和暦

は、元号とそれに続く年数によって年を表現する、日本独自の紀年法である。やとも。
この手法自体は東アジアで広く行われてきたが、日本独自の元号を用いているため日本固有の紀年法となる。飛鳥時代の孝徳天皇によって西暦645年に制定された「大化」がその始まりであり、以来15世紀に亘って使われ続けてきている。
たとえば、西暦2023年は令和5年に当たる。
また暦法について、明治改暦（明治6年/西暦1873年）で天保暦に代えてグレゴリオ暦を採用して以降は、月日についてはグレゴリオ暦と一致している。
概要.
最初の元号「大化」が制定された西暦645年（大化の改新）以降に、248の元号が日本で制定されている。ただしこれは、南北朝時代における両朝の元号双方を全て含めた数である。重複のない元号の数は、南朝を採る場合（歴代天皇の数え方と一致する）は232、北朝を採る場合は241である。
古代には元号が制定されていない期間もあった。現在まで連続するのは、西暦701年の大宝からである。また、前述したように南北朝時代には2つの元号が並行して存在していた。その他にも地方の反乱勢力や都落ちした勢力が中央の改元に従わず、旧元号を使い続けた例がいくつか知られており、多くの私年号も伝えられている。
明治以降は、一世一元の詔・旧皇室典範・元号法により、天皇の位を継承する際にのみ改めることが定められているが（一世一元の制）、明治以前は、不吉なことがあったり、病が流行するなどの理由で度々改元された。そのほとんどは1年から長くて十数年の非常に短い期間しか持続しなかった。逆に、新天皇が即位しても、改元しなかったり、日を置いて改元した場合も少なくなかった。
日本の役所等の官公庁が発行する文書、官公庁に提出する書類（公文書）は、慣例により和暦を記載したものが多いが、和暦を記載しなければならないという法的な根拠は存在しない。外務省は、国外とやりとりする書類については、原則として西暦を利用する方針を示した。日本国外で主に使うパスポートや、気象観測機器の製造年には西暦が使用されている。新聞などには西暦と和暦が併記されている。
西暦から和暦、西暦から和暦への計算.
明治以前の元号は対応していない。また、「元年」は1と考える。
計算に手間がかかる場合は、早見表を用いると便利である。
コンピュータでの扱い.
Microsoft Windowsでは、ロケールに「日本」を選択することで、日付形式に「和暦」を選択できる。
Microsoft Officeなどの書式文字列では、元号は「ggg」、元号での年数は「e」（0詰めなし）か「ee」（2桁に0詰め、ただし3桁以上になりうる）で表される。たとえば、1990年を「平成2年」と表現する書式文字列は「ggge年」である。漢字1文字の略記は「gg」、英字1文字の略記は「g」である。「元年」表現はサポートされていない。
またレジストリーエディターでキー名codice_1に
「値の名前」を「西暦 月 日」(月と日は0埋め)とし、「値のデータ」を「元号_元号の省略_ローマ字表記された元号_ローマ字表記された元号の1文字」を追加すればよい。