Made in Japan

Made in Japan（メイド・イン・ジャパン、日本製）とは、日本で製造された製品であることを示す表記である。
概要.
日本は第二次大戦後の復興と高度経済成長の中、1960年代からの数十年は「世界の工場」と呼ばれる程に製造業が躍進した。しかし、経済成長の過渡期であった為、当時の日本製品は必ずしも良質とは言えぬ場合も少なからずあり、海外での評判も現在ほど良い物ではなかった（ただ上の場合が起因している訳ではないのでは？という意見もある）。1990年代には、東西冷戦の終結による企業のグローバル化や、バブル経済の崩壊による円高から、国内外の各企業はより人件費の安いアジア諸国へ生産拠点の移転を進めた。
この頃から日本の製造業は本格的に空洞化が始まり、各地で貸工場や廃工場が目立ち出す。後者では商業施設や宅地への転用もされ出したが、今後の世界競争力を維持する事も欠かす事は出来ない。そこで、製造業各社は従来以上に「品質」を重視した製品開発に転換し、国全体で見ても発展の進んだ「経済先進国」として前述した新興国で製造された廉価製品と差別化を図る事になる。上記の様な経緯と、日本の経済水準自体が向上した事から、総合的に高品質化した日本製品の価値は次第に高くなり、21世紀現在では世界に通用する高評価を得られる様になった。
東京の秋葉原・新宿・渋谷・池袋・有楽町、大阪の日本橋・難波・心斎橋・梅田などに来訪する中国人にとって日本製品の人気は高く、おみやげや転売の目的から高価格帯の製品を多数買い求める例も多い。
Assembled in Japan.
パーソナルコンピューターを始めとする製品群には、主要な構成部品を世界で製造し、筐体への組立てや製品検査のみを日本で行う事例がある。日本では不正競争防止法などの定義により商品価値が付与された地が生産地と見なせるため、マウスコンピューター、VAIO、レノボ、富士通、NECなどが日本国内の工場で最終組み立てを行う製品に「」と表記している。
生産地を明確にする場合は「」（タイ王国で製造、日本で組立ての場合）のように表記するか、主要構成部品の製造国のみを記す。
同じように中国工場等で組み立てられた「」等の製品でも、日本製の部品が使われていることがある。
Made in Occupied Japan.
戦後占領期の日本では、1947年（昭和22年）2月の連合国軍最高司令官指令として、輸出向け製品に "" （占領下日本製）と表示することが義務付けられた。1949年（昭和24年）12月には連合国軍最高司令官指令として"Made in Japan"や"Japan"表示も認められ、義務ではなくなった。これらは"Made in Japan"から想起される品質であるとは限らないが、コレクターの間では「Occupied Japanもの」「MIOJもの」などと呼ばれ、特別な価値を持って取引されている。北米では人気が高い。陶磁器や玩具がよく知られているが、カメラや双眼鏡のような光学機器、計算尺のような製品もある。
同様に、枢軸国側のドイツでも連合軍軍政期（1945年 - 1955年）において "" （合衆国統治地域のドイツ製）などと表示された。
国内製造への回帰.
前述した様に、日本では製造工場を世界へ移転させているものの、2007年以降になると中国製品の安全性が問われ始め、日本製品の品質が注目され出した。
大手ファッションブランドなどは諸外国から日本へ工場を移したり、技術や知的財産の情報漏洩を危惧した日系企業が、世界から工場を撤退させ、シャープ亀山工場の様に、日本を中心とした生産拠点を持つ場合も多くなっている。
アジア圏では「Made in Japan」の電気製品にニーズがあるため、あえて日本国内での組み立てや最終検査を行うメーカーもある。
2000年代以降は中国の賃金が上昇しコスト的な有意差が少なくなったことや、オートメーション技術の進化により、装置産業では中国に工場を建設するメリットが薄くなり、1000円台で量販される腕時計の場合、自動化した工場では中国生産と同等のコストで製造が可能となっている。一方で装置産業でもパンティストッキングように製造以外で人手が必要な品種はコスト的に中国が有利とされる。
宝飾品メーカーなどでは海外への生産拠点移行後も高額なモデルの製造を国内で続けており、機械式をはじめとした高級腕時計ではザ・シチズンやグランドセイコーなど国内生産モデルをブランド化しているシリーズもある。またMINASEやノットのように日本製を強調して新規参入するメーカーもある。
手作業が基本の鞄メーカーでは、一貫して国内生産を続けることでブランドイメージを保つ例がある（吉田カバン、セイバンなど）。
一眼レフカメラは海外に工場を建設後も日本国内ではフラッグシップ機の製造が続けられている。ニコンは日本で製造にされたカメラのボディにはあえて上部に「Made in Japan」をプリントしていた。
2020年現在、国内に流通するトイレットペーパーの97％は国産で原材料も国内で調達されている。
日本製を強調している主な企業.
各媒体にて「日本製」や「国内製造」を強調した企業や製品群もある。
Used in Japan.
日本で使用されていた中古品は保存状態が良い物が多く、買い替えサイクルの早さといった背景から来る｢高品質・低価格｣という現状から活発に貿易の対象となっている。