二木康之

二木 康之（ふたぎ やすゆき、1947年4月15日- ）は、日本の医学者・小児科医（医学博士）。佛教大学名誉教授。専門は発達神経学。
来歴.
兵庫県加古川市出身。4歳時に右股関節結核を患い、高砂市、神戸市兵庫区の病院を次々と受診した。抗結核剤の投与を受けながら、自宅療養を指示され、幼稚園に入園せずに治療に専念したが、奏功せず、外科的治療を受けるために大阪大学医学部附属病院整形外科を受診した。しかし、待機患者が多数いたために入院を果たせず、小学校2年生時に大阪厚生年金病院（清水源一郎院長）に入院した。清水院長の執刀で手術を受け、2の1病棟（小児整形外科病棟）に半年入院となる。当時2の1病棟には多数の脊椎カリエス、骨関節結核などの患児が入院しており、1、2年以上の長期入院を余儀なくされていた子どもたちも少なくなかった。同室には同病の吉田恒俊（後に奈良弁護士会会長）らがいた。その原体験から医学の道を志す。
明石市立衣川中学校、兵庫県立明石高等学校、大阪大学医学部卒。
学生時代は全国障害者問題研究会阪大医学部学生サークル（顧問：丸山 博衛生学教室教授）を結成して、初代部長。部室は伝統ある社会医学系サークル、アルファ会部室を借用した（当時のアルファ会学生責任者：中山雅弘、後に大阪府立母子保健総合医療センター検査部長）。サークルには真下節（後に大阪大学医学部麻酔科教授）、仙波恵美子（和歌山県立和歌山医科大学第二解剖学教室教授）、郭麗月（児童・思春期精神科医、桃山学院大学社会学部社会福祉学科教授)、廣田憲二（産婦人科医、日生病院副院長）、松本充司（泌尿器科医、済生会今治第二病院院長）、岡山道子（仙台循環器病センター呼吸器科部長）、東照正（千里金蘭大学看護学部教授）、安部治郎（兵庫県立西宮病院小児科部長、周産期母子医療センター長）、井村賢治（大阪府立母子保健総合医療センター小児外科部長）、丹羽久生（元泉佐野市立病院小児科部長、にわ小児科）、黒瀬裕史（元市立吹田市民病院小児科部長、くろせ小児科）、小山高澄（小山医院、大阪府保険医協会理事、国民救援会此花支部長）らがいた。大阪大学医学部附属病院小児科で研修の後、大阪けいさつ病院小児科（蒲生鐡男部長）、耳原総合病院小児科（今村雄一副院長、沼島真砂部長）、大阪府衛生部に勤務（府立母子保健総合医療センター開設準備）。この間、吉祥院病院小児科 高谷 清医師（後に第一びわこ学園園長、フリーライター）のもとに通い、指導を受ける。その後、大阪大学医学部研究生（指導：小児科 清水 寛講師）、大阪府立母子保健総合医療センター小児神経科長を経て、2000年4月佛教大学社会福祉学部教授（以後、同センターは非常勤医）。2008年4月保健医療技術学部に移り、学部長。その他の役職として、健康管理センター長、安全衛生委員会委員長、副委員長、大学評議員を歴任。
1981年10月開設の大阪府立母子保健総合医療センター（周産期医療部門のみで発足）では大阪府職員労働組合衛生支部母子医療センター分会初代副分会長を務めた。大久保忠雄分会長（事務）、安永国広書記長（放射線科）、高瀬伸一執行委員（事務）、谷本好子執行委員（母性棟）らとともにセンター設立時の人員要求の実現、特に母性棟（産科病棟）および新生児棟の8人夜勤体制確立に役割を果たした。また、1985年7月府職労衛生支部母子医療センター分会発行の第2期事業（小児医療部門）開設に向けたパンフレット「母子保健総合医療センターの衛対審答申（大阪府衛生対策審議会答申、昭和49年11月27日付、会長釜洞醇太郎大阪大学総長より黒田了一知事に答申）に基づく2期事業の実現をめざして＝私たちの緊急要求書（案）にみなさんの積極的な御意見を＝」の執筆を担った。
30歳代前半から変形性股関節症が進行し、しだいに歩行が困難となったために、40歳で右股関節固定術を大阪大学医学部附属病院整形外科で受けた。しかし、その後は股関節固定の影響で強度の腰痛に悩まされ続け、社会的活動に大きな制限を受けることになった。58歳時に腰痛を軽減する目的で関節固定をはずして人工股関節に転換する手術を関西医科大学附属滝井病院整形外科飯田寛和教授の執刀で受ける。自身の体験を「股関節固定者の二次障害と人工股関節全置換術」（障害者問題研究2008；35：308-313）にまとめた。また、藁賢一、飯田寛和、和田孝彦、徳永裕彦、加藤充考「股関節強直に対する人工関節置換術」（整形・災害外科2009；52：1005-1010）の症例5は本人である。腰痛は術後3年目から著しく改善した。
専門は発達神経学。学術論文のテーマは、障害の早期診断のための発達神経学的診察手法（自発運動・筋緊張・姿勢評価、足底把握反射、Babkin反射、Moro反射を含む原始反射、Vojta姿勢反応、クローヌス、振戦などの神経症候）、神経生理学的検査の臨床応用（律動的θ波を含む脳波解析、脳血流、H波回復曲線など）、神経学的ハイリスク児（超低出生体重、脳室内出血、出血後水頭症、胎児水頭症、小児脳血管障害、特発性つま先歩行、運動不器用など）の追跡調査による予後研究、発達のキャッチ・アップ例の要因分析、新生児の認知機能（眼手口協調動作における大脳皮質関与の証明）、治療薬剤による副作用（抗てんかん剤使用による脳血流低下、副腎皮質ホルモン剤使用時の脳退縮、アセタゾラマイド長期使用による成長抑制）及び障害の告知と受容に関するものが多数を占める。
研究課題.
障害の早期診断は早期治療・対応に結びつき、予後を変える可能性があるとの考えが研究のモチベーションになっている。
筆頭著者論文.
Pediatric Neurology 75:43-47, 2017.
Pediatric Neurology 58:75-82, 2016.
Pediatric Neurology 49:149-155, 2013.
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