井門グループ

井門グループ（いもんグループ）は、リテール及び不動産企業グループ。月賦百貨店 株式会社大丸百貨店（井門大丸、ライフアップ大丸百貨店）を発祥とする。
概要.
大丸百貨店は、愛媛県出身の井門富士逸が1922年（大正11年）に東京・品川で興した大丸商会を起源とし、東京・大井町を本拠に、首都圏に15店舗を展開。最盛期、従業員数は2,000人を数えた。
1954年（昭和29年）、東京駅八重洲口に大阪から大丸（下村大丸）が進出した際に「名前の競合」が問題になり、二社間で協議が持たれた。その結果、百貨店の（下村）大丸には百貨店をつけず「大丸」、月賦百貨店である（井門）大丸には百貨店をつけ「大丸百貨店」と呼称することが取り決められた。商標マークは、（下村）大丸と全く異り、二重丸に大の字で、「大」の字は丸みを帯びた書体で髭は無かった。広告宣伝においては「ライフアップ」（分割払いでの生活の向上）というキャッチフレーズを付し、一線を画していた。
1968年（昭和43年）には、東京12チャンネル（現：テレビ東京）「おいろけ寄席」(平日：23:00～)の単独スポンサーとして、ケーシー高峰をCMに起用したことで話題になった。しかし、一般には（下村）大丸と混同されることが多く、「ニセモノの大丸」という負のイメージを払拭することができなかった。
1970年代以降は、ダイエーなどのGMSの台頭により、主力である耐久消費財（家電品、家具）の低価格化が進み、売上が伸び悩んだ。同じ月賦百貨店の丸井では、ヤング、ニューファミリー層にターゲットを絞りファッションに注力、「げっぷ」を連想する月賦を「クレジット」という国際的な呼称に改め、顧客をカード会員化して行ったのに対し、同業他社のミドリヤ、丸興は遅れを取り、それぞれセゾングループ、ダイエーグループに飲み込まれ、再編により、リテールを廃止し、クレジット業務に専業化していくことになった。大丸百貨店は、専門店化により、リテール業態での生き残りの道を選択した。
1972年（昭和47年）、渋谷店（道玄坂）を高級インテリアの専門店「インテリア井門渋谷」にリニューアル、別会社化した。
1983年（昭和58年）1月19日、大丸百貨店は社名変更により「井門エンタープライズ」と改称の上、家電量販店のラオックスのフランチャイズチェーンとして、大井、武蔵小山、大山、川崎、伊勢佐木町店等を順次業態転換していった。当初は全店舗をラオックスに転換したうえで会社ごと合併する計画であったが、井門の店舗の多くが3,000m2前後と大きく、ラオックスだけでは建物全体を使えなかったため、家具の「インテリア井門」、宝飾の「ジュエリー井門」を併設する形をとることにした。後に井門とラオックス両社の相違から、それぞれ別会社として存続の道を歩むことになった。
一方で同年には紳士服チェーンの坂善商事とも業務提携を行い、蒲田店を「坂善大丸」としてリニューアルした。
このように、立地や店舗規模に併せ、異なる業種の専門店を展開を行ってきたが、2000年以降は、ビックカメラやユニクロ等の新興専門店チェーンが台頭し、売上も頭打ちになっていった。
2013年の時点で、ラオックス井門は武蔵小山のみ、インテリア井門も武蔵小山の1フロアと小岩のみ、となっていたが2019年までにすべて閉店。坂善との業務提携も終了し、蒲田店は坂善が直営化したうえで建物を賃貸する形となった。
以後はビル活用ノウハウを活かし現在では不動産業がグループの柱となっている。全国主要都市のビルを取得し、リニューアルした上、大手企業などに賃貸している例は枚挙に暇が無い。また、レストランやボウリング場などを運営している系列会社も存在する。しかし、リテールを完全撤退したわけではなく、省スペースで利益の大きいジュエリーに加え、富士逸の孫である義博とその弟の憲俊が趣味としている鉄道模型店およびメーカー「Models IMON」を立ち上げて、ニッチ市場に注目したチェーン展開しており、非常に独特な存在になっている。
グループ企業.
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