遭難

遭難（そうなん）とは、生命に関わるような災難（危険）に遭うことである。特に山や海等において、生命を失うような危険に遭遇することを言う。
広義には、暗殺事件などを含む（「濱口雄幸遭難」などと使う）が、この項では頻度の多い、山や海での遭難について記述する。
山岳遭難.
概要.
山岳遭難とは、山において生死にかかわるような難・危険に遭遇することを指す。日本の山岳においては、道迷い、滑落、転倒、怪我、急激な天候の変化、雪崩などによって毎年多くの遭難者が出ており、死者も多数出ている。これらは季節を問わず見られる。また八ヶ岳や白馬岳など整備され人気のある山でも起きている。人気のある北アルプスでは特に多数発生している。
統計.
山岳遭難の個々の遭難は、海洋遭難に比べるとあまり大きく報道されないが、海洋遭難よりも圧倒的に数が多く日本だけでも毎年2,000件以上の山岳遭難と数百名におよぶ死者・行方不明者が出ており、非常に深刻な状態にある。
日本で近代に始めて記録されたものは、作家で登山家の春日俊吉（1897-1975）によれば、1891年9月に東京英和学校（後の青山学院）の学生・安東準平（24歳）が友人ら2名と木曽駒ヶ岳に登山した際に下山中に雨に打たれたことで体力を消耗して濃ヶ池近くの草むらに倒れ込みそのまま亡くなったのが記録に残る最古の遭難であろうとしている。
警察庁の統計によると、2021年（令和3年）に日本国内で発生した山岳遭難の件数は2,635件、遭難者数は3,075人（うち死亡・行方不明 283人、負傷 1,157人、無事救助 1,635人）であった。過去10年間で見ると増加基調であり、2019年と2020年は減少したが2021年で再び増加した。発生件数が最も多い県が長野県で257件、第2位が北海道で197件、第3位が東京都で157件であり、全遭難発生件数2,635件のうち82%が遭難現場から携帯電話や無線機等の通信機を介しての救難要請であった。2021年の山岳遭難者数のうち77.9%が登山（ハイキング・沢登り・岩登り・スキー登山を含む）、11.3%が山菜・茸採り最中の遭難であり、態様別で見ると道迷いが41.5%、転倒が16.6%、滑落が16.1%であった。遭難者数を年齢別で見ると、40歳以上が78.4%、60歳以上が48.3%を占めており、このうち死者・行方不明者では40歳以上が92.9%、60歳以上が71.7%を占めていた。また複数行動中に遭難した場合に死者・行方不明者となる割合6.1%に比べて、単独で遭難した場合に死者・行方不明者となる割合は13.6%であり、単独行で遭難した場合には致命的な結果となる可能性が2倍以上高いことが判明している。
救助.
救助要請を受けた場合は、警察の山岳警備隊や消防の山岳救助隊が担当し地元の山岳会や消防団、航空自衛隊や陸上自衛隊の手を借りることが多い。一部の県では消防防災ヘリコプターを整備しており、上空からの捜索・遭難者の運搬を行うことで迅速な救助を実現している。
ただし、荒天時や夜間はヘリコプターを飛ばすことができない。地形によっては気流の乱れなどを考慮してヘリが近づけないこともある。
北アルプスを抱える長野県では、遭難が多いため救助隊員が常駐している。
救助隊員たちは「救出」作業のプロでありその訓練を受けているが、ひどいダメージを受けた遺体を扱った時の心理的なショックを緩和する訓練を受けているわけではなく、トラウマになることがある。
消防や警察、自衛隊など公的機関の捜索は税金で行われるために本人や家族に請求される事はなかったが、2017年4月、埼玉県がヘリコプターによる救助出動に自己負担を求める条例を可決。今後、自治体により遭難者側の負担の有無や程度に差が出てくる可能性がある。一方、民間団体に出動を依頼した場合、日当が一人3万円〜10万円、民間ヘリコプターを使用した場合、遭難者の発見未発見に関わらず1時間で50万円ほど費用がかかり、後で多額の費用が本人や家族に請求される。
「山岳保険」によって上述の諸費用(の一部）を補償する事ができる。保険会社によって名称は異なるが、旅行障害保険のオプションという形で存在することが多い。日帰りのトレッキングにも、掛け捨てのハイキング保険が存在する。
遭難碑.
日本では、1960年以降の登山ブームの中で遭難するケースも増加。大型の遭難碑が山々に林立する状態となった。このため谷川岳では遭難碑を一か所にまとめる動きが見られた。1974年、環境省は山々のケルンを必要最小限のものを除いて撤去するよう全国の国立公園管理事務所に指示、この指示についてはケルンに似た大型の遭難碑も含まれることとなったため、遭難碑の建設に抑制が掛けられることとなった。
山岳遭難関連書.
脚注も参照
海洋遭難.
海洋遭難とは、荒天、自然物との衝突・座礁、機関の故障、他の船舶との衝突等により、船舶が安全なる自力航行能力を失い救助が必要な状況をいう。一時的な危険の回避行動は通常含まない（避難）。船舶の他にも潜水艦の事故も含まれる。
一般に、「山岳遭難は捜索費用がかかり、海洋遭難は費用がかからない」とされる。これは、山岳遭難と比べると民間でできる事は限られ、捜索のため漁船など民間船舶を借りた場合でも、船を所有する際に必ず加入する「漁船保険」や「マリンレジャーボート保険」に予め含まれる海難捜索の条項により補償されるためである。
遭難後に漂流した事例.
近代以前.
「遭難の年月（近代以前のものは旧暦）、場所」「船名（タイプ）」「漂流日数」「飢え渇きをしのいだもの」「生存者数」の順
山・海以外の遭難.
地球の極地の探検中や宇宙船の遭難なども含まれる。下記記事中の事例も参照。