住友グループ

住友グループ（すみともグループ、）は、世界最古の歴史を持つ住友財閥の流れを汲む日本の企業グループ。源流企業は1590年創業の住友金属鉱山。
概要.
住友政友が京都で開いた「富士屋」が発祥であり、企業グループとしての住友は別子銅山（愛媛県新居浜市、後の住友金属鉱山）から始まる。早くから東京に拠点を置いた三井・三菱（創業時は大阪）両グループに対し、住友グループは長らく大阪の地に拘り続け、今も大阪に本社を置く住友グループの企業は多い。大阪市の中でも中央区の船場・北浜（淀屋橋）界隈は三井住友銀行大阪本店ビル（旧「住友ビルディング」）や住友ビルディング（旧「新住友ビルディング」）を中心に住友グループの各社の本社や大阪の拠点が集積していることから「住友村」と呼ばれる。住友グループにあっては、少なくとも高度成長期までは名実共に大阪にその中心を置いていた企業が多かったことも事実であり、「住友」と言えば即座に大阪を連想することが多く実際、関西地区においては、特に年配者層を中心に、今もってなお三井・三菱両グループよりも住友グループのプレゼンス・社会的ステータスをより一段と高く評価することが多く住友グループの大阪での存在感も健在と言える。
住友は、「組織の三菱」と呼ばれる三菱グループ以上に「結束の住友」として井桁マークののれんにこだわった。また、住友グループ主要企業の社長会である「白水会」においては、他の企業よりも数が少なく、それだけ直系を重視している。住友グループの中核とされる、三井住友銀行、住友金属工業（現在の日本製鉄でグループを離脱）、住友化学3社を「住友御三家」、住友商事、住友電気工業、日本電気（NEC）3社を「住友新御三家」と呼ぶ。この御三家とは別に、住友金属鉱山を筆頭とした「新居浜4社」と呼ばれる住友化学、住友重機械工業、住友林業各社は住友の源流でもあるためグループの中でも大きい存在である。住友商事や住友不動産は、戦後に発足した比較的歴史の浅い企業である。
2001年4月に住友銀行が三井グループのさくら銀行（三井銀行の流れを汲む）と合併し、三井住友銀行（三井住友フィナンシャルグループ）が誕生した際は、住友と三井の合併が進むかに見えた。しかし、住友化学と三井化学のように、住友系企業と三井系企業の合併が白紙撤回されるケースもある。また、三井住友銀行となって、設立した三井住友フィナンシャルグループには同じ住友の金融系である住友信託銀行は参加しないなど、業界における住友系企業が結束するとは限らない。なお住友信託銀行は、2011年に中央三井トラスト・ホールディングス（傘下に旧中央三井信託銀行と旧中央三井アセット信託銀行の2行を有した）との株式交換により経営統合した三井住友トラスト・ホールディングスの傘下となった後、2012年4月1日には、持株会社傘下の3信託銀行が合併し、住友信託銀行を存続行として三井住友信託銀行が発足した（「三井住友」も参照）。
日本最大の組織設計事務所であり、東京タワー、東京ドーム、京都迎賓館等、日本に置ける主要な建築物の多くの設計業務をてがけている日建設計は、戦後、日本建設産業（住友商事の前身）から独立し、現在に至っている会社である。そのため、住友系企業の自社ビルはほとんどが日建設計によるものである。
2008年には、経営危機に瀕した住友石炭鉱業（現・住石マテリアルズ）が、住石ホールディングスを設立し住友グループ広報委員会から脱会しており、同ホームページ上はグループ外企業の扱いとなっている。
1985年のつくば万博の住友館では、住友グループにとって初の試みとなる、3D大型立体映像アトラクション「大地の詩」にも制作協力に関わっていた。現在、住友グループは1990年の「国際花と緑の博覧会」を最後に博覧会などによるパビリオンへ出展していないが、2025年に開催予定の大阪・関西万博に出展を予定している。
住友グループ主要各社.
子会社や関連会社まで含めると膨大な数に上る為、住友グループ広報委員会（33社）及び住友グループの社長会である白水会（19社）に参加している会社に絞った。尚、白水会19社は全て住友グループ広報委員会に参加している。
太字は住友グループ中核企業。
備考欄の「※」の会社は、三井グループでもある。
提供番組.
2016年現在、住友グループとして提供・協賛する番組は存在していないため、全て過去のものである。
なお、NEC軽井沢72ゴルフトーナメント（フジテレビジョン製作・長野放送協力）でも、NECが住友グループの企業であることから一部のグループ傘下企業が番組を協賛しているが、上述の各番組のような住友グループ各社全体での提供や共通CMの放送はしていない。
井桁マーク.
1590年に蘇我理右衛門が興した京都で銅精錬、銅細工の店の屋号・泉屋にちなみ「井桁」を商標として用いたのが始まり。大正2年（1913年）に独自の形状・寸法割合を創案、商標として登録した住友井桁マークが現在も踏襲されている。井桁マークの社章は三井住友フィナンシャルグループや三井住友トラスト・ホールディングスのような「非」住友グループと合併した企業や、日本電気（NEC）や明電舎のように「住友」と名乗っていない企業では使われていない。また、各企業ごとに井桁マークの色が異なる。
なお、北九州市小倉北区の百貨店「井筒屋」、および福島県郡山市の「うすい百貨店」の旧ロゴも井桁マークを使っているが、住友グループとの人的、資本的関係はない。