愛の葉Girls

愛の葉Girls（えのはガールズ）は、2012年12月3日から2019年12月22日まで、愛媛県松山市を拠点に活動していた日本のローカルアイドルグループである。
関連ユニットについても本記事で扱う。
所属事務所は、2018年6月1日から愛媛県を中心に事業を行うイベント会社のフィールド愛の和となっていた。
概要.
2012年12月3日に『「愛」媛の「葉」っぱ役になりたい！』『農業に光を照らしたい』という思いからデビュー。日本の農業の魅力を全国の皆さんに伝え、1人でも多くの人に日本の農業の魅力を知ってもらうため【歌って】【踊って】【耕す】農業発信ガールズユニット。アイドルが農園で実際に土をいじることで、農業に興味ない世代に関心をひかせ、泥ん子普及でイジメ撲滅を目指すとしている。
愛媛県を拠点に活躍する舞台プロデューサーの佐々木貴浩が代表を務め、 体力作りはスタッフとして元愛媛マンダリンパイレーツ選手の山下太一が担当。
2015年7月22日には派生グループ『愛の葉〜宇和島牛鬼ガールズ』略して『uuガールズ』が誕生。宇和島市を拠点に南予の魅力、観光特産品を全国へ発信しているほか、同年11月14日には第3のグループ結成に向けてメンバー募集を開始。2016年3月に行われたオーディションで11名が研修生として選出された。
メンバー.
組織の変更を繰り返し、現在に至っている。現在は「愛の葉ガールズ」（表中E）、「愛の葉タレント」（表中ET）の2ユニットが存在している。過去には、「愛の葉ガールズ」のグループ内ユニットとして「Leaf」（お姉さんチーム）（表中EL）、ソロとして活動する「しょこら」（表中EC）及び、宇和島市を拠点とした「uuガールズ（愛の葉宇和島牛鬼ガールズ）」（表記U）、研究生の「愛の葉ガールズAnge」（表中EA）、等も存在していたが、活動終了もしくは、ユニットとしては消滅した。なおR表記は練習生。
メンバー内表記順は正規生初回昇格順。
メンバーの死去と遺族による訴訟.
週刊文春が2018年5月19日、3月に死去した大本萌景が、アイドル活動と高校生活の両立で悩み、事務所から受けた対応が死去の原因との母親の主張を「母親が告白」と銘打って報じた。報道によると、萌景は、事務所に芸能活動を辞める相談をしたところ、それまでの通信制から全日制高校への進学を勧められ、事務所から費用を借りて進学費用に充てることとなった。母親は、この条件での進学とアイドル活動継続に同意した。しかし、2018年3月20日に2人が事務所を訪問して説明すると、経理担当者は「なぜこのタイミングで辞めることも考えるのか」と述べ、そのような態度では学費を貸せないと応じた。結局、萌景は進学を断念する。その翌日の昼、自宅にて首吊り自殺で発見される。遺書などは残っておらず、警察も事件性なしと発表。
5月23日、事務所サイドは公式ホームページを通じて「進学費用の一部を既に貸し出しているが返済されていない」「事実ではないことがまるで事実であるかのように書かれている」と反論。報道が原因で起きた業務妨害や脅迫に対して法的手続をとる準備を進めていること、愛の葉Girlsを他社に移籍させ6月1日より活動を再開することを表明した。
第1訴訟.
萌景の遺族は、10月11日に記者会見を開き、自殺は所属会社「Hプロジェクト」によるパワハラや苛酷な労働環境で精神的に追い詰められたためとして、代表取締役らに計約9200万円の損害賠償を求める訴訟を提起することを表明し、翌12日に提訴した（第1訴訟）。この訴訟提起にあたっては、日本で初めて「リーガルファンディング」として裁判費用・弁護士費用が集められたため話題となった。
2022年6月9日、東京地方裁判所は、「本件グループを辞めるなら違約金1億円を支払えという趣旨の発言をしたとの事実は認められない」「高校進学費用12万円の留保についても、原告○○〔萌景の母親〕の相談内容を踏まえ、同人の了承の下で行ったものであり、指導の範疇を超えるものとまでいうことはできない」「本件一連の行為……全体を通してみても、……これらの行為が萌景を自死に至らしめる違法行為又は安全配慮義務違反に該当するものとは認められない」として請求を棄却した（判決文）。遺族側は控訴したが、同年12月21日、東京高裁は控訴を棄却した（判決文）。遺族からの上告等がなかったため、第1訴訟は請求棄却で確定し、終結した。
事務所側の弁護士は、「提訴時にリーガルファンディングも合わせて大々的に記者会見をしたことで、悪徳事務所対かわいそうな女の子という構図がメディアによっても作られてしまったところはあると思う。遺族側の主張に沿った形で多くの報道がされたことは非常に残念だった」とコメントした。
第2訴訟.
第1訴訟については、移籍先の事務所（フィールド愛の和）も被告とされていた。そのため、移籍先事務所が、遺族及び遺族の弁護士に対して反訴を提起し、不当訴訟提起・名誉毀損・信用毀損を理由とする損害賠償を請求した（第2訴訟）。これについては、遺族側が第1訴訟のうち、移籍先事務所への請求を取り下げたため、移籍先事務所も第2訴訟を取り下げ、終結した。
第3訴訟.
遺族側は、メンバーが労働基準法上の労働者に該当するとし、さらに1日あたり8時間従事したとして、販売応援業務での既払報酬と労働基準法における最低賃金（最低賃金×8時間×労働日数）との差額約8万8000円を支払うようHプロジェクトに請求した訴訟も起こした（第3訴訟）。それに対して事務所側は、メンバーの労働者性を争うとともに、仮に労基法上の労働者であったとしても1日8時間にわたって販売応援を行い続けた事実はないため、最低賃金×労働時間は既払報酬を超えないと主張した。
2021年9月7日、東京地裁は遺族側の請求を棄却。佐藤卓裁判官は「地産地消フェア」について「元気に声を出して特産物をPRするなど売り場を盛り上げる応援で、販売活動ではない」と労働性を否定、参加も強制ではなく「労働基準法上の労働者には当たらない」として最低賃金は適用されないと判断した。2022年2月16日、東京高裁は控訴を棄却。遺族側は上告したが、2022年9月7日、最高裁判所が遺族側の上告を棄却し、第3訴訟は請求棄却で確定し、終結した。
第4訴訟.
萌景の所属会社であったHプロジェクトと同社長は、第1訴訟提起にあたって遺族らが行った記者会見で虚偽の内容を公表され名誉を傷つけられたとして、遺族及び遺族の弁護士ら9者（日本エンターテイナーライツ協会、一般社団法人リーガルファンディング、遺族弁護士5名、萌景の母、萌景の義父の計9者）に対して計約3600万円の損害賠償を求める訴訟を東京地裁に提起した（第4訴訟）。
2023年2月28日、東京地裁は、記者会見による名誉毀損の成立を認め、被告9者に対して、会社側へ385万円と社長個人へ165万円を連帯して支払うよう命じた。ほか、萌景の母のツイートと遺族弁護士のツイートによって、社長個人への名誉毀損が成立するとして、それぞれに対して6万円と11万円の損害賠償が命じられた。