ワンダーコーポレーション

株式会社ワンダーコーポレーションは、関東地方を中心に日本で展開している、書籍やゲームソフト・CD・DVD等の販売及び買い取りを行う専門店の経営を主な業務とする企業である。
概要.
1981年10月にカスミグループの家電部門として事業開始し、1988年3月に株式会社カスミ家電として分社化。
1990年代に入り、以下の専門店が開店した。
1996年からは店舗の屋号を変更していく。同年9月に「mega」から「ワンダーグー（WonderGOO）」に、11月には「カスミ家電&C-YOU」から「ワンダーステーション（Wonder STATION）」に変更した。1999年6月にパソコン専門店の新業態として「デジックスワンダー（DIGIX WONDER）」を茨城県東海村に開店した。
2000年にはJASDAQ上場を見据えて、社名を株式会社ワンダーコーポレーションに変更した。
しかし家電量販店との競合には勝てず、わずか2年後の2002年に同業他社のケーズホールディングスと資本提携を結び、「ワンダーステーション」と「デジックスワンダー」を譲渡することになる（2015年8月に資本提携を解消）。また、カスミグループの書店部門だった株式会社ブックランドカスミを傘下におさめ、順次経営統合を進めた上2006年3月をもって吸収合併（簡易合併）した。
「TSUTAYA」を運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）とは業務提携関係にあり、提携後には合弁会社である株式会社TSUTAYAワンダーグーを設立。「ワンダーグー」の店内に「TSUTAYA」が併設されるケースも多くなった。2012年4月にはTSUTAYAの有力フランチャイジーの一社であるサンレジャー（2014年6月にケイ・コーポレーションを吸収合併しVidawayに商号変更）を子会社化したほか、同年5月には元TSUTAYA社長の日下孝明を社長に迎えるなど、CCCとの関係は濃くなりつつある。
2013年2月には、大手CD・DVD・レコード・書籍販売会社の新星堂を連結子会社とし、2016年2月23日付でインターネットによる音楽配信の普及によって経営の苦戦が強いられている同社を吸収合併した。合併後も新星堂のブランド名は維持される。
2018年3月29日には株式公開買付け及び第三者割当増資により、RIZAPグループが議決権所有割合ベースで75.05%の株式を取得し、同社の子会社となった。これまで約43%の株式を保有していたカスミは保有全株式を売却している。元DAISO取締役であり、RIZAPの取締役であった内藤雅義を社長として迎えた。
2020年12月18日には、RIZAPグループの子会社であるHAPiNS、ジーンズメイトの2社と2021年4月1日付で経営統合を行うことを発表。ワンダーコーポレーションは2021年3月30日付でJASDAQ（後の東証スタンダード市場）上場廃止となり、同年4月1日付で3社の株式移転により設立されたREXTの完全子会社となった。
この他、かつてはハードオフコーポレーションともフランチャイズ契約を結んでいた（詳しくは後述）。
店舗ブランド.
WonderGOO（ワンダーグー）.
CD・DVD・書籍などのソフト関連を中心に、各種ホビー商品（コスパの商品も含む）等までの幅広い商品の販売・買取を扱う「エンタテイメント専門店」。略称は「ワングー」。
前述した通り、1992年開店の「FOXY」と1995年開店の「mega」を展開していた事業で、現在の主力業態となっている。1990年代後半からは、カスミグループだった「ブックランドカスミ」も順次このブランドへと称号を変更した。
CCCとの業務提携により、多くの店舗にはTSUTAYAによるレンタルコーナーも併設されている（提携前までは、WonderGOOが独自に展開していた）。
商品の支払い時には、現金だけでなくクレジットカードやバーコード決済が利用できる。電子マネーの楽天Edyも使用できたが、2021年9月30日をもってTSUTAYAのシステムを利用しているレンタルコーナーを除いて取り扱いを終了している。
ポイントカードについては、以前は独自のポイントカードを発行しており、商品の購入・売却に応じたポイントが付与され、またかつての「ワンダーステーション」や「デジックスワンダー」で発行されたカードも、引き続き利用できた（ワンダーレックスにおいても同様）。2016年7月1日よりTポイントを導入し、従来のポイントカードは2018年8月31日をもってポイントの付与を、2019年2月28日をもってポイントの還元をそれぞれ終了し、一時期はTポイントに一本化されたが、2021年よりWonderGOO・新星堂アプリで登録して利用する独自のポイントサービスもTポイントと並行して導入している。
インターネット上にもオンラインショップ「e WonderGOO」を開設しており、実店舗で販売しているものと同様の特典が付いた商品の一部販売や買取を行なっており、ポイントカードも使用できる。
WonderREX（ワンダーレックス）.
中古品の販売・買取に特化した店舗（エコリユース部門）。取り扱う品目は、ブランドグッズから家電機器まで多岐に渡り、豊富な品揃えを売りにしている。店舗ブランドは「WonderREX」の他に「REXTA」「買取王REXT」を展開している。
ワンダーコーポレーションでは、従来からワンダーグーにて中古ゲームを取り扱いしていたが、2000年4月にハードオフコーポレーションのフランチャイズチェーンに加盟し、「ハードオフ」「オフハウス」の営業を開始することで中古品全般の取り扱いを開始したのがこの業態の始まりである。お膝元である茨城県南部から店舗を展開し始め、茨城県北部や千葉県にも拡大していった。
そして、2009年春に「運営方針に関して食い違いが生じた」として、ハードオフ社とのフランチャイズの解消を発表。同年10月には、自社で手掛けていた「ハードオフ」と「オフハウス」を一斉に閉店。その後ほとんどの店舗を改装の上、「WonderREX」（ワンダーレックス）に転換することで自社ブランドでの中古品販売業を開始するに至った。
こういった経緯があるため、2013年は店舗の大半が茨城県や千葉県内にあり、その他は群馬県と三重県の各1店舗のみに限られていた。2022年現在は先述の地域の他に福島県・愛知県・静岡県・広島県にも出店、さらには関東地方全域に店舗網を拡大させている。
ポイントカードはWonderGOOと共通。買取を申し出る際は身分証明を兼ねるため、ポイントカードを必ず呈示しなければならない。また、ポイントの還元率は一律1%である。WonderGOOと同様に、2018年9月よりTポイントを導入、2019年3月からはTポイントに統一された。
尚、WonderREXへの転換に対し、ハードオフコーポレーションからはFC契約終了後の競業禁止規定に抵触するとして訴訟を提起された。一審ではハードオフコーポレーション側の主張を全面的に認め、WonderREXの運営禁止と7億5000万円の賠償を命ぜられ全面敗訴したが、二審にて和解勧告が行われ7億8000万円の和解金をハードオフコーポレーションに支払うことで和解が成立、WonderREXの営業は継続出来ることとなった。
その他.
コスメティック商品に注力した「CoLeColle（コレコレ）」という専門店も展開している。姉妹ブランドで小規模型の「petit*Colle（プチコレ）」もあり、主に各地のWonderGOO内に併設されている。店舗数は後者の方が多い。
これ以外にもコンビニエンスストア大手ファミリーマートとの共同店舗「ファミリーマート＋WonderGOO」も
茨城県筑西市に展開している。
各種フランチャイズチェーンのフランチャイジーとしても店舗を展開している。2018年にはいきなり!ステーキの当社1号店をオープンした。
過去の事業.
「WonderCAFE（ワンダーカフェ）」という名称のインターネットカフェを、埼玉県三郷市と千葉県茂原市に1店舗ずつ展開（前者はWonderGOOの店内に入居）していたが、いずれも2013年2月に閉店。
他にも、携帯電話（現在のスマートフォン）専門店の「BeWonder（ビーワンダー）」や写真現像・プリント（現在のデジカメ写真）を行う「Sharara（シャララ）」も展開されていた。
営業形態.
本社が茨城県にあることから、同県を初めとする関東地方に多くの店舗がある。また、西日本では未進出の県も多く、近畿地方では2013年1月6日の伊丹店（兵庫県伊丹市）の閉店を最後に撤退したほか、岡山県、香川県、福岡県以外には出店していない。甲信越地方、北陸地方にも未出店。
1994年4月よりフランチャイズ展開を開始し、関東地方以外では大半がフランチャイズ形式により運営されていたが、そのほとんどは閉店。2023年現在、営業しているフランチャイズ店舗では、岩手県の奥州水沢店・東京都の瑞江店・神奈川県の下瀬谷店・愛知県の名古屋大須店を残すのみとなっている。
フランチャイズの事例を以下に挙げた。