ウエスタンデジタル

ウエスタンデジタル コーポレーション（、WDやWDCと略記される）はハードディスクドライブとフラッシュメモリー製品を製造する米国のストレージ製造企業である。
歴史.
1970年代 - 創業.
1970年4月23日、ゼネラル・デジタル（）として設立された。当初は主にMOS半導体の試験装置の製造企業だったが、何人かの個人投資家と大企業のエマーソン・エレクトリックから資金提供を受けると、特殊な半導体を製造する企業となった。1971年7月、現在の名称に改称するとともにカリフォルニア州ニューポートビーチに移転し、直後に最初の製品WD1402A UARTをリリースした。
1970年代の初期、ウエスタンデジタル(以下WDと表記)は電卓用チップで売り上げを稼いでいた。1975年には、世界最大の独立系電卓チップメーカーとなった。しかし、1970年代中頃の石油危機と最大の顧客だった電卓メーカーボーマー（Bowmar）の倒産によって、業績は激変する。1976年にはWD自身も連邦倒産法第11章の適用を申請した。その後、エマーソンはサポートをやめ、WDは自主再建を目指すこととなる。
WDはこの時期に特筆すべき製品をいくつか発表している。MPC-1600はマルチチップ型のマイクロプログラム方式のCPUであり、DECのLSI-11システムに使われるとともに、UCSD p-SystemバージョンIIIとUCSD Pascalを実行できる独自のPascal MicroEngineとしても発売された。WD1771などの一連のフロッピーディスクドライブコントローラーチップもある。
1980年代前半 - ストレージ事業に参入.
WD1771と関連製品によってWDはストレージ関連産業へ参入した。1980年代初期には、ハードディスクのコントローラーを作っており、1983年にはIBMのPC/ATに供給する契約を勝ち取った。そのコントローラーWD1003は ATAインターフェイスのベースとなった。ATAは、WDがコンパックおよびCDCのMPI部門（現在のシーゲイト・テクノロジーの一部）と共に1986年に共同開発したものである。
1980年代後半 - 事業の多角化.
1980年代中盤以降、WDはグラフィックカード（1986年に子会社化したパラダイス（Paradise）による）、チップセット（1987年に買収したファラデーによる）、ネットワーキングなどに拡大していった。それらは事業としてうまくいったが（特にパラダイスはVGAカードで成功）、ストレージ関連のチップとディスクコントローラーが最も大きな収入源であった。1986年、シングルチップのSCSIコントローラーWD33C93をリリース。これは最初の16ビットバス・マスタリングSCSIカードWD7000 FASSTで使われた。1987年、PC/ATのフロッピーディスク・コントローラー回路をワンチップ化したWD37C65をリリース。これは後のスーパーI/Oと呼ばれるチップの先祖にあたる。1988年、WD42C22 Vanilla（バニラ）をリリース。世界初のシングルチップATAハードディスク・コントローラーである。
1988年にはWDの歴史上最も大きな変化があった。その年にPCハードウェアメーカータンドン（）のハードディスク生産工場を買い取ったのである。WDがそこで最初に生産したのは「Centaur」（センタウル）シリーズと名づけたディスクドライブである。
1990年代 - ハードディスク事業に専念.
1991年には、PC業界がST-506とESDIドライブからATAとSCSIに移行するにつれてハードディスク・コントローラーの必要とされる個数が減り（デイジーチェーン接続により、一台のコントローラーに複数のディスクを接続できるようになったため）、徐々に成長が減速してきた。
同年、WDはCaviar（キャビア）ドライブをリリースした。これには組み込み型サーボという最新技術を使い、診断システムもコンピュータ化した。
Caviarドライブは大成功を収め、WDはハードディスクに専念することを決め、他の部門を売却した。Paradiseはフィリップス社に売られ、ネットワーキングとフロッピードライブ・コントローラー部門は SMC Networks に行き、SCSIチップ部門はアダプテックに行った。1995年頃になるとCaviarの技術的優位性に翳りが見え始めた。特にクアンタム（Quantum）の追い上げが激しく、ウエスタンデジタルは低迷期を迎えた。
今回の製品やアイデアはうまくいかなかった。3インチのPortfolio（ポートフォリオ）ドライブは失敗し、CD-ROMインターフェイスのSDXハードドライブも失敗した。また、製品品質が悪化しつつあり、他社に追い抜かれるようになる。それまでWDを採用してきたシステム構築業者やPC愛好家は、ライバル（特に1990年代後半に頭角を現してきたマックストア（Maxtor））に流れていった。
1998年、この流れを断ち切るため、WDはIBMに援助を求めた。この協定によりWDはGMRヘッドなどIBMの技術を使用する権利を得て、IBMの生産設備にもアクセスすることができた。この成果は1999年初期のExpert（エキスパート）シリーズに生かされた。結果として（2000年にモーター制御チップの不良によるリコールがあったものの）WDは市場での地位を取り戻した。WDはその後IBMとの協定を終了させた。
2000年代.
WDは2001年、8MBのキャッシュを主要なATAハードドライブに内蔵した。当時、そのクラスのHDDでは2MBのキャッシュが普通だった。WDは、この8MBキャッシュのモデルをSpecial Editionと呼び、型番上も2MBのものと区別している（8MBはJB、2MBはBB）。最初の8MBキャッシュドライブは100GBの WD1000JB であり、すぐに40GBから250GBまでの製品がリリースされた。WDではJBモデルをファイルサーバ向きの製品と位置づけている。
2003年、WDは最初の10,000rpmシリアルATAHDDをリリースした。容量は36GB、平均アクセス時間は6ミリ秒以下である。さらに静粛性の高い74GBのWD740GDをリリース。2004年現在、Raptor（ラプター）ドライブは5年間の動作保証付きとなっている。
WDは1年保証という短い保証期間のドライブを低価格で売っているが、これに追加の保証オプションを購入して保証期間を延ばすサービスを行っている。これにより、1種類の製品を2つの市場に提供することが可能となっている。
2010年代.
2011年、日立製作所からHDD部門を買収。HDD業界での影響力をさらに強める。
また2015年にはサンディスクを買収しフラッシュメモリ事業に参入。今日、同社はフラッシュメモリ事業においても世界有数の地位を築いている。
日立グローバルストレージテクノロジーズ買収.
2011年3月7日、日立グローバルストレージテクノロジーズ（日立GST・当時、現・HGST）の親会社であるヴィヴィティテクノロジーズ（）の全株式を、その親会社である日立製作所より現金35億ドルおよびウエスタンデジタル株2,500万株（7億5,000万ドル相当）で取得し、WDの完全子会社とすることで合意、正式契約を締結したと発表した。なお、2009年10月14日にWDはマレーシアサラワク州のHDD用円板基材（サブストレート）製造拠点を日立GSTに譲渡しており、近隣の日立GSTの製造拠点とともにWDに回帰することとなった。また、日立GSTの前身はIBMのHDDハードディスク事業に日立の同事業を統合させたものであり、奇しくもかつて援助を求めたIBMの事業を手に入れることとなった。なお、日立GST統合後は日立製作所から2名が取締役として就任し、また日立GSTの現社長兼最高経営責任者（President & CEO）のスティーブ・ミリガンは社長（President）としてWDの現社長兼最高経営責任者のジョン・F・コインは引き続き最高経営責任者として就任し続ける）、さらに日立製作所がWDの発行済株式総数の10%ほどを保有することにより筆頭株主となる予定。
2011年5月30日、欧州連合（EU）の欧州委員会（EC）が、日立製作所からの買収について徹底的な調査を開始すると発表した。調査は2件の買収案件について行なわれる。一つは本案件、もう一つはシーゲイト・テクノロジーがサムスン電子が所有するHDD事業を買収する案件について調査が行なわれる。この一連の調査により、日立製作所からの買収時期は、当初予定されていた2011年9月から10月〜12月にずれ込むとされていたが、さらに2012年3月までに完了する見込みとさらにずれ込む見通し。また、各国の独禁当局によるWDによる3.5インチハードディスクの寡占化の懸念からWDに設備の一部売却が求められていたが、本案件の完了を前提にWDが東芝より東芝ストレージデバイス・タイ社（2009年に東芝が富士通より取得し、2011年のタイにおける洪水で被災し休止している生産子会社）を取得し東芝にWDのコンシューマ向け製品の一部の製造設備及び知的財産とニアライン向け製品の一部の製造設備を譲渡し、それまでハードディスクにおいては2.5インチ以下およびエンタープライズ用3.5インチ専業だった東芝がクライアント・コンシューマ用3.5インチに進出しハードディスクの全ての分野に進出することとなった。最終的に日立GSTの買収は同年3月8日に完了した。
買収後は日立GSTはWDの子会社となった。また、東芝にHGSTの1TBプラッタの3.5インチドライブの製造設備及びWDの試験設備や知的財産の一部を譲渡した。またHGSTは設備譲渡まではそれを用いて生産し、譲渡後も引き続き残存設備（例として3.5インチ製品は500GBプラッタ及び667GBプラッタの3.5インチドライブの製造設備）で生産していた。東芝から取得する東芝ストレージデバイス・タイ社の処遇は未定だが、人員はWDのタイにおける生産拠点に統合する予定。
なお、シーゲイトのサムスン電子のHDD事業買収は2011年12月19日に完了している。
2018年3月15日の企業ブログにおいてHGSTブランドのドライブ製品を随時WDブランドに移管していく方針を表明、HGSTブランドの消滅が示唆された。その後、同年11月末をもってHGSTの公式サイトは閉鎖され、WDのサイトへのリダイレクトがされるようになった。
なお、日本法人（当初はストレージテクノロジー株式会社で、IBMの事業の統合により株式会社日立グローバルストレージテクノロジーズに社名変更）は買収後の2011年5月7日に株式会社HGSTジャパン (HGST Japan, Ltd.) に社名変更され、2022年10月1日に再度ウエスタンデジタルテクノロジーズ合同会社（Western Digital Tehchnologies GK）へ社名変更した。IBM時代より神奈川県藤沢市に拠点（旧日本IBM藤沢事業所）を置く。
中国紫光集団との提携.
2015年9月30日、WDは中国の清華大学のファンド紫光集団に自社株の15%を割り当て筆頭株主にすると発表。しかし、翌年2月23日には紫光集団側が米政府の審査を理由に撤回した。一方で提携は続けられ、両社の合弁会社も設立されている。
サンディスクの買収.
2015年10月21日、サンディスクを190億ドルで買収すると発表。サンディスク・東芝間の提携関係は買収後も維持される。翌年5月12日、買収手続きを完了した。
サンディスクの日本法人は、2020年12月までサンディスク株式会社と名乗っていたが、2021年1月にウエスタンデジタル合同会社に改組した。なお、それまでに存在したウエスタンデジタルの日本法人であったウエスタンデジタルジャパンは先立つこと2020年12月23日に清算されている。前述の通り旧株式会社HGSTジャパンがウエスタンデジタルテクノロジーズ合同会社となったため、ウエスタンデジタル合同会社がフラッシュメモリーの開発・製造・販売およびハードディスク製品の販売、ウエスタンデジタルテクノロジーズ合同会社がハードディスク製品の開発・製造という分担となっている。
技術革新.
WDは以下のような技術革新を成し遂げてきた。