東京製綱

東京製綱株式会社（とうきょうせいこう、英文社名："Tokyo Rope Mfg. Co., Ltd."）は、東京都江東区に本社を置くワイヤーロープやスチールコードなどのメーカーである。
ワイヤロープの国内最大手メーカーであり、つり橋や超高層エレベーター向けが主力製品となっている。
沿革.
明治年間に艦船用のマニラ麻ロープの国産化を図る目的で設立。創業には渋沢栄一が協力した経緯もあり、初代の会長にも就いた。初代社長は、沼津兵学校教授や東京外国語学校校長を務めた英学者・翻訳家から実業界に転じた渡部温であった。なお日本製鉄とは20世紀を通じてロープの素材が繊維から鉄に移るなか、原料供給や製品の研究開発を進める中で関係は強まり、長らく東京製綱の筆頭株主となっているほか経営陣に日本製鉄出身者が座る例も見られた。2021年1月21日、日本製鉄は東京製綱に対する株式公開買い付け（TOB）を発表し、出資比率を直前の9.9％から19.9％まで高めた。しかし、TOB成立後に公正取引委員会から「日本製鉄と東京製綱の間に結合関係が成立する」との指摘があり、競争維持のために事業活動が制限される恐れも出てきたことから、同年8月以降に一部の保有株を売却することになった。
事業所所在地.
上記の他、バンコクに事務所がある。
ナイロンザイル事件.
登山用ロープナイロンザイルの安全性を偽装した事件。1950年代当時、東京製綱を含む各メーカーが製造していたナイロンザイルは、岩角に引っかかった場合に著しく耐荷重が低下する特性があり、登山事故の原因となっていた。社会的関心の高まりを受けて1955年に東京製綱が公開実験を行ったが、その際に当時この事件について東京製網から資金援助を受け研究に取り組んでいた篠田軍治と結託して岩角に意図的に丸みを付けることで耐荷重を偽装し、以後の安全基準制定の遅れを招いた。最終的にナイロンザイルの安全基準の制定は1975年に実現したが、それまでに20名以上の登山家がナイロンザイル（東京製綱以外の製品も含む）の切断が原因で死亡した。
なお、この事件について東京製網はナイロンザイル自体の欠陥については認めたが、未だに被害者及び遺族への謝罪は行っていない。