しれとこ型巡視船

しれとこ型巡視船（しれとこがたじゅんしせん、）は、海上保安庁の巡視船の船級。分類上はPL型、船種は1,000トン型。
来歴.
新海洋秩序の確立を目指して1973年に開幕した第三次国連海洋法会議を通じて、沿岸から200カイリ以内に所在する資源の管轄権を認める排他的経済水域の概念が提唱された。1974年の同会議第2会期において排他的経済水域概念は会議参加国間でほぼコンセンサス形成に成功し、海洋法条約第5部（第55条～第75条）に排他的経済水域制度に関する規定が設けられるにいたった。日本では元々、海洋資源活用の観点から、領海は3海里とするよう主張してきたが、この趨勢を受けて姿勢を転換し、1977年に領海法および漁業水域に関する暫定措置法を施行、領海が沿岸から12海里に拡張されるとともに、200海里の漁業水域が設定された。
これによって、海上保安庁の警備すべき面積は、領海だけでも4倍、漁業水域も含めると50倍に拡大した。また1978年4月には中国漁船による尖閣諸島領海侵犯事件、また竹島周辺海域でも韓国側により日本漁船に対して退去勧告がなされるなどの事件が重なり、対応体制の確立が急務とされた。このことから、450トン型PMの代替および大型巡視船団の早急な拡充を目的として整備されたのが本型である。
設計.
本型は、基本的には先行するだいおう型（改2-900トン型）をもとに、凌波性や居住性の向上と装備の近代化を図ったものである。凌波性向上のため、船首部断面は朝顔型に変更され、船首部にはナックルラインが付されるとともに、船首傾斜も強くなった。船体は耐氷構造、吃水線付近の外板は板厚を増しているほか、船首側から全長の約30パーセントの位置まで中間肋骨を設け、船側縦通材で補強した。居住性向上のため、減揺タンクの設置や居住区の小部屋化も図られた。なお、厨房は船体の中央にあるが、科員用の第2公室は船尾にあるため、第2公室で食事を行う場合は、機関室か甲板を通って料理を運ぶ必要があった。
主機関としては、単機出力3,500馬力（回転数380rpm）の4サイクル低速ディーゼルエンジンである新潟鐵工所製8MA40X、ないし富士ディーゼル製8S40Bが2基搭載された。
建造・運用期間が長期間に渡っているため、兵装やレーダーなどの装備品には複数のバリエーションが生じている。例えば主兵装としては、当初はボフォース 60口径40mm単装機関砲が搭載されていたが、昭和53年度補正計画以降の船では新型のエリコン 90口径35mm単装機関砲に変更され、初期建造船の40mm機関砲は、後にJM61-M 20mm多砲身機関砲に換装された。なおコストや建造日程を圧縮するため、大型巡視船にもかかわらずOIC（Operation Information Center）室は設置されなかった。
搭載艇としては、新開発の7メートル型高速警備救難艇が採用され、ミランダ式ダビットに収容して煙突の右舷側に搭載した。また2000年の沖縄サミット以降、左舷側に、複合型高速艇2隻と揚降用クレーンも搭載されている。さらに、マリンレジャーが盛んな地域が管轄に含まれる場合は、後部マスト直後に水上バイクを搭載した船もあり、搭載艇隻数は各船により異なる。
同型船.
本型は1978年から1982年にかけての4年間に28隻が建造され、てしお型巡視船やむらくも型巡視艇とほぼ同時期に各海上保安本部に配備された。警備実施等強化巡視船などに指定された船が多い。
「おじか」（PL105）は衝突事故により除籍された。「まつしま」（現・おしか、PL126）のブリッジから撮影された自船が東北地方太平洋沖地震で発生した大津波を乗り越える動画は世界中で報道された。
代替船のあそ型、ひだ型、はてるま型、くにがみ型が就役するに従い退役が進んでいたが、尖閣諸島周辺海域における中国船による領海侵入等の問題の深刻化を受け、これに対応するために従前よりも多くの巡視船が必要となり、くにがみ型の新造船が十分に揃うまでの間、本型が延命されて運用が続けられた。その後、追加建造されたくにがみ型の就役により尖閣領海警備専従体制が完成し、本型は2016年10月21日の「かとり」（PL125）の退役をもって全船の運用を終了した。