全日本デパートメントストアーズ開発機構

全日本デパートメントストアーズ開発機構（All Nippon Department Stores Development Organization）とは、かつて、東京都新宿区に本部を置き、伊勢丹（現在は三越伊勢丹ホールディングス傘下の三越伊勢丹ほか各社）と松屋が総合幹事を務めていた百貨店の共同仕入機構である。略称は「A・D・O」または「ADO」。本部所在地は、東京都新宿区新宿5丁目17-18　H&Iビル3階。
2020年3月末をもって解散した。
概要.
1973年3月、伊勢丹主宰の共同仕入れ機構「十一店会」（1961年発足）と、松屋主宰の共同仕入れ機構「ACO」（エコー、1962年発足）を統合して設立。その後も解散に至るまで両社が総合幹事を務めていた。
2007年度の加盟店の売上は約1兆9,700億円、共同仕入の扱い額は889億円と日本最大規模を誇っていた。
解散前には髙島屋系ハイランドグループとは異なり、簡素ながら公式ウェブサイトを有していたが、それによると2012年5月時点で33社74店舗が加盟していた。
百貨店全体が衰退する中で加盟店を増やしていたのは2008年の三越と伊勢丹の統合によるところが大きいものの、加盟社と非加盟の三越の店舗が競合する地域ができ、商品開発が見送られるようになった。
三越伊勢丹ホールディングスの発足前は、本機構を事実上の伊勢丹グループとする向きが多かった。
加盟店.
2015年11月時点の加盟店は以下の通り。
関連のある百貨店.
直接の加盟店ではないが、グループ別店舗の加盟により関連性のある店舗を纏める。いずれも三越・伊勢丹の経営統合による施策（地域分社）が絡み、ブロック内に伊勢丹グループの店舗が無かったことから加盟とならなかったものである。
この他にも、三越の子会社、または業務提携しているが、A・D・O非加盟という店舗がある（うすい百貨店など）。
解散前に脱退した百貨店.
2015年時点。
ハイランドグループに比べると脱退事例は多くなく、加盟企業のリストラによる閉店や提携解消という事例が中心であった。