第2次大隈内閣

内閣の顔ぶれ・人事.
内閣発足時.
1914年（大正3年）4月16日任命。在職日数482日。
1914年（大正3年）4月16日任命。
1914年（大正3年）10月6日設置、1915年（大正4年）7月2日任命。
実は1916の年設置。
1914年（大正3年）10月6日設置、1915年（大正4年）7月2日任命。
内閣改造後.
1915年（大正4年）8月10日任命。在職日数427日（第2次通算908日。第1次、第2次通算1,040日）。
1915年（大正4年）8月10日留任。
1915年（大正4年）8月21日任命。
1915年（大正4年）8月21日任命。
内閣の動き.
1914年3月22日、第1次山本内閣はシーメンス事件を原因とする予算不成立の責任を取って、内閣総辞職する。24日、後継を巡って元老会議（山縣有朋、松方正義、大山巌の三元老）が召集されたが、山縣筆頭元老がこだわる「立憲政友会と近くないもの」という条件を満たす候補が得られず、会議は長期間に及んだ。元老会議の奏請により徳川家達貴族院議長、次いで清浦奎吾元内相に大命降下するが、徳川・清浦両名はいずれもこれを拝辞した（鰻香内閣）。
その後、療養中であった井上馨元老が加わって協議の結果、政界引退して久しかった大隈重信元首相が候補となり、井上元老が直々に大隈を説得して、承諾を取り付けた。大隈は、かつて自身が率いた憲政本党の議員が所属する立憲同志会（第二党）・中正会・公友倶楽部（大隈の首相就任を契機として発足）を議会与党とし、同志会からは大隈と密接な三菱財閥と血縁関係にある加藤高明総裁が外務大臣（副総理格）として補佐した。
藩閥と同志会が、政友会への反感から手を結ぶことによって成立した大隈内閣であったが、加藤外相が、それまで慣例として行われていた元老への外交機密文書の閲覧を差し止めるなど、政策（特に外交）決定から元老の関与を排する方針をとったため、元老と内閣との反目がつのりだす。山縣藩閥の大正政変以来の悲願であった増師が成立すると、藩閥側にとっても大隈内閣を存続させる動機がなくなるのみならず、山縣はかえって、総選挙で大躍進した同志会に対して警戒を募らせるようになる。
総選挙後、大浦内相が選挙干渉への関与を検察から追及され、7月29日、内相を辞任。翌日、大隈内閣は全閣僚の辞表を提出したが、大正天皇が大隈に好意を持っていたこと、元老も、天皇の即位礼を控えた時期に政変は望ましくないとして、加藤外相の辞任を条件に大隈内閣の存続を勧告した。これを受けて、8月10日に内閣改造が行われたが、辞職したのは加藤外相、若槻蔵相、八代陸相の3名のみで、大半が留任であったため、「狂言辞職」などと呼ばれた。さらにこの後、大隈は後任に加藤を据えることを企図するようになったため、元老との反目が著しくなる。
翌1916年1月16日、大隈首相の暗殺未遂事件が発生。世論の内閣への反発は強まり、予算案の貴族院の通過が危ぶまれる状況になる。山縣が、総辞職を条件に貴族院に手を回したことによって予算は成立したが、以降も大隈は、第四次日露協約の締結交渉などを理由に総辞職を引き延ばし、最終的に大隈が辞職したのは、10月4日であった。大隈はここでも加藤総裁を後継に推していたが、元老会議は無視して、山縣閥の後継である寺内正毅朝鮮総督を推挙。10月9日、寺内内閣が少数与党（政友会の好意的中立）のもと発足する。