オレンジ計画

オレンジ計画（オレンジけいかく、オレンジプラン、）とは、戦間期の1920年代から1930年代において立案された、将来起こり得る日本との戦争へ対処するためのアメリカ海軍の戦争計画である。
カラーコード戦争計画のひとつであり、交戦可能性のある当時の五大国を色分けし計画されたものである。
計画は1906年の非公式調査から始まり、当時は様々な想定がなされていた。最終的な案は1911年にによって考案された。1924年初頭に陸海軍合同会議（Joint Army and Navy Board）において採用された。
概要.
カラーコード戦争計画は連合国対枢軸国を仮定したレインボー・プランに先行した計画であり、その中でオレンジ計画はアメリカ合衆国が日本のみと戦う場合に基づいて研究され続けていた。
1898年（明治31年）の米西戦争によりフィリピン、グアムを獲得したアメリカが西太平洋をそのまま西進して行き着く方向には、日本が1894年（明治27年）の日清戦争により朝鮮半島を含め大陸へと進出し始めていた。
わずか半世紀前にマシュー・ペリー率いる自国の東インド艦隊が訪問して開国させた日本が、富国強兵策を取って中国へ進出してきたことは、米西戦争を終えたアメリカにとって潜在的な、しかし警戒すべき問題となっていた。この頃からアメリカは対日本戦争計画の研究作業を開始する。
1905年（明治38年）に日露戦争が終結すると中国問題が日米間で重要問題と化し、両国間の緊張が高まる。アメリカは日本を仮想敵国とした戦争計画の策定に本腰を入れ始め、一連のカラーコード戦争計画の一つであるオレンジ計画が誕生する。これらカラーコード戦争計画は、後のレインボー・プランとは異なり基本的に一国対一国の戦争を想定しており、外交関係や集団安全保障に関して考慮されていなかったのだが、オレンジ計画では初期の頃より『日本が先制攻撃により攻勢に出て、消耗戦を経てアメリカが反攻に移り、海上封鎖されて日本は経済破綻して敗北する』という日米戦争のシナリオを描いてシミュレーションされ、実際の太平洋戦争もこれに近い経緯を辿っていく。日露戦争の最中、第一次世界大戦といった日本と協調関係にあった時期でも、対日本戦争計画、オレンジ計画は研究され続けていた。
1919年に海軍内で立案された頃のオレンジ計画は、まだ大きく分けて3つの案に分れていた。
日本側の想定.
日本でもアメリカの第2案での日本側想定と同様な戦争計画を構想していた。第一次世界大戦後の1923年（大正12年）に改定された帝国国防方針では仮想敵の第一にアメリカが挙げられ、総力戦を戦うための物資の供給地（後方支援基地）として中国を確保し、アメリカ軍とは｢漸減邀撃作戦｣、つまり諸外国に比べて異例の大きさと航続力を持つ一等潜水艦や、太平洋の島嶼基地に展開した長大な航続力が特徴の（そのため爆弾搭載量や防御力を犠牲にした）陸上攻撃機によって、優勢なアメリカ艦隊が太平洋を西進してくる間に徐々にその戦力を低下せしめ、日本近海に至って戦力的に互角となってから主力艦隊同士での「艦隊決戦」に持ち込んで、最後には大和型戦艦など兵器の質的優位により勝利するというのが対米戦の方針であった。
ロンドン海軍軍縮会議において日本が求めた海軍比率70 %（米10：英10：日7）の根拠も、太平洋を横断するアメリカ艦隊を漸減邀撃で削るために必要な補助艦の戦力であり、この比率が「決戦海域」における日本艦隊の優越性をもたらすものと日本側は考えていた。アメリカも、日本側にとって70 %の優位性は攻撃の成功にあたり必須であるだろうと考え、日本側に対し60 %の比率を主張している。
誤算.
アメリカの戦争立案者たちは潜水艦と航空活動の技術進歩がマハンの学説を時代遅れにしていることを正しく評価することができなかった。特にアメリカの立案者たちは航行中に回避行動が取れる戦艦を航空機で撃沈できる可能性や、日本の空母機動部隊がアメリカ艦隊の戦力を削るどころか真珠湾攻撃でなされたように遠路、戦列である艦隊を一挙に活動不能に陥らせるほどの打撃力を持つことについて、理解しなかった。
アメリカの計画は、真珠湾攻撃を受けて変更された。しかし緒戦のアメリカをはじめとする連合国軍の敗北とミッドウェー海戦での日本の敗北、そしてその後も続いたアメリカをはじめとする連合国軍の敗北の中でさえ、米艦隊は秩序立った「島から島へ」の前進を好み、陸上基地からの航空支援という範囲を大きく越えることは全くなかった。
一方、日本海軍も日本海海戦さながらの「艦隊決戦」に執着し、対潜水艦戦の必要性と通商路確保の持つ死活的な役割を無視した。対潜水艦戦の必要性は、ドイツの連合国船団に対する、およびアメリカの日本護送船団に対する、潜水艦による通商破壊作戦でまざまざと示されることになった。1943年半ば以降に体勢を立て直したアメリカやイギリスの作戦により、その後日本の船団は壊滅的な打撃を受け、最終的に日本の工業生産は阻害された。日本は反通商破壊作戦を用意することにも明らかに失敗した。