鹵獲

鹵獲（ろかく、英：booty）は、敵対者が戦地などで相手方の装備する兵器などを奪うこと。なお、bootyには戦利品という意味もある。
戦時国際法上、陸戦法規には「鹵獲」、海戦法規には「捕獲」の概念があるが、意味の広狭など両者には差異がある（陸上私有財産非没収の原則など）。なお、船舶及びその貨物については戦利艦、海上捕獲法の項目を参照。
兵器の鹵獲.
古代中国大陸では春秋戦国時代、三国時代などの戦時で度々行われた行為であり、戦国時代の日本ではたびたびこの行為が戦の度に行われていた。
主な目的として、自身の装備品より良い武器を奪うためや、それらを売り払って金銭にするため、あるいはリバースエンジニアリング等の敵情調査目的などがある。
鹵獲は降伏した敵軍から武装解除の際に取り上げたり、敵軍が撤退あるいは敗走時に遺棄・放棄した兵器や物資を手に入れる場合が多い。しかし、武具鹵獲の機会は戦地に限らず、漂泊船の調査においても可能である（『吾妻鏡』の13世紀の記述として、高麗人の船が日本に着いた際、弓や具足などを調査・記録させている）。
鹵獲した兵器はそのまま自軍の兵器として転用したり、調査を行って分析し自軍の兵器の改良や開発の参考にされることがある。このため、近代以降の軍隊では何らかの理由で兵器を遺棄しなければならなくなった場合、その兵器が敵軍の戦力として運用されないように爆破や自沈などを行い破壊ないし使用不能にすることが一般的である。
鹵獲兵器の運用.
鹵獲兵器をそのまま自軍の装備として転用したとしても、弾薬・爆弾・ミサイルなどの武装類や、エンジン・機器などの補修部品の規格が自軍と異なっていることが多く、消耗品の更新も難しいことから必ずしも有効な戦力として活用できるわけではない。この場合は稼働率の維持のために共食い整備を行わざるを得なくなった挙句に結局廃棄処分を余儀なくされることもあれば、武装・エンジン・機器などを自軍規格に適合するものに換装したり、別の用途に転用するための大改造を行うこともある。
第二次世界大戦期には大々的に鹵獲兵器が運用され、特に連合国軍と比較し生産力や兵站に劣る枢軸国軍では盛んに鹵獲行為が行われた。ドイツ軍は完全に準備が整わないうちに第二次大戦に突入し、兵器の生産が部隊規模の拡大と損耗補充に追い付かなかったため、鹵獲した各種兵器の有効活用に特に熱心であった。西方戦役において鹵獲されたフランス軍のオチキス H35やソミュア S35などの戦車は、一部ドイツ軍仕様の司令塔を装備し、二線級戦線に投入され、治安維持任務などに終戦まで使用された。また、独ソ戦以降は重装甲を誇るソ連赤軍の戦車に対抗する必要上、鹵獲したKV-1やT-34などをそのまま運用したり、鹵獲ソ連野砲や占領・併合したフランスやチェコの戦車の車体などを流用した対戦車自走砲を多種類製造した。その他、米・英軍の鹵獲車両も多数が運用されたが、友軍の誤射を防ぐため国籍マークを大きく多数描いているのが特徴となっている。
日本軍においても、日中戦争（支那事変）の頃から第一線では高性能のブルーノ ZB26軽機関銃やマウザー C96自動式拳銃を鹵獲・接収し大規模に運用しており、太平洋戦争（大東亜戦争）では、特にアメリカ軍の自動小銃であるM1ガーランドやM1カービンは積極的に鹵獲運用されていた。組織的な運用としては、空挺部隊である陸軍第1挺進団に対し、シンガポールの戦いで鹵獲されたトンプソン機関短銃がパレンバン空挺作戦後に600挺が供給されている。また、日本軍において鹵獲航空機（主な戦闘機・爆撃機はホーカー ハリケーン・ブルースター バッファロー・カーチス P-40（トマホーク）・ノースアメリカン P-51・ボーイング B-17・ロッキード ハドソンなど）は、ドイツなどからの輸入機ともども、陸軍航空審査部（旧・飛行実験部実験隊）が主に調査研究の目的で運用していた。
また、緒戦の南方作戦で鹵獲したハリケーン・バッファロー・P-40・B-17などは羽田飛行場で戦意高揚のための展示会で一般公開されたほか、B-17は1942年公開の映画『翼の凱歌』にて、バッファロー・P-40・ハドソンは、1943年公開の映画『愛機南へ飛ぶ』、1944年公開の映画『加藤隼戦闘隊』において、ともに一式戦闘機 隼などと対峙する敵機役として大々的に「出演」させている。戦地における鹵獲機装備の実戦部隊としては、P-40のみによる飛行隊がビルマ戦線で編成され爆撃機迎撃用に投入されたものの、同士撃ちや消耗部品の供給の問題があったため短期間で解散している。
第二次大戦後の冷戦下で対立する陣営は大抵、アメリカ（西側諸国）とソ連（東側諸国）の軍事支援により兵器を潤沢に供給されることが多いため、敵軍に偽装して敵地に潜入する特殊作戦以外で鹵獲兵器を軍の制式兵器として大々的に使用する例はほとんどないが、例外的にイスラエル軍は周辺を敵性国家に囲まれており、欧米諸国からの武器供給も決して安定しているわけではないため、鹵獲兵器（主に東側製）を有効活用するための改造を自国が導入した旧式兵器（主に西側製）の近代化改修同様に重視しており（T-54/55を改修したチランやアチザリットなど）、そこで蓄積されたノウハウを活用した外国の兵器の近代化改修を請け負っている。また数度にわたる中東戦争で鹵獲したソ連製の戦闘機や戦車を、開発研究を行うアメリカ軍に引き渡している。
ただし、ベトナム戦争後のインドシナ半島では、統一ベトナムが旧南ベトナムが保有した米国製装備を中越戦争やベトナム・カンボジア戦争で活用している（これに対し、カンボジアではクメール・ルージュがロン・ノル政権以前の米国製装備を「反革命的」としてことごとく破壊したといわれている）。
2014年、ISILがイラクへ侵攻し、モースルでイラク治安部隊と交戦した際には、士気が低かったイラク側が武器を放棄して撤退。アメリカが供給したハンヴィーだけでも2,300台がISIL側に渡り、混乱が長引く要因の一つとなった。
2021年、アフガニスタンからアメリカ軍の撤退が開始されるとターリバーンの反攻（2021年ターリバーン攻勢 参照）が本格化。士気が低下していた政府軍が次々と投降して、アメリカが供与した小火器、ハンヴィーなどの車両ほかUH-60 ブラックホークまでもが鹵獲されることとなった。
2022年のロシアによるウクライナ侵攻ではウクライナ軍の反転攻勢によりロシア軍が退却した際、多数の装備品が放棄され、ウクライナ軍に鹵獲された。その中にはT-90Aなどの最新型も含まれている。ウクライナ軍の装備はロシア軍と同様に旧ソ連製のものが基本であるため、操作の習得は容易であり、動かないものもスペアパーツとして利用できる。
文書の鹵獲.
青島の戦い後、ヴェルサイユ条約第8款（山東）第157条で日本は膠州湾地域内の旧ドイツ官有動産の所有権を取得した。当時の日本では洋書は入手が容易でなく特に高価な品であり、ドイツ軍の兵士・将校用の図書館だった膠州図書館などからの鹵獲書籍は整理され、日本国内の旧制高校や大学などの機関に分配された。
沖縄戦では日本側の記録は爆撃等による焼失や戦場での廃棄などが行われたためほとんど残らず、米軍が残した資料は米国国立公文書館などに保存されているが、わずかに残った日本軍の資料は米軍に鹵獲され1950年代初めに日本側に返還された。