日本の発電用ダム一覧

日本の発電用ダム一覧（にほんのじゅうりょくしきダムいちらん）は、2022年現在日本において運用・建設中の水力発電専用ダムについて一覧としたものである。
掲載基準.
本一覧では水力発電のみを目的とするダムについて掲載する（水力発電を目的に持つ多目的ダムについては日本の多目的ダム一覧#多目的ダム水力発電所一覧を、電力会社別の水力発電用ダム一覧については電力会社管理ダムをそれぞれ参照）。ダムの基準は1964年施行の河川法及び1976年施行の河川管理施設等構造令に基づき高さ15.0メートル以上のものとする。砂防法に基づき建設される砂防堰堤は、河川法上のダムとは見なされないので水力発電目的があっても対象からは除外する。高さ15メートル以下の堰についても「ダム」という名称が付いていても掲載対象外とする。
表の見方.
一覧表の順序は都道府県順→五十音順で示す。複数の所在地にまたがるダムについては一般財団法人日本ダム協会『ダム便覧』に準じ、河川の源流点から河口・合流点を見た場合におけるダム左岸の所在都道府県に掲載する。工事中のダム（再開発・再生事業中のダムを含む）は薄緑色で記す。
出典については特記しない限り、ダム諸元に関しては一般財団法人日本ダム協会「ダム便覧」、発電所諸元に関しては一般社団法人電力土木技術協会「水力発電所データベース」を出典とする。
一覧.
北海道地方.
胆振総合振興局・檜山振興局・留萌振興局・宗谷総合振興局・釧路総合振興局・根室振興局の各管内には水力発電専用ダムが存在しない。
東北地方.
宮城県には水力発電専用ダムが存在しない。
関東地方.
茨城県・千葉県には水力発電専用ダムが存在しない。
中部地方.
中部地方の水力発電専用ダムは数が多いので、可読性の観点から便宜的に北陸（新潟県・富山県・石川県・福井県）、甲信（山梨県・長野県）、東海（岐阜県・静岡県・愛知県）に分割し掲載する。
近畿地方.
滋賀県・大阪府には水力発電専用ダムが存在しない。
四国地方.
香川県には水力発電専用ダムが存在しない。
九州地方.
長崎県・沖縄県には水力発電専用ダムが存在しない。