ホームタウン

ホームタウン（）とは、JリーグやB.LEAGUEなどのスポーツクラブが、本拠地としている地域のことを指す。
用法.
プロ野球などでいうフランチャイズ（地域保護権）とは、似ているがかなり異なる。
「フランチャイズ」は試合の開催などの興行活動を独占的に行うことのできる営業権、興行権の意味合いが強い。これに対して「ホームタウン」には興行権の意味は含まれない。「ホームタウン」はクラブチームがその地域社会と密着して活動しているという意味合いが強い。
なお、一般的には「故郷、育った町」という意味である。
Jリーグ.
Jリーグでは、ホームタウンを「クラブと地域社会が一体となって実現する、スポーツが生活に溶け込み、人々が心身の健康と生活の楽しみを享受することができる町」と定義している。
プロ野球のフランチャイズは都道府県を単位としているが、Jリーグでは基本的に市町村単位でホームタウンが制定されている。参加各チームはホームタウンのスタジアムで全主催ゲームの80%を開催することが義務付けられている。また、1999年からは同一都道府県の複数の市区町村をまたいだり、また本拠となる都道府県全域をホームタウンとすることができる「広域ホームタウン」が認められるようになった。ただし、鹿島アントラーズはJリーグに加盟した1992年当初から特例で広域ホームタウンが認められていた。
ちなみに、現在J3を含むJリーグ会員クラブで、全県ホームタウンとなっているのは札幌、仙台、秋田、山形、岩手、福島、群馬、FC東京、東京V、新潟、甲府、富山、金沢、名古屋、岐阜、鳥取、岡山、山口、徳島、愛媛、長崎、大分、琉球の23クラブで、「岩手県全県」を本拠地としている岩手、「東京都全域」を本拠地としているFC東京と東京V、「新潟県全県」を本拠地としている新潟、「山口県全県」を本拠地としている山口の5クラブを除いては、この中からのメインのホームタウン自治体を定めている。後述の表参照。
なお、やむを得ない事情でホームタウンを移転する場合は、実施する1年前までにJリーグの理事会、実行委員会の承認を得ることが義務付けられている。
過去にJリーグのクラブでホームタウンを移転した例はヴェルディ川崎が2001年に川崎市→東京都に移し、それを機にチーム名を「東京ヴェルディ1969」に変更した事例があるのみ。コンサドーレ札幌（川崎市→札幌市）、水戸ホーリーホック（土浦市→水戸市）、大宮アルディージャ（旧・浦和市→旧・大宮市=現在は合併によりさいたま市）、アビスパ福岡（藤枝市→福岡市）の各クラブはそれぞれJリーグ加盟前にホームタウンを移動している。
また、ホームタウンとなっている自治体全てがマッチスポンサーとなっているホームゲームがあるクラブがあれば、全てのホームゲームがホームタウンの自治体の一部分が持ち回りでマッチスポンサーを担当するクラブ も存在する。
なお、2021年10月16日のスポーツニッポンの報道によると、2022年度のシーズンで「ホームタウン制度の廃止を検討している」 との報道があったが、Jリーグチェアマン・村井満はこのスポニチの報道は事実無根として否定した。
ホームタウン一覧.
Jリーグ百年構想クラブ.
ここでは、将来的にJリーグ参戦を目指すJリーグ百年構想クラブを取り上げる。
B.LEAGUE.
B.LEAGUEでは発足初年度となる2016-17シーズンの加盟要件としてホームタウンを定め、その地域内にホームアリーナを設置することを挙げ、B1ではホームゲームの8割、B2では6割をホームアリーナで開催することを原則としている。なお、青森、愛媛の2クラブは2016-17シーズンでは特定のホームタウンを定めておらず、ホームアリーナも指定していなかったが、翌2017-18シーズンからそれぞれ指定した。
クラブはホームタウンにおいて、社会貢献活動を含めて地域社会と一体となったクラブ作りを行い、スポーツの普及および振興に努めなければならないとしており、地域に密着した活動が求められている。また、ホームタウンの変更は原則としてできないが、理事会の承認を受けて同一の都道府県内にある市区町村をホームタウンに追加することは可能である。やむを得ない理由により、ホームタウンを変更する場合には、変更の日の1年以上前までに理事会に申請し、その承認を得なければならない。
ホームタウン一覧.
所属、地区は2023-24シーズンのカテゴリ。