大津留晶

大津留 晶（おおつる あきら、1957年- ）は日本の医学者。長崎大学医学部准教授で、2011年9月まで長崎大病院永井隆記念国際ヒバクシャ医療センター副所長 を務めた。2011年3月11日の東日本大震災に続いて発生した福島第一原子力発電所事故後には被曝医療支援で福島県に派遣され、同年10月より福島県立医科大学の教授に就任した。
福島第一原子力発電所事故後の活動.
福島第一原子力発電所事故直後の2011年3月13日に文部科学省からの要請を受けて、長崎大学から放射線医療チームの団長として福島県に派遣された。大津留は、状況について「医師たちは何をしていいか分からず、放射線への不安で緊張の糸が切れかかっていた」、「幸いだったのは福島医大が原発から56キロ離れていた点。もし、ここが避難区域内だったら、福島の医療は崩壊していただろう」と語っている。当時、福島県では彼らに対して、「ヨウ素剤をみんなにすぐに飲ませること」や「すぐの避難」という意見が相次いでいた。
このため、派遣されたメンバーの一人である熊谷敦史は「きちんとコントロールできる人が必要」だと考え、大津留は後に福島県放射線健康リスク管理アドバイザーに任命される山下俊一長崎大学教授に電話で「福島県立医大が浮き足立っている、先生方がパニックになっている」と報告し、3月18日に山下は福島県からの要請で福島県に行くこととなった。
9月28日には、福島県立医科大学での放射線生命科学講座と放射線健康管理学講座の新設とともに放射線健康管理学講座教授に就任すると報道され、10月には福島県立医科大学医学部の教授に就任した。10月3日には福島民友新聞社を訪問し、「被ばく研究に関する拠点整備が非常に重要だ。内部被ばくをしっかりと検査できる環境づくりも進めていきたい」と語った。
2012年3月には福島民報のインタビューに応じ、「チェルノブイリ原子力発電所事故と比べれば、環境中に漏れた放射性物質の線量は十分の一と推測されている。避難や、飲食物の摂取制限が迅速に行われるなど、想定外の事態にも関わらず、最大限の努力で住民の被ばくは抑えられているとみている」と発言した。自身の関わる県民健康管理調査については、国の支援を求めるとともに、「10年、20年後に、福島県民が現在よりも健康に暮らせて良かったと言われるようにしたい。そのために県民の方々と一緒に頑張っていきたい」と抱負を述べた。
同年9月6日に開催された日本放射線影響学会の大会で、大津留は「原発事故に関連した疾患が発症するまでには4、5年はかかるとみられる。その前に健康に関するデータを集めることが重要だ」、「低線量被ばくは安全だとの考えを押し付けてはいけないし、いたずらに危険をあおってもいけない。心身両面で県民への多角的な支援が求められている」と発言した。
2020年1月、緑川早苗とPOFFを設立。
2020年4月に植野映、大津留晶、覚道健一、祖父江友孝、高野徹、津金昌一郎、日高洋、緑川早苗、Deborah H Oughton、Wendy Rogers、Hanneke M van Santen、Vicki J Schnadigらで、若年型甲状腺癌研究会Japan Consortium for Juvenile Thyroid Cancer（JCJTC）を設立。
2020年8月『みちしるべー甲状腺検査の疑問と不安に応えるために』を緑川早苗と執筆。
2021年8月『福島の甲状腺検査と過剰診断 子どもたちのために何ができるか』を 髙野徹
, 緑川早苗, 菊池誠, 児玉一八らと執筆。