日本将棋連盟

公益社団法人日本将棋連盟（にほんしょうぎれんめい）は、将棋の棋士活動を運営する公益社団法人。
四段以上の棋士、女流棋士、指導棋士によって組織、棋士総会で2年ごとに選出された役員および職員によって運営される。「将棋の普及発展と技術向上を図り、我が国の文化の向上、伝承に資するとともに、将棋を通じて諸外国との交流親善を図り、もって伝統文化の向上発展に寄与すること」を目的とする。
沿革.
前史.
1612年に初代大橋宗桂が徳川家康から将棋所（名人）に任ぜられたのが現在のプロ将棋界の起源である。
江戸時代には、初代宗桂が興した大橋本家、初代宗桂の子・初代大橋宗与が興した大橋分家、初代宗桂の孫娘の婿・初代伊藤宗看が興した伊藤家の家元三家の中から棋力の秀でた者が名人位を襲い、江戸幕府の権威を背景に将棋界を牽引してきた。
しかし、1868年に江戸幕府が崩壊すると、家元三家は後ろ盾を失い、将棋界も混乱に陥る。1879年に伊藤家の八代伊藤宗印が将棋所を復興して名人を襲位するも、1893年に死去して伊藤家は断絶。それ以前の1881年には大橋分家の九代大橋宗与が投獄の末獄死して断絶しており、家元は大橋本家を残すのみとなった。大橋本家の十二代大橋宗金は棋力に乏しく、結局1898年に大橋本家の門人であった小野五平が名人となり、家元制の時代は終わりを告げた。
前身団体の結成から棋界統一まで.
家元の権威が失われたことにより、この後、棋界は様々な将棋団体が乱立して、離合集散を繰り返すようになる。小野の次代の名人候補と目されていた実力者は、八代伊藤宗印門下の関根金次郎、大阪の小林東伯斎（元は大橋分家の門人で後に大橋本家・天野宗歩の弟子）門下で東京で活動していた井上義雄、同じく小林門下で関西で活動していた阪田三吉（当時は坂田三吉）の3名であった。これら3名とその弟子たちによって現在の日本将棋連盟の原型となる将棋団体が結成されることになる。
東京将棋連盟が創立した1924年9月8日を日本将棋連盟では創立記念日と定めている。この日付にしたがって日本将棋連盟は1999年に創立75周年、2005年に創立81周年、2014年に創立90周年を祝っている。
時系列で整理すると以下のようになる。
棋士総会.
公益社団法人日本将棋連盟の社員総会として、棋士総会が行われる。会員の除名、連盟の役員（理事・監事）の選任又は解任や、定款の変更といった重要な事項を決議する。日本将棋連盟において、棋士総会に出席する「社員」は正会員（棋士、および、女流四段以上またはタイトル経験のある女流棋士）である。それ以外の女流棋士、および、奨励会員、指導棋士、支部会員らは連盟の正会員ではなく、棋士総会に参加する権利を持たない。
定例総会は年に1回、順位戦が開始される前の6月上旬に行われる。その他重要な議決が発生したときは、臨時総会が開かれることもある。
役員.
役員の任期はおよそ2年である。定款第23条の規定により2年おきの総会の終結が区切りとなるため、総会の日程によっては2年に満たない（もしくは超える）場合がある。役員は、棋士総会の決議によって選任する。
公益社団法人移行以後は、総会に先立って4月頃に「予備選挙」を行い、会員による互選で選ばれた棋士・女流棋士および職員からなる常勤理事候補と、連盟事務局の推薦した棋士・女流棋士・外部有識者等からなる非常勤理事候補・監事候補を選出し、これらの候補者を棋士総会で選任する形を取っている。
現体制.
常勤理事.
2023年6月9日より
非常勤理事.
2023年6月9日より
監事.
2023年6月9日より
顧問.
2022年6月10日 理事会において選定・就任
過去の体制.
公益社団法人移行後の2011年以降のみ。
2021年 - 2023年.
2021年6月4日より
2021年6月4日より
2021年6月4日より
2019年 - 2021年.
2019年6月7日より
2015年 - 2017年.
（2015年6月4日から）
2013年 - 2015年.
（2013年6月7日から、※は2014年までの任期）
2011年 - 2013年.
（2011年5月26日から、投票で選出された者のみ記載）
棋士会.
女流棋士も含む新たな「棋士会」が2009年4月1日に発足した。
中原名誉棋士会長の任期は、70歳まで。しかし、2011年4月11日付けで名誉棋士会長を辞退。
この棋士会発足に伴い、女流棋士会独自の役員制度は廃止され、谷川治恵女流棋士会長らの役員は退任した。
谷川浩司初代会長の方針は、下記の通りである。
本部・将棋会館.
本部は3ヵ所に設けられていたが、公益社団法人発足に伴い、東海本部は、東海普及連合会と改称したため、2ヵ所となる。所在地は次の通り。
部活動.
棋士の任意活動としていくつかの部活動がある。
オンライン将棋ゲーム.
日本将棋連盟は将棋倶楽部24を運営し、将棋ウォーズを公認、81Dojoを後援している。これらのオンライン対局の成績に基づいて免状も発行している。このうち、将棋ウォーズは課金をすることでソフトによる代打ち機能が使える（部分的であり、無制限ではない）。
棋譜利用のガイドライン.
1999年、日本将棋連盟は法的根拠がない（棋譜に著作権はない）ながらも収入問題に発展しかねないため、棋譜の頒布を控えてほしいとの「お願い」を行ってきた。2019年9月、「棋譜利用に関するお願い」として私的利用の範囲を超えた棋譜利用に事前申請を求め始める。利用料は商用、非商用で異なる。その後、棋譜の著作権について法的に様々な議論があるとした上で、ガイドラインが制定された。過去に民法上の不法行為に当たるとして、朝日新聞社と日本将棋連盟が共同で主催した棋戦に関する藤井聡太の棋譜を無断で中継した将棋系YouTuberに対し、権利侵害として配信中止を求めた事例があり、有名棋士の対局の場合、その知名度によるパブリシティ権の問題が発生し、損害賠償の対象となる。