ドライアイス

ドライアイス () は、固体二酸化炭素 (CO2) の商品名である。生鮮食品の冷温保管・輸送などに用いられる。固形炭酸、固体炭酸とも言う。
種類.
商品としては形状から次に分けられる。
ブロック状の大きな塊のほうが、溶けにくく長時間にわたって利用することが可能であるが、利用する際にハンマーなどで小さく割って利用する必要がある。スノー・ペレットなどは、ブロックに比べて短時間ではあるが、より急速に冷やすことが可能である。
製造方法と日本での需給.
ドライアイスは以下のような工程で製造される。
日本でドライアイスを製造する企業8社は1979年以降、業界団体「ドライアイスメーカー会」（任意団体）を組織している。エア・ウォーター炭酸、日本液炭、昭和電工ガスプロダクツなどが大手である。
近年、日本では製油所や化学工場の閉鎖によって副産される二酸化炭素の量が減り、ドライアイスの生産量が減少しているため、供給不足となっている。2013年には不足分1万トン以上が大韓民国から輸入された。
ドライアイスの国内需要は年35万トン前後で、うち2万6000トン前後を輸入している。夏季（6月末旧盆）の需要が特に多く「45日ビジネス」とも言われる。電子商取引（インターネット通販）での生鮮食品の輸送量が増えるとともに、ドライアイスの消費量も増加傾向にある。
歴史.
最初にドライアイスを観察したのは、1835年にフランスのアドリアン-ジャン-ピエール・ティロリエ (: 1790 – 1844) が行った実験で、自ら作成した装置で作った液化二酸化炭素を入れた容器を開けると、急速に気化して固体が残る現象が確認された。
1895年にはイギリスの化学者エルワシー (Elworthy) とヘンダーソン (Henderson) が炭酸ガス固化法の特許を取得し、冷凍用途での使用を提唱した。
1924年にアメリカ合衆国のトーマス・スレート (Thomas B. Slate) は販売のために特許を申請し、最初の商業生産者となった。
1925年にはアメリカ合衆国のドライアイス社 (DryIce Corporation) が「Dry ice」を商標登録した。現在は、この商標が一般名詞化して「dry ice」と呼ばれている。一方、イギリスのエア・リキードUK社 (Air Liquide UK Ltd.) は「Cardice」で商標登録を行った。
取り扱い方法.
長持ちさせる方法.
下記のいずれか、可能であれば複数を行うことで、ドライアイスを長持ちさせることが出来る。
危険性・取扱い上の注意点.
ペットボトル破裂事故.
などとなって、容器に衝撃が加わると、圧力に耐え切れない容器が破裂・爆発し、破片やキャップが飛び散り、非常に危険である。
実際に、炭酸水を作ろうとしてペットボトルやビン容器に飲料とドライアイスを入れて密閉した状態で容器を振るなどしたところ、容器が破裂してビンの破片やキャップなどが吹き飛び、腕や顔面に重傷を負ったという事故が相次いでおり、国民生活センターが注意喚起を行う事態に発展した。中には「破裂して吹き飛んだペットボトルのキャップが眼球に直撃してしまい失明」という事故も報告されている。