T-ZONE

T・ZONE（ティー・ゾーン）は、かつて日本や台湾、韓国に存在したパソコンショップやパソコンパーツ販売店に使用されていた屋号（店名）。
運営会社は、当初は株式会社亜土電子工業で、後に株式会社CSK・エレクトロニクス、株式会社ティー・ゾーンと商号変更。2003年の会社分割による子会社移管後の運営会社は、株式会社T・ZONE DIYで、後に合併により株式会社T・ZONEストラテジィに商号変更。
以前は、パソコンショップとして大規模な店舗をチェーン展開していたが、業績悪化により次々閉店し、2010年11月29日、最後に残った秋葉原の「T・ZONE DIY ショップ」（1999年10月7日開店）も閉店し、廃業となった。
2006年時点で、社名並びにブランド名の表記は「T・ZONE」（中点を使用）と「T-ZONE」（ハイフンを使用）が混在して使われていた。
概説.
パソコン小売店として成長.
T-ZONEは亜土電子工業とトヨムラの事業提携から始まった。株式会社亜土電子工業（あどでんしこうぎょう）は、1975年に創業した国外資本の電子部品商社で、主に米韓台相手の交易を行う傍ら、秋葉原に店舗を構えて小売も手掛け、マニアが集うマイコンブームの中心地の一つでもあった。一方の株式会社トヨムラは、1956年にトヨムラ電気商会として創業。電子部品やアマチュア無線機器などの販売を行っていた。
1987年、トヨムラが本店ビル「T-zone」（旧トヨムラ中央店。"T"はトヨムラの頭文字。現在のツクモeX店）を新築中に資金難に陥ったとき、当時株式の店頭公開を行った亜土電子工業が資本参加し、テナントとして入居。「T-ZONE」の商号を用い始めた。
全国展開へ.
亜土電子の店「T-ZONE ADO」では、早くからApple社のMacintosh、IBM PS/2シリーズ等の海外製パーソナルコンピュータの並行輸入品やPC/AT互換機も扱っていたが、1980年代後半のパソコンの本格的普及期がバブル景気と重なった追い風を受けて、隣接する家電量販店のザ・ミナミ（現在のドン・キホーテ秋葉原店）を旗艦店に、パソコンショップ「T・ZONE」各店を日本国内のみではなく国外でも展開するまでに成長した。また、イオン（当時はジャスコ）と共同で、ジャスコ店内にJ-ZONEを展開していた時期もあった。最盛期には売上高約1000億円・20店舗・社員約500人を数えた。
しかし、性急過ぎた事業拡大や、バブル崩壊による金利負担の増大や、主力商品が一般化して品揃えの独自性が削がれ、安売り競争に巻き込まれたことなどで経営が悪化。1995年に独立系システムエンジニアリング企業であるCSKの資本参加を受け入れて同社の子会社となり、1999年には社名を株式会社CSK・エレクトロニクスに変更した。
迷走する経営、事業の縮小.
2002年、親会社CSKが創業者の大川功名誉会長（兼セガ代表取締役会長兼社長、等々）の死去に伴い方針転換し、肥大したグループ企業群の整理に着手。投資ファンドである株式会社ヴィーナス・ファンド・ホールディングスが、CSK・エレクトロニクスに対して公開買付（TOB）を実施し、取得株式82.76%で子会社化（事実上の会社譲渡）され、社名を株式会社ティー・ゾーンに再変更した。以降、名義上の株主が転々とし、ティー・ゾーンは実業色を薄めて投資用持株会社の性格を帯びるようになった。
これと前後して、不採算店舗の撤退を開始。同年2月8日に秋葉原本店をリニューアルしたものの、5月31日には「T-ZONE AKIBA PLACE」へ移転縮小。しかしここも黒字化できぬまま、翌2003年2月に店舗を3分の1に再縮小した末、4月20日に突如閉店。結局、元の「T-ZONE ADO」の業務形態に近い「T-ZONE DIYショップ」だけが残った。
2003年8月には会社分割を実施し、株式会社ティー・ゾーンは株式会社T・ZONEホールディングスになり持ち株会社化。パソコンパーツ関連部門は新設子会社の株式会社T・ZONE DIYに移管された。
更に2004年10月、株式会社T・ZONE DIYは同じT・ZONEホールディングス傘下のソフトウェア会社である株式会社ストラテジィと合併し、株式会社T・ZONEストラテジィに改編された。
事業廃止へ.
2003年以降1店舗体制で事業を継続していたが、1店舗体制ゆえ大量仕入れのメリットを享受できず、2010年3月期決算で赤字に転落していた。その上、2010年9月に親会社のMAGねっとホールディングスが税金の滞納により国税局から差し押さえを受ける事となり、連結子会社のT-ZONEも計1億4千5百万円を差し押さえられた。これにより運営会社の株式会社T・ZONEストラテジィは事業継続が困難と判断、2010年11月29日に事業の全部を同年12月31日付での廃止することを決定。これに伴い、T・ZONE DIYショップは同日の営業をもって閉店となった。
また、T・ZONEの事業譲渡は行われず、パソコン関連製品販売事業に関する資産（在庫、什器）を、パソコンショップ「ドスパラ」を運営する株式会社サードウェーブに売却し、2011年以降T・ZONE店舗跡地にドスパラの新店舗として「ドスパラPCパーツ館（仮称）」が開店する予定であると発表された。
閉店後.
2011年2月7日、同年3月4日にT・ZONE店舗跡地にドスパラが「ドスパラパーツ館」を新規開店することが発表され、予定通りに開店した。
一方、T・ZONEの一部スタッフはグッドウィルの子会社、株式会社ウィルが手がけるPCパーツショップ「PC DIY SHOP FreeT（フリート）」の運営に参加、2011年4月29日に開店した。その後2012年4月20日にユニットコムが事業を継承し、同店の運営を行っている。現在は秋葉原地区の店舗ブランドは「BUY MORE」に統合されている。
閉鎖した店舗.
韓国.
上尾店と静岡店はその後、「トヨムラ」として無線機器・パーツ専門店となっている（パソコンショップではなく、どちらも場所は移転している。旧上尾店は北足立郡伊奈町、前述の静岡店も市内であるが別の場所）。
その他の業態.
2002年6月には、当時のT-ZONE本店にあった美少女ソフト・アニメ系商品取り扱い部門を分割して設立した「emania（エマニア）」を、7月19日には新たな業態として、メイド喫茶「Mary's（メアリーズ）」を開店している。その後、emaniaは閉店、Mary'sは「Cafe Mai:lish（カフェメイリッシュ）」へと店名を変更したのち、ソフトウェア流通・販売子会社ジェイ・ノード（2005年4月に事業を停止）へ事業を移管、同社株式売却を経て、現在は株式会社メイリッシュによる独立した経営を行っている。