TOHOシネマズ

TOHOシネマズ（トウホウシネマズ）は、東宝株式会社（以下、東宝）が子会社・関係会社を通じて同名称で全国各地で展開・運営しているシネマコンプレックスおよび東宝系のチェーン映画館である。阪急阪神東宝グループ（旧阪急東宝グループ）に属する。スクリーン数はイオンシネマに次いで業界2位。
本項ではTOHOシネマズ株式会社と同社が経営に関わる映画館、および東宝グループの他社が経営するTOHOシネマズ名称の映画館について扱う。
概要.
シネマコンプレックスと従来館を合わせ50サイト以上が存在する。運営主体は東宝の完全子会社であるTOHOシネマズ株式会社が担うが、東宝グループの他社が経営している劇場も存在する。
TOHOシネマズ株式会社の前身は外資系のヴァージンシネマズ・ジャパン株式会社である。日系アメリカ人の実業家・山本マーク豪が、イギリスのヴァージン・グループから出資を受け、1997年9月12日に設立した。1999年4月23日にヴァージンシネマズの1号店として、「ヴァージンシネマズトリアス久山」を福岡県にオープン。2002年末には8サイト81スクリーンを経営するまでに成長し、日本国内で第6位の映画興行会社となった。
2003年4月4日、東宝に103億円で買収され、社名・館名共にTOHOシネマズに変更された。以降、親会社の東宝や他のグループ会社もTOHOシネマズブランドでのシネマコンプレックスを展開するようになる。また、東宝グループが従来から運営していたシネマコンプレックスの多くは、リニューアルの際にTOHOシネマズに改称。発券システムやポイントカードを統合した。今後も館名変更やサービスの一本化が進む予定である。
経営効率化を目的とした東宝グループの映画興行部門再編により、同社の映画興行事業を担う完全子会社に位置づけられ、2006年10月1日にはTOHOシネマズが親会社である東宝の映画興行部門を承継。次の段階として2008年3月1日付で、東宝の連結子会社である東宝東日本興行、中部東宝、東宝関西興行、九州東宝の4社をTOHOシネマズに合併統合した。
元々はシネマコンプレックスを経営する企業であったが、再編により「TOHOシネマズシャンテ」を初めとする従来館も少数ながら経営している。また、「シネマメディアージュ」といった従来名称のまま営業を行うシネマコンプレックスも存在した（現在は全て閉館かTOHOシネマズに名称変更）。なお、当社が経営に関わる別名称の映画館とも懸賞イベント等で歩調を合わせているが、発券システムなどに違いが見られる。2013年7月現在、日本国内ではイオンエンターテイメント（旧：ワーナー・マイカル、現：イオンシネマ）に次ぎ、2番目に多くの映画館を経営・運営する興行会社となっている。
2015年5月からは、リクエストの多かった映画を映画館で上映するサービスであるドリパスの運営も行っている。
ロビー.
前親会社のヴァージン・グループの中核企業が航空会社であることから、空港や航空機をイメージしたシネコンデザインが導入された。
劇場ごとに異なるデザインが導入されている。基本的なイメージカラーはヴァージンシネマズ時代から引き継いだ赤だが、六本木ヒルズは白黒、水戸内原は緑、というように統一カラー自体が異なる場合もある。非常に凝ったデザインが施されている例もあり、二条のコリドーは壁面に竹林、廊下に日本庭園が配置された京都ならではのデザインとなっている。
サービス.
特に記述がある場合を除き、TOHOシネマズブランドの映画館で行われているサービスを示す。
vit.
インターネットを利用したチケット予約システム。の略で、ヴァージンシネマズ時代に、日本電気と共同で開発された。
公式ウェブサイトの劇場各ページに、パソコン・スマートフォン・タブレット端末のいずれかからアクセスすることで、シネマイレージ会員は上映3日前の午後9時から、一般鑑賞者は上映2日前の午前0時から上映開始公称時刻（CM等含む）の20分前まで、座席指定券を予約できる。以下の6種類の決済方法に対応しているほか、ムビチケ（ムビチケカード・ムビチケオンライン券・ムビチケコンビニ券）での座席指定にも対応している。
チケットは、劇場ロビーにある発券機（vit）または自動券売機で4ケタの購入番号と登録した電話番号を入力することで受け取ることができる。シネマイレージカード会員はその際に機械にシネマイレージカードをスキャンすることでポイントおよびマイルが加算される（ただしネット上に会員IDをあらかじめ登録してけばチケットを発券するだけで加算され、スキャンは不要である）。
「並ばずにチケットを購入できる」一方で人気作品や割引サービスデイ、休日など「vit」利用者が多い場合は発券機・自動券売機前に行列が出来ることがある。
混雑が予想される作品では1週間から1か月程度前に事前販売が開始されることがある。手数料は無料で、ファーストデーやレディースデー等の割引価格は適用されるが、紙の前売券、割引券の使用は不可。パソコンと携帯電話から全国vit対応の劇場でピンポイント座席指定ができる。従来のブロックでの座席指定システム「ビーム」が2009年12月14日に廃止された為、携帯電話のvitアプリでの予約も廃止となった（2009年12月15日現在、ピンポイント座席指定システム「ハロー」に移行された）。
2014年6月のヤフーとの提携に伴い、2015年1月26日にvitサービスを使用するためのID「vit-ID」は廃止され、翌27日よりYahoo! JAPAN IDを使用する形となった（シネマイレージ会員番号での購入は継続）。
割引サービス及び料金体系.
過去にあった割引サービス.
2021年7月14日より「TOHOウェンズデイ」（前述）に移行。
新料金体系（2011年4月 - 11月までのテスト料金）.
2011年4月5日から一部の劇場で、上記の割引から新料金体系に変更した。今までの学生料金が廃止され、18歳以上は1500円、3歳以上18歳未満は1000円となった。
さらに、会員は200円の割引、vitでの購入で100円の割引(vit割)が導入された。これらの割引は組み合わせて割り引くことが可能であり、18歳以上の会員がvitで購入した場合、下記の場合を除き、常時1200円で映画を観賞することが可能であった。
さらに、新料金体系の一部の劇場では、平日14時以前または平日18時以降が1300円（マチネ14・ソワレ18）となる割引も行われた。
ファーストデイ・夫婦50割・障害者割引は継続された一方、TOHOシネマズデイ・レイトショーが新料金体系の全劇場で廃止、一部の劇場ではメンズデイ・レディースデイ・シニア割引のうちの1つ以上も廃止となった。
これらの新料金体系は、下記の一部を除き2011年11月30日で終了となり、12月1日より、他の劇場と同じ料金体系に戻された。新料金体系導入によって廃止された、TOHOシネマズデイ・レイトショー等の割引も復活した。
これらの新料金体系のうち、12月1日以降も継続されているのは、高校生料金1000円のみである。
劇場.
TOHOシネマズ株式会社が経営している劇場を示す。下記の開館日はTOHOシネマズ株式会社の沿革を基に掲載している。
共同経営・業務提携劇場.
備考欄の数字は各シネコンチェーンの出資率。備考欄の太字が運営会社となっている。
開館予定の劇場.
共同経営を含め、今後開館予定としている劇場を示す。
閉館または経営から撤退した劇場.
TOHOシネマズ（株）が経営していた劇場のみ示す。TOHOシネマズ（株）に吸収合併された六部興行の各社が経営していた劇場は六部興行を、東宝が経営していた劇場は東宝を参照のこと。
閉館した劇場.
詳しい沿革については劇場名のリンク先を参照。
撤退した劇場.
詳しい沿革については劇場名のリンク先を参照。
名称統合した劇場.
詳しい沿革については劇場名のリンク先を参照。