日本の硬貨

日本の硬貨（にほんのこうか）では、日本で流通している（若しくは過去に流通していた）硬貨について解説する。
概説.
現在、日本で製造される硬貨は、通常発行される1円、5円、10円、50円、100円、500円の各1種類ずつ6種類の貨幣と、記念貨幣に分けられる。これらは通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律により「貨幣」と規定されるが、本位貨幣ではなく補助貨幣的な性質を持つものである。また同法律が施行されるまで、すなわち1988年（昭和63年）3月末以前発行のものは臨時通貨法に基いて発行された臨時補助貨幣であったが、同4月以降は通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律の附則第8条により「貨幣とみなす臨時補助貨幣」として位置付けられ、引き続き通用力を有している。紙幣とは違い、法貨としての強制通用力は同一額面20枚までと限られているため、一度の決済に同一額面の硬貨を21枚以上提示した場合、相手は受け取りを拒否できる。
貨幣の製造及び発行の権能は、日本国政府に属する。財務大臣は、貨幣の製造に関する事務を、独立行政法人造幣局に行わせている。また、貨幣の発行は、財務大臣の定めるところにより、日本銀行に製造済の貨幣を交付することにより行う。日本銀行は貨幣を日銀券に交換し、一般会計内に設置された貨幣回収準備資金に納入、年度末には税外収入として政府の一般会計に繰り入れられる。ここで貨幣の額面と硬貨製造費用との差額は政府の貨幣発行益となる。
日本の硬貨は、日本銀行の取引先金融機関が日本銀行に保有している当座預金を引き出すことによって市中に流通するのは日本銀行券と同様であるが、日本銀行券の場合は当座預金の引き出しによって市中に払い出された時点で発行となるところが日本の硬貨と異なる点である。
日本銀行に戻った硬貨のうち、摩耗・変形・変色等の度合いが少なく再度の流通に適していると判断されたものは再び金融機関を通じて市中に流通する。一方、流通に適さないほど極端に摩耗・変形・変色した硬貨（損貨）は、再使用不可能な流通不便貨という扱いで回収され、一定量がたまると製造元の造幣局に戻され、そこで素材別に鋳潰して、再び貨幣の材料となる。
なお、硬貨の裏表を定める法的根拠はない。1897年（明治30年）までは新貨幣が発行される度に表・裏を明示のうえ一般に公示しており、それ以降は菊紋がある方を表として扱っていた。ところが、戦後GHQにより菊紋の使用が禁じられると表裏の判別基準が失われた。そこで表裏の判別を大蔵省内で協議した際、（1897年以降（明治30年）に発行された貨幣は）それまでの硬貨は年号がすべて裏側（菊紋の反対側）に表示されていたことから、年号が表示されている方が「裏」、その逆側が「表」という扱いをすることになった。このような経緯により、造幣局では、建物や植物などの表示がある面を「表」、製造年表示のある面を「裏」と呼んでおり、この用法は一般にも浸透している。これによれば、現在有効な通常貨幣に限れば、結果的に「表」には全種類に「一円」「五円」「五百円」などの漢数字による額面が表記されていることになるが、記念貨幣も含めればそうとは限らない。この通説によれば政令「通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律施行令」の別表に硬貨の形式が図案入りで表示されているが、その記載の順序に従って最初に示されるのが表、次に示されるのが裏としている。
財務省や造幣局はそれぞれの硬貨を「十円貨幣」「五百円貨幣」等と称している。一般的な通称として「十円硬貨」「五百円硬貨」等、あるいは「十円玉」「五百円玉」等とも呼ばれる。
記念硬貨を除く現在有効な日本の硬貨の製造量については造幣局 (日本)#硬貨製造量を参照のこと。
歴史.
金銀複本位制による本位金貨・本位銀貨と補助銅貨の発行.
新貨条例が施行された明治以降の近代社会において、それまでの小判や分金、穴銭などといった手工芸的な硬貨に代えて、本格的な洋式硬貨を1871年（明治4年）（硬貨上の年号は明治3年銘もある）から発行した。
が発行され、事実上の金銀複本位制（のちに事実上の銀本位制）として流通した。
このとき江戸時代に鋳造された銭貨は、天保通宝8厘、寛永通宝真鍮四文銭2厘、文久永宝1厘5毛、寛永通宝銅一文銭1厘、寛永通宝鉄四文銭1/8厘、寛永通宝鉄一文銭1/16厘として通用が認められたが、天保通宝・寛永通宝鉄銭については明治時代のうちに通用停止となった。
金本位制による本位金貨と補助貨幣の発行.
以降、度々法改正があり、以下に挙げた通りその度に様々な材質・規格でこれらの額面の多様な硬貨が製造された。
1897年（明治30年）には貨幣法施行により、金本位制による貨幣制度が整えられた。これに伴い、金平価が半減されたため、新貨条例による金貨は額面表示の新貨条例で発行された旧金貨は全て額面の2倍の通用力を有することとなった。また、一円銀貨は1898年（明治31年）4月1日限りで失効となった。
貨幣法を根拠として、
が発行されていた。
第二次世界大戦中から終戦直後にかけての臨時補助貨幣の発行.
第二次世界大戦開戦後には、これらの貨幣用材料は軍需用資材として転用させられたため、1938年（昭和13年）には臨時通貨法が施行され、アルミニウム青銅、黄銅、アルミニウムなどを材料とした硬貨に置き換えられた。そのとき50銭については硬貨にするのに適切な金属がなかったため小額政府紙幣として発行された。戦況の悪化に伴い寸法や量目（重量）についても度重なる縮小・削減が行われ、果ては貨幣用として適当な素材とは言い難い錫・亜鉛の合金を材料とした硬貨も発行された。1945年（昭和20年）3月には航空機の金属材料を捻出するために、10銭、5銭、1銭のアルミニウム硬貨も回収して紙幣と交換された。終戦時に造幣局で製造されていたのは一銭硬貨のみで、実際の発行には至らなかったものの非金属製の陶貨の製造が行われる状況となっていた。
臨時通貨法を根拠に、第二次世界大戦中には臨時補助貨幣として
終戦直後には同じく臨時補助貨幣として
がそれぞれ発行された。
銭・厘単位の通貨廃止とそれ以降.
戦後、小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律により、銭・厘単位の法定通貨が1953年（昭和28年）末に廃止され、このとき1円以下の補助貨幣が失効した。その中には円単位でありながら鋳潰しの恐れがあるとされた一円黄銅貨や、江戸時代に鋳造された寛永通宝銅一文銭・寛永通宝真鍮四文銭・文久永宝も含まれていた。また、1931年（昭和6年）12月17日の金貨兌換停止に関する緊急勅令により金兌換が停止されたことに伴い、以降は金本位制が有名無実化していたが、本位金貨も通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律により1988年（昭和63年）3月31日限りで名実ともに失効し、現在は名実ともに管理通貨制度に移行した。
記念貨幣を除く現在有効な硬貨に関する年表を以下に示す。太字は製造発行中の貨種である。
一覧.
現在発行中の硬貨.
日本の市中の街角に置かれる一般的な自動販売機では、五百円硬貨・百円硬貨・五十円硬貨・十円硬貨は使用可能であるが、五円硬貨や一円硬貨は使用できない。対して、銀行のATM、商店の自動釣銭機、現金対応のセルフレジ、ガソリンスタンドの給油機などでは6種類全て（五円硬貨や一円硬貨も）使用可能である。
五百円バイカラー・クラッド貨についても、半導体不足の影響で、自動販売機やバスの運賃箱・両替機等の各種機器の改修の遅れから、五百円バイカラー・クラッド貨に対応しているものと対応していないものが混在している。
十円硬貨・五円硬貨・一円硬貨に関しては、これらの硬貨に使われる金属そのものの価値は額面より低いが、1枚製造するのにかかるコストは額面以上であり（すなわち、「地金価値＜額面（通用価値）＜製造コスト」）、製造すればするほど赤字となる。特に五円硬貨に関しては、ウクライナ情勢と円安の影響で、金属価値が高騰して額面に接近し、近い将来額面を超える可能性が出てきている。これに対し、五百円硬貨・百円硬貨・五十円硬貨は、「地金価値＜製造コスト＜額面（通用価値）」なので、製造すれば黒字となり貨幣発行益が出ることになる。
2023年現在、五十円硬貨（五十円白銅貨）、五円硬貨（五円黄銅貨）、一円硬貨（一円アルミニウム貨）はミントセット用のみの製造となっており、紙幣（日本銀行券）では二千円紙幣（D二千円券）は普及せず2004年以降新たに製造されておらず、現在主に流通している一万円・五千円・千円のE号券も2024年の改刷を前に新規製造が終了している。よって未発行の分を除けば、現在流通用として新規製造されている法定通貨は、五百円硬貨（五百円バイカラー・クラッド貨）、百円硬貨（百円白銅貨）、十円硬貨（十円青銅貨）の3種しかない。
現在発行中の日本の硬貨6種類を手触りだけで判別する方法は次の通り。
現在発行されていないが有効な硬貨.
五百円ニッケル黄銅貨については、現在のところほぼ全ての自販機、セルフレジ、ATM等の各種機器で使用でき、五百円バイカラー・クラッド貨への対応の遅れから、五百円硬貨としては現在のところ五百円ニッケル黄銅貨しか対応していない各種機器も多い。その他の旧五円硬貨（フデ五）を除く旧硬貨が自販機、セルフレジ、ATM等の各種機器で使えない（ことが多い）理由は次の通り（五円硬貨については現行のものも含めて街角の一般的な自販機では使用不可）。
これらの旧硬貨は現在も法的には有効であるが、現実的には最近発行が停止された五百円ニッケル黄銅貨が現在のところ市中で普通に出回っているのと、五百円白銅貨・十円青銅貨（ギザ有）・五円黄銅貨（有孔楷書体）の3種が稀に市中で流通しているのを見かけることがある以外は、現在市中ではほとんど流通していない。鳳凰・稲穂の百円銀貨については銀地金としての価値が額面を超えているので古銭商が買取することもあるが、それ以外の旧硬貨については金属としての価値が額面を大幅に下回り、かつ大量に現存しているので古銭商が買取することはほぼない（ただし、未使用でかつエラーなどの場合はこの限りではない）。
これらの旧硬貨は、市中に通貨として流通している場合、それが日本銀行に戻った時点で、極端に摩耗・変形・変色した硬貨と同様に再使用不可能な流通不便貨という扱いで回収される。ただし現実的な処理方法としては、十円青銅貨（ギザ有）及び五円黄銅貨（有孔楷書体）は現行硬貨と混合整理され、現行硬貨と同様に扱われる。
以上の一覧では、記念硬貨は除いているが、日本のこれまでに発行された記念硬貨は全て現在有効である。
失効した硬貨.
戦前に発行された全ての硬貨、戦後発行の銭単位の硬貨、及び一円黄銅貨については、以下の法令により通用停止となっている。
それぞれの硬貨についての詳細は「日本の金貨」・「日本の銀貨」・「日本の補助貨幣」・「臨時補助貨幣」を参照のこと。
これら失効した日本の硬貨のうち、新貨条例及び貨幣法で制定された本位金貨や各銀貨などについては、貴金属価値や古銭的価値が評価され取引されており、古銭商による買取の対象となっている。一方、金貨・銀貨以外の各種近代硬貨（白銅貨・ニッケル貨・銅貨・青銅貨・黄銅貨・アルミニウム青銅貨・アルミニウム貨・錫貨）の多くは金属価値も古銭的価値もほとんどないため、古銭商による買取の際には買取拒否されるか、あるいは大量にまとめての安い値段での買取となるのが一般であり、業者によっては希少性に欠ける銀貨でもそうなる場合がある。
記念貨幣.
日本では1964年（昭和39年）に発行された、東京オリンピック記念の1000円銀貨幣および100円銀貨幣を初めとして、2021年（令和3年）末時点で220種類もの記念貨幣が発行されている。日本の記念貨幣の額面には、100円・500円・1000円・5000円・1万円・5万円・10万円がある。
硬貨の年銘.
日本の硬貨には、製造年が刻印されているが、全て（西暦ではなく）元号表記となっており、現行のデザインのものでは、100円・50円の2種はアラビア数字、他の4種は漢数字表記となっている。なお、記念硬貨を除く一般流通用の硬貨において、製造年がアラビア数字表記となっている硬貨は1967年（昭和42年）発行開始の100円・50円の白銅貨のみであり、他の硬貨は過去に発行されたものも含め、全て漢数字表記である。
元号の変わり目の年について.
1989年（昭和64年/平成元年）製造の硬貨については、「昭和六十四年」表記のものと「平成元年」表記のものが存在する。昭和64年は7日間しかなかったが、昭和64年銘の硬貨（100円・50円以外の4種、「昭和六十四年」表記）は「平成元年」表記の金型が完成する同年3月頃まで製造されたため、発行枚数は他の年号に比べて比較的少ない程度である。なお昭和64年中には100円及び50円硬貨の製造が行われないまま平成元年となったので、「昭和64年」表記のこの2種の硬貨は存在せず、1989年製造のこの2種の硬貨は全て「平成元年」表記として製造されている。
2019年（平成31年/令和元年）製造の硬貨については、「令和元年」表記の硬貨の金型が完成するまでは「平成三十一年」「平成31年」表記として製造され、「令和元年」表記の硬貨はまず500円と100円が7月11日から製造開始され、残りの4種類も10月頃から製造開始された。
発行枚数の少ない硬貨.
硬貨の発行枚数は、年によってばらつきがある。現行の硬貨のうち、比較的発行枚数の少ないものは、以下の通り。ここでは現在発行中の6種に、1949年（昭和24年） - 1958年（昭和33年）に発行された5円硬貨（通称筆五）、1951年（昭和26年） - 1958年（昭和33年）に発行された10円硬貨（通称ギザ十）、500円白銅貨及び500円ニッケル黄銅貨を加えた10種を対象とする。カッコ内は、概略発行枚数。
なお、このほか、「ミントセット」と呼ばれる硬貨のセットが1969年（昭和44年）から、プルーフ仕上げという特殊加工が施された硬貨も1987年（昭和62年）から造幣局から販売されている(1973年（昭和48年）・1974年（昭和49年）・1989年（昭和64年）は除く)。下表のうち※を付けたものは、全て造幣局販売の貨幣セット（ミントセット）に組み込まれており、一般流通用は存在しない。
近年では電子マネー等のキャッシュレス取引普及の影響もあり、1円・5円・50円硬貨の製造枚数が少なくなっており、流通用として製造されない年も現れる一方、10円・100円・500円硬貨には強い需要があり、毎年安定して製造される傾向にある。
製造されなかった年銘.
生産過剰等の理由により、1枚も製造されなかった年銘が発生した例もある。現行の硬貨の発行期間中に製造されなかった（存在しない）年銘は以下の通り。ここでも現在発行中の6種に、筆五・ギザ十・500円白銅貨及び500円ニッケル黄銅貨を加えた10種の発行期間を対象とする。
平成以降では、一般流通用として製造されなかった例として、平成22年銘の5円・50円硬貨、平成23年銘の1円・5円・50円硬貨、平成24年銘の1円・5円・50円硬貨、平成25年銘の1円・5円・50円硬貨、平成28年銘の1円硬貨、平成29年銘の1円硬貨、平成30年銘の1円硬貨、平成31年銘の1円硬貨、令和元年銘の1円硬貨、令和2年銘の1円硬貨、令和3年銘の1円硬貨、令和4年銘の1円・5円・50円硬貨の合計21例があるが、前述のようにいずれの場合もミントセット用の硬貨が製造されたため、厳密な意味で製造枚数が0枚となった例は平成以降では現時点で皆無である（昭和64年銘の50円・100円が最後）。
硬貨のデザイン.
図柄.
記念硬貨を除く現在有効な一般流通用の硬貨については、稲穂や菊花、桜花など、日本を象徴する動植物や建築物などが図案として採用されている。特に、植物の図案については、各硬貨の表面、裏面の少なくともいずれか一方（または両方）に必ず採用されていることが特徴である。
現在有効な一般流通用の硬貨の図案に採用された題材.
太字は、該当の題材が表面の主たる図案として採用された硬貨を示す。
肖像.
日本では欧米や韓国、台湾などとは異なり、偉人や国家元首など特定の著名人の肖像をあしらった硬貨が発行されたことは長らくなかった。実際例えば明治初期の新貨条例の時も、畏れ多いとして当初考えられた天皇の肖像は採用されず、代わりに元首の象徴とされた竜の図が採用された。欧米諸国の硬貨と同様な大きく人物の肖像を図案とした最初の硬貨は、1990年（平成2年）に発行された国際花と緑の博覧会記念5000円銀貨幣であるが、これは実在の人物ではなく、花の女神フローラになぞらえた少女の肖像であった。実在の人物の肖像を図案とした最初の硬貨は、2010年（平成22年）に発行された地方自治法施行60周年記念貨幣（高知県）であり、坂本龍馬の肖像が刻まれた。
以降、日本の硬貨の図案に採用されたことがある人物は以下の通り。
なお、これまでに実在の人物の肖像を図案としたのはいずれも記念貨幣（記念硬貨）であり、2021年（令和3年）現在でも一般に流通する硬貨の図案として実在の人物の肖像が採用されたことはない。
硬貨上に記載の文言.
発行国名.
現在有効な一般流通用の硬貨については、五円硬貨を除いて表面に発行国名が「日本国」と表示されている。五円硬貨については裏面に表示されており、このうち1949年（昭和24年）発行開始の黄銅貨（有孔楷書体）と1948年（昭和23年）発行開始の黄銅貨（無孔）については旧字体により「日本國」と表示されている。
なお、過去に発行されていた現在無効となっている硬貨では、「日本國」（1947年（昭和22年）7月以降製造分）の他に、「日本政府」（1945年（昭和20年）11月 - 1947年（昭和22年）5月製造分）や、「大日本」（1945年（昭和20年）9月以前製造分）という表記のものも存在していた。
額面金額.
記念硬貨を除く現在有効な一般流通用の硬貨については、五円硬貨を除いて表面に漢数字表記、裏面にアラビア数字表記で額面金額が表示されている。ただし、五円硬貨については1959年（昭和34年）から発行されている現行の黄銅貨（有孔ゴシック体）も含め、額面金額の数字は表面の漢数字のみの表記となっており、過去も含めてアラビア数字で額面金額が表記された硬貨が発行されたことはない。また、かつて発行されていた硬貨（現在では失効しているものも含む）のうち一部のものには、アラビア数字による額面金額表示について、英語表記の単位「YEN」「SEN」「RIN」が付いているものも存在していた（現在有効なものでは、1957年（昭和32年）発行開始の鳳凰百円銀貨が該当する）。
年銘.
現在有効な一般流通用の硬貨については、裏面に製造年の年銘が元号表記で表示されている。詳細は#硬貨の年銘を参照。
記念硬貨における文言.
記念硬貨においては、記念となる事柄が基本的に文言として記される。例えば天皇陛下御即位記念500円バイカラー・クラッド貨においては「御即位記念」と記される。ただしオリンピックの場合は文言として開催年度（西暦）と開催地のみ示され、「オリンピック」自体は五輪マークで示される。例えば東京オリンピック記念貨幣では文言として「1964 TOKYO」と記される他に五輪マークが示される。
銭単位の硬貨の円との比率.
現在有効な日本の硬貨にはないが、明治期の貨幣においては、1円未満の貨幣において「何枚で1円」という円との比率が表示されているものが存在した。発行されたものとしては、1873年（明治6年）発行の二銭銅貨・竜一銭銅貨・半銭銅貨の3種のみが該当し、それぞれ竜図と反対側の面（当時裏面と呼ばれていた）に「五十枚換一圓」・「以百枚換一圓」・「二百枚換一圓」と記されていた。
硬貨の中心の穴.
1949年（昭和24年）以降に発行された五円硬貨と1959年（昭和34年）以降に発行された五十円硬貨の中心には穴があけられているのが大きな特徴である。これは、特に視覚障害者にとって硬貨の判別を容易にすることと、硬貨の材料を節約することなどを目的としたものである。日本で戦前に発行され現在では失効している硬貨では、五銭硬貨と十銭硬貨の一部に穴あき硬貨が存在した。
なお、世界的にみれば穴あき硬貨は比較的珍しい存在ではあるが、ノルウェー、デンマーク、パプアニューギニアなどの国々でも日本同様に一般流通用の硬貨で穴あき硬貨が発行されており、日本独自のものではない。
硬貨の周囲の溝（ギザ）.
金貨や銀貨などの硬貨の周囲を数ミリ削り取り、それを溶解して新たな偽造硬貨を作ることが横行したため、これを防ぐために貨幣の周囲（側面）にギザギザ状の溝を付けたのが本来の目的であった。実際に、明治の造幣局創業以降に日本で発行された全ての金貨やほとんどの銀貨においては周囲にギザが刻まれていた。
金貨・銀貨が一般流通用として発行されなくなった現代ではその意味合いは薄れ、特に視覚障害者にとって硬貨の判別を容易にすることを目的に、原則として高額面の硬貨の周囲にギザが刻まれている。第二次世界大戦中から終戦直後の混乱期にかけてはギザの有無と額面金額の関係性が崩れていた時期もあったが、1959年（昭和34年）発行の十円青銅貨がギザ有りからギザ無しに変更されたことにより、これ以降は硬貨のギザの有無に加え、前述の硬貨の中心の穴の有無、そして重さの3要素により視覚に頼らなくとも硬貨の識別が可能となっている。
なお、1982年（昭和57年)に発行された五百円白銅貨ではギザに代わって文字（レタリング）が刻まれたほか、2000年（平成12年）に発行された五百円ニッケル黄銅貨では偽造防止力向上を目的として、側面の溝の角度を硬貨面に対して斜めにした「斜めギザ」という特殊なギザが用いられている。更に、2021年（令和3年）発行の五百円バイカラー・クラッド貨では、これまた偽造防止力向上のため、斜めギザの一部分の間隔・勾配を他のギザとは異なる形状にした「異形斜めギザ」と呼ばれるタイプの更に特殊なギザが採用されている。
麻袋.
日本の硬貨は、造幣局で製造されてから日本銀行に納入される際、麻袋に詰められた形で納入される。
通常貨幣の場合は、五百円硬貨は2000枚、一円硬貨は5000枚、それ以外の4種については同種4000枚が麻袋1袋に詰められる。
デザインが一般公募によって決定された硬貨.
明治以降の日本の硬貨で、デザインが一般公募によって決定された硬貨は次の通りである。
以下は実際には流通しなかったものである。
偽造防止技術・偽造変造事件.
500円硬貨.
日本の一般流通用の硬貨で最高額である500円硬貨については、1999年（平成11年）まで発行されていた500円白銅貨（初代500円硬貨）の大量変造事件を受け、2000年（平成12年）発行の2代目500円硬貨は材質をニッケル黄銅とし、潜像・斜めギザ・微細線・微細点などの偽造防止技術を施している。更に、2021年（令和3年）発行の3代目500円硬貨には、バイカラー・クラッド、異形斜めギザ、表面の縁の内側の微細文字加工が採用された。
その他の硬貨.
その他の硬貨は、小額ということもあり、偽造防止として目立った技術は施されていない。100円硬貨・50円硬貨のギザや50円硬貨・5円硬貨の穴は偽造防止と言えなくもないが、ギザや穴の主な目的は目の不自由な人が手触りで判別できるようにすることにある。ちなみに10円硬貨の平等院鳳凰堂の細かなデザインは、当初高額硬貨であったため偽造防止の意味も含めて決められたものである。500円硬貨以外の小額硬貨が偽造されることは500円硬貨と比較しても非常に稀であるが、100円硬貨が偽造された事件が報道された例は存在する。
小額硬貨の廃止について.
現在、銭・厘単位（1円未満）の硬貨については小額通貨整理法により既に通用停止となっている。
現在発行中の通常硬貨のうち、一円硬貨及び五円硬貨については、現在でも市中では不自由なく流通しているものの、これらの廃止に関する議論もないわけではない。特に一円硬貨に関しては、近年ではキャッシュレス化の進展などで新規製造が貨幣セット用のみに限られる状態が続いており、流通量も漸減傾向にある。他にも製造コストや金融機関での手数料の事情、先進諸国のの状況などから、廃止論もしばしば取りざたされることがある（1セント硬貨 (アメリカ合衆国)#硬貨存廃を巡る議論およびユーロ硬貨#小額硬貨も参照）。2021年（令和3年）2月25日には予算委員会分科会で、泉健太立憲民主党政調会長が、一円硬貨と五円硬貨の廃止を麻生太郎財務大臣に提案したが、この時点では麻生太郎は「小額の取引を中心に需要はあるので直ちに廃止する考えはない」とした。
損傷時の交換.
日本銀行の本支店において、破損（曲がり、変形等の損傷や汚染など）や磨損（すり減りなど）により通用や使用に支障が出た日本の硬貨（以下単に硬貨）について交換業務（引換え）を行っている。損傷していなくても、現在発行されていない旧硬貨は同様にこの交換業務（引換え）の対象となる。なお、その時点で日本国内での通用力が停止されていない全ての硬貨、記念硬貨や貨幣（通用や使用に支障が出ていないもの）は、通常の銀行の窓口で、一般的な硬貨と同様に預金などが可能である。
破損等の事由には過失など理由を問わないが、故意の硬貨の損傷は貨幣損傷等取締法により処罰される。なお、有害物質（放射性物質、毒劇物、化学兵器や生物兵器その他）により汚染された硬貨については、日本銀行への届け出前に、当該有害物質の所管官庁等に相談する必要がある。
窓口に出向き届け出る事が必要であり、郵送などの対応は行わない。また、日本銀行本支店では、引き換えに要する時間その他の事務上の理由から、来店前に事前に電話等をする事を推奨している。
また、これらの損傷時交換対応などは、少量・損傷判定が明確であれば、銀行法上の銀行窓口においても対応する場合がある。ただし銀行法上の銀行における交換業務は義務対応ではないので、銀行によって対応が異なる（大量であったり損傷判定が明確でない場合に、銀行が日銀鑑定に回付までしてもらえる場合がある。ただしこれも義務対応ではない）。ゆうちょ銀行窓口においては両替業務を行っていない関係上、損傷硬貨の交換も行っていない。
損傷硬貨の引換え基準.
硬貨の刻印（模様）が確認できることが条件となる。また、欠損のある場合は以下の基準により交換を行う。
ただし、損傷等の原因が災害その他やむを得ない事由による場合は、上記にかかわらず、硬貨の刻印（模様）が確認できることが条件として、全額（100%）の硬貨と交換するとしている。