日本のモノレール

本項では、日本のモノレール（にほんのモノレール）について詳述する。
概要.
日本においてモノレールは鉄道に分類され、法令上、鉄道事業法に基づく「鉄道（懸垂式鉄道／跨座式鉄道）」と軌道法に基づく「軌道（懸垂式モノレール／跨座式モノレール）」が存在する。ただし、これは建設時期により適用された法令が異なるためでありシステム上特段の差はない。初期に開通した路線（湘南モノレールまで）は鉄道事業法（旧地方鉄道法）が適用された。北九州モノレール以降に開通した路線は、いわゆる都市モノレールとして道路整備と一体化して建設された事から、「路面電車の高架化」という解釈により軌道法が適用されている。ただし、特定施設内の移動手段の性格が強いディズニーリゾートラインについては鉄道事業法が適用されている。
2009年現在では、モノレールには新交通システムのような鉄道と軌道の混在路線はない。
日本のモノレール路線.
鉄道事業法および軌道法に基づく日本のモノレール営業路線は下記の通りである。濃い背景色は、運行をやめたもの。
歴史.
ドイツ・ヴッパータールのヴッパータール空中鉄道に刺激され、日本でもいくつかのモノレールの建設案があった。しかし、ほとんどは実現しなかった。大阪で行われていた交通電気博覧会で1928年に運用された懸垂式のモノレールが、日本で最初のモノレールである。
また、一時期は軌道と接触する箇所が少なければ高速運転ができると考えられたため、東京 - 大阪間に新幹線の代わりに高速モノレールを敷こう、などという発案も現れた。だが、実際には高速運転時の安定性を考えると技術的に不可能という事で、立ち消えになった。
戦前.
却下された会社のうち複数に関わった人物がおり、内藤義雄は高架単軌道、東京単軌鉄道、京阪神単軌高架鉄道、羽田航空電鉄に、有吉喜兵衛は江ノ島懸垂電車、上野懸垂電車、豊島懸垂電車に、それぞれ名前が見られる。
戦後.
1950年代から1960年代にかけて、鉄道車両メーカーをはじめとした民間企業により様々な方式のモノレールの開発が盛んにおこなわれた。これは、モノレールが普通鉄道や路面電車などの軌道系交通機関に代わる「次世代の交通機関」として期待されていたためである。その後、各企業が開発した各方式の実用実験的な役割を兼ねた短距離路線が各地に登場した。しかしながら、需要に限りがあることや、開発元企業の撤退などを背景として、遊園地や動物園などの行楽施設の施設内路線や、専ら行楽施設へのアクセスのみが目的の短距離路線は、そのほとんどが休止または廃止に追い込まれている。また、中長距離のモノレール路線の構想も存在したが、結果的に実現には至っていない。
1972年に都市モノレールの整備の促進に関する法律（都市モノレール法）が施行されると、1974年には「都市モノレール建設のための道路整備事業に対する補助制度」（インフラ補助制度）が整備され、これ以降、都市モノレールの補助を受けた路線が各地で開業している。先述の通り、道路の一部としてモノレールを整備するものであることから、都市モノレールの補助適用路線は路面電車と同様の軌道法に基づく軌道路線となっている。
日本のモノレールの経営状況.
全国のモノレールの黒字額及び赤字額を示すと、以下の様になる。▲は赤字を示す（リゾートラインとスカイレールは除く）。
日本のモノレール路線申請.
鉄道事業法および軌道法に基づく日本の主なモノレール営業路線申請は下記の通りである。