原子力eye

『原子力eye』（げんしりょくあい）は日本で出版されていた月刊専門雑誌。『原子力工業』として1955年4月に創刊。2011年11月を以って休刊した。日刊工業新聞社が発行していた。
概要.
公式サイトでの説明によれば、末期の発行部数は公称15,000部。しかし、都内の一部大型書店を除き、一般の書店では置かれていない（同社ウェブサイトなどインターネット経由での購入体制は整っていた）。
大きさは『原子力工業』時代はB5判であったが、『原子力eye』への衣替えに伴いA4判となる。最終時の価格は1640円であり、100ページに満たない内容に比べて高めの価格設定であった。
内容.
両誌を通じて、毎号特集主義を取っている。ウェブサイトによれば「原子力発電を中心に据えつつ、放射線利用による医療、食品、半導体、材料開発といった幅広い分野を対象にその技術や政策、産業動向など」を対象分野としている。放射線取扱主任者の試験対策についても精力的に取り上げられ、その他核燃料取扱主任者、原子炉主任技術者についてもページを割いている。この他、新刊の専門書の書評欄や海外ニュースの欄なども設けられている。『原子力eye』においては若手研究者を紹介するページも存在した（回によっては編集長自ら聞き取り取材を行う）。電力会社などの広告記事も不定期に掲載されていた。
推進側の雑誌と見られることが多いが、1980年代には「"原子力村"に,議論よ,興れ!」といった問題提起型の連載企画を実施したり、誌名の変更を実施するなど批判的な視点を一切持っていなかった訳ではない。
批判.
原子力未来研究会との関係.
山地憲治（東京大学教授）を始めとする匿名を含む原子力関係者は、1997年12月より本誌に連載を持ったことを機会に、原子力未来研究会を組織して活動していた。本連載は『原子力eye』1998年年間読者賞最優秀賞を受賞し、連載は同社の手で単行本化された。
2003年には原子力未来研究会の手になる「どうする日本の原子力―混迷から再生へ―」が9月号よりスタートし、その第1回目の表題は「時代遅れの国策の下では原子力に未来はない」であった。しかし、10月号の後書きで編集部の方針により連載を中止する旨の公告がなされた。原子力未来研究会に対しては当初編集部の決定に対して1ページの（実質的な）反論スペースが用意された。その原稿の中で未来研究会は「六ヶ所再処理を中心とする現在の核燃料サイクル政策は明らかに行き詰まっているので、これを支えてきた原子力の「国策」に抜本的な変更が必要だと主張」する旨を述べていた。反論原稿は8月18日に編集部に受理されたが、編集部は8月21日この掲載も拒否した。