電凸

電凸・電突（でんとつ）とは、企業、マスコミ、宗教団体、官庁、政治家、政党などに対して電話をかけるなどして、組織としての見解を問いただす行為のこと。
定義.
「電話突撃取材」（または「電話突撃リポート」）という表現が「電話突撃」→「電突」→「電凸」のように短縮してできた略語とされる。元はインターネットスラングで、この用語が発生したのは電子掲示板2ちゃんねる上のハングル板において2004年9月8日にたてられた「電話突撃隊出張依頼所」というスレッドとされる。
電凸を行うことを「電凸する」のように動詞化して表現することもある。さらに「凸（とつ）る」、「凸」などと略される。
電凸を行う主体は一般市民である個人、または一般市民の声を代弁する（と自認する）団体である。同じ内容を同じ相手に問いただしても、報道機関やジャーナリストが行うものは「取材」であり、一般的に電凸とは区別される。単なるクレームや中傷、イタズラ電話ととられないよう、電凸を行う者が事前に公開質問状をメールやファックスで送付するなど身元を相手に明らかにして「正々堂々と」電話をかけることも多い。裏を返せば電凸と単なるクレーム（苦情）行為は紙一重であり、明確に区別できない場合も多い。
目的.
テレビやラジオ、新聞紙面などのマスメディアや、ブログなどのインターネットメディア、書籍などによって社会に広く発信される発言・意見・CM・番組表現の中には、賛否両論を喚び物議を醸すものもあるが、その際に当該の発言をした人物や発表した団体に連絡をとり、その表現についての当事者見解を引き出したり真意を問いただすことが主な目的である。
手法.
電凸は一般用の問い合わせ窓口（有名人や知識人であれば事務所や大学等の広報窓口、また企業のお客様相談窓口や学校・教育委員会等）を通して行われることが多く、広報担当者やその上司が対応することが多い。物議を醸した発言・行動の当事者から直接返答があることは少ない。「貴重なご意見」「クレーム」と同じように扱われることもある。ただ、Twitterや公式ブログなど本人が発信手段をもっている場合、直接やりとりが可能なこともある。
電話の場合、通話料の負担を避けるため電子メール等による突撃も行われる。電子メールを用いて行うものをメル凸などと呼ぶことがある。電凸した事実と経過を明らかにするために通話内容などを秘密録音し、やりとりの記録や音声ファイルなどをインターネットなどを通じて公開するケースも多い。
Twitterや2ちゃんねるで「炎上」したり、マスメディアで報道されたりするなどして影響が広がると、専用のまとめサイトが開設され、そこで効果的な電凸・メル凸のためのマニュアルが共有されることがある。まとめサイトは誰でも編集に参加できるようWiki形式であることが多く、マニュアル以外にも上述の通話録音音声や動画、公開質問状本文、電凸対象の連絡先、現場の写真、関係者の顔写真、テレビ画面のキャプチャなど多様なメディアが共有される。大津市中2いじめ自殺事件のように、当事者と無関係の一般人の個人情報や写真が人違いで（あるいは悪意をもって）共有されることもある。そこからまたSNSや2ちゃんねる等で拡散するため、たとえ個人情報悪用・肖像権侵害・著作権侵害など違法な行為があっても、いったん共有されたメディア・情報は削除することが事実上不可能である。このため不用意な電凸やメディアのアップロード行為は刑事訴追や民事訴訟の対象となる場合がある。
電凸は日本に限らず、アメリカ合衆国や韓国でも報告されている。
歴史.
かつては個人が抗議しようとしても、窓口に苦情電話をかけたりビラをまいたりする程度が限界であったため、「おかしい」という思いが不特定多数に同時に共有されることはほとんどなく、広がっても各種市民団体や消費者団体が電話取材・公開質問状の提出などを行う程度であった。1990年代後半以降、インターネットの普及によって個人が意見や証拠を発信することが一般的になると、個人レベルでも「電話対応の録音と公開」「文書の公開」「まずい対応の（掲示板やまとめWiki、SNS等を用いた）組織的な追及」が可能になり、追及の手段としての電凸が定着した。
インターネットでの取材・公表を一躍有名にしたのは、1999年の東芝クレーマー事件である。この事件は音声ファイル（本社社員の暴言が含まれた）のインターネット上での公開という意味でブレイクスルーであり、センセーショナルなマルチメディアの威力、および企業危機管理の重要性を知らしめる結果となった。
その後、ブロードバンドインターネット接続の普及とともに不祥事や論議を呼ぶような行為を行った（とされた）個人・団体に対して電話で質問・抗議、回答をインターネット公開する手法が普及し、現在に至っている。
また、論議を呼ぶようなブログを執筆したことに対して行われることも見られ、電凸の対象自体がマスメディアの情報からネットの情報に移る傾向も見られる。