新日本石油

新日本石油株式会社（しんにほんせきゆ、）は、かつて存在した石油製品や石油化学製品の販売を行う、日本の石油元売最大手の企業である。現在のENEOSの前身の一つ。略称は「新日石」や「NOC」などであった。
概要.
1999年（平成11年）4月1日の日本石油と三菱石油の合併に伴い、日石三菱株式会社（にっせきみつびし、、略称：NMOC）として発足した。キャッチコピーは「」だった。
グループで合計8か所の製油所を保有し、系列のサービスステーション（ガソリンスタンド）は国内におよそ9,579か所（2010年2月末現在）存在した。
石油元売の一つであるコスモ石油とは、1999年より原油調達・石油精製・物流・潤滑油の各部門で提携関係にあった。2004年（平成16年）には、互いに相手方の対象特許を使用して燃料油の製造・販売することを可能とするクロスライセンス契約を締結した。このほか、2002年（平成14年）には出光興産と精製部門で提携、2006年（平成18年）にはジャパンエナジーと開発・精製・物流・燃料電池・技術開発の分野における業務提携を結んだ。日本国外の企業では大韓民国のSKと提携関係にあり、中華人民共和国の中国石油天然気集団公司と協力関係にあった。
メインバンクはみずほコーポレート銀行で、他に取引行として三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行（現・三菱UFJ銀行）があるが、旧三菱石油の流れから三菱グループの一員で、三菱金曜会と三菱広報委員会に所属していた。
2001年（平成13年）にはサービスステーションのブランド名として「ENEOS」（エネオス）を制定した。「ENERGY」（エネルギー）と、ギリシア語で「新しい」意を表す「」（NEOS、ネオス）を組み合わせた造語である。キャッチコピーは「エネルギーを、ステキに。ENEOS」。
2002年（平成14年）6月27日に新日本石油株式会社に社名変更した。これにより、日本のガソリンスタンドから三菱の名は消え、英文社名も合併前の「NIPPON OIL」に戻り、「MITSUBISHI」が外れるが、引き続き三菱グループに属した。
2010年（平成22年）4月1日に同社と新日鉱ホールディングスが経営統合し、JXホールディングス（現・ENEOSホールディングス）が発足した。さらに同年7月1日には、JXホールディングス傘下の同社と新日本石油精製、並びにジャパンエナジーの3社が統合し、石油精製・販売事業の新会社、JX日鉱日石エネルギー株式会社（現・ENEOS）が発足した。なお、サービスステーションのブランドは、旧新日石の「ENEOS」ブランドが存続し、旧ジャパンエナジーの「JOMO」ブランドが置き換えられることになった。
事業内容.
グループの事業セグメントは、「石油精製・販売」、「石油・ガス開発」、「建設」、「その他事業」の4種類に分類される。中核事業は石油精製・販売であり、グループ売上高の約90%を占めていた（2008年3月期現在）。
グループにおいて、当社は中核事業の石油精製・販売部門を担う。主な製品は、燃料油（ガソリン・軽油・灯油・ジェット燃料・重油など）やアスファルト、液化石油ガス、潤滑油（製品名は日本石油時代からの名称を使用している）といった石油製品や、ベンゼン・トルエン・キシレン・ナフサなどの石油化学製品である。これらの製品の精製・製造は、子会社で製造拠点を保有する新日本石油精製（現・ENEOS）などに委託している。
石油・石油化学以外のエネルギー事業では、液化天然ガスや石炭の輸入販売や燃料電池・エネファームの開発を進めるほか、製油所・製造所併設の発電所や油槽所に設置した風力発電設備などを使用した電力卸供給事業（IPP）や電力小売事業（PPS）を展開していた。
事業所.
製油所・製造所.
括弧内は1日当りの原油処理能力。
沿革.
かつて保有していた製油所.
※新日本石油精製移管および移管後の閉鎖を除く。なお、上海・高雄・末武の3製油所は操業に至らなかった。
CM.
提供していた番組.
ラジオ.
なお、2001年一時期はJXグループ時代の「ENEOS」として提供クレジットされていた。
スポーツ関連事業.
2010年度のJXホールディングス発足により、同部は「JX-ENEOS野球部」に改称された。