DD-WRT

DD-Wrtは、ゲートウェイ、無線LANアクセスポイントなどの組み込みシステム用ファームウェアとして開発されているLinuxディストリビューションの一種である。OpenWRTを元にして作られている。組み込みシステムはパソコンとは違い、規格が統一されていないため、各製品毎に対応が図られている。各製品毎の対応状況は、公式サイトの"Router Database"で型番から検索して確認することが出来る。家庭用ルーターの非公式ファームウェアの中では最も有名である。
機能.
オープンソースで開発が進められているため、種々の法規制やメーカの意向に縛られず、最新の技術を積極的に盛り込んでおり、ルータのハードウェアの性能を最大限に発揮させることが可能となる。例えば、VPNプロトコルに対応させたり、電波出力を純正ファームウェアの出力の10倍近くまで引き上げることが出来る。また、UNIX系OSにおいて一般的な種々のパッケージも提供されており、ルータの機能の自由な構成が可能となる。業務用ルータ並みの高度な機能が利用可能になる反面、ルータの処理負荷・消費電力・発熱が増加したり、動作が不安定になることがある。安価なルータではCPUの性能に余裕が無いために、高度な機能の有効化によるスループットの低下が報告されている。ルータの本来の目的とは違うが、デーモンを常駐させることで低消費電力のサーバとしての運用も可能となる。
電波法による規制.
日本においては、非公式ファームウェアへの書き換えを行うと、メーカーが技術基準適合証明を申請した際の工事設計とは異なってしまう恐れがある。その場合は技適マークが無効となるため、無線LANを利用する場合は電波法に違反する。
DD-WRT自体は単なるソフトウェアであること、初期設定では無線LANはOFFになっていること、固定スイッチとしての利用も可能であること、電波暗室での利用なども想定され、ファームウェアの書き換え自体が電波法を含めた各法律に触れる行為ではない（メーカーが同一性保持権を主張する場合は除く）。
電波法は無線機器に対しての法律であり、無線LANをONにしない限りは法に触れることがないが、オープンスペースで無線LANをONにした時点で電波法違反が成立してしまうため、DD-WRTを適用の上、無申請で利用する際は電波暗室の利用が必須となる。
下記はWikipedia「技適マーク」からの引用文である。
「適合表示無線設備と同等の機能であっても技術基準適合証明の技適マークの無い機器、または技適マークがあるが改造された機器の使用は、総務大臣の免許の無いまま無線局を開設したこととなり、第110条第1号により1年以下の懲役又は100万円以下の罰金刑に処される。」
メーカー側による利用.
バッファローが日本の電波法に適合するように仕様を変更して自社製品に組み込んで販売したことがある。
関連項目.
日本において個人が使用する場合に注意すべき項目