自殺の名所

自殺の名所（じさつのめいしょ）とは、景勝地など著名な土地のうち自殺者の多い場所や、自殺者が多発することで著名となった場所のことである。別名ホットスポットとも呼ばれる。
多発に至るプロセス.
類型のひとつは、断崖絶壁や深山幽谷といった観光地である。こうした場所では、誤って転落や遭難したらまず死を免れないような場所へ簡単に近寄れるため、自殺志願者にとっては「確実に死ねる場所」として格好である。
また橋、高層ビル、鉄道の駅や踏切など自殺へのアクセスが容易な場所も、そこでの自殺をセンセーショナルに表現したり、自殺件数を誇張するような報道を行うことで「自殺の名所」になりうる。そのように自殺場所として広く認知されてしまった場所では、さらなる自殺者が出る危険が高まる。
予防法.
「自殺の名所」という噂が立つと、評判が悪化し、観光地の場合は地元観光業者の死活問題にもなりうるため、場所によっては、自殺を思いとどまらせる文面の看板や立て札を、地元の有志が費用を自己負担して立てるケースがある。また、「いのちの電話」などの人生相談団体の電話番号を書いたものと一緒に公衆電話を設置するところもある。
イギリスにおいては、自殺の名所とされる場所を政府が「ホットスポット」として指定し、予算を組んで同国内300ヶ所のホットスポットに地域住民や精神科医からなる危機介入チームを編成した。危機介入チームはパトロールの他にも、電話や看板の設置等で広報活動を行なっている。自殺志願者が看板を見て電話をかけてくると、直ちに現場に急行し保護と社会復帰に努める。介入の取り組みの結果、自殺の名所において自殺が激減し、国全体での毎年の自殺者数を10パーセント減少させた。
福井県にある東尋坊では、2017年から従来の陸上パトロールに加え、小型無人機ドローンによる上空からのパトロールも開始した。
鉄道路線の場合は、鉄道会社がホームドアを設置し、飛び込み自殺を防ぐ対策もある（転落事故の防止も兼ねている）が、すべての鉄道路線に導入するには高額な費用や構造的な問題（多くの場合、車両の種類によってドアの位置が異なる場合やプラットホームが狭い場合、装置の重さに耐えられない場合は設置できない）があるため、普及は進行していない。
自殺対策上で、自殺の名所等の手段を遠ざける手法は根本的な対策ではないが、自殺へのアクセスを簡単にできない状況を作ることには、自殺願望が不意に高まってそのまま実行してしまう、といった衝動的な自殺を思いとどまらせる効果があり、周囲の介入のための時間を稼ぐことで一定の自殺防止効果はあると考えられている。
自殺報道は（特に若者の）自殺を誘引し（いわゆるウェルテル効果）、そこで紹介された自殺手段はしばしば模倣される。それを踏まえて、報道機関に向けたWHOの『自殺報道ガイドライン』では、自殺現場の映像は表示すべきでないと記述されている。
また、音楽を利用して自殺を防止しようとする取り組みも行われている。2017年に発表されたラップ曲、は、アメリカのの番号をタイトルとしており、リリース後にホットラインのFacebookへのアクセス数が増加した。