日本におけるカトリック教会

この項目では日本におけるカトリック教会（にっぽん、にほんにおけるカトリックきょうかい）について概説する。
歴史.
キリスト教（カトリック）は、日本に1549年、イエズス会宣教師のフランシスコ・ザビエルによって初めて伝えられ、キリシタンやキリシタン大名が増加した。その後、江戸時代には禁教となり弾圧されたが、一部の者は『隠れキリシタン』として、密かに信仰を受け継ぎ、幕末の1865年に長崎の大浦天主堂での「カトリック信徒発見」と、1873年の明治政府による禁教令撤廃で、再び宣教が行われるようになった。
統計.
毎年夏に前年12月現在の集計（『カトリック教会現勢』）が取りまとめられてカトリック中央協議会から発表されるが、2019年12月現在の集計では、日本のカトリック教会の信者数は43万7,607人（聖職者・修道者・神学生を除く平信徒数は43万1070人）。日本の人口比では約0.343%と社会的少数者であるが、このうち長崎県（長崎大司教区）では隠れキリシタンの子孫が多くいた歴史的経緯もあり、人口の4.368%と突出して多い。その中でも佐世保市の黒島（約450人の島民の8割） 、平戸市民（2019年で人口約36000人のうち、カトリック信者は10%以上の約4600人）や五島列島の島民における信者の割合が高い（2016年で五島列島の総人口の約14.6%、新上五島町内では信者が総人口の約25%を占めている）。また、信者数の絶対数は減少傾向にあるが、それ以上に日本の人口減少が大きいため、結果として人口比ではほとんど変わらない傾向にある。
日本国内には961のカトリック教会、746の修道院があり、これらが41の医療施設、639の社会福祉施設、833の教育施設（ミッションスクール、特別支援学校等）を運営する（いずれも2019年12月現在）。
文化庁『宗教年鑑』平成29年版によると、日本のカトリック教会の信者数は44万1107人（これは2016年の集計値と一致する）で、日本においてキリスト教主流派およびキリスト教系新宗教すべてを含むキリスト教系教団の中では最大勢力とみられるが、日本の宗教教団全体では天照皇大神宮教（47万9067人）、生長の家（45万9531人）、円応教（44万9090人）など日本発祥の新宗教を下回る教勢に留まる。
教区概要.
日本には16の教区（司教区）が置かれ、それぞれ司教が教区長を務める。このうち東京教区、大阪教区、長崎教区の3か所は大司教が教区長を務める大司教区となっており、同時に複数の教区を統括する教会管区となっている。またカトリック教会では、宗教法人法上の宗教法人格を持つのは各教区であり、個々の教会は法人格を持たない。司教座の置かれる教会は「司教座聖堂（カテドラル）」と呼ばれ、その所在する都市名（都道府県名ではない。東京以外は市町村名）が教区名となる。
各教区長を務める大司教や司教（教区管理者を任じられている名誉司教も含む）および教区長を補佐する協働司教や補佐司教は「カトリック新教会法」に基づいて組織された日本カトリック司教協議会に所属し、日本国内での横の連携を図っている。日本カトリック司教協議会とは「カトリック新教会法」第447条〜第459条に定められたカトリック教会の常設組織として、日本におけるカトリック教会の全国的な共通の事柄について協議し、時代に適合した活動を促進することを目的として設置された組織である。日本のすべての教区司教、協働司教、補佐司教、およびローマ使徒座または司教協議会より委託された特別の任務をもつ名義司教で構成される。カトリック中央協議会はこの運営・活動のためのよりよい奉仕をはかることを目的とした、いわば「実働部隊」である。
教区別詳細.
各教区とそれぞれの司教座聖堂、司教（2022年4月現在）、管轄都道府県、小教区数及び信徒数（いずれも2017年末時点）は次のとおり。
教区の変遷.
脚注が別途ないものは「カトリック中央協議会」の記載にもとづく。
日本で活動する主な修道会.
日本国内には891の修道会・修道院があるが、その中の一部を示す。
男子修道会.
など多数
女子修道会.
など多数