デル

デル・テクノロジーズ（Dell Technoligies）は、アメリカ合衆国の多国籍コンピュータテクノロジー企業。世界最大級のテクノロジー企業であり、コンピュータおよび関連製品・サービスの開発・販売・修理・サポートを行っている他、米国および世界各国で16万5000人以上の従業員を雇用している（2020年版アニュアルレポート）。社名は創業者のマイケル・デルにちなむ。
日本法人は、東京都千代田区大手町 Otemachi Oneタワーに本社を置くデル・テクノロジーズ株式会社（1989年6月設立、1993年営業開始）。代表取締役社長は大塚俊彦。
概要.
デルは、パーソナルコンピュータ（PC）、サーバー、データストレージデバイス、ネットワークスイッチ、ソフトウェア、コンピュータ周辺機器、HDTV、カメラ、プリンター、MP3プレーヤー、他のメーカーが製造した電子機器などを販売している。同社は、サプライチェーン管理と電子商取引における革新的な技術で知られており、特に直販モデルと、顧客の仕様に合わせて構成された個々のPCを製造して納品する「受注生産」または「構成して納品する」アプローチで知られている。デルは、創業当初は純粋なハードウェアベンダーであったが、2009年にPerot Systems社を買収し、ITサービス市場に参入した。同社はその後、ストレージとネットワークシステムの追加買収を行い、コンピュータのみの提供から、企業顧客向けの完全なソリューションの提供へとポートフォリオを拡大することを目指している。
デルは2014年までフォーチュン500リストの51位にランクインしていた。2013年に非公開化した後は、財務情報の新たな機密性により、フォーチュン誌のランキングにランクインすることができなくなった。2015年には、レノボ、ヒューレット・パッカード（HP）に次ぐ世界第3位のPCベンダーとなった。デルはPCモニターの世界最大の出荷量を誇っている。フォーチュン誌によると、デルはテキサス州で総売上高で6番目に大きい企業である。テキサス州の非石油企業ではAT&Tに次いで2番目に大きく、グレーターオースティン地域では最大の企業である。2013年10月30日に終了したレバレッジド・バイアウトで非公開化されるまでは、株式公開企業（NASDAQ: DELL）であり、NASDAQ-100およびS&P 500の構成銘柄でもあった。
2015年、デルはエンタープライズ・テクノロジー企業のEMC Corporation（現Dell EMC）を買収した。買収完了後、デルとEMCはデル・テクノロジーズの一部門（子会社）となった。
2018年、デルは、総収益で米国最大の企業の2018 フォーチュン500ランキングで35位に位置付けた。
2020年、デルとEMCが合併してDell Technologiesが発足。
沿革.
テキサス大学の学生であったマイケル・デルが、1984年にパソコン保守を行う会社として創業した。IBM PC互換機は部品レベルで規格化され誰もがパソコンを製造できたことを利用し、パソコンの製造販売に乗り出す。ゲートウェイ2000（現ゲートウェイ）と並んで中間業者を排し、在庫を持たない注文生産（BTO）の直販スタイル（ダイレクト・モデル）が特徴。最新のスペックのパソコンをはじめ製品を安価に提供し、且つ希望通りのスペックのパソコンを購入できる（店頭では、その場で持ち帰ることのできるモデルも用意されている。テレビや新聞広告などの通販用にカスタマイズ出来ないモデルも有る。）。現在、世界で販売台数はトップクラスである。デル・リアルサイトと呼ばれる直営店や一部の家電量販店でも、パソコンの受注販売を行っている。
2008年以降、ITソリューションプロバイダーへの変革を掲げ、総額約180億ドルの投資を通じて、エンタープライズ向けソリューションの買収及び研究開発に取り組んできている。
これにより、パソコン・タブレットといったエンドポイントだけでなく、データセンターの基盤となるサーバ、ストレージ、ネットワークといったハードウェアから、ITインフラ向けソフトウェアやビッグデータ解析ソフトウェア、セキュリティソリューションに至るまでを取り扱う総合IT企業となった。
2013年10月に、マイケル・デル会長兼最高経営責任者とグローバル投資会社のシルバーレイク社によるデル社の株式非公開化を完了した。
2021年4月15日、Dell TechnologiesはVMware株を株主にスピンアウトし、両社は少なくとも5年間大きな変更なしに事業を継続すると報告した。
買収企業.
2015年
2014年
2013年 
世界最大のストレージ機器開発企業 Enstratius：エンタープライズ向けのクラウド管理ソフトウェアおよびサービス
2012年 
2011年 
2010年 
2009年 
2008年 
2007年 
2006年 
製品.
個人向け.
個人向けノートパソコン
個人向けデスクトップパソコン
個人向けタブレット
周辺機器およびソフトウェア
法人向け.
法人向けノートパソコン
法人向けデスクトップパソコン
ワークステーション
法人向けタブレット製品
周辺機器およびソフトウェア
法人向けソリューション
サーバ：PowerEdge
ストレージ：Dell Storage
ネットワーク：Dell Networking
サポート.
日本国内向けには、宮崎県宮崎市の「デル宮崎カスタマーセンター(MCC)」と神奈川県川崎市の本社ビル内の2拠点に加え、中国の現地法人の大連市のコールセンターの計3拠点で、サポートを行っている。購入後には電話や電子メールでのサポートを行っており、他社と比べエンジニアと直接話し問題解決につながることを売りとしている。コンシューマー製品の標準サポートは主に大連市のコールセンターで対応し、法人向けパソコン製品や有償の個人向けサポートは宮崎県のカスタマーサポートセンターで対応している。なお、購入時のサービスとサポートは、その契約内容（選択が可能である）によってサポート内容が異なる。