山火事

山火事（やまかじ、英語：wildfire）とは、自然界における火災の日本語での総称。山でなく、平坦な土地の森林や草原で発生・延焼する場合も含み、その対象に応じて森林火災（しんりんかさい）、山林火災（さんりんかさい）、林野火災（りんやかさい）、原野火災（げんやかさい）などともいう。乾燥や強風といった条件が重なると火災旋風に発展することもある。
近代になって地球温暖化が進行するにつれ頻度および規模が増大しており、各地で大きな被害を出しているほか、山火事の多発が地球の大気中で温暖化ガスである二酸化炭素()を増やしたり、北極と南極の氷や永久凍土の融解を促したりして温暖化を加速させる一因になる。
原因.
自然現象.
自然発火.
落雷や火山噴火などによる自然発火。特に落雷が自然発火の主要な原因である。また非常に稀だが、強風による乾燥した樹木の幹同士または人工物などとの摩擦による発火の可能性も報告されている。乾燥と熱波の影響が燃焼を促進させる。また、泥炭火災が山火事に発展することもある。
病害虫.
ヨーロッパニレノキクイムシや、アオナガタマムシなどの病害虫が木を食害し、立ち枯れする。枯死した植物は乾燥し、燃えやすくなる
人間.
失火、放火.
人間の手によるたき火、野焼き（火入れ）、焼畑農業、ゴミなどの野外焼却、タバコの不始末、火遊びなどによる失火、あるいは放火等が主因である。
長野県では2017年から2020年の間に死亡事故が14件に至っており、注意喚起がなされている。これらは下草火災と呼ばれ、農家が野焼きを継続する理由として、火災につながる危険を甘く見たり、適正処分には費用がかかったりするからなどの理由が挙げられている。
その他、電力会社が敷設する電線のショートによる発火、航空機の墜落、蒸気機関車の煙突から出る火の粉による火災もある（「物的損害」参照）。
地球温暖化.
アメリカ合衆国の2017年調査では気候変動によって件数と範囲が増加傾向にあることが示された。2020年の分析においても地球温暖化が山火事の激化要因であることが示唆されている。過去40年間で山火事の発生件数は10倍以上に膨れ上がっており、その背景は地球温暖化の進行で山が高温、乾燥状態になるためと分析されている。
対処.
消火.
航空機やヘリコプターによる散水や消火弾の投下、消防車による放水の他に、樹木を帯状に伐採して防火帯を形成して自然鎮火を待つといった方法があるが、近年のアメリカ合衆国やオーストラリアなどのように、落雷などにより自然に発生した山火事は自然のサイクルの一現象としてとらえ、人命に影響しない限りむやみに消火しないといった方策をとる場合もある。
ロシアには、森林火災が人家などに危害を及ぼさないなど、消火にかかる費用対効果が見られない場合は、火災を監視するだけで消火しなくてもよいとする政令（2014年-）が存在する。
消火には、身近な砂や道具が使われていたが、1905年には熊手と鋤を合わせた、1920年代には斧と釿を組み合わせたを用いるようになった。
被害.
そもそもの森林破壊以外にも、オゾン層の回復が遅れることが指摘されている。
人的損害.
直接的な死亡、怪我.
高温の炎と大量の煙によって死亡する。2018年のギリシャ山火事では、死者が81人に及んだ。
消火に当たる消防士や兵士も犠牲となる。
また、山に生息する野生の動植物も例外ではなく、オーストラリア山火事ではコアラやカンガルーなどが大量に焼死した。生態系も破壊され、影響は極めて甚大なものとなる。川は灰で汚染され、大量の魚が死滅した。また、植物の焼失により山の吸水、保水能力は低下し、降雨を吸収することが出来なくなる。それによって土砂が流出しやすくなり、大雨のたびに洪水、土砂くずれ、土石流へと連鎖する。
大気汚染.
急激かつ大量に煙が発生し、甚大な大気汚染が発生する。
オーストラリア森林火災では、危険とされる基準値の11倍に達する大気汚染が生じ、多くの住民が目や呼吸器の苦痛を訴え衛生担当者が懸念を表明する事態となった。煙は学校へも到達し、子どもたちは早退させられた。この汚染は一ヶ月以上継続している。
アメリカ・カリフォルニア州では山火事による煙で、一時世界で最も大気が汚染された都市となった。
また、大量の煙は周囲を視界不良にし、航空機事故を引き起こす。インドネシア航空152便が墜落した事故では、乗客乗員合わせて234名全員が死亡する大惨事となった。
物的損害.
炎は人家に延焼し住居や車、家畜などの財産が焼失する。アメリカ・カリフォルニア州の山火事では、小さな街が丸ごと焼失した。住宅、設備の被害は1000戸以上にのぼる。
その他、山中に敷かれた電気設備の不備で山火事が起き、被害者が敷設者である大手電力会社PG&Eに対し300億ドル(約3兆2千億円)の損害賠償を求める集団訴訟を起こした。PG&Eは負担に耐えきれず経営破綻となった。
その他.
以上のように甚大な被害を引き起こすため、戦争時には、戦術の一つとして敵国内に山火事を引き起こすことが試みられることもある。第二次世界大戦において、日本軍はアメリカに大規模な山火事を起こすためオレゴン州の山林に焼夷弾を投下した。
法律.
消防法第22条により自治体は、湿度が低い・強風などの火災が起きやすく拡大しやすい条件時に火災警報を発令する。また気象台からは山火事が起きやすい湿度となった際には、「乾燥注意報」が発令される。
刑事.
日本の場合、過失により山火事を発生した場合、森林法第203条第一項違反により罰金（50万円以下）が科せられる可能性がある。放火の場合は、森林法202条にあり、自分の所有する森では七年以下の懲役、他人の森にまで広がった場合は二年以上の有期懲役である。
日本以外での放火では、シリアではテロの罪で重労働の終身刑などの重罪となる。
さらに住宅などにも燃え広がることから、過失致死傷罪なども加わるケースがある。
民事.
立木等の被害に対して賠償を求められる場合がある。高知県内の国有林に小型機が墜落、7-8haのスギ林が燃えた例では、所有者の国が搭乗者の遺族に対して4,500万円の損害賠償を求める訴訟を起こした事例がある。
アメリカ合衆国の例では、オレゴン州の森林に花火を投げ入れて約194平方キロ以上の森林を焼失させる原因を作った少年に対し、5年間の保護観察と1,920時間の奉仕活動を求める判決が出た。また、山火事を原因とする被害の賠償について、道路管理者や鉄道事業者などから11件の申し立てが行われ、約3,700万ドル規模の損害賠償請求が行われた例がある。
生態系との関係.
山火事が頻発するような地域に生える植物には山火事に適応した形態や生態を持つものがある。防火として典型的なものでは樹皮を厚くし枝や表面が燃えても枝が下から生えるするものがある。また、地下部の温度は地上部に比べて上がらないことから、地上部が焼損しても生き残れるように地下部に栄養を蓄えるをもつもの、地上部が損傷しても残った根や幹から芽を出して再生する萌芽再生の能力を高めたものなども知られる。
また、親となる植物の個体が焼損しても次世代に託す仕組みをもつものがあり、火災の熱で果実が割れて種子を散布したり、火災による温度上昇を地中で休眠中の種子が感知して発芽に至るような仕組みをもつものがある。山火事直後の土壌は競合する植物や病原菌が少なく、苗木にとって好適な環境であるため自身の生存ではなく次世代に託す戦略を持つ植物も多い。地中海沿岸やオーストラリアに成立する森林は硬葉樹林と呼ばれ、夏季の乾燥と山火事の多さが特徴である。
菌類ではマツ類に寄生するツチクラゲ（"Rhizina undulata"）の胞子が山火事後などの地温が高温の時に発芽することが知られている。また。アミガサタケ属（"Morchella"）のうち、北米産の一部の種では山火事の後に豊作になるといい、灰によって土壌がアルカリ性に傾くことなどが原因として考えられている。
そのほかにも、山火事で焼けた枯れ木に卵を産む虫タマムシやキクイムシと、その虫の幼虫を餌にする鳥が繁殖しやすい。
山に生息する動物は焦げた匂いを嫌うが、これは山火事から離れるためとされる。