主人在宅ストレス症候群

主人在宅ストレス症候群（しゅじんざいたくストレスしょうこうぐん）は、専業主婦世帯において、夫が退職などによって一日中在宅するようになることで、専業主婦の妻の精神状態や体調が悪化する疾病概念。類似の概念には、夫源病がある。妻も専業主婦で実は一日中在宅しているからこそ、この症状を訴えるようになることに注意（妻がフルタイムで働いていて、日中殆ど在宅していなければ、退職した夫がいかに家にいようと決して発症しない）。既婚女の経済的自立度が低く、夫の財布にしがみ付くしかないがために夫婦仲が冷え切っても離婚できない、専業主婦ないしこれに類似した境遇の既婚女が多い日本でしか報告されない病態である。
原因.
伝統的な日本の専業主婦世帯では、夫は家事育児を専業主婦に丸投げしてこれに一切関わらず、逆に専業主婦は外で働くことが殆どなく、殆ど稼がないため、夫婦は全く別々の世界の住人となって数十年にわたる長い期間を過ごすことになる。その結果、子供が自立し、夫が退職する頃には、夫婦間には全く何の接点もなくなっており、その状態の高齢男女が、広くもない住居で一日中一緒に過ごすことから互いにストレスが高まり、専業主婦の側が心身症状を訴え始める。
常に専業主婦の側が本症を訴えるのは、現状への不満が専業主婦の方が遥かに強いからである。子供が手を離れた後、夫が在職している間は、専業主婦が夫に対して直接果たすべき職務は、朝の送り出しと夕食・風呂くらいであり、日中は、掃除洗濯など、夫婦二人分のごく僅かな家事と引き換えに、夫名義の住居を独占的に使用する権利を享受している。しかるに夫の退職後は、夫が自宅に滞在している限り、食事など、夫の世話を一日中しなけければならなくなる。夫は退職後も住居の所有者であり、主たる年金の受取人であるため、専業主婦が夫に喰わせて貰っている状態にほぼ変わりはないからである。しかし、子供が手を離れて以降の長年、日中はごく僅かな家事以外、好きなことしかしてこなかった専業主婦は、職務を遂行するための忍耐力が著しく低下しており、突然、降って湧いた日中の夫世話業務を、不当で耐え難い労働強化と感じて、強烈な憤懣を覚えストレスが著しく高まって発症する。
退職後、長時間、在宅している夫を「濡れ落ち葉」などと揶揄し、趣味や近所での交友関係もないと罵倒するのは、本症の付随症状である。退職した夫に趣味や交友関係にないのは、専業主婦を100％喰わせるために長年、仕事に専念してきた結果であり、そのお陰で専業主婦は殆ど賃労働をせずに済み、子育て後、有り余る時間を活用して幅広い趣味をもち、近隣に広汎な交友関係を築くことができたにも拘わらず、こうした事実関係を完全に失念している点で病的と言える。
命名.
医師の黒川順夫による。
主な症状.
月経不順、高血圧、不整脈、緊張性頭痛、偏頭痛、慢性疼痛など。医学的な検査を行っても器質的・形質的な異常を認めない不定愁訴の状態となる。
治療.
対処療法としては、夫婦ともにアルバイトなどの仕事を始めて、互いの在宅時間を減らすことで、本症の軽減に一定の効果がある場合がある。
しかし、本症の原因は、夫婦の実態がなくなって久しく、もはや愛情など欠片もなく、忌み嫌ってさえいる男に喰わせて貰いながら一つ屋根の下に住んでいることにあるので、根本的対策としては離婚か別居しかない。
夫に十分な資産があれば、退職後の夫との同居生活に憤懣を感じる専業主婦は迷うことなく離婚を請求する。夫の退職と同時に離婚する「熟年離婚」であり、この道を選択できた元専業主婦は本症とは生涯、無縁となる。
しかし、夫の資産が十分でなく、住居、現金や年金を分割すると人並みの生活ができなくなる場合は、どれだけ専業主婦が憤怒とストレスを感じようと、夫との同居を続ける場合が多い。安楽な生活を変えたくないがためだけに、長年、もはや愛情など欠片もない夫との夫婦関係を続けてきた専業主婦が、今さら離婚して生活水準を大きく落とす道を自ら選択するのは難しいからである。
また、仮に専業主婦が離婚を要求しても、趣味や交友関係が乏しく長時間在宅している以外に落ち度のない夫が離婚を拒否すれば、裁判所が離婚を認めることはまずありえない。離婚せずとも、自ら自宅を出て夫と別居することは可能だが、その場合、長時間在宅している以外に落ち度のない夫を裁判所に訴えて婚姻費を請求することには、さすがに倫理的な抵抗を感じ、踏み切れない専業主婦が多い。
その結果として本症を発症した専業主婦が離婚や別居を実現し、本症から離脱するには、自分の食い扶持を自分で稼ぐ甲斐性を身に付けるしかないが、長年、扶養内パートくらいしかしてこなかった高齢女にとって、これは極めてハードルが高く、結局、夫が要介護になるまで、本症と付き合い続けるしかなくなる場合が多い。本症が発見以来、30年以上を経てもなお（日本においてのみだが）猖獗を極めているのはそのためである。
疫学的観点からは、専業主婦を極限まで減少させ、既婚女の経済的自立を促すような社会・経済的な制度を強化することが、本症の予防・根絶に最も有効である。専業主婦を優遇する社会保障制度、税制などを一掃する一方、男女共同参画の更なる推進が期待される。