産業遺産

産業遺産（さんぎょういさん）とは、ある時代においてその地域に根付いていた産業の姿を伝える遺物、遺構、遺跡である。一方で歴史的背景があり、かつ現在も稼働している事例もあり、これは稼働遺産として区分される。日本の近代化遺産に顕著なように、産業遺産は産業革命以降の鉱工業の遺産を指す場合にしばしば用いられるが、「産業」には農林水産業や商業なども含まれるため、何をもって産業遺産とするかについては、専門家の中でも定義が一様ではない。
国際産業遺産保存委員会 (TICCIH) は、2003年に採択したニジニータギル憲章において「歴史的・技術的・社会的・建築学的、あるいは科学的価値のある産業文化の遺物からなる」と定義している。
歴史.
「産業遺産」は英語の Industrial Heritage を翻訳したものである。イギリスで産業考古学が成立した後、研究対象の明確化のために定義付けられた語で、当初は産業革命以後を対象とするものとされた。日本では文化庁が造語した「近代化遺産」が訳語として充てられることもある。
保護.
日本では、明治時代以降の産業遺産の中でも優れたものは、文化庁によって近代化遺産として重要文化財として指定を受けている。そこに含まれない物件にも、登録文化財制度の活用などによって保護されているものがある。また、経済産業省による近代化産業遺産の制度もある。ヨーロッパでは「ヨーロッパ産業遺産の道」プロジェクトが展開している。
活用.
近代以降の工場や鉱山に顕著なように、産業遺産と位置付けうるものには、機能性が重視される一方、美的側面が等閑視されていたものも少なくない。また、鉱山や高炉などはその大きさに伴う高額の維持費が必要となる。
こうした短所を踏まえ、産業遺産をどう活用するかという問題について、世界各地で様々な試みが行われている。すべて回るには2泊3日は必要になる広大な敷地一帯を野外展示も含めた博物館として整備したアイアンブリッジ渓谷博物館（イギリス）や、石灰石の巨大な廃坑が商用スペースなどに活用されているカンザスシティ（アメリカ）などはその例である。
世界遺産.
世界遺産にも産業遺産は多く含まれている。最初に登録された産業遺産はポーランドのヴィエリチカ岩塩坑で、1978年のことであったが、急増するようになったのは1990年代以降のことである。その背景には「均衡で代表性、信頼性のある世界遺産リストを構築するためのグローバル・ストラテジー」（the Global Strategy for a Balanced, Representative and Credible World Heritage List）がある。この文書は1994年の世界遺産委員会で採択されたもので、従来ヨーロッパに偏りがちだった文化遺産登録の見直しを企図したものである。この見直しの一環として、「産業」という多様な形で世界中に存在する概念の評価が持ち上がったのである。
ただし、元々国ごとに何を産業遺産と見なすかは、その国の歴史的経緯などによっても左右される。世界遺産の物件についても、論者によって何を産業遺産に含むかは異なる。ここではICOMOSが公表している「世界遺産の中の産業・技術遺産」リスト（2011年）を基にしつつ、他の論者のものも取り込んで一覧を作成した。