戦力外通告

戦力外通告（せんりょくがいつうこく）とは、主にプロスポーツ競技において、チームが所属選手に対し「戦力構想から外れていることを選手本人に通告」することを指す。文脈から判断できる場面では構想外（こうそうがい）と呼ばれることもある。
主に日本プロ野球で用いられている言葉であり、当該選手に対する選手契約の解除や見直しを示唆する意味を持つ。他の国あるいはスポーツにおいては、何をもって戦力外通告相当とするかは事例ごと異なる。
日本プロ野球.
概略.
日本プロ野球においては支配下登録選手の契約期間は毎年2月1日から11月30日（育成選手は10月31日）までと定められており、球団が翌年度も継続して契約を希望する場合は、11月30日（育成選手は10月31日）までに日本野球機構（NPB）に提出される次年度契約保留選手名簿に記載される（たとえ、球団と選手間において複数年契約が結ばれていてもNPBと球団の手続き上は同じ扱いである）。その名簿に記載されない選手は自由契約選手として公示される。ただし次年度の契約保留選手から外れ自由契約となる理由は様々あるため、必ずしも「戦力外」であるとは限らない。
戦力外通告は主に、身体能力の低下・怪我・病気・成績低迷など単純に戦力として価値が下落した選手に対して行われるが、不祥事・素行不良等により早く切るべきと判断した場合や、世代交代のため試合で起用されなくなった中堅以上の選手に対して行われることもある。また、複数年契約の途中であっても結果が伴わなければ契約解除（事実上の戦力外）とする場合もある。その場合、野球協約の定める制限選手・資格停止選手・出場停止選手・失格選手に該当するか複数年契約の場合は報酬減額に関する特約を定めない限り、約束された残りの年俸は支払われる。
シーズン途中で選手を戦力外とするには、ウェイバー公示の手続きを取り、1週間以内に獲得を希望する球団が現れないことによって自由契約処分となるという方法もある。しかし、この方法では他球団との再契約が可能になるのがシーズンオフの12球団合同トライアウト終了後となるため、たとえファーム戦であっても残り試合に出場することができなくなる。特にシーズンの早い段階で公示されるとその選手の将来という観点で致命的なマイナスとなってしまう。このため。
合同トライアウトが開催される時期には、各球団とも秋季キャンプを終えて来年度に向けたチームの編成作業が大きく進んでおり、例年12月の保留選手公示まで翌年度の構想に入っているか分からなければテスト入団など実務上の問題が生じる為、他球団への入団機会確保を目的として自由契約選手公示より前に翌年度の戦力構想外であることを通告する制度が戦力外通告である。
元々、実務上の問題により慣例的に自由契約選手公示の前の戦力外通告を行っていたが、2006年（平成18年）のオフ、当時オリックス・バファローズに在籍していた中村紀洋に対しチームが年俸減額制限を超える年俸を提示し、それに付随した自由契約の問題が発生した。翌2007年（平成19年）には中日ドラゴンズの金本明博に対して開幕後僅か1か月という早い段階で育成契約への切り替えを前提としたウェイバー公示が出され、労働組合日本プロ野球選手会の抗議によって取り消されるという異常事態に発展した。この2つの出来事によってルールの厳格化が必要になった。
日本プロフェッショナル野球組織（NPB）と労組選手会は2008年（平成20年）9月19日付で下記の戦力外通告に関するルールを取り決め、同時に、選手が自ら自由契約を選択できる野球協約に定める減額制限を超える年俸提示を行う場合の通告も、この期間になされなければならなくなった。減額制限超えの年俸提示をしたことの発表や選手が自由契約を選択するかどうか即断することは要求されないため、下記の通告期間外に戦力外通告が発表されることもある。なお、ルールの中で「戦力外」または「戦力外通告」という正式な言葉は存在するかは不明である。
通告期間.
戦力外通告を受けた後も契約期間は続くため、試合に出場することは可能であるが育成再契約を予定する選手以外は一般にチームに帯同しなくなる。現役続行を希望する場合は、他球団移籍の為に12球団合同トライアウトに参加したり秋季キャンプに参加して契約先を探すことが認められており、そのための練習施設の使用も認められる。なお、戦力外通告を受けた選手との契約は、機会平等化の観点から当該年度の第1回合同トライアウト終了後に解禁される。
ただし、選手側の引退の申し出が先にあったり、戦力外通告期間より早い時期に引退勧告があるなどで任意引退する場合もある。シーズン途中で支配下登録選手をウェイバーにして育成で再契約することは禁じられた。
ちなみに、2008年以降もドラフトを経ない外国人選手は日本人選手への戦力外通告期間に関係なくシーズン途中でも解雇することが可能であり、ウェイバー公示の後自由契約にすれば海外球団との契約も可能である。
球団公式発表.
球団の発表では戦力外通告という言葉は使われず、「来季の選手契約を行わない旨を通告」「来季の契約を結ばないことを通知」などといった表現が用いられる。育成選手としての再契約を打診する場合でも多くのケースではそこまで発表されず、巨人など育成打診を伴う通告は分けて表現する球団や、阪神など育成再契約の場合は戦力外通告した事実自体を発表しない球団もある。
2021年に日本ハムは西川遥輝、秋吉亮、大田泰示の3選手に「保留手続きを行わない」と発表し、再契約の可能性を否定しない「ノンテンダーとする」という談話をつけた。報道ではこれに追従し3選手を戦力外通告ではなくノンテンダーと表現したが、通告期間や自由契約になることを考えれば一般に呼ばれる戦力外通告そのものである。結果的に3選手とは再契約されず、西川は楽天へ、秋吉は日本海オセアンリーグでのプレーを経て2022年シーズン途中にソフトバンクへ、大田はDeNAへそれぞれ移籍となった。選手会はノンテンダーの用語を「選手やファン、社会一般に誤解を与える」と問題視し、日本ハム球団との協議の結果今後使用しないことを確認している。
メジャーリーグ.
メジャーリーグベースボール (MLB) において、NPBの戦力外通告に近い規定としては以下がある。
プロサッカー.
プロサッカーにおいては、野球などと違い契約満了後にはクラブの選手への拘束力は発生しない為、契約が満了するにもかかわらず契約延長を提示されないという事実そのものが戦力外通告となる。特に日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）の場合では翌シーズンの年俸としてゼロ円を提示することが慣例となっており、戦力構想外であることの通告を「ゼロ円提示」と言い換えて報道することが多い。この場合、契約満了による移籍であるので移籍金は発生しない。Jリーグにおいてはゼロ円提示の通告期限はリーグ全日程終了の5日後である。
なお、契約期間内であってもチームの戦力構想に入っていない場合には、チームに帯同せず他クラブの入団テストを受けることが認められる場合があり、これもまた事実上の戦力外通告である。この場合、契約満了前であるので移籍金が発生する場合もある。