殿中御掟

殿中御掟（でんちゅうおんおきて）は、織田信長が室町幕府将軍・足利義昭に承認させた掟である。永禄12年（1569年）1月に16か条、永禄13年（1570年）1月に5か条が追加され、21か条の掟となった。
経歴.
殿中御掟9か条.
永禄11年（1568年）9月、織田信長は足利義昭を奉じて上洛し、義昭を室町幕府の第15代将軍に擁立した。しかし、幕府は伊勢貞孝の暗殺（伊勢氏の政所支配の終了）や永禄の変によって有名無実と化していた。そのため永禄12年（1569年）1月14日、信長は義昭と将軍権力や幕府のあり方について再確認するため、殿中御掟9か条を義昭に示した。内容は以下の通り。
2日後の1月16日、信長はさらに以下の7か条を追加する。
殿中御掟追加5か条.
永禄13年（1570年）1月23日、信長が殿中御掟9か条を制定した後も、従来の幕府以上に将軍の権力を拡大させたかった義昭はこれを守ることをしなかった。そこで信長は新たに殿中御掟追加5か条を示した。
現代語訳
この追加5か条は、前年の16か条よりはるかに厳しい内容であった。4条目については将軍を傀儡とした信長による独裁を行おうという姿勢が示されているともとれるが、追加5か条の提示後も幕府内での織田家の影響力は一部に留まっており、信長による独裁を意図した意味があったのかは疑問の声もある。義昭が5か条を遵守した形跡もない。また、後述のようにむしろ信長の方が室町幕府の秩序の中に統制されたとする解釈も出されている(詳細は後述)。
影響.
この殿中御掟21ヶ条は信長と義昭の不和を顕在化させたとされていたが、近年の研究では信長と義昭双方で作られた確認事項であったともされており、両者の仲に決定的な悪化をもたらしたものではない。
臼井進は殿中御掟の条文を分析した結果、殿中御掟の条文が信長が一方的に定めたものではなく、そのほとんどが室町幕府の先例や規範に出典が求められることを指摘し、さらに殿中御掟追加に関しても将軍の御内書が余りにも濫発された結果として社会的混乱が起きかけていたこと（義昭の場合には大名の家臣に対しても大名の頭越しに御内書が出され、天正2年（1574年）には義昭の京都追放後も義昭を支持していた島津義久から義昭に対して御内書の発給の規制を求める申し入れがされている）や、将軍家家臣が寺社領を押領する事態が頻発しているなど問題が発生したことを指摘し、これらの規定が義昭を傀儡化するものではなく、信長が義昭による権力行使を規制しなければ、「天下の静謐」を維持する役目を担う幕府の存立にも関わる事態になっていたことを指摘している。臼井は信長による殿中御掟やその追加が幕府法から逸脱するものではなかったからこそ、その後の「十七箇条意見書」や義昭追放が一定の正当性を持ちえたとする。
水野嶺は五か条の条書（殿中御掟追加5か条）についても、足利義昭の将軍就任以来、副将軍や管領などへの就任を出自を理由に拒んできた信長が准官領（管領代）に就任するのに同意した文書の一環であるとしている。第1条を義昭が遵守していないというのは事実ではなく、大名への官途授与や大名間の和平調停の際には信長の副状が出されており、後年問題になったのは義昭が御内書の形式を用いて諸国から物品献上を強要したことであったとする。第4条は信長からすれば准官領として義昭を補佐することを明言した文言であり、義昭からすれば信長が室町幕府の身分秩序の中に位置づける代わりに天下静謐のための権限を委任したもので、義昭と信長の主従間の合意が前提にあるとする。そして、残りの3か条も副官領就任にあたっての要望事項であったとしている。また、原本には義昭の黒印が袖に捺され、義昭と信長に両属している立場と言える明智光秀と朝山日乗に充てられていることからも信長から義昭への一方的な文言ではなく、両者の交渉内容を記した文書であるとしている。水野は信長が准官領に就任したと直接言及した史料は無いものの、この条書が出された元亀元年1月以降、信長の書札礼が変更されて関東管領（上杉謙信）と同格のものに改められていることから裏付けられるとしている。なお、准官領の立場は実際的には儀礼的な存在に過ぎなくなっていた実際の管領と異なって、より大幅な権限が認められた存在であったことはこの条書から推測されるとされる。
浅井長政や朝倉義景、顕如、三好三人衆らによる第一次信長包囲網が結成された際には義昭と信長は一体となって行動しており、両者の対立が決定的なものとなるのは元亀年間に入ってからのことである。