Epic Games

Epic Games, Inc.（エピックゲームズ）は、アメリカ合衆国ノースカロライナ州ケーリーに本社を置くコンピュータゲーム、ソフトウェアの開発及び、販売企業。主にアクションゲームの開発を手がけている。
概要.
Epic Gamesの前身は、1991年にティム・スウィーニーによってPotomac Computer Systemsとして設立した。設立当初は、メリーランド州ポトマックにある実家を拠点としていた。同年に最初の作品『』をリリース、1992年初頭にEpic MegaGames, Inc.へと改組し、ビジネスパートナーとしてマーク・レインを招き入れた。1999年に本社をノースカロライナ州ケーリーに移し、社名をEpic Gamesへと簡略化した。
Epic Gamesは、ゲームエンジンの「Unreal Engine」を開発している。このエンジンは『フォートナイト』や『Unreal』『Gears of War』『Infinity Blade』など自社で開発したコンピュータゲームにも採用している。商用利用も可能であり、2014年にはギネス世界記録によって「最も成功したゲームエンジン」に選ばれた。
2020年代に入って以降、ソニーによる出資比率が高まっており、2022年6月時点で4.9%に高まっている。
Epic Games Japan合同会社.
同社は子会社として、コンピュータゲーム開発企業であるや、クラウドベースのソフトウェア開発企業であるを所有している。また、ワシントン州シアトルやイングランド、ベルリン、横浜、ソウルにおいてサブスタジオを運営している。スウィーニーが発行済み株式の過半数を所持している。年時点2017年に『フォートナイト』の人気モードがリリースされた後、同社はさらに多くの投資を受け、Unreal Engineの提供の拡大や、『フォートナイト』を中心としたeスポーツイベントの確立、Epic Gamesストアを立ち上げることができた。2020年8月には、同社の評価額が173億米ドルに達した。
テンセントとの関係.
テンセントはEpic Gamesのサービスモデルをゲームに移行させる目的で、契約の一環として2012年に同社の48.4パーセントの株を取得した。なお、テンセントの持ち株比率は2021年5月時点で40%に低下している。
テンセントは2020年末より米当局の対米外国投資委員会(CFIUS)と株式の継続保有について交渉していることがロイターにより明らかとなった。CFIUSはEpic Gamesとライアットゲームズのユーザー個人情報取り扱い状況が国家安全保障リスクに当たる場合は、株式の売却を命じる権限を持つとされている。
製品・サービス.
Unreal Engine.
Unreal Engineは、グラフィカルレンダリングやサウンド処理、物理演算といった機能が用意されており、独自のエンジンをゼロからコーディングする必要がなく、ゲーム開発者のニーズに合わせて幅広く適応できる。このエンジンは、1998年にリリースされたファーストパーソン・シューティングゲーム『Unreal』で初めて実装された。これまでにUnreal Engine 1、Unreal Engine 2（2.5および2.Xを含む）、Unreal Engine 3、Unreal Engine 4がリリースされ、2022年4月にUnreal Engine 5の正式版がリリースされた。
Epic Gamesストア.
Epic Gamesストアは、Epic Gamesが2018年12月7日に開設したデジタルゲームストア（オンライン配信サービス）。ウェブサイトとゲームのダウンロードとプレイに必要なスタンドアロンのランチャーの両方をローンチ。ストアでは、基本的なカタログや友達リストの管理、マッチメイキングなどの機能を提供している。Epic Gamesはストアの機能をさらに拡張する計画を立てているが、議論フォーラムやユーザーレビューといった他のデジタル配信プラットフォームのように多くの機能を追加する予定はなく、代わりに既存のソーシャルメディアプラットフォームを利用してこれらの機能をサポートしている。
Epic Online Services.
Epic Online Servicesは、『フォートナイト』で使用されたシステムに基づいた無料のSDKであり、マッチメイキングやフレンドリスト、リーダーボード、実績などの機能をMicrosoft Windows、macOS、PlayStation 4、Xbox One、Nintendo Switch 向けのゲームに実装できる。2020年5月、全ての開発者向けに提供を開始した。
騒動・問題.
AppleとGoogleへの訴訟問題.
2020年8月にEpicはAppleとGoogleに訴訟を起こした。この背景には、Epicがモバイル版『フォートナイト』にApp StoreやGoogle Playが提示している30%の手数料を「反競争的な拘束と独占的慣行を使用している」としてそれらを迂回するための独自の課金システム「Epic Direct Payment」を実装したことが挙げられる。Epicの発表を受けて、AppleとGoogleは『フォートナイト』を規約違反としてApp StoreとGoogle Playから削除した。『フォートナイト』の削除を受けて、Epicは両社に訴訟を起こした。