ジンズ

株式会社ジンズ（）は、研究開発から生産販売まで一貫して展開するメガネブランド「JINS」（ジンズ、ロゴ表記はJ!NS）を運営する会社である。群馬県前橋市に本社、東京都千代田区に東京本社を置き、ショッピングセンターや駅ビルを中心に店舗を運営する。2022年8月末時点で全国464店舗、中国174店舗、米国6店舗、台湾49店舗、香港7店舗、フィリピン6店舗がある。
概要.
創業.
1987年4月、田中仁が信用金庫勤務を経て、群馬県前橋市で服飾雑貨製造卸を本業とするジンプロダクツを創業し、翌年に有限会社ジェイアイエヌを創業する。
メガネ事業.
2000年、田中仁が友人と韓国に出掛けた際、1本3,000円ほどで売られていたメガネを喜んで購入する友人の姿を目にして眼鏡商材に関心を持つ。2001年に福岡県天神にJINS1号店を開店して眼鏡製造小売へ参入する。当時の眼鏡店は市価が数万円単位だったが、企画開発、製造、販売まで分業されていた工程を自社で一貫して行うSPAモデルを構築し、1本5,000円で、当時は完成引き渡しに数日要することが一般的だがレンズを在庫し即日に仕上げるなど、低価格眼鏡として全国的に業績を伸ばした。 業界参入後は既存他社も格安均一価格店を拡大するなど市場競争が激化したが、デザインが優れたメガネやファッションメガネなどの新商品を発売し、5年で大証ヘラクレス（現JASDAQ）に株式上場した。
低迷期.
上場後も順調に業績を伸ばしていたが、同業態のメガネブランドが増え、新たに打ち出した店舗が不調に陥り業績は急降下し、リーマン・ショックも重なり、一時は株価が50円を割り込んだ。田中仁はファーストリテイリング会長兼社長の柳井正に面会し「志のない会社は、継続的に成長できない」と檄を受け、すぐに役員を集めて合宿して「メガネをかけるすべての人に、よく見える×よく魅せるメガネを、市場最低・最適 価格で、新機能・新デザインを継続的に提供する」 戦略を定める。
業績の回復.
2009年に、高品質の薄型非球面レンズを標準装備し、どのような度数に関わらず追加料金0円「NEWオールインワンプライス」の料金体系で、医療用特殊素材を使用して重量が通常製品の3分の1およそ10グラムの「Airframe」シリーズを発売し、屋号をJINSに統一して広告宣伝費を一気に投入した。以降Airframeは、2020年に累計販売本数2,000万本となる。
企業の成長.
2011年にディスプレイが発するブルーライトを軽減させる「JINS PC」を発表すると既存商品の売り上げも伸長した。 2013年5月に東京証券取引所第一部に上場した。2013年度の販売本数は550万本で、眼鏡の販売本数日本一となる。
研究開発.
企業姿勢として、眼鏡の既成概念に捉われることなく、常に新しい価値を生み出すことを重要視し、「見る」を軸に開発している。
2011年にブルーライトから目を守る「JINS PC」、目を乾燥から守る「JINS MOISTURE」を発売した。 「JINS PC」は、田中がパソコン使用時の目疲れに気づいたことをきっかけに開発した。
「JINS MOISTURE」は、ドライアイ予備軍が増えていることに着目して慶應義塾大学医学部と共同研究した。眼鏡フレーム内の水タンクから自然蒸散で保湿効果を発揮してドライアイを緩和する。
2012年に目とフレームの隙間最小化を図り花粉を98パーセント防止するメガネ「JINS 花粉CUT」を発売する。（現在は「JINS PROTECT」）
2013年2月に「R&D室」を発足して本格的に研究開発や産学連携の姿勢を強める。 
2014年に、世界で初めて三点式眼電位センサーを搭載したセンシング・アイウエア「JINS MEME（ジンズ・ミーム）」を発表し2015年に発売、目線や瞬きの強度を測る定して集中力や眠気のを可視化。2021年には、“ココロとカラダのセルフケアメガネ”として次世代機を発売した。 
2015年に、用途に合わせてブルーライト軽減率の異なる3種類のレンズをラインナップしたJINS PCの後継「JINS SCREEN」を発表した。 メガネの概念を変える革新的なプロダクトの開発に努めている。
2018年1月に、1日使い捨てコンタクトレンズ「JINS 1DAY」を発売し、2020年10月にカラーコンタクトレンズ「JINS 1DAY COLOR」も発売した。
2020年12月に、「JINS 花粉CUT」「JINS MOISTURE」をそれぞれ「JINS PROTECT」「JINS PROTECT MOIST」に刷新し、飛沫を92%カットする「JINS PROTECT PRO」も新たに発売した。
2021年10月に、レンズの下部分に色味を入れることで、チーク(頬紅)を付けたような視覚効果をもたらす新しいレンズ「チークカラー🄬レンズ」を発売した。
「近視のない世界を目指す」として2019年8月に、近視進行の抑制に効果があると考えられている光「バイオレットライト」について、慶應義塾大学の坪田一男教授が代表を務める慶應義塾大学医学部発ベンチャーの坪田ラボと共同プロジェクトを開始した。世界で初めて、近視進行抑制メガネ型医療機器の開発に着手し、医療機器分野へ本格的な事業参入を目指すことを発表した。
デジタル化.
オンライン販売も注力し、2007年にECサイト「JINS オンラインショップ」を立ち上げ、度なしパッケージタイプもあるJINS PCのヒットとともにユーザーを伸ばした。2015年2月にスマートフォンで自由にメガネをデザイン出来るパーソナルオーダーサービス「JINS PAINT」、2016年3月に高精度3D試着サービス「JINS VIRTUAL-FIT」、2016年11月に人工知能による機械学習を取り入れた眼鏡のレコメンドサービス「JINS BRAIN」を導入。2019年11月に眼鏡をかけたまま商品の眼鏡を試着するJINS BRAINの機能も搭載したサービス「Megane on Megane」を渋谷パルコ店に設置し、2021年にはデジタルサービスを拡大し、その一環として全店導入。2023年5月には、日本初のメガネのセルフ受け取りロッカー「PICK UP LOCKER」導入開始。メガネ受け取り時の待ち時間を削減した。
デザイン.
商品のデザイン性とかけ心地の両立を追求している。2017年に世界的なデザイナーと協業でメガネを本質からデザインする「JINS Design Project」を開始し、Jasper Morrison、Konstantin Grcic、Michele de Lucchi、Alberto Meda、Ronan & Erwan Bouroullec、Patricia Urquiolaらと組んでいる。
社会貢献.
子供向けの取り組み.
Tech Kids Schoolと共同で「見る育プロジェクト JINS×Tech Kids School」を2018年から始め、2020年から眼鏡をおしゃれにファッションに取り入れて輝いている子どもたちを表彰する「キッズメガニスタアワード2020」を開催した。
2022年、近視のない世界を目指し、子どもたちの外遊びを支援する「もっと外遊びプロジェクト」を始動。ショッピングバッグの代金を活用した社会貢献活動として、7月に認定NPO法人プレーパークせたがやに「プレーカー」を寄贈した。
環境への配慮.
2021年3月、環境対応素材のショッピングバックを導入するなど、環境に配慮した施策を導入している。
2021年9月、BCP対策や環境対策を目的に、国内2か所目の物流拠点となる大阪倉庫を稼働開始している。
2021年10月、サステナビリティ共通ビジョンと、2050年と2030年をマイルストーンにしたサステナビリティ目標を設定。
2022年2月、欠品や廃棄ロスも削減するAIによる未来予測型経営システム本格導入。
2022年4月、環境配慮型店舗「JINS会津若松店」オープン。BELS評価最高ランク獲得。
2022年7月、使用済みペットボトルをケミカルリサイクルした糸を使った新制服導入。
2022年11月、「気候関連財務情報開示タスクフォース(以下TCFD)」の提言への賛同を表明するとともに、TCFD提言に基づいた気候変動に関連する対応情報を開示。
2022年11月、国連と民間企業・団体が手を結び、健全なグローバル社会を築くための世界最大のサステナビリティイニシアチブ「国連グローバル・コンパクト(UNGC)」に署名、参加企業として登録。
2023年3月、ESGに取り組む世界の企業を格付けする「MSCI ESGレーディング」で「AA」評価を獲得。
地域との共生.
2022年、地域共生事業部が発足。
2022年9月、業界で初めて準社員・パートのベース時給の地域格差をゼロに是正。
2023年1月、商品選択から視力測定補助、レンズ加工まで、JINSのサービスをすべて搭載した専用車両による移動販売サービス「JINS GO」1号車を稼働開始。
2023年4月、食と人の循環に挑戦するプロジェクト第一弾として、「ONCA COFFEE ＆　ROASTERY 前橋店」をオープン。
新規事業.
2017年12月に、集中を測るデバイス「JINS MEME」から誕生した新規事業として「世界一集中できる場所」として「Think Lab飯田橋店」を開店し、「株式会社Think Lab」を設立して事業を本格化し、2020年に「Think Lab銀座」を開店した。
持株会社化.
2017年4月に、株式会社ジェイアイエヌから株式会社ジンズに商号を変更した。2019年7月1日にジンズの事業を、2018年5月28日に設立した株式会社ジンズジャパン（2019年7月1日付で株式会社ジンズ（2代）に商号変更）が吸収分割して承継し、商号を株式会社ジンズホールディングスに変更して持株会社体制となる。株式会社ジンズはアイウエア事業とコンタクトレンズ事業を担う。
子会社.
国内.
株式会社ジンズノーマ（非連結）
株式会社Think Lab（連結）