皇位継承順位

皇位継承順位（こういけいしょうじゅんい）とは、近現代の日本の皇室において皇室典範に定められた皇位継承順序に基づく、各皇族の皇位の継承順位である。
概要.
古代において皇太子（ひつぎのみこ、こうたいし）の地位が確立される過程の中、兄弟継承から親子継承に変化した。飛鳥時代以降は女性天皇も出現するが、中継ぎとして未亡人または政治的な意図により独身を貫いた者のみであり、男系・父系は維持された。その後、近代まで皇位継承やその順序に関する明文のルールはなく、その時代により変化はあるものの皇統に属する男系・父系で皇族（皇親）の身分を有する者が皇位を継承してきた。なお、醍醐天皇は臣籍に生まれ、皇籍に復帰して即位した唯一の例である。
1889年（明治22年）に旧皇室典範が制定され、継承順位が明文化された。この皇室典範では当初永世皇族制としたものの、皇族数の増大への懸念から1920年（大正9年）に臣籍降下が認められ、以降12名の皇族男子（各宮家の次男以下）が姓を賜った上、侯爵または伯爵の位を授けられて臣籍降下していった。
1947年（昭和22年）5月3日に施行された現行の皇室典範では、皇位継承に関してもおおむね旧典範を踏襲したものの、旧典範が庶子にも皇族資格、皇位継承資格を認めていたのに対して、現行の典範はいずれも嫡出子（一夫一婦制での正妻の子）のみに限定した点が異なる。なお、現行の典範施行時にいた庶子の皇族は嫡出子とみなされた。
1947年（昭和22年）10月14日に11宮家51名（うち男子10宮家26名）の伏見宮系皇族が臣籍降下（いわゆる皇籍離脱）して以降、皇位継承資格を有する者が最も多かった時期は、1965年（昭和40年）11月30日の礼宮文仁親王の誕生から、1987年（昭和62年）2月3日の高松宮宣仁親王が薨去するまでの9名である。また、最も少ない時期は2019年（令和元年）5月1日に第126代天皇徳仁が即位して以降の3名である（「#現在の皇位継承順位」参照）。
令和元年、第126代天皇の即位時点で皇位継承資格を有する者は3名である。皇位継承資格を有する者のうち、最年少は天皇の甥にあたる第2位の悠仁親王（歳）、最年長は天皇の叔父（第125代天皇明仁の弟）にあたる第3位の常陸宮正仁親王（歳）であり、3名はいずれも天皇から見て傍系である。皇位継承資格を有する3名の最近共通祖先は第124代昭和天皇・香淳皇后夫妻である。
令和元年の天皇即位以降、1926年（昭和元年）12月以来93年ぶりかつ現行の典範下では初めて、内廷皇族に皇太子又は皇太孫となるべき男子が1人も存在しない状態となった。なお、上皇明仁（第125代天皇）は、天皇の退位等に関する皇室典範特例法の規定により、皇位継承資格を有しない。
日本国憲法および皇室典範における皇位継承順序.
現在の日本国憲法および皇室典範では、皇位継承およびその順序について、次のように規定されている。
皇位継承順位例.
《》は皇室典範 第2条 第1項に示されている順序の各号と続柄
皇室会議.
皇室会議（こうしつかいぎ）は、日本の皇室に関する重要な事項を合議する国の機関である。
皇室典範第28条以下に定められる。皇位継承順位の変更（同第3条）は、出席議員の3分の2以上の多数で決する。
議員.
皇室会議は皇室典範第28条第1項・第2項に基づき、議員10名で組織される。
現在の議員は、以下の通り。
旧皇室典範：1889年(明治22)-1947年(昭和22)における皇位継承順位.
（旧）皇室典範において、皇位は「祖宗ノ皇統ニシテ男系ノ男子之ヲ継承ス」（旧典範第1条）と明文化され、その順序は、直系長系長子優先とし、同等間（例えば兄弟間など）では嫡庶長幼の順となっていた（同第2条から第8条までの各条文を参照）。
例えば、伏見宮貞愛親王（1858-1923）には山階宮晃親王（1816-1898）をはじめ10人以上の実兄がいたが、その大半が庶子であり、嫡出の兄2人も早世していたため、嫡出子の貞愛親王が兄弟間で最上位の継承順位を有した。なお、庶子の兄弟間では実母の出自身分の差に関係なく長幼の順となっていた。
また、庶子孫（一夫多妻制：側室の子）も嫡出子孫が不在の場合には継承できた（実際に、大正天皇の生母である柳原愛子は側室であった）。
皇位継承問題.
秋篠宮文仁親王の誕生から、その第一皇子悠仁親王の誕生までの約40年間、皇族男子（親王、王）が誕生しなかった。皇族男子の不足から、将来的に皇室典範に定める皇位継承資格者（父系男系の男性皇族）が存在しなくなる可能性が生じ、様々な議論が行われた。