学の佐藤和之らは、旧日本語能力試験3級程度の日本語（小学校3年生の学校文法）で理解できる、吟味した簡潔な日本語「やさしい日本語」を研究、考案した。
1999年（平成11年）3月、弘前大学社会言語学研究室のウェブサイトは、やさしい日本語で、災害や避難を伝える具体的な案文や地図をまとめた「災害が起こったときに外国人を助けるためのマニュアル（弘前版）」を公開した。このマニュアルは、地名等入れ替えることで、全国どこでも使えるよう配慮されている。
2005年（平成17年）、2013年（平成25年）と増補改訂され、。この他、やさしい日本語を解説したパンフレットや、作成ガイドラインがダウンロード印刷できる様、無償提供されている。
2016年（平成28年）には、災害発生から72時間以上経過した場面で、生活情報に必要な用語をテーマに計約7600語を収録した『やさしい日本語用字用語辞典』を作成、無料公開した。
共通言語としての「やさしい日本語」.
2019年12月現在の日本に在留する外国人の数はおよそ30年前の3倍余りにも増えているが、2008年の時点で独立行政法人国立国語研究所の日本語教育基盤情報センターが定住外国人を対象に行った「生活のための日本語」全国調査によれば、定住外国人にとっての「日常生活に困らない言語」として「日本語」を上げた割合が62.6％であったのに対して、｢英語」は44.0％であった。庵功雄らの研究グループは、これから日本社会を支えるのに必要不可欠になっていく外国人移住者に「補償教育（compensatory education）」が必要であるとし、日本人側も外国人に一方的な日本語習得を求めるのではなく、調整過程で最低限の「やさしい日本語」を共通言語とすることを提唱している。
2010年、地域日本語教室向けのテキストとして『日本語これだけ!』が出版。執筆陣は各地で講演・ワークショップを行っている。
出入国在留管理庁と文化庁は、2020年（令和2年）8月、「在留支援のためのやさしい日本語ガイドライン」を発表した。これはやさしい日本語の中でも、特に書き言葉に焦点を当てたガイドラインである。
医療現場における「やさしい日本語」を実践するためのコツとしては、10のポイントが紹介されている。
活用例.
現在、日本全国の各自治体や様々な団体・コミュニティFMなどが、外国人向けの情報誌や、防災マニュアルなどに「やさしい日本語」を利用している。
日本放送協会（NHK）報道局では、2012年（平成24年）4月1日から、やさしい日本語を用いた公開実験ウェブサイト「NEWS WEB EASY」を立ち上げ、NHKニュースの提供を始めた。これには、日本だけでなく、世界からも好意的な反応があったという。　
NTTドコモは、2015年（平成27年）9月10日から、災害情報を配信するエリアメールを「やさしい日本語」に対応、設定できるようにした。