サイバーストーカー

サイバーストーカー（）またはネットストーカーは、インターネットを利用して特定の人物にしつこく付きまとう犯罪の総称。彼らのストーカー行為は、サイバーストーキング、ネットストーキングとも呼ばれ、サイバー犯罪の一種であるとされる。
特徴.
サイバーストーカーがサイバーストーキングを始めるきっかけは、電子掲示板、ブログ、SNS、ウィキなど、インターネットコミュニティでの揉め事によって激しい憎悪を抱いたりすることや、インターネット上で公開されている他者のプロフィールを見て、その人物に好意的感情を抱いたりすることが挙げられる。
コミュニティで得た断片的な情報を基に、インターネット上の検索エンジンを利用し、詳細な個人情報などを取得するケースがある。ブログに記載されている記述に不満を持つ者が、ブログの記載内容などから勤務先や所属学校名を割り出し、匿名で電話などで嫌がらせをするケースも多く、特にこの場合自分が嫌がらせをするだけでなく、匿名掲示板に「こんなことを書いている奴がいる」などと紹介し、他人を扇動することで、加害者が膨大な数に膨れ上がることもある。
上記のうち、前者の様に明確に対立軸が存在する個人または団体間で発生した揉め事や、恋愛感情などに起因するサイバーストーカー、あるいは関係者がごく限られた人数のコミュニティ内から発生する事が多いネットいじめと比較して、後者の様にブログやSNSの炎上などの騒動が発端となるサイバーストーカーは、実行グループの首謀者の実像や背後関係が明確に把握しにくい傾向がある。
後者のパターンの場合、前述のように匿名掲示板を介して攻撃参加者が膨大な人数に膨れ上がる事が多く、個人情報漏洩などのサイバー攻撃の担当はTor等の匿名ネットワーク上を拠点とするハッカーが分担する事もままある事や、最終段階の物理的ストーキング(俗にリア凸、けんまと呼ばれるもの)についても、実行グループの首謀者が直接手を出す事は稀で、多くは匿名掲示板やまとめWikiなどに集まった不特定多数の人物に、虚実を綯交ぜにした巧妙なデマゴーグやアジテーションを仕掛け、義憤や好奇心、功名心を駆り立てる事で、ストーキング対象者とは直接的な接点が無い者を実行者に仕立て上げる(俗にラジコン化とも呼ばれる)事が多い為である。
従って、加害者側がIPアドレスの開示などを元にした民事訴訟や、物理的な刑事事件の発生により検挙されるなどして民事的・刑事的・社会的制裁を受けても、仮想空間のみならず物理的にも姿を消すまで攻撃が続く危険性があるなど、被害者（ストーキング対象者）への影響が長く続く。
スマイリーキクチ中傷被害事件のように被害状況が緩和するケースは少なく、被害者（ストーキング対象者）のネットあるいは仕事からの撤退や、転居などを迫られ、最悪の場合は自殺に追いやられる危険性がある。
総務省が発表している「平成27年版　情報通信白書」によると、SNS利用者の15.4％が、過去にSNSで何らかのトラブルに遭ったことがあると回答している。30代以上になると、その割合は10％前後にとどまるが、20代以下では26％がトラブルを経験しているという。
被害の種類.
一部の事例はネットいじめの種類と重複している。
法規制.
日本では、法改正以前では単にネット上で付きまとうだけでは犯罪を構成しないためストーカー規制法の適用が困難な状況であった。平成28年12月6日に「ストーカー行為等の規制等に関する法律」の一部を改正する法律案が成立し、改正ストーカー規制法が平成29年1月3日に施行された。
以前のストーカー規制法では以下のように規制されていたが、SNSによるストーカー行為は該当していなかった。
今回の法改正により、拒否されているのにもかかわらずSNSでメッセージを連続送信する行為、ブログに執拗な書き込みをする行為が規制対象に追加された。さらに、非親告罪に変更し、ストーカー行為をする恐れのある人物と知りながら、被害者の個人情報を提供することを禁止した。禁止命令の仕組みも見直し、事前の警告がなされていない場合であっても被害者に危険が差し迫っている時には、公安委員会が加害者に禁止命令(平成29年6月14日施行)を出すことができるようにした。罰則も「1年以下の懲役または100万円以下の罰金」に引き上げられた。
対策.
オンラインコミュニティにおいては自らの個人情報を掲載しないなどの自衛策のほか、インターネットコミュニティで他人の反感を買わないように心がけることが必要である。また、不用意に掲示板などに自らの識別情報（氏名、email、固定ハンドルネーム）を書き込まないようにすることが重要である。
一度、インターネット上に流出した個人情報は中々消えない性質があるので、学校や各種団体のホームページ管理者は個人名や写真を本人に無断で掲載しないように気をつけたり、学校新聞など氏名が掲載されているものをアップロードする必要がある場合も画像データとして掲載し、検索エンジンで個人名により検索されないよう心がける必要がある。しかし、現実にはこのような対策を行っている組織は少ないのが現状である。
警視庁では、「自分の名前や顔写真を無断で使用された」場合、プロバイダやサイト管理者へ即座に削除申請を行う。もしくは、法務省人権擁護局（インターネット人権相談）に相談することも検討することとしている。また、人格権（肖像権、プライバシー権）侵害、脅迫、名誉棄損、偽計業務妨害罪などにも該当する可能性がある場合は、サイバー犯罪相談窓口や最寄りの警察署への相談も行うこととしている。