レールサイド戦略

レールサイド戦略（レールサイドせんりゃく）とは、鉄道駅前の乗降客（需要）をターゲットに出店を計る出店戦略の一つである。主に大都市の中心部の駅前に出店する場合に用いられるが、駅ビルや駅ナカのような戦略もこの出店戦略に含まれる。
類義語としてロードサイド戦略（ロードサイド店舗）がある。なお、レールサイド戦略の用語は主にロードサイド戦略を得意とする業態（家電量販店・ホームセンター等）で使用されており、従来より駅前出店を得意とする百貨店などはあまり使用されない。
概説.
レールサイド戦略を初めて具現化した例は、阪急百貨店が行ったターミナルデパートのような形で駅所有者（鉄道事業者）が出店するパターンである。この形態は現在でも行われるパターンであり、民営化したJRが鉄道事業以外の柱にしようとしている戦略でもある。
近年では、これに加え駅の中や高架駅の下の遊休地（駅事務所跡やコンコース・高架下の空きスペース）に出店するパターン（いわゆる駅ナカ）が挙げられる。
家電量販店.
主要駅周辺をターゲットに出店する家電量販店の代表的な例としてヨドバシカメラ、ビックカメラ・ソフマップ、ヤマダデンキLABIなどがある。
出店の傾向.
共通する点として、バブル景気の崩壊以後、それまで駅前に出店していた百貨店各社（特に三越・そごう・丸井）が閉店・撤退した跡地に家電量販店が進出するケースが散見される。
ヨドバシカメラ.
ヨドバシカメラは主に自社で土地・建物を取得して出店するケースが多い。ヨドバシ博多出店の際、当時のヨドバシカメラ社長藤沢昭和は「レールサイド店戦略」と明言している。
など
ビックカメラ.
ビックカメラは他社所有の物件にキーテナントとして入居するケースが多い。
など
LABI.
LABIの場合は、過去に買収等で傘下に収めたキムラヤ・サトームセンなどから引き継いだ店舗も少なくない。