東京15区

東京15区（とうきょう15く）は、郡区町村編制法における東京府の区、市制における東京市の行政区の一部（市域拡張前は全部）、東京都制における東京都の行政区の一部であった15区の総称。郡区町村編制法施行時と市制施行時で範囲に差異がある。市域拡張によって20区が新設されて東京35区となってからは旧市域とも呼ばれた。
概説.
麹町区、神田区、日本橋区、京橋区、芝区、麻布区、赤坂区、四谷区、牛込区、小石川区、本郷区、下谷区、浅草区、本所区、深川区の15区を指す。
この配置順は皇居のある麹町区を起点に、「の」の字型を描くように指定されたものであり、公式には必ずこの順番で並べられた。また近郊6郡についても、荏原郡、南豊島郡、東多摩郡（1896年に南豊島郡・東多摩郡は豊多摩郡に統合）、北豊島郡、南足立郡、南葛飾郡と西南から時計回りで東南に弧を描くように配された。参考として、フランスの首都・パリにおける1区から20区までの順序も中心から時計回りの渦巻きを描く点で、東京15区の順序と同様である。
歴史.
1872年1月8日（明治4年11月28日）に東京市街に6大区を設置した大区小区制は定着せず、1878年（明治11年）11月2日に東京府において郡区町村編制法が施行された際に15区が設置された。当初の範囲は旧朱引内であり、且つ墨引（江戸においては町奉行管轄の地）の土地であった（「明治11年（1878年）の15区」の節参照）。
1889年（明治22年）4月1日の市制・町村制施行の際に一部の区の範囲に変更が加えられ、拡大しつつも一部は府下6郡の各町村に合併されることとなった。このときの範囲が東京市の発足時の範囲であり、15区は東京市の行政区へ移行した（「明治22年（1889年）の15区」の節参照）。
1932年（昭和7年）10月1日に東京市は周辺町村を編入して20区を新設し、いわゆる大東京市、東京35区となった。以降、発足時の15区を旧市域、新設の20区を新市域と呼び分けることもあった。1943年（昭和18年）7月1日の東京都制施行によって東京府と東京市が廃止されて東京都の行政区となった。
1947年（昭和22年）3月15日に発足時の15区の全てと新設の20区のうち9区が11区に再編されて東京22区となった。発足時の15区は新設の20区のうち淀橋区、向島区、城東区の3区とともに千代田区、中央区、港区、新宿区、文京区、台東区、墨田区、江東区の8区に再編された（詳細は"東京市#区の変遷一覧"を参照）。
発足時から続いた区の名称はひとつも継承されなかったが、例えば、現在の千代田区に麹町税務署と神田税務署、中央区に日本橋税務署と京橋税務署、文京区に小石川税務署と本郷税務署といったように、官公庁の施設名とその管轄区域に15区の名残が見られる。
明治11年（1878年）の15区.
京橋区.
 
 
 
深川区.
※他に京橋区は島嶼部も管轄していた。
明治22年（1889年）の15区.
※この一覧における「地方」の読みは「ぢかた」である。