殺虫剤

殺虫剤（さっちゅうざい、InsecticideまたはPesticide）は、人間や農作物にとって有害な害虫（昆虫を含む動物）を殺す（駆除する）ために使用される薬剤である。広義には殺ダニ剤（Acaricide, Miticide）や殺線虫剤（Nematicide）も含める。殺虫剤には殺卵剤、殺幼虫剤、殺蛹剤、殺成虫剤があり、最も多く使用されるのは、殺幼虫剤と殺成虫剤である。アース製薬では、家庭用の製品について虫ケア用品（むしケアようひん）の呼称を使用している。
概要.
アブラムシや毛虫など農作物の害虫に対して用いるものは農薬の1種であり、ハエ、カ、ゴキブリなどの感染症に関連する衛生害虫を除するものは防疫用殺虫剤（防除用医薬部外品）と呼ぶ。日本では農薬は農林水産省、防疫用殺虫剤は厚生労働省の管轄である。農業以外で「殺虫剤」と呼ぶ場合、後者の「防疫用殺虫剤」を指す。
農業用殺虫剤は、主に系統と呼ばれる農協か商系と呼ばれるそれ以外のルートで販売される。一部はホームセンターで入手することもできる。防疫用殺虫剤は缶に入ったエアゾールや蚊取線香などとして広く市販されているものは家庭用で、防除業者向けにもっと強力なものも市販されている。
毒性が高く取り扱いが難しいものについて、農業用・防疫用ともに購入時に印鑑と身分証明書を必要とする。
剤型.
殺虫剤は原体（有効成分）のまま使用されることは無く、共力剤・希釈剤と混合され、効力を調整されて使用される。
殺虫剤の効力.
殺虫剤の効力の評価法には次のようなものがある。
歴史.
人類は、農業を始めた時から害虫と闘っている。
江戸時代には、イネにつくウンカという害虫のせいで、100万人近くの死者がでる大飢饉があったことから、田圃に鯨油を流してから、稲についているウンカをはらい落として窒息死させていた。しかし、鯨油が高価なことから、一般的には神仏に祈っていた。
毒キノコ、タバコ（ニコチンの殺虫効果）やハエドクソウ（植物）の天然物は、古くからウジ殺しなどに用いられた。その中で除虫菊は、選択毒性により人畜に対する毒性が低いので、19世紀から盛んに製造され、日本にも明治時代に導入されて蚊取線香やノミ取り粉として用いられた。
1930年代になると、有機化学の発達により有機塩素系殺虫剤（DDTなど）や有機リン系殺虫剤が開発され、第二次世界大戦後本格的に使われるようになった。しかし有機塩素系は自然界で分解しにくく、動物やヒトの体内に蓄積するため、1960年代から有害性が問題にされ（「沈黙の春」）、その後多くの国家で製造販売が禁止され、あるいは生産が中止された。有機リン系の毒性についても、神経伝達のアセチルコリンエステラーゼを阻害する作用で、人畜に対する毒性の高いものが多かったため、なるべく毒性の低いものを求めて開発が進められた。
その後、カラバルマメの有毒なアルカロイド成分であるフィゾスチグミンを参考にして、有機リン系と同様の神経毒作用をもつカーバメート系殺虫剤が開発され、除虫菊成分（ピレトリン）を基本にした毒性の低いピレスロイド系殺虫剤（家庭用などに多く使われる）やニコチンを基本にしつつ、ニコチンの人間に対する毒性を低下させた、殺虫効力の高いネオニコチノイド系殺虫剤などが開発された。
市販品としての殺虫剤.
ホームセンターやドラッグストアで市販されている殺虫剤は、家庭用殺虫剤で、比較的毒性が低い成分を使用している。主な用途は、日常生活において害が強いゴキブリ、蚊、ハエ、ダニを防除するためのものであるが、これにネズミ駆除、犬猫忌避などを加えたカテゴリーを、家庭用殺虫剤と呼んでいる。中には殺虫成分を含まない駆除目的の関連商品（捕獲器など）もあり、必ずしも化学品だけではない。
主な種類を次に挙げる。但し既に発売中止の商品も含まれており、花王のキスカ、大正製薬のワイパアなどは絶版となっていて、花王や大正製薬は、殺虫剤事業から撤退している。また、白元も白元アースとなった際に、アース製薬に殺虫剤事業を集約している。
などのカテゴリに分類できる。
また広義では、これに人体用殺虫剤（医薬品）、人体用忌避剤（一般に虫よけ。医薬部外品ないしは医薬品扱い）なども含まれ小売業界ではこれらを総称する。以上の商品が売れる時期は蚊やハエ、ゴキブリなどの活動が盛んになる、初夏～秋であり気温に比例する。
小売・製造サイドともに、夏場の商材としてこれらは欠かせないものであるが、暖房器具の発達によって、冬場でも家で害虫が活動しているため、ゴキブリやネズミ駆除剤に関しては、年中需要のあるものとなった。
家庭用殺虫剤業界において、最も売り上げの比重が高いものは蚊対策商品であり、以下ゴキブリ用、ダニ用と続く。
日本の市場規模は、
の5社で、市場の9割以上を寡占している。
その他、零細企業は100以上を数え、蚊取線香の産地として知られる、和歌山県有田市に約30社が集中する。