太陽光発電の市場動向

太陽光発電の市場動向（たいようこうはつでんのしじょうどうこう）では、太陽光発電に関する事柄のうち、市場動向について述べる。
世界の状況.
市場規模.
太陽電池の市場規模は、世界で最も急速に成長しているエネルギー技術であり、指数関数的に拡大し続けている（右図）。
太陽電池モジュール供給量シェア.
2019年の世界市場での太陽電池モジュールメーカー上位各社の供給量は次の通りである。
太陽電池セル製造シェア.
2015年の世界市場での太陽電池セル製造メーカー上位各社のシェアは次の通りである。上位10企業のシェアの合計は53%で、2008年の54%から低下している。
太陽電池セル製造用装置メーカー.
2008年の世界市場での太陽電池セル製造装置売上高上位10社は次の通りである。
推移.
2019年現在、中国が世界の太陽光発電の半分以上を製造している。その生産は急速に拡大し続けており、2001年には世界市場の1％未満しかなかった。対照的に、2001年に合わせて世界の生産量の70％以上を占めていた日本と米国は、2011年には約15％まで減少した。
日本の状況.
助成策.
日本での助成策は2011年10月現在、余剰電力買取制度（固定価格買取制度の一種）のほか、国・自治体等による設置時の助成が行われている。
日本の主な太陽光発電システムメーカー.
2010年における日本の太陽電池生産企業上位6社とシェアは下記の通りである。また、生産量の合計は2.2GWpである。
2011年7月には、昭和シェル石油の子会社ソーラーフロンティアが宮崎県に年間生産能力は900MWの単一工場としては世界最大級のラインを稼動させる。サニックスも2010年からソーラ発電システムメーカーとして参入した。
その結果、2012年内に日本の太陽光発電施設は家庭用とメガソーラーを合計して7.5GWp（750万kW）出力に達すると言われている。
上記以外にもセル生産や部材供給に関わる企業が多数存在する（例：）。また、SBエナジーが各メーカーのソーラーパネル発電の実証比較をおこなっている。
歴史的経過.
日本における太陽光発電システムは、オイルショック以降、「サンシャインプロジェクト：1974年に現経済産業省の「新エネルギー技術開発計画（サンシャイン計画）」によって愛媛県西条市に約1000kWの太陽光発電装置を設置し発電・配電の実証試験を開始」等によって技術開発が進められた。1992年に日本初の個人住宅における逆潮流有りの設備が導入され、以降NEDO・新エネルギー財団 (NEF)・国・地方公共団体等の助成、および各電力会社の自主的な支援プログラム等により普及して来た。これによって設備価格は数十分の1になり、また日本は生産量・導入量とも世界一となった。2000年まで、ヨーロッパ全体よりも、日本の発電量が多かったほどである。
2005年にNEFによる助成が終了して以降、2007年まで国内市場は縮小した。日本のシェアは減少し、世界一の座から転落した。この理由としては政策的な不備が指摘され、ドイツなどで成功を収めている固定価格買い取り制度の導入（もしくはその考え方を取り入れる）を求める意見が出ていた（詳しくは固定価格買い取り制度を参照）。
2008年に福田ビジョンによって導入量の大幅増加の目標が打ち出された。これに沿って経済産業省が出した「緊急提言」で補助金の復活が示唆されたため、逆に買い控えを招いた。この緊急提言の内容は、助成制度として効率が良いとされる固定価格買い取り制ではなく、旧来の補助金制度である点も批判された。
2009年2月、環境省は太陽光発電を含む再生可能エネルギーの普及による費用や経済効果の試算を行い、そのうち太陽光発電は2020年までに37GWp、2030年までに79GWpの導入が可能ではないかとした。再生可能エネルギー全体の導入の費用は2030年までに25兆円にのぼる一方、それによる経済効果はその2倍以上になり、同時に数十万人の雇用を生み出すだろうと試算している。普及政策としては固定価格買い取り制度の採用を提案する一方、今後の産業界との調整などの課題も挙げている（再生可能エネルギー#日本における動きも参照）。
同月、経産省は初期投資を10年程度で回収できる助成策を導入することを発表し、環境省もこれを歓迎した。これによって導入ペースの大幅な加速とコスト引き下げが見込まれている（固定価格買い取り制度#日本の導入状況を参照）。またソーラーシステム産業戦略研究会により、2020年の世界シェアの1/3を獲得した場合、関連産業の経済効果が最大で約10兆円、雇用規模は最大で11万人と試算されるなど、経済・雇用に及ぼす好影響が期待された。主要各政党も助成制度を強化する姿勢を打ち出しており、導入ペースの前倒しや対象の拡大などが提言されている。
こうした動きを受けて新エネルギー部会などにおいて制度の審議が進められた。計画を数年前倒しして2020年までに普及量を2005年の約20倍(28GWp)にする目標が打ち出され、経済危機対策などの観点から早期の導入も図られ、2009年11月1日から開始されることとなった。制度開始時の住宅における余剰電力の買い取り額は48円/kWh（他の自家発電設備併設の場合は39円/kWh）で、その後順次減額されている。2011(H23)年度は40円/kWh(同、32円/kWh)で、価格の低下を促すために今後さらに減額される予定である。また2012年より全量買い取り制度が導入され、産業用設備の助成が拡充されると共に他の再生可能エネルギーも対象に加わる予定である。詳しくは固定価格買取制度#日本の導入状況を参照されたい。
2011年3月の東日本大震災後、日本政府による自給エネルギーの確保と低炭素社会の実現という政策で、化石燃料や原子力に依存し過ぎないエネルギーミックスを推進。2012年7月には再生可能エネルギーの固定買い取り制度が導入され、新規事業者の参入が相次いだが、その後の買い取り価格の段階的な引き下げで市場拡大のペースが鈍化、事業者の乱立の影響もあり競争は激化し、早くも淘汰の時代に入り、倒産業者数も2015年度には54件と前年度比較で倍増、2016年には1月ー9月だけで42件（負債総額185億200万円）に上った。2016年には日本ロジテック（東京都）、太陽エナジー販売（神奈川県）、サン・エコイング（兵庫県）などが倒産した。
専門学会・展示会.
代表的な専門学会・展示会を下記に記す。
国際学会
展示会
日本国内