海軍工廠

海軍工廠（かいぐんこうしょう）とは、艦船、航空機、各種兵器、弾薬などを開発・製造する大日本帝国海軍直営の軍需工場（工廠）。ほかに海軍が直営する軍需工場としては、航空機の修理整備（末期には製造）を担当する航空本部所管の「空廠」、火薬製造・充填を担当する艦政本部所管の「火薬廠」、石炭採掘や石油精製を担当する艦政本部所管の「燃料廠」、軍服・保存食製造を担当する軍需局所管の「衣糧廠」、医薬品・医療機器の製造を担当する医務局所管の「療品廠」がある。
歴史.
海軍工廠は造船所を中心に発足し、海軍鎮守府の直轄組織とされた。横須賀鎮守府では、江戸幕府が設置し「製鉄所」「造船所」などと呼ばれていた横須賀造船所を接収したが、艦艇のみでなく民間船舶の修理なども長い間行なっていた。呉鎮守府では、神戸の小野浜造船所を管轄し、ここを閉所して機材を呉に移し、呉造船所を開設した。佐世保鎮守府および舞鶴鎮守府では、鎮守府用地に造船所を新設した。また兵器・需品を製造する造兵廠は東京と呉に設置し、横須賀・佐世保・呉では保管を担当する武庫を設置して管理した。
1887年（明治20年）頃から呉が拡充された。
1897年（明治30年）10月より、鎮守府が維持管理し、艦政本部の令達に基づいて活動する「造船廠」へと組織が改編された。
日清戦争頃から佐世保が拡充された。
軍艦新造能力は日露戦争までは横須賀を主としたが、呉が1899年（明治32年）に通報艦宮古、1904年（明治37年）に巡洋艦対馬を完成させるなどこれに次いだが、この頃の造兵施設の能力については呉はすでに横須賀を凌ぎ世界的規模になっていたため国産初の主力艦筑波は呉で製造された。
1903年（明治36年）11月、造船廠と武庫を一元管理する「海軍工廠」へと組織改編した。4工廠（横須賀海軍工廠、呉海軍工廠、佐世保海軍工廠、舞鶴海軍工廠）には、船体建造の「造船部」、兵器製造の「造兵部」、機関製造の「造機部」が設置され、これが標準的な組織となる。太平洋戦争のために計画・断念された大神工廠・室積工廠も同様の組織体形を取った。なお東京造兵廠は1923年（大正12年）4月まで存続し、艦政本部直轄の技術研究所に改編された。呉造兵廠はそのまま呉工廠造兵部に取り込まれている。
兵器の多様化により造兵部の一部は分業化が進み、呉工廠では早くも1910年（明治43年）に砲熕部・水雷部・火工部へ分裂して発展解消している。横須賀・佐世保・舞鶴では造兵部の発展解消はなく、オプションの新設部署として増設されている。
1936年に舞鶴が工作部から海軍工廠に復帰、第二次世界大戦期間中は軍備増強により豊川、光、相模（寒川町）、高座（座間市、海老名市）、川棚、沼津、多賀城、鈴鹿の8ヶ所に新たな海軍工廠を設置した。
組織.
新たに増設された部署.
造兵部系.
さらに呉郊外の広村に1921年（大正10年）増設された呉工廠広支廠が、1923年（大正12年）に独立工廠として昇格した。広支廠は主力の航空機部に加え、機関実験部・鋳物実験部を設置し、造船造機部門も分業している。
なお、横須賀の航空系部門は航空本部の強化に伴い航空廠空技廠に改編された。また広廠・佐廠の航空機部は、太平洋戦争時にそれぞれ第11空廠・第21空廠に組織改編している。
太平洋戦争に備えて増設された工廠は、艦政本部系よりも航空本部系に属するものが多い。航空本部系の番号空廠が機体整備に特化しているのに対し、地名工廠は装備品・航空兵器の製造に特化している。ただし、艦政本部と航空本部の分掌は重複していることも多く、どちらに属すると明言できないケースも多々見られる。
当初、海軍工廠は、工廠職員と募集や徴用によって集まった工員で構成していたが、戦局が悪化すると国家総動員法が公布され、動員学徒や女子挺身隊、朝鮮人・台湾人労働者なども加わっていった。
また、軍需工場であるため、米軍による爆撃の標的にされることも多く、悲劇を生むことも多々あった。
その他の海軍軍需工場.
航空廠（のちの空技廠、さらに改変して第1技術廠・第2技術廠）
空廠
火薬廠
燃料廠
衣糧廠
療品廠