陸軍機甲本部

陸軍機甲本部（りくぐんきこうほんぶ）は、大日本帝国の陸軍大臣に隷属する機関のひとつ。陸軍省の外局として、陸軍における機甲部隊および騎兵部隊に関する教育、編制、技術開発を統御、管理した。1941年（昭和16年）4月に設立され、太平洋戦争（大東亜戦争）敗戦につづく陸軍解体にともない、1945年（昭和20年）11月に廃止された。
概要.
1939年9月、欧州で始まった第二次世界大戦におけるナチス・ドイツ軍は、電撃戦と呼ばれる理論により戦車を中心とした機械化部隊からなる機甲部隊を活用し戦果をあげていた。日本陸軍も機甲部隊の有用性を認識し、また航空に特化した外局である陸軍航空本部の先例にならい、機甲部隊の統轄機関を設けることとした。
1941年（昭和16年）4月10日、陸軍機甲本部令（勅令第405号）の施行により陸軍機甲本部が設立された。陸軍機甲本部（以下、場合により機甲本部と略）は陸軍省の外局とされ、その任務は前記本部令第1条で次のように定められた（1941年4月時点）。
陸軍機甲本部の編制は陸軍大臣に隷属する本部長のもと、庶務課、第一課、第二課、第三課である。また機甲本部の設立と同時に教育総監部では第二部と騎兵監部が廃止され、第二部第四課の業務は機甲本部に移管された。開設当初、陸軍機甲本部は東京市麹町区永田町の陸軍省構内に置かれた。
同年5月5日、陸軍機甲本部業務分掌規定（陸達第30号）により、機甲本部における各課の任務は次の事項を掌ると定められた（1941年5月時点）。
同年、太平洋戦争開戦の前日となる12月7日、陸軍機甲本部は東京市牛込区市谷本村町の陸軍士官学校跡地に移転し、陸軍省も翌週15日に同地へ移転した。
1945年（昭和20年）8月、日本政府はポツダム宣言の受諾を決定し、太平洋戦争は日本の敗戦で終わった。同年11月26日、陸軍省令第56号により陸軍機甲本部令が廃止され、同時に陸軍機甲本部も廃止となった。