ソープランド

ソープランドは、浴室で女性従業員が男性客に対し性的なサービスを行う性風俗店である。略称「ソープ」、別名「特殊浴場」、「個室（高級）サウナ」。日本で発達した営業形態であるが、やや形を変えた同様の業態が韓国や中国でもみられる。エイズなどの性感染症の流行や、不景気、若年層の風俗離れもあり、店舗数が減少している。
歴史.
ソープランドは、後述するように1980年代になってからの名称で、それ以前は「トルコ風呂」（しばしば略して「トルコ」）と呼ばれていた。
古くは、1932年（昭和7年）に発表された横光利一の小説『上海』に「トルコ風呂」についての記述がある。女性がマッサージをする蒸し風呂が当時の上海にあり、日本でも知られていた。もともと中東地域の伝統的な公衆浴場（ハマム）は蒸し風呂（スチーム・サウナ）で、中では垢すりのサービスが行われていたので、これが20世紀初頭まで中東随一の大国であったトルコの名前で日本に紹介されたものとみられる。
女性がマッサージを行う個室浴場の店舗としての「トルコ風呂」が日本で初めて誕生したのは、1951年（昭和26年）4月1日に東京都中央区東銀座に開店した東京温泉である。経営者は現代史の怪人とも呼ばれる許斐氏利で、射撃の日本代表選手として海外渡航した際にスチーム・サウナに感動し、日本初の「トルコ風呂」を開業したという。サウナ施設がメインで、女性（ミストルコ）がマッサージサービスを行うもので、女性は着衣のまま性的なサービスも厳禁、その後も同店はこの姿勢を崩さなかった。
なお、これ以前に性的サービスを行う「トルコ風呂」が存在していた旨を松沢呉一が述べているが、確認できるものはない。
性風俗の過激化.
トルコ風呂は、個室内で裸の男性に対して女性がマッサージを行うことから、東京温泉以外では、性的サービスを行う店舗が増えていった。
広岡敬一の『ちろりん村顛末記』『戦後性風俗大系』によれば、ソープランド／トルコ風呂の歴史概略は以下のようである。
改名問題.
「トルコ風呂」が性風俗店の名称として大衆化されるとともに、主に日本に在住・滞在するトルコ共和国出身者の間で、日本の性風俗店に自国の名称が使われていることに対する反発がつのっていたが、1984年（昭和59年）、トルコ人留学生ヌスレット・サンジャクリが厚生省に名称変更を訴え出たことが発端となり、この問題は広く公になった。そこで、「東京都特殊浴場協会」が「トルコ風呂」に代わる名称を公募して、1984年（昭和59年）12月19日、「ソープランド」と改称した（「トルコ風呂」名称問題も参照）。なお、当時サンジャクリが名称問題で相談していたのは小池百合子で、そのことを1985年（昭和60年）4月11日付けの毎日新聞夕刊で認めている。
法律上の位置づけ.
ソープランドは風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律（風適法）に定める店舗型性風俗特殊営業である。風適法第2条第6項1号では「浴場業（公衆浴場法 （昭和二十三年法律第百三十九号）第1条第1項に規定する公衆浴場を業として経営することをいう）の施設として個室を設け、当該個室において異性の客に接触する役務を提供する営業」と定義されており、公衆浴場としての条件も満たす必要がある。
そのため保健所の検査が行われる。性風俗営業の為、18歳未満は客・従業員ともに立ち入り禁止である（風適法第18条）。2018年（平成30年）の北海道胆振東部地震に際して、被災者向けに個室の風呂のみ提供した札幌市中央区のソープランドがあった。これは公衆浴場としての条件を満たしているため、こうした営業が可能であった。
かつては「個室付き特殊浴場」と呼ばれた。特殊とは特別なサービスを行うという意味ではなく、かつての公衆浴場法において、銭湯など=普通浴場に対して「サウナ=特殊浴場」と規定されていた。「トルコ風呂」は個室サウナという位置づけで、個室には必ずサウナ施設が付けられていた。現在は公衆浴場法が改正され、特殊浴場という規定はなくなっている（法律での明文は無くなったが、物価統制令の適用を受けない「その他の公衆浴場」の一種という扱いをされている）。
また、建築基準法では風適法第2条第6項1号に定める営業を「個室付浴場業」「個室付浴場業に係る公衆浴場」と定義し、商業地域以外での建築を禁止している。
売春防止法.
売春防止法では単純売春に対する罰則はなく、客とソープ嬢が金銭を介して性交渉を行っても摘発することはできない。しかし、経営者側が客や女性に売春のための場所を提供することは、売春防止法でいう「場所提供」にあたり、また女性の勤務を管理することは「管理売春」にあたり、違法である。
入浴料とサービス料を別としたり、ローションや避妊具の管理を、女性の裁量に任せているのも、働く女性は個人事業主であり、店舗経営者が管理売春に関与してないことを明確にするためである。実際、女性の自由意志で外出ができない状況が常態化していることが、物証や証言により確認できた場合に、勤務中（つまり管理売春）とみなされるという過去の判例が複数存在する。
なお、売春防止法第3条に、単純売春に対する罰則規定が存在しない背景については、売春防止法案の審議の際の国会の議事録によると、次の通りである。
現況.
一部地域を除き新規出店が条例で禁止されているため、店舗数は減少に向かう方向にあり、2004年（平成16年）末時点で1,304店舗にまで落ち込んでいる。これは1985年（昭和60年）に強化された行政の締め付け、エイズの流行、失われた20年、性風俗の多様化、若年層の風俗離れなどが考えられている。18-19歳の女性の雇用に関して法令上の禁止条項はないが、一部地域を除き、雇用されていない（警察の指導による業界団体の自主規制と考えられる）。
所轄警察署が就労する女性の身分証明書（就労者が日本国籍保持者で、尚且つ就労可能年齢ある事の証明）の提示や、従業員名簿を提出することを指導しており、保健所の立ち入り検査による店舗内の衛生状況の検査や指導も行われている。新規出店が規制されているソープランドは、息の長い高収益営業を目指しており、特に所轄保健所の指導による性感染症の検査・予防も積極的に行っている。
韓国では、「按摩施術所」と言う名称で、日本と同様店舗型で営業している。韓国でもソープランドに「(トルコ風呂、トッキータン)」の名称が使用されていたが、1997年（平成9年）、日本と同じようにトルコ政府から異議の申し立てを受け、公衆衛生法施行令を改正し（トルコ風呂）の呼称を公式に（蒸気風呂）に変更するも、現在「按摩施術所」や「按摩房」（房（バン、韓国語:방）とは店舗を指す）などの名称が一般的に使われている。
なお、「按摩」を冠した名称で営業している施設であっても、性的なサービスを提供していない、単なるマッサージ業が多い（「男女共用」「退廃禁止」など、店の看板に記載している場合も多い）。
中国でも売春は違法であるものの、洗浴中心（入浴センター）の個室において、類似のサービスを行うものが見られる。これは北京市、上海市など大都市に限らず、地方都市にも存在している。広東省を始めとする華南では、桑拿（Sāng ná サウナの当て字）の名称でまさにソープランドのようなサービスを行っている施設もある。
立地.
日本.
日本国内にはソープランドが集中している区域、いわゆるソープ街がいくつか見られる。この中にはかつて公認の売春地域、いわゆる赤線地域、または遊廓に由来するものがあるが、かつての赤線経営者がそのまま営業を続けているとは限らない。温泉街として知られる地域にもソープランド街があるが、イメージ低下を避けるため雄琴温泉や道後温泉のように本来の温泉街と隔離されたり、山中温泉のように性風俗産業の取り締まり強化により衰退している場合が多い。
風適法では1号営業と定められており、他の風俗店と比較して規制が非常に厳しい。現在は各地方自治体の条例などによりほとんどの地域で新規出店は出来ないが、改修は可能であるので、新規参入などの場合はもともとあった店舗を借り、それを改修する。この際、全面改修は新築とみなされるので、内装工事と外装工事は分けて行われる。
ソープランド街.
代表的なソープランド街を示す。ただし、ほとんどの地域ではソープランド街そのものの地名となっておらず、町の一角にソープランドが集中している場合が多い。またこの他にも、兵庫県の尼崎や姫路のようにソープランドが孤立して存在する所もある。（2023年現在島根県の玉造温泉は一軒のみ営業している）
条例で定める日本国内のソープランド営業禁止地域.
各都道府県で定める「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律施行条例」により、ソープランド（風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律第2条第6項第1号に定める店舗型性風俗特殊営業）は、以下の地域で営業を禁止されている（2009年（平成21年）現在）。
ただし、同法第28条3項にあるように、下記地域での営業禁止は、条例の施行または適用の際現に届出書を提出して店舗型性風俗特殊営業を営んでいる者の当該店舗型性風俗特殊営業については、適用しない。
一般的な個室内の様子.
ソファーや鏡台などが置いてあるスペースにベッド（マッサージ台）が置いてある。そのとなりに洗い場と浴槽があり、マットが置いてあることが多い。スペースの関係でマットを壁に立てかけて置いてある場合も多い。かつては、「個室付き特殊浴場」であったため、必ずサウナ設備（ボックス）が置いてあった。また、都道府県条例の規定により部屋を密閉できないよう、ドアに大きなのぞき窓（ガラスや柵など、遮断するようなものは付けていない）をつけたり、ドア自体がなくカーテンで仕切るところもある。
一般的なシステム.
好みのソープ嬢がいる場合は指名することもできる。以前入って気にいったソープ嬢を指名する「本指名」と、ウェブサイトや雑誌の写真を見て指名する「ネット指名」「写真指名」「雑誌指名」がある。店舗に入ってから待機中のソープ嬢を指名したり店員に任せることは「フリー」と呼ばれる。
受付で入浴料（部屋の使用料という名目で、これが店の収入になる）を払うと、ホテルのロビーのような待合室に通される。本指名でない場合は、ここで出勤中のソープ嬢の写真をみて選ぶこともできる。少し待った後ソープ嬢と対面し、その女性が部屋に案内する。
部屋ではお互い服を脱ぎ、いわゆるスケベ椅子に座って全裸の女性に体を洗ってもらう（いす洗い）。風呂に入り、潜望鏡なるサービスなどを受け、その後泡踊りといわれるエアマット上のサービスを受ける（ボディ洗い）。その際性交を行う場合もある。休憩を挟んだ後、ベッドに移って性交を行う。
時間が来るとサービスは終了。ソープ嬢にサービス料を支払う。ただし、後述の"ランク別のサービスと料金"にあるように、店のランクや店ごとのスタイルによって、行われる行為の内容・手順及び支払う料金は異なってくる。サービス料はソープ嬢の（性的な）サービスに対する対価で、入浴料のだいたい2 - 3倍であるが、これはソープ嬢と客の自由意思の範疇で行われているということになっている。希望者には部屋を出る前に、ソープ嬢から自分の出勤日などを記入した名刺を貰うことが出来る。
ランク別のサービスと料金.
料金は店の格式によって多様で、サービス内容も異なる。吉原や堀之内などでは高級店・中級店・大衆店（格安店）に分類されるが、地方によっては高級店と大衆店に分けられる。値段の違いは、接客時間、女性の質、店舗の雰囲気のほか、仕事的な感じを与えないかどうかの違いがある。
高級店（上級店）.
店内は、高級クラブを思わせる造りと雰囲気で、ソープ嬢も美貌・容姿・技術、高度な接遇を兼ね備えている。ベテランが多く在籍し、アワ踊り、潜望鏡やその他個々のソープ嬢の持っている技術で、ソープランドの技を堪能させてくれるタイプの店や、ベテランと若い女性を両方用意している店もある。
ただし店の方針によっては、言葉遣い・接遇・話術にも一定の水準が求められるため、若い女性だとなかなか勤まらない場合も多く、必ずしも若い女性ばかりとは限らない。
接客時間も120分以上と長く、料金は地域によって差があるが、吉原や堀之内では概ね総額60,000円以上で、中級店がない地方では3万円以上が高級店と分類されている（2003年頃）。吉原で総額80,000円以上は「超高級店」になる。
高級店は建物が広めであり、待合室の入り口と待合室から個室へ向かうために出る場所は異なり、他の客との鉢合わせを避けている。高級店の特徴は、対面後すぐに身体の接触が始まり、入室後は時間を置かずに女性が男性の洋服を脱がせ、フェラチオを行う、いわゆる即尺・即ベッド（即即）サービスが売り物になっていることが多い。店のスタイルまたはソープ嬢の接客スタイルとして、どの程度まで身体接触を行うかの差はあるが、個室に入室する前に身体接触を行うこともある。さらに、一通りサービスが終わった人は、待合室とは別の部屋、いわゆる上がり部屋に通されることになる。
一部の高級店にはNS嬢というソープ嬢が存在し、コンドームをせずにプレイをすることができる。NS嬢とは「ノースキン」に由来する。
中級店.
接客時間は90分前後であり、料金は吉原や堀之内の場合総額30,000 - 50,000円（2003年頃）。ソープ嬢の質は中程度。接客開始場所は個室の中で始まることがほとんどである。中級店クラスだと即尺・即ベッド（即即）サービスは行っていないことが多く、このため、入室後に身体の接触が始まる時間も高級店ほど早くないことが多い。コンドームの使用を義務付ける店が多く、本番は2回可能なことが多い。
先述の「ワンツーの店」は、かつて高級店の代名詞だったが、1990年代頃から高級店が増加したため、現在では大衆店の代名詞となっている。中には中級店であっても、コンドームの使用をソープ嬢の自由にすることで、事実上コンドームを使用しないで接客できるソープ嬢が在籍しているのを、ひとつの売りにしている店舗もある。
大衆店（格安店）.
接客時間は45 - 60分程度と短い。総額は吉原・堀之内で20,000円前後、中級店の分類がない地方では3万円以下、1万円台の店舗である（2003年頃）。
平成不況により、高級店では本指名数が稼げなくなったソープ嬢が、薄利多売で大衆店に移籍する現象もみられる。また、大衆店や格安店であっても、他店との差をつけるために、接客時間を長めに設定している店もある。
ソープ嬢.
ソープランドで接客を行う女性をソープ嬢、コンパニオンや泡姫・姫という（かつてはトルコ嬢と呼んだ）。
1回の接客におけるソープ嬢の収入は、総額の料金が3万円以下の格安店では2万円以下、総額で5万円以下の大衆店では3万円以下、総額が7万円から10万円程度の高級店では4万5千円から6万円程度である。
ソープ嬢は個人事業主の扱いであり、自分の割り当てられた個室の管理をある程度任されており、一般に店内でのリネン・ローション・ドリンク類・コンドーム・タバコなどは本人負担である。本人負担といっても、これらは店を通して購入等がされるため、嬢が支払った経費の一部は店の利益になる。このことが、入浴料無料サービスを行っても経営が成り立つ裏付けとなっている。男性客同様に嬢自身も入浴料を支払わなければならない一方、ノルマ達成や報奨金のために、嬢自身がサービス料を無料にして常連客や知人を呼び込む場合がある。これらは報奨金が大きい高級店とノルマが厳しい格安店に見られる傾向である。
男性従業員.
ソープランドを裏方で働く男性として、店長、マネージャー、ボーイがいる。マネージャーは、男女従業員の勤務状況を管理する。乗用車での客の送迎、掃除やリネンなど消耗品の準備、雑用はボーイが行う。また地域によっては、店舗前での呼び込みも行う（街に出ての客引きは、風営法で禁止）。男性従業員がソープ嬢と恋愛することは「ご法度」とされている。
保健所.
公衆浴場の検査として、定期的に保健所が査察に入る。地方公共団体の条例や各保健所の指導方針で、地域によって異なるが、保健所の検査項目は、水質、個室内照明の照度、個室内の施設や衛生状態、遮蔽などの違反の有無がある。
従業員の性病・薬物検査に関しては、保健所が指導しているとの誤解が生じているが、実際保健所の観点では個室内の性的サービスは行っていないという建前であるので、条例で定められている地域を除き、店舗を通しての性感染症検査・管理は行っていない。あくまでも、公衆浴場としての営業をする上での管理を中心に行っている。
基本的に、避妊具など性的サービスを連想させる物は、個室内に無いことになっているので、査察で見つかった際には、店には厳重注意や始末書、営業停止などの処分が下るのが一般的である。
エアーマットも御法度であり、査察の際にはエアーマットがないことになっている状態にする。抜き打ち査察の際には、男性従業員が屋上などに隠したり、いざという時には、備え付けのナイフや千枚通しで、エアマットを切り裂いて迅速に空気を抜き、残骸を倉庫や浴槽の下に隠して査察を乗り切ることもある。
吉原の場合、抜き打ち検査と一斉検査がありブロック単位で行われ、営業時間中に来ることが多いが、同じ都区内でも新宿や池袋では、営業時間外に査察が来るケースも存在する。また西川口では、従業員に胸部レントゲン検査を義務とさせており、年1回保健所にて検査を実施している。金津園では店舗休業日に保健所が査察に来ることが多い。営業時間中に査察が入る地域で接客中に査察が来た場合は、客もコンパニオンも個室内で衣類を着用し、性器の露出や裸にはならない様にし、マッサージを行っていたり会話して、査察をやり過ごすのが一般的である。