国体の本義

『国体の本義』（こくたいのほんぎ）とは、日本の国体に関する正統的な解釈書として1937年(昭和12)に文部省教学局が発行した教科書、冊子。国体明徴運動の中で編纂され、神勅や万世一系が冒頭で強調されている。1945年連合国占領軍により『臣民の道』とともに発禁となった。
編纂の経緯.
『国体の本義』 編纂の発端は天皇機関説問題への対応としての「国体明徴・日本精神闡明」であった。1933年の思想対策協議委員幹事会で「国民精神文化研究所研究部ヲシテ日本精神ノ聖書経典トモ称スベキ簡明平易ナル国民読本ヲ編纂シ之ヲ広ク普及セシムルコト」 とあり、1935年9月には「国体本義」の編纂頒布が予算要求に盛り込まれた。
文部省思想局長伊東延吉と近藤寿治督学官による人選で、吉田熊次・紀平正美・和辻哲郎・井上孚麿・作田荘一・黒板勝美・大塚武松・久松潜一・山田孝雄・飯島忠夫・藤懸静也・宮地直一・河野省三・宇井伯寿の14人が編纂委員として委嘱された。編纂調査嘱託には国民精神文化研究所から山本勝市・大串兎代夫・志田延義が指名され、文部省からは思想局調査課長小川義章、督学官の近藤寿治・横山俊平・志水義暲、図書監修官の藤岡継平・藤本万治・佐野保太郎が指名され、小川義章と志田延義が草案と推敲に当たったと推測されている。
前田一男によれば、『国体の本義』 の草稿を書いたのは久松潜一とその弟子志田延義が中心である。
文部省は 『国体の本義』の普及徹底を図り、30万部を全国教育関係者に配布し、市販版は1943年には190万部に達した。
昭和12年7月31日の第71帝国議会で政友会の原惣兵衛は、『国体の本義』にある「君民共治でもなく、三権の分立主義でも法治主義でもなくして、一に天皇の御親政である」という一節について、「法治主義でもなく」と云うことは、西洋流法治主義出ないというのなら、日本流法治主義というのはどこにある、苟も憲 法という所の国家統治の大法典が存在するということになったら、法治国ではありませぬか、と文相安井英二を追及し、文相は検討を凝らしたいと答弁するなど、この時点では「聖典」化していなかった。また、閣僚の多くも、『国体の本義』をこの時点までに読んでいなかった。
その後、日中戦争が全面化し、国民精神総動員運動が展開されていくなか、批判は次第にタブーとなり、『国体の本義』は聖典化していった。
内容.
「大日本帝国は、万世一系の天皇皇祖の神勅を奉じて永遠にこれを統治し給ふ。これ、我が万古不易の国体である。」と国体を定義した上で、共産主義や無政府主義を否定するのみならず、民主主義や自由主義をも国体にそぐわないものとしている。また共産主義、ファシズム、ナチズムなどが起こった理由として個人主義の行き詰まりを挙げている。
戦史・現代史研究家の山崎雅弘によれば、「個人」と「個人主義」を全否定する考え方が貫かれているのは、国民を「個人」と見なして、それぞれの個人に独立した価値があると考えてしまうと、天皇や「国体」を守るために国民が命を捧げる、という全体の関係性が崩壊してしまうためである。
『国体の本義』の「万世一系」論.
（旧字旧仮名版）
（新字新仮名版）
天皇機関説への批判.
（旧字旧仮名版）
（新字新仮名版）
（旧字旧仮名版）
（新字新仮名版）
『國體の本義解説叢書』.
国体の本義が発行される以前、及び以後も、『国体の本義解説叢書』などの解説書が発行され続けた。