天候デリバティブ

天候デリバティブ（てんこうデリバティブ、）や気象デリバティブとは、気象現象に対する金融派生商品（先物やオプション）。天候オプション取引では、オプション料の対価として、買い手から売り手に気象現象によって発生するリスクを引き渡す。損害保険とは異なり、発生した損害ではなく、気象現象を直接の対象とする。
歴史.
天候デリバティブは1997年にアメリカ、エンロン社で開発され、1999年にシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）において上場された。シカゴ・マーカンタイル取引所では全世界の天候が扱われていて、日本は東京の天候が扱われている。日本では1999年に三井海上火災保険などで店頭デリバティブ取引として取扱いが開始された。
天候オプション取引.
天候オプション取引は、気象現象である気温、湿度、降雨量、降雪量、霜、風速、台風などを基準として条件（ストライク値）を定め、条件を上回れば（または下回れば）自動的に補償額が支払われる権利（オプション）を取引するものである。購入者はオプション料（一般的な保険の掛金とは異なる）を支払いオプションを購入し、気象の結果によって補償金が支払われる。主に、収益が天候に左右される事業のリスク・ヘッジに用いられる。
例としては、気温が低いと需要が減る（または気温が高いと需要が増える）ような産業と、逆に需要が増える（または気温が高いと需要が減る）ような産業の異なるリスクを、ストライク値によって互いに補償し合う約束（契約）をする。それにより、自分の事業が天候によって受けた場合の損失を補填することが出来る。損害保険とは異なるため、実際の損害発生の有無は問われない。
オプション購入者（加入者）同士が直接取引する場合もあるが、対象を拡大し、需要が増えそうな企業の株式に投資したり、範囲を世界規模にするなど、狭い地域内におけるリスクの分散と回避が出来るよう手法が組み合わされた商品となっている場合もある。個別の事業者の事情に適合できるような商品開発も行われている。
2007年の日本国内の市場規模（補償額ベース）は約700億円となっている。補償金額は数千万円規模のものが多く、現在は中小企業を対象とした小口契約のものも増加しており、最低オプション料が30万円程度のものもある。損害保険会社や銀行が取り扱うものが一般的だが、電力会社とガス会社は直接に契約を結ぶ例が多い。
補償は損害の有無は問わないが、事業損失が補填できる（実際は損害額と補償金との間に差が生じる場合が多い）。
天候先物取引.
天気先物取引は、気象現象のある数値 × 取引単位の乗数（20ドルなど）により金額に変換し、精算日にその金額を受け取れる（買いの場合）もしくは支払う（売りの場合）金融商品である。その金融商品自体をいくらで売買出来るかは市場デリバティブ取引の場合は市場の需給で決める。つまり、市場が予想している気象現象の数値 × 取引単位の乗数（20ドルなど）になる（厳密には無リスク金利分の調整が入る）。シカゴ・マーカンタイル取引所の場合、気象現象のある数値は、ある期間の1日の平均気温が18℃を超えた日数だったり、1ヶ月の平均気温だったりする。
市場デリバティブ取引の場合、天候オプション取引の原資産は天候先物取引となっている。