陸上自衛隊のC4Iシステム

本項では、陸上自衛隊が配備しているC4Iシステムについて述べる。
概要.
陸上自衛隊がC4Iシステムを運用するために使用される情報通信機材は、指揮系（作戦系）システム・業務系システム・通信インフラ系システムで構成され、その内の指揮系システムと通信インフラ系システムは陸自の駐屯地において使用する固定型システムと、第一線部隊が野外装備品を用いて作戦地域で機動しつつ使用する野外型システムに区分される。
指揮系システム.
固定型システム.
陸自指揮システムは陸上自衛隊の基幹となる戦略/作戦級C4Iシステムであり、共通作戦状況図（COP）を提供する。平成5年（1993年）から運用が始まり、平成13年（2001年）頃は陸自システム（G-NET）と呼ばれた。当初、システムは維持運営区分により次の3つに分類され、下位のシステムはそれぞれ、直近上位のシステムと相互に連接していた。
なお、師団等指揮システム（FiCS)は野外型に分類されるため後述する。
平成30年（2018年）に陸上総隊が新たに創設されるとこれらの区分は整理・統合され、陸自指揮システムと陸自指揮システム（指揮管理通信機能）に再編された。
陸自指揮システムはソフトウェアアーキテクチャとして、陸上自衛隊が独自開発したAP2000（Advanced Paradigm 2000）アーキテクチャを採用している。これはのちに、優れた柔軟性などを買われて、3自衛隊の統合運用を見据えた防衛省共通運用基盤（COE: Common Operating Environment）に採用され、これ以降に開発された自衛隊のすべてのC4Iシステムに採用された。これにより、自衛隊のC4Iシステムの相互運用性は飛躍的に向上した。
陸幕システムは、防衛大臣が市ヶ谷駐屯地の中央指揮所（自衛隊最高司令部）で指揮統制する際に使用する中央指揮システムを構成する5つ（中央・陸幕・海幕・空幕・情報支援）の構成要素のうちの1つとして機能していたが、後述するクラウド化に合わせて再構成が行われ、中央システム以外のシステムは各自衛隊の指揮統制システムに内包された。
陸自クローズ系クラウドシステム.
固定型システムはクラウド化への転換が図られており、令和元年（2019年）度末から陸自クローズ系クラウドシステム（通称:正蒼院）の運用が始まり、令和4年（2022年）度末までに移行が行われる。これによりシステム毎にサーバーが独立していた以前のシステムと比較して情報の各種処理が向上する。
陸自クローズ系クラウドシステムにはこれまで各業務で使用された固定型システムが収容され、新たに個別サービスとして提供される。下記に収容システムと提供サービスを記す（括弧内はサービス名）。
陸自クローズ系クラウド基盤（システムの基盤となる物理サーバー・OS・ミドルウェア群を指す）はこれらのシステムから入力された情報を継続的にデータベース化し、必要な情報を検索・抽出して、COPの作成・更新、訓練統裁、教育、運用解析等の各種機能をウェブサービスとして提供する。なおクラウド化に伴い、装備としてのFiCSを除き、上述した陸自指揮システムの維持管理区分は解消される。
また最適化演算個別サービスとして、人工知能（AI)を導入することで更に精度の高い情報提供が行われる。最適化演算個別サービスには次の機能があり、令和6年（2024年）度から令和8年（2026年）度までに収容される。
固定型システムの延長線上にある正蒼院だが、クラウドの特性からデータリンク可能な状態では、野外型システムへ各種サービスを提供することができる。2021年の段階で、正蒼院は後述するLTEが使用可能な環境下で野外端末による運用や、特科隊や指揮所と各中隊間での情報提供が行われている。
野外型システム.
野外型システムは、各方面隊/師団/旅団が戦場において機動的に運用する戦術級C4Iシステムである。
野戦特科部隊用システム.
野戦特科部隊においては、陸自指揮システムや基幹連隊指揮統制システムの開発以前より、順次C2/C3/C3Iシステムを開発・配備してきた。現在、これらのシステムをC4I化するとともに、上記の各システムとの総合運用性向上を図っている。
業務系システム.
後方支援業務を担う業務系システムは先ず、平成8年（1996年）度に6陸幕管理システムが整備されたが、補給統制本部・各補給処毎に独立したシステムを運用する等の問題があった。そのため平成26年（2014年）度に独自システムを標準化して、補給統制本部からの統制・全補給処間のシームレスな業務の実施を行う陸自補給管理システムに更新された。
更に平成29年（2017年）度・平成30年（2018年）度には陸自補給管理システムを含む4つの業務系システムを統合・クラウド化した陸自業務システムが新たに運用され、一部機能が正蒼院に収容された。
通信インフラ系システム.
固定型である陸自指揮システムの基盤となる通信システムは、防衛情報通信基盤（DII）が使用されている。一方で、野外型の通信システムは以下のシステムが運用されている。
上記の野外通信システム、広帯域多目的無線機、DICS（改）、AESS（改）、衛星幹線通信システム可搬局、衛星幹線通信システム携帯局、衛星幹線通信システム車載局、緊急展開型衛星通信セット、衛星通信移動局装置、衛星通信移動局装置、車載型衛星通信器材に加えて、陸自OH（見通し外）通信システム、第3世代移動通信システムのサービス停止に伴い自衛隊による対応周波数借り上げが可能になったLTEを用いた民間LTE（陸自整備）、陸自プライベートLTE（防衛専用）を総称して陸自ネットワークと呼ぶ。
将来の陸上自衛隊C4Iシステム.
令和2年（2020年度）度からは将来の陸上自衛隊C4Iシステム（将来指揮統制システム：平導院）の整備が行われる。本システムはこれまで各C4Iシステム間の連接が不十分だった、陸自指揮システムを含めたFiCS・FCCS・ADCCS・野外通信システムに加え、各種センサー・ウェポンシステム（兵器体系）の標準化や、指揮通信基盤の充実、インターフェイスの共通化を行う。各級指揮官等が一般情報及び目標情報を一元的かつリアルタイムに処理・共有可能にして、「Sensors to shooters（目標発見から攻撃）」までのC4Iシステムを実現する。
本システムはFiCS・FCCS・ADCCS・野外通信システムの改修と陸自SNMS（システムネットワーク管理システム）で構成され、また正蒼院・アプリケーション基盤・陸自SNMS・共通データベース・陸自ネットワークを主な基盤として、「共通アプリ」「対空アプリ」「火力アプリ」「近接アプリ」を通じてCOP・FCPを始めたとした各種サービスを提供する。。「共通アプリ」は野外通信システム内のReCSの機能が、「対空アプリ」はADCCSが、「火力アプリ」はFCCSが、「近接アプリ」は10NWが発展したものになる。なお各アプリ（ソフトウェア）として実現する機能をサービスと規定した上で、「共通サービス」「対空サービス」「火力サービス」「近接サービス」を総称して「指揮統制サービス」と呼称される。
なお最も人員が多い普通科隊員に対しては小銃分隊8名全員にスマートフォン型の携帯端末（分隊長用1台、分隊員用7台）と無線機を装備して、FiCSと連接させる「分隊内情報共有装置」の調査研究が行われている。この通信には先述したLTEが用いられ、連接により電子地図の導入による位置表示機能、分隊運用での警告や射撃指示・通知機能、作画・火力要求・バイタル情報機能が提供される。バイタル提供が行われる点から、装備端末にはウェアラブルコンピュータも含まれる。