ヘルメット (オートバイ)

ヘルメットはオートバイやそれに準ずる乗り物において、乗車中の転倒や事故の際に乗員の頭部を保護する身体装備のひとつである。オートバイ乗車中の事故における死因は頭部外傷によるものが最多であり、そのため頭部外傷を防止・軽減するものとしてヘルメットの装着が推奨ないし義務とされている。
起源.
19世紀後半にオートバイが発明され、20世紀初頭から使用が始まったが、ヘルメットを着用するという習慣は長らく無く、事故に対する研究もされてこなかった。しかし、アラビアのロレンスで知られるトーマス・エドワード・ロレンスがオートバイ乗車中に事故に遭い頭部外傷により死亡したことから、治療チームの一員であった外科医のヒュー・ケアンズはオートバイ乗車中の事故による負傷の研究を始め、ヘルメットを使用することが死者数を大幅に減らすという結論を得た。これがヘルメットの有効性を示す最初期の研究である。その後、世界各国でオートバイが普及する中で死亡事故の増加が問題視され、各国で規格化・義務化されるようになった。
形状による違い.
形状による分類は、次の通りである。
また、上記各形状には以下の部分形状変更や機構が組み込まれている場合がある。
使用限度.
ヘルメットは製造後時間が経つにつれ、シェルや衝撃吸収ライナーが劣化してくる。見た目での劣化状況は分かり辛いが、新品購入時よりも緩くなれば寿命の目安とされる。日本のヘルメットメーカー二社は北米市場で購入後五年、製造後七年の品質保証を付けて販売しているが、日本市場ではSGマークの表示有効期間 が乗車用ヘルメットでは使用開始後（購入後）三年となるため、期限内での交換を推奨している。
また、ヘルメットは衝撃に対して潰れることで頭部を保護しているため、一度でも強く衝撃を受けたものは外見上大きな損傷が見られなくても保護能力を失っており、交換が必要になるとされている。ただし、手で持った状態あるいはオートバイのシートからコンクリート面に落とした程度では「強い衝撃」には当たらないとされている。
装着義務.
日本.
日本では、道路交通法によって原動機付自転車または普通自動二輪車、大型自動二輪車と定義される乗り物で公道走行をするときは、ヘルメットを着用する義務が法規で定められている。（非着用は1点加算、反則金なし）道路運送車両法で原動機付自転車に定義されるミニカーや、二輪の小型自動車または二輪の軽自動車として定義されるトライクの場合でも、道路交通法では普通自動車の扱いを受けるため着用義務はないか、安全のため極力着用すべきである。
"なお、産業競争力強化法による区域・期間を限定した特例措置に基づく特定電動車については上記の限りではない。"（詳細は「原動機付自転車#電動の小型車両等に対する規制」を参照）
日本において最初に「乗車用ヘルメット」と呼ばれたものは、1952年（昭和27年）に公営競技のオートレース向けに供給された二輪車競技用のヘルメットとされる。
日本でのヘルメット装着義務は、
1965年（昭和40年）に高速道路でのヘルメット着用努力義務（罰則なし）が規定
1972年（昭和47年）には最高速度規制が40kmを超える道路でのヘルメット着用が義務化（罰則なし）
1975年（昭和50年）から罰則ありの義務化、政令指定都市区間で50cc超のオートバイのヘルメット着用が義務化
1978年（昭和53年）には全ての道路（ただし制限速度が30km/h以下の道路を除く）で50cc超のオートバイのヘルメット着用が義務化
1986年（昭和61年）には原動機付自転車を含む全てのオートバイに全ての道路（制限速度が30km/h以下の道路を含む）でのヘルメットの着用が義務化。
義務化の背景には1960年代から70年代にかけてのオートバイ人口の増加や若年ライダーの事故増加によるものが大きい。
各国.
アメリカ合衆国における法規は州によって異なる。2016年現在、アイオワ州、イリノイ州、ニューハンプシャー州などヘルメット着用の義務がない州は28州。テキサス州やフロリダ州などでは、若年者と初心者に限って着用が義務づけられる。着用が完全に義務化されているのはカリフォルニア州やニューヨーク州などである。
2012年以前のミシガン州では、オートバイ利用者全員にヘルメット着用を義務付ける州法が存在していたが、州議会議員がオートバイ愛好者の権利を主張し、廃案に追い込む例も見られた。
ベトナムではオートバイ事故の多発を受けて2007年ヘルメットの着用義務が開始され、負傷や死亡事故が減少した。
規格.
ヘルメットの安全性は手に取っただけではわかりづらく、しかも安全性の欠如は生命の危険と直結するため、各種の規格が定められそれに従うことが求められている。
日本.
日本において通用する規格として、JIS・SGまたはPSCなどがある。以前は規格ごとに細かな検査内容は異なっていたが、2010年以降はSG規格はJIS規格(T8133)を採用することになったため、安全性能に関する試験内容は同じ基準となった。表示や取扱説明書への記載などはSG規格が独自の規則を設けている。SG規格とPSCマークはセットで付与され、この規格がないと日本国内で流通させることができない。その他に、サーキットにおいての競技使用を認める規格を日本モーターサイクルスポーツ協会 (MFJ) が定めている。
日本の乗車用ヘルメットは消費生活用製品安全法により特定製品とされ、事業者が該当する検査を行い、国で定めた技術上の基準に適合した旨の表示であるPSCマーク（PSマーク）が無いと「乗車用ヘルメット」として販売及び陳列ができない。製造事業者および輸入事業者は、対象製品を自己確認（自社または適切な検査機関における検査）することが義務付けられており、その結果が技術基準に適合していれば当該検査記録の作成して保管することなど一定事項を満たした届け出をすればPSCマークが表示できる条件となり、日本国内で「乗車用ヘルメット」として販売及び陳列が可能となる。対象製品の検査の実施や当該検査記録の作成は製品安全協会でも行っており、その際にSGマーク制度の表示申請があれば、SGマーク対象製品となる。
法的基準.
日本におけるオートバイに使用する乗車用ヘルメットの法的基準は、道路交通法により以下の様に定められている。
この様に道交法においては、オートバイ用ヘルメットに対する一律の法的基準が定められており、この基準を満たしているものであれば、現行の規格などに関わらず、そのまま使用しても問題はない。
ただし、法とは別に規格は種別が分かれており（前述）、125cc以下限定のヘルメットは高速道路での走行を前提としない保護能力の低い規格であるため、事故発生時の危険性が高い。
シールド（風防・バイザー）はSG認定基準を満たしたものであれば、クリアー・スモーク・ミラータイプ、及びそれらが組み合わされたもの、いずれも使用可能。
公道走行時の乗車用として認められていないヘルメット、安全ヘルメットや乗車用に類似した外観や構造を有する装飾用ヘルメット・ファッションヘルメットなどは、罰則が適用される可能性があるほか、保護性能が満たされているか不明であり危険性が非常に高く
、また基準外の使用法となることから、保険など様々な面で十分な保護が受けられない可能性がある。
各国.
世界各国には、それぞれ独自の規格が存在しており、
などがあり、ヘルメットメーカーはこれらの基準を満たさなくてはならない。このほか、民間規格としてSNELL（スネル規格）があり、世界各国で製品が販売されている。これはアメリカのスネル記念財団 による各種ヘルメットの安全規格で、オートバイ用の規格は1984年制定のM85以来、5年単位で更新されており、最新規格はM2010となっている。SNELL規格の試験はヘルメット規格の中でも厳格とされている。
モータースポーツ用.
バイクレース等で使用されるヘルメットは、従来はSNELL規格などの民間規格に準拠したものを使用することとされてきたが、国際モーターサイクリズム連盟（FIM）では2019年より「FIM・レーシング・ホモロゲーション・プログラム」として、FIM公認レースで使用できるヘルメットを独自に公認するようになり、2020年からはレースにおけるFIM公認ヘルメットの装着が義務化された。このためヘルメットメーカーも、レース用としてFIM公認を得たヘルメットの販売を開始しており、FIMでも公認ヘルメットの一覧を公開している。
テスト方法.
オートバイのヘルメットの安全性におけるテスト方法については各メーカーや規格によって共通部分と独自部分があり、以下は代表的なテストである。
製造販売業者.
日本.
各項目はメーカー名称（株式会社などを除く）。社名と製品ブランド名が異なる場合は「○○○」で併記。
日本国外.
各項目は五十音順。原則的にメーカー名、一部にブランド名を含む。
かつて製造していたメーカー.
各項目は五十音順。日本国内メーカーと日本国外メーカーを含む。