虚構新聞

虚構新聞（きょこうしんぶん、）は、個人運営による日本のテキストサイト。「実際にありそうで実は存在しない」ネタをニュースとして掲載している。
概要.
2004年3月に、滋賀県在住の塾講師・UKによってすでに運営されていた個人サイト「楠木坂コーヒーハウス」上で、UK自身が「エイプリル・フール限定の嘘ニュース」を掲載した事に端を発している。「1本だけ書くつもりがまとめて3〜4本書いた」（社主UK・以下同）。その後もエイプリル・フールに留まることなく、月に1〜2本のペースで、新しい虚構記事を投稿、20本ほど溜まった所で「虚構新聞」として、サブページ化する事を思い立って作成された。2008年に独自ドメイン名での運用が開始されるまでは、先述のサイトのサブページとしての運用が続けられていた。
サイトの運営は創設以来、UK一人のみで続けられている。かつて「鏡子さん」なる秘書がいたとされているが、これは虚構をローマ字表記すると"KYOKO"となる事から考え出されたUKのネタである。また、たまに"ネタを投稿したい"とか"このネタを使ってください"などの投稿希望者や、実際にネタを送りつける閲覧者があるというが、UKは「自分のサイト内で全て完結したい」と全て断っている。2016年に行われたアメリカ合衆国大統領選挙では民主党候補のヒラリー・クリントンが勝利する前提で虚構記事を用意していたが、実際は共和党候補のドナルド・トランプが勝利したため、該当の記事がお蔵入りになったこともあった。
虚構新聞の名称およびサイト装丁は、元々UKが住む滋賀県で刊行されている京都新聞のウェブサイトを参考（「KYOTO」と「KYOKO」は一文字違いである）にして作成された。その後、朝日新聞、産経新聞、読売新聞などのニュースサイトを参考にして徐々に変更が加えられ、現在の形になった。
虚構新聞は、その全てがUK個人のネタで成り立っており、関心の高い有名な事柄を中心に採用しているが、記事の内容には多くのウソが含まれている。しかし、それは100%ウソではなく、例えば"虚構新聞は虚構新聞社なる株式会社組織によって運営されている"は全てウソであるが（虚構新聞社は個人運営のウェブサイト）、"1880年4月1日創業"（4月1日だけ正しい）や"社員数1人"など、いくつかの真実を加える事によって記事が現実味を帯びるという絶妙なバランスを保つ仕組みになっている。また、表示される広告の一部と「お願い」は本当であるとしている。また、UK自身がインタビューを行った「社主が訊く」シリーズは、サイト内では数少ない「意図して真実が描かれた記事」である。
本当に騙される人が出ないよう、記事タイトル脇に白色で"これは嘘ニュースです"と書かれており、転載のためにコピー&ペーストしようとすると色が反転して気がつく、という仕掛けになっている。しかしそれすらも確認されずにSNS上で拡散してしまうケースもある。また、2011年に東海テレビが引き起こした「セシウムさん騒動」を取り上げた嘘ニュースを、ウォール・ストリート・ジャーナルが間違って引用したこともあった。そのため、最近では冒頭の見出しでウソの記事だと分かるようにもしている。
UKは「虚構新聞は笑ってもらえる作品を作るという思いでウソの記事を作成しており、捏造などで特定の考えを広めようとの思惑により、読者（閲覧者）の考え方をコントロールしようという意図は全くない」として、フェイクニュースとの違いを強調している。
逸話.
現実化した記事.
執筆当時には本当になかったものが、その後現実のものになってしまう場合がある（中には虚構新聞のネタを参考に現実化させてしまった事例も存在する）。虚構新聞において現実のニュースとなってしまった記事は「誤報」となるため、虚構新聞社はその都度、検証および謝罪記事を掲載している。以下、謝罪記事が掲載された例を示す。
虚構のような出来事.
虚構新聞という媒体を逆手にとり「実際に起きた虚構のような出来事をそのまま報じて皮肉とする」手法も見られる。以下に例を示す。
橋下市長をめぐる虚構記事問題.
2012年5月14日に配信した「橋下市長、市内の小中学生にツイッターを義務化」という記事を巡っては、虚構新聞が配信した虚構の記事であるにもかかわらず、社主UKのTwitterでの記事タイトル配信や他サイトでの引用等を見て事実と勘違いした一部のネットユーザーによって、当時の大阪市長であった橋下徹が大阪市内に在住する小中学生にTwitterを義務化したのではないかという流言飛語がネット上で飛び交う事態となった。
一部のネットユーザーやTwitter上ではこのような嘘の記事を配信する虚構新聞を批判する声が上がったが、コラムニストの赤木智弘は「一見すると虚構新聞と明記しろといった主張が多いが、彼らはタイトルに虚構新聞と明記されていなければ記事を確認せずに信用してしまうのか？」「他サイトにおいて、有名人の醜聞のような記事が書かれ大手新聞社のリンクが貼られているがリンク先は何の関係もない記事という騙しの手法がある」「これらの批判をしている人はこうしたデマに引っかかる可能性が高い」などとするコラムをジョルダンニュースに寄稿し批判をたしなめている。
虚構新聞は5月15日、社主UKが虚構新聞のTwitterを通じてこの問題についての見解を発表し、騒動を謝罪するとともに騒動の発端について「橋下市長ならやりかねない」というネットユーザーの反応があったと原因を分析、今後は「より現実離れした」虚構の報道を続けていくとツイッター上で表明した。
「嘘なら嘘と明記しろ」「記事のタイトルに『虚構新聞』を入れるべき」といった主張に対して虚構新聞は5月16日、これら批判を完全に受け入れた形で「『書店にレモン仕掛けた』京都、6800人が避難」という記事を配信した。この記事には文中の至るところに「嘘」という文字を散りばめ虚構記事であることを強調した。
5月17日に虚構新聞のウェブサイト上でこの問題に対する公式見解を発表し、虚構新聞の実名掲載の基準などのガイドラインを公開した。なお、前述の「嘘」であることを強調した記事については「『いくらなんでもヤケクソ』『怒られてすねた小学生みたい』など、概ね『大人気ない』との意見が集中した」とし、「たった一度リンクをクリックして情報の真偽を確かめるだけの手間を惜しみ、タイトルだけを見て、反射的・盲目的に内容を真実として受け止めてしまう態度こそ、リテラシー上問題があるのではないか」と反論している。
日本ユニセフ協会からの抗議による記事削除.
国連が2013年7月に定めた「世界トイレの日」にあわせ、日本ユニセフ協会が「世界の3人にひとりがトイレを使えない現実」を伝えるため、「見えないトイレ」を昭和記念公園に設置したプロジェクトをパロディとし、掲示板「2ちゃんねる」元管理人の西村博之が、日本ユニセフ協会大使を務めていたアグネス・チャンへ公開質問状を掲載したことなどを動機として執筆、2013年11月18日付で配信した記事が、同団体からの抗議メールにより削除されたというもの。
虚構新聞の公式Twitterアカウントは「記事について厳重抗議と削除の要請があったのは事実」と発表し、翌19日に報告記事を掲載した。記事では「協会の信頼を失墜させかねない内容なので削除を求める」という協会側からのメッセージに対しては「具体的に記事のどの部分が信頼失墜につながる内容だったのか」問い合わせておらず、「言論に対してあまりに暴力的ではないか」とメールの内容に疑問を呈し「抗議のメールが来た」事実を公にすることで議論が深まるのではないかと思った、としている。