APT攻撃

APT攻撃（APTこうげき、英：、持続的標的型攻撃）はサイバー攻撃の一分類であり、標的型攻撃のうち「発展した／高度な（Advanced）」「持続的な／執拗な（Persistent）」「脅威（Threat）」の略語で長期間にわたりターゲットを分析して攻撃する緻密なハッキング手法。「ターゲット型攻撃(APT)」とも訳される。
独立行政法人 情報通信研究機構（NICT）のサイバー攻撃対策総合研究センター（CYREC）では「特定の相手に狙いを定め、その相手に適合した方法・手段を適宜用いて侵入・潜伏し、数か月から数年にわたって継続するサイバー攻撃」としている。世界のセキュリティー業界では、組織名不明のクラッカー組織を見つけると、イランに拠点を置くハッカー組織APT33、ロシアのAPT29、北朝鮮のAPT38のように「APT＋数字」で名前を付ける。
経緯.
特定の組織内の情報を窃取するためのコンピュータウイルスやマルウェアが標的型脅威（）と分類され、これらを用いるサイバー攻撃が標的型攻撃と呼ばれるようになり、無差別に行われる他のサイバー攻撃と区別していた。
2005年7月には、標的型攻撃の中でも、高度な技術を駆使するものについての警告がイギリスのとアメリカのから発行された
。ただし、当時はまだAPT（Advanced Persistent Threat）という用語は用いていなかった。
最初にAPT（Advanced Persistent Threat）という用語を用いたのは、2006年、アメリカ空軍においてであったという。
正体不明の敵による攻撃について論じる際に、この用語は適していたという
今日、APT攻撃は、標的型攻撃の中で区別されるようになっている
。
2010年1月、Googleの中国拠点等において発生した「オーロラ作戦（）」という一連の攻撃事件が話題になった
2010年6月、中東の原子力施設を狙った「スタックスネット（）」というコンピュータワームが発見された。
2010年12月に独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）から内容的にAPT攻撃についてのレポートが公開された
2013年4月に独立行政法人 情報通信研究機構（NICT）が設立した「サイバー攻撃対策総合研究センター（CYREC）」の設立理由の筆頭に、このAPT攻撃が記述されている
攻撃プロセス.
攻撃プロセスは、次のように整理できる
緩和戦略.
イントラネットの設計・構築・運用管理において、多層防御を行う必要がある
組織内にCSIRT（Computer Security Incident Response Team）を編成し、運営する。