長沼スクール

長沼スクール（ながぬまスクール）は1948年に創設された日本語学校である。1948年から2009年3月は「財団法人言語文化研究所附属東京日本語学校」として、その後法人格変更に伴い、2009年4月からは「学校法人長沼スクール」となった。長沼スクール創立者の長沼直兄は1923年から在日米国大使館の日本語教官であったが、学習者たちの間でその教室は長沼スクール(The NAGANUMA School)と呼ばれていた。2009年の「学校法人長沼スクール」で初めてその愛称が正式名称となった。東京都渋谷区南平台町16-26にある。
「財団法人言語文化研究所附属東京日本語学校」時代.
『標準日本語讀本』（ナガヌマ・リーダー）.
長沼直兄は、1923年に米国大使館の日本語教官となり、米陸海軍の将校は長沼直兄による教育プログラムで日本語を学んだ。長沼直兄は、彼らに対する実践の中から『標準日本語讀本』(全七巻 1931－34)を完成し、教科書として使用した。米軍は戦争中、本国で上記の教科書や教材を無断で複製、使用していた。戦後、彼らは長沼直兄にこのことを詫びて、その埋め合わせに教科書の改訂版やその附属教材の作成費用を支援すると約束した。これを受けて、1948年には『改訂標準日本語讀本] 巻一〜八』が完成、1950年には附属教材も完備して開拓社より市販されるようになった<。この教科書は、日本事情・平安時代や江戸時代の文化・落語・笑い話なども扱われており、内容、文体の豊かさが特長である学習者はこの教科書を「ナガヌマ・リーダー」と呼んでいたこれを使って日本語学習をしたドナルド・キーンも｢これは教科書として傑作です。｣と評価している。
教育法「ナガヌマ・メソッド」.
東京日本語学校は、「ナガヌマ・メソッド」と呼ばれる教授法を取り入れている。
創立者の長沼直兄が開発した「修正直接法」（通称：ナガヌマ・メソッド）は、(a)媒介語の使用を排除せず、(b)導入や定着練習で「問答法」という発話を促進するための指導技法を用いて、日本語の会話力を伸ばそうとするものである。具体的には；
日本語教師養成講習会.
1950年8月、日本語教師を目指す人を対象に、「第1回日本語教師養成講習会」が軽井沢分校で開校された。講師は長沼直兄で、受講者は12名であった。この会は1985年まで続けられ、日本語教師養成を目的とする講習会はこの時期これが唯一のもので、ここから多くの日本語教師が巣立った。この講習会はその後、対象者を現職の日本語教師に変更し、指導法や教材作成法についての知識と技能のブラッシュアップを目的に、「夏季集中セミナー」として「学校法人長沼スクール」となった現在も受け継がれている。
日本語教師連盟と『たより』.
1954年、日本語教師養成講習会の出身者らによる日本語教師連盟が発足し、機関誌『たより』が始まった。この連盟は当時、東京日本語学校内に本部事務所を置き､活動していた。翌年には参加者70名を集めて第1回研究会が開かれ、さらに京浜地方会員の懇親会が催されるなど、当初から連盟会員の交流の場として活発であった。この連盟は、1962年に日本語教育学会ができるまで、日本で唯一の日本語教師の研鑽・情報交換の場であり、教育実践と研究活動としては、戦後日本で最も早く行われたものである。当時は宣教師への個人教授等が多く、数少ない教師が全国に散らばっていたが、そうした教師たちの拠り所として日本語教師連盟の果たした役割は決して小さくない。
機関誌『たより』から『日本語教育研究』誌への移行.
『たより』は、日本語教師連盟が発行した機関誌で、34号まで刊行され、その後は誌名を『日本語教育研究]』に変え、今日に至っている。
『たより』は名前のとおり、連絡誌でもあり、同窓会誌でもあった。しかしながら、第16号ごろから徐々に教育実践をふまえた研究誌的性格になっていった。教授法や教材に関する講演要旨や解説記事が増え、いわば、誌上研修ができるような構成になっていく。『たより』の後続の誌名は『日本語教育研究]』となるが、まさに教育と研究を結び付けた機関誌名であり、教育実践と研究がリンクされた稀有なものと言える。
『日本語教育研究]』となった今では、日本語教育に関する論文や講座の報告等を掲載し、年に一回発行している。2015年11月時点、第61号まで刊行されている。
「学校法人長沼スクール」時代.
学校法人長沼スクールの誕生 ―財団法人から学校法人への移行―.
学校法人化から2年後の2011年には、未曽有の大震災に見舞われ、学生数の激減、教職員の給与削減等、厳しい現実に直面した。しかし、この機に乗じて組織・制度・雇用の再構築を含む抜本的な意識改革・構造改革を行い、大きな困難を乗り越えた。
その後は、「世界一の日本語学校」を目指し、「学生の満足」を第一に、教育の質の向上、教師力・人間力の向上、ICT化、外部発信、教職員の労働環境整備に邁進している。