搭乗手続き

搭乗手続き（とうじょうてつづき）とは、航空機の搭乗券を受け取るための手続きである。チェックイン（）とも呼ばれる。
概要.
航空機に搭乗するには、航空券の購入に加えて搭乗券の受取が必要である。当日に空港の各航空会社のチェックインカウンターあるいは自動チェックイン機、当日以前にオンラインチェックインにて以下の手続きを行う。
またこれに付随して、当日チェックインカウンターで以下の手続きを行う場合がある。これらは搭乗に必要な手続きであるが、厳密な意味では搭乗手続き（チェックイン）に含まない。
乗継便がある場合は、そちらの座席確定と搭乗券発行も合わせて行われるので、乗継地で改めて搭乗手続きをする必要はない。一般に受託手荷物も最終目的地まで運ばれるように手配されるが、コードシェア便などでは例外もある。
搭乗手続きが完了すれば、次の手続き（通常は保安検査）に進むことができる。
搭乗手続きの必要性.
正規の航空券は、ある航空会社のある航路の便に搭乗するための有価証券であり、一般に同じ航路であれば、どの便にも搭乗することができるし、払い戻しなども、ある程度可能である。しかし航空機の飛行には、燃料費や搭乗員の手当てなど膨大な支出が必要になるため、航空会社としては、なるべく適切なサイズの機材と人員を用いることが望ましい。
そのため割引販売される航空券は、割引する代わりに予約という形で搭乗する便が紐づけられており、払い戻しや便の変更には制限や追加料金の請求がある。このようにして航空会社は予め搭乗する人数をある程度把握することができ、機材や人員の調整が可能となる。また航空会社には払い戻しや変更に備えて、オーバーブッキングでの予約を受け付けることが認められている。
本質的に搭乗手続きは、このような変更可能な航空券に対して、その便に搭乗する意思表示をすることを意味する。そのため、それ以上の払い戻しや便の変更は原則として認められない。搭乗手続きまで座席指定ができないのは、まだ搭乗の意思が確定していないとみなされるからである。
近年ではオンラインチェックインを用いることで、前日までにチェックインが可能であり、早めに座席指定ができるメリットがある一方で、取り消しや変更が出来なくなるデメリットの勘案が必要になる。
手続きの時間.
開始時刻は空港や航空会社によって異なり、おおむね出発の3時間前から2時間前に開始される。締め切り時刻は、国際線ではおおむね出発の約1時間前に締め切る会社が多い。なお、日本の国内線の締め切り時刻は出発45分前〜約20分前と、各社異なる。
自動チェックイン機.
近年、搭乗手続きを無人で行う「自動チェックイン機」を設置する航空会社が増えている。コンビニエンスストアの端末によく似ており、チェックインカウンターに隣接して置かれている。パスポート（国際線）、クレジットカード（国内線）、マイレージカードなどを機械が読み取り、座席をディスプレイ上で指定すれば搭乗券が発行される。これにより、受託手荷物が無ければカウンターに並ぶ必要がなくなる。
自動チェックイン機は航空会社が設置するものであるため（仁川空港や羽田空港など空港会社が設置する場合もある）、搭乗する便の航空会社がその空港に設置していなければ利用できない。通常、自国の主な空港のほか、便のある海外の空港にも設置していることが多い。
なお、格安航空会社では、手続きを全て自動チェックイン機で行っていたり、有人カウンターでのチェックインを有料にしている場合がある。
自動手荷物預け機.
自動チェックイン機に合わせて受託手荷物を自動的に預ける「自動手荷物預け機」を設置する航空会社も増えている。
これには例えば日本航空の Self Baggage Drop や全日本空輸の ANA BAGGAGE DROP、ジェットスターの Fly Cool などが存在する。
オンラインチェックイン.
航空会社の公式サイトで搭乗手続きができるサービスであり、航空会社にもよるが、搭乗の24時間前-72時間前から搭乗手続きが可能である。公式ウェブサイト上で搭乗券（またはその引き換え券）が発行され、それを印刷するかスマートフォンなど画面で提示して、出発当日に持ってゆけば良く、リコンファームは不要である。
なお、その印刷物をチェックインカウンターに提示して、本物の搭乗券に引き換えなければならない場合と、そのまま印刷物が搭乗券として通用する場合とがある。さらに同じ航空会社でも、空港によって対応が異なることがあるので注意が必要である。
搭乗券の電子化.
航空券の電子化に続き、搭乗券の電子化（ペーパーレス化）も進められている。「モバイル搭乗券」と呼ばれることが多く、2006年頃から世界的に増加しつつある。海外では主に携帯電話の画面が、日本ではFeliCaが搭乗券の代わりになる。事前にオンラインチェックインを済ませ、空港に着いたらそれらを保安検査場や搭乗口の読み取り機にかざすだけで搭乗でき、搭乗手続きが省略できる（国際線の出国手続きは当然必要である）。受託手荷物についても専用のカウンターが用意されている場合が多い。
KLMオランダ航空とエールフランス、ルフトハンザドイツ航空、オーストリア航空、スカンジナビア航空では、携帯電話やPDAで搭乗できるサービスを行っている。それらのモバイル機器でオンラインチェックインをすると、2次元バーコード付きの電子メールが航空会社から送られてくる。このメールがそのまま搭乗券となる。搭乗の際は、搭乗口の読み取り機にメール画面をかざせばよい。すべての空港で利用できるわけではないが、国際線にも対応しているのが大きな特徴である。
アメリカン航空でも一部の空港で上記ヨーロッパ諸国と同様のサービスを開始している。こちらは国内線限定である。
ニュージーランド航空では、ISO/IEC 14443規格の親指大の非接触ICカード("ePass")と、携帯電話等に送られてくる2次元バーコード付電子メール("mPass")の二種類が利用可能である。いずれも国内線限定である。
日本では、JALが「QuiC（JAL ICサービス）」（国際線は2010年10月21日から）、ANAが「SKiPサービス」(国内線）、「CLICK mobile check-in」（国際線、2010年10月21日から）を実施している。出発当日、マイレージカード（おサイフケータイ含む）、またはQRコード（Eチケット用紙または携帯電話等の画面）を持ってゆけばよい。
また、2021年4月からは、成田国際空港、東京国際空港の一部航空会社において顔認識システムを使用した「Face Express」を導入予定。これにより、携帯電話やICカード不要で、チェックインから搭乗口までウォークスルーで通過できるようになる（出国審査を除く）。
空港外のチェックインカウンター.
空港に行く前にあらかじめ市内などで搭乗手続きを済ませることができるサービスが、主に中華圏で広がりつつある。重い荷物を持って空港まで行く必要がなくなるほか、空港のチェックインカウンターの混雑に巻き込まれないメリットもある。
テロ対策.
アメリカ合衆国では、アメリカ同時多発テロ事件、デルタ航空機爆破テロ未遂事件を契機に、搭乗者の保安検査が厳重になっている。2010年には、テロリズム情報と搭乗者名簿の照合、爆発物検知体制の充実、最新の画像処理技術（ミリ波パッシブ撮像装置や後方散乱X線検査装置）による監視が行われている。