強風警報システム

強風警報システム（きょうふうけいほうシステム）とは、東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）が開発した強風時の運行への影響を軽減するシステムである。
概要.
これまで強風に対する列車の運行規制については、1986年に発生した山陰線余部鉄橋列車転落事故を踏まえ、風速25メートル以上で徐行規制、風速30メートル以上で運転中止（規制値は路線によって異なる）とし、規制値を下回り30分経過した時点で安全を確認し、支障がなければ規制を解除する手段を取っていた。しかしこの場合、規制値を超えていた時間は一切考慮せず、一瞬規制値を超えた場合でも規制解除まで30分待つ必要があり、運転再開に時間を要した。
同システムは統計学に基づく独自のアルゴリズム（法則）を用い、観測した風速の変化を元に今後の風速の上限値を3分間隔で予測する。予測される風速か実際に観測された風速のいずれかが規制値を上回ると規制を行い、予測される風速と実際に観測された風速の双方が規制値を下回ると直ちに規制を解除できる。速度規制時間・運転中止時間は約3割削減できるとされる。同システムは現存の観測機器を流用でき、また観測箇所ごとにデータベースを構築する必要がないため低コストで導入できる。一方で突風には構造上対応できないほか、観測した風速の変化状況によってはシステム導入前と規制時間が同じ、または長くなるケースもあり得る。
2005年8月11日に京葉線で初めて導入された後、同年末に発生したJR羽越本線脱線事故を機に強風による輸送障害が発生しやすい区間、路線で導入が進められている。