ヤンマー

ヤンマー（英称：YANMAR）は、日本の発動機（エンジン。汎用、産業用を含む）ならびに農機、建機、小型船舶の製造・販売を行う大手企業グループ、およびそのブランドである。
2013年（平成25年）4月1日よりヤンマーホールディングス株式会社（"Yanmar Holdings Co., Ltd."）を中心とした持株会社制に移行。なお、日本の大手農業機械メーカーでは最初に持株会社制に移行したメーカーでもある。本項ではこれについても記述する。
2019年（令和元年）現在のコーポレート・スローガンは「A SUSTAINABLE FUTURE -テクノロジーで、新しい豊かさへ。-」（2016年（平成28年）制定）。
2022年（令和4年）創業110周年。
概要.
創業者の山岡孫吉により、1907年（明治40年）、天満堀川に架かっていた寺町橋の東詰、大阪府大阪市北区綿屋町14番地（現・末広町）の長屋で、山岡瓦斯商会を開業。当初は工場用ガスエンジンの転売・改造を取り扱うブローカーであった。第一次世界大戦後、1920年からは農業用に適する石油発動機の自社製造に着手し、メーカーとしての道を本格的に歩み始める。
商標「ヤンマー」（のち社名ともなる）は、商標候補として豊作のシンボルであるトンボを検討していたが、すでに商標権が静岡県の醤油メーカーに取られていたため、代案として大型のトンボ、オニヤンマにちなんで命名されたものである。創業者の姓の「山岡」に発音が近かったのも決め手となった。
1933年（昭和8年）12月23日には、石油発動機よりも経済的だが技術的ハードルの高かった、小型高速ディーゼルエンジンの自社開発に成功（「HB型」ディーゼルエンジン）。以降は中・高速型のディーゼルエンジンとこれを利用した工業製品の生産で業績を伸長してきた。そのためか、同社が開発し製造したディーゼルエンジンは全般的に信頼性および耐久性が非常に高い事で知られており、創業当初から「ものづくり精神」という概念を21世紀の今日まで頑なに守り続けている。
業界における大手メーカーではあるが、競合するクボタや井関農機（以下ヰセキ）と異なり、2020年（令和2年）時点でも非上場である。
マスコットキャラクターは、ヤン坊とマー坊で、1959年（昭和34年）より同社イメージ・CMソング「ヤン坊・マー坊の歌」や、かつて日中の夕方や夜に放送されていた天気予報番組「ヤン坊マー坊天気予報」（冠番組）のタイトルにも冠している。
2016年（平成28年）3月1日、マリン事業で国内一強のヤマハ発動機に対抗するため、トヨタ自動車とプレジャーボート分野において業務提携することを基本合意したと発表する。
大輪会の会員企業である。
主要製品.
主にディーゼルエンジンを得意とする企業で、汎用を含む産業用・農業機械用・小型漁船用等のエンジンを製作している。最近では農業機械向けのディーゼルエンジンとして機械式ガバナの代わりに電子制御式ガバナを採用し、ボタンひとつで2つのエンジン特性を選択する事が可能で、高効率・省燃費で且つ環境性・低エミッション性に優れる「エコディーゼル」シリーズが有名。
1996年（平成8年）に「エコディーゼル」が同社のトラクター「RS」シリーズ、「AF」シリーズ、「US」シリーズの一部に先行搭載された。「エコディーゼル」は後に同社の一部のコンバインや乗用型10条植田植機「GP10」にも搭載される。
関連会社.
2020年4月1日付で、事業会社の「ヤンマー株式会社」を部門ごとに3社に分割している。
事件･不祥事･トラブル.
「ヤンマー」商標差し止め訴訟.
兵庫県の食品メーカーであるイトメンが1962年頃にインスタントラーメン商品に「ヤンマーラーメン」「やんまラーメン」「ヤンマーのざるそば」「ヤンマーの焼そば」等の名称を付けて発売を開始した。イトメンは販売に先立って1961年に麺類を対象として「ヤンマー」の商標登録を出願した。これに対してヤンマー（当時はヤンマーディーゼル）はイトメンの商標出願後、特許庁に異議を申し立てたが特許庁側は理由がないとして却下、1964年にイトメンによる「ヤンマー」の商標が登録された。このため、ヤンマーは消費者が混同して営業上の利益を害されるおそれがあることを理由に、「ヤンマー」の語の表示差し止めの仮処分を求め、1965年に神戸地方裁判所姫路支部に提訴した。神戸地裁姫路支部は1968年2月、ヤンマー側の名称が広く認識されている事実と商標の類似は認めたが、業態として競争関係になく、消費者が混同するおそれはないとしてヤンマー側の訴えを退けた。ヤンマーはこれを不服として大阪高等裁判所に控訴したが、ここでも同様の判断が示され、1972年2月にヤンマーの敗訴が確定した。なお、イトメンはその後「ヤンマー」の名称の使用を取りやめている。
労働問題.
2005年（平成17年）2月と2006年（平成18年）2月から同社のびわ工場で勤務していた派遣労働者の男性2人が、1年の派遣契約を超えた状態で派遣労働が続いたことから、2008年（平成20年）2月にこの旨を滋賀労働局に申告し、同労働局は同社に対し是正勧告を実施した。しかしこれを受け同社は、これら2人の派遣労働者を、同年9月から5ヵ月間の期限付きでの直接雇用に切り替え、翌2009年（平成21年）2月に契約が終了したとして解雇した。これについて、この2人の派遣労働者は、解雇は違法だとして、同年3月12日に、正社員としての地位確認を求める訴えを大阪地裁に起こし、2009年現在係争中。
所得隠しの発覚.
2008年（平成20年）3月期までの2年間に亘り約3億円の申告漏れがあったことを、2009年（平成21年）9月に大阪国税局の税務調査で指摘されたことが判明した。このうち約2億円については、仮装や隠蔽（海外子会社との業務委託契約の委託費として計上したが、実体が無いとされた）など意図的な所得隠しと認定され、約1億数千万円を追徴課税された。
また、同社は2012年（平成24年）2月にも、海外子会社への農業機械の販売を巡り、「実質的な資金援助に乗当たる」と判断され、同国税局から2010年3月期までの3年間で約1億2,000万円の所得隠しを指摘され、このほか、2015年（平成27年）8月にも、大阪国税局の税務調査を受け、2014年3月期までの3年間で、製造工場の設備修繕費を巡り、約1億円の所得隠しを指摘された。なお、ヤンマーホールディングスによると、経理ミスなどの申告漏れ総額は約19億円で同社は重加算税を含む追徴税額約8億円を全額納付した。関係者によると、同社は、滋賀県内の製造工場の設備の修理用部品を修繕費として計上したが、同国税局は「貯蔵品として資産に計上すべきで、費用には当たらない」と認定し意図的に経費を水増しして所得を圧縮していたと判断したとみられる。
コンバインへの石綿含入.
2007年（平成19年）2月から2010年（平成22年）1月にかけて販売したコンバイン約1,347台に、石綿（労働安全衛生法により使用が禁止されている）を使用した部品が含まれていたとして、大阪労働局が2010年5月6日に回収を指示した。
補足.
過去には1958年（昭和33年）に最高出力4.6psの農機用単気筒249ccディーゼルエンジンを搭載したキャブオーバー型軽トラックの試作車「KT型」を発表し、更に2年後の1960年（昭和35年）には、空冷V型2気筒358ccのディーゼルエンジン「2A2形」を搭載したキャブオーバー型軽トラック「ポニー（KTY型）」を開発して市販に至ったが、低排気量ディーゼルエンジンの宿命で最高出力が9ps/3600rpmと、同排気量のガソリンエンジンを搭載したライバル車とは比べようもないほど低く、販売台数が振るわず僅か2年足らずで撤退している。