アシスタントディレクター

アシスタントディレクター（Assistant Director, AD）は、放送・映画業界等における、演出部の職種である。演出部のチーフであるディレクターの下に位置する。演出補・演出助手・演出補佐などと呼ばれることもある。また、近年ではディレクターへの昇格を望まない専業ADも存在している。基本的にテレビと映画のADは一部では別物という考えがあり、テレビのADが事務を含めた補佐業務であるのに対して、映画の助監督は監督の代行や資金面や創作面での一定の裁量権を有している場合がある。職権に於いて若干の相違があるのが、今までの日本的な特徴である。
英語圏のプロダクションアシスタント（Production Assistant, PA）に相当する。
概要.
所属・雇用形態も様々。放送局・番組制作会社などに所属して正社員もしくは契約社員、派遣社員として現場に振り向けられるのが一般的である。AD採用に関しても、派遣労働者の偽装請負や業務委託を偽装する雇用のケースが近年急増している業界であるが、フリーランスとして番組制作プロジェクトに作品契約で参画するケースもある。
テレビの場合.
職務内容は多岐にわたる。通常の番組では3人程度のアシスタントディレクターが置かれる。ディレクターから直接に詳細な指示を受けて動く場合もあるが、それ以外にディレクターの演出意図を読み取って自発的に行動しなければならないことも多い。そのような経験を積むことで、演出について学ぶ時期であると位置づけられている。
大変ハードな職種であり、特に放送局勤務でないアシスタントディレクターの場合、休日は番組の打ち合わせ・収録の合間の日になるため不規則で、元々薄給の上長時間勤務にもかかわらず残業代が出ないことも珍しくない。労働環境の1つの事例をあげてみると、勤務時間は朝8時から夜中の1時までで、24時間勤務も週1、2回。徹夜で働いた後も家には帰れず、昼まで仮眠を取った後に仕事を再開、仮眠時間は4、5時間程度というものであったという（フリーランスのため労働基準法は適用されない）。このようなやりがい搾取の過酷な労働実態から過労で倒れる者が後を絶たず、アシスタントディレクターの在職期間の平均は1年7カ月と極めて短い。
さらには映像業界は多分に体育会的な体質を持つところでもあるため、時にはいじめやパワーハラスメントが発生することもある。またディレクターへの昇格するまでに通常数年はかかるというのが俗説で、その後は局員の場合はディレクターに留まるかプロデューサー→チーフプロデューサー→制作部長・局長などのルートで昇進、制作会社の場合はプロデューサーに昇格したり別の制作会社に移籍・独立開業するのが一般的。以上のことから、相当の「精神的タフさ」「体力」が資質として何より求められる。
2010年代後半からの働き方改革関連法施行などにより、長時間労働になるケースは少なくなったが、未だに雑用係というイメージが強いことから、日本テレビでは2021年からYD（ヤングディレクター）に変えるなど、テレビ各局でADの呼称を廃止する動きが進みつつある。
ラジオの場合.
ラジオ番組は少人数で制作することができるため、番組の規模によっては制作デスク・放送作家・記者・ディレクター業務の一部を兼務する。なお放送時間が1時間未満の番組やインターネットラジオ番組には、通常はアシスタントディレクターは置かれない。所属は、放送局や番組制作会社の正社員・契約社員、放送局や制作会社預かりのフリーランス、完全なフリーランスと様々。会社員として雇用されている場合はプロデューサー・ディレクターの育成を目的としているため、ディレクターへの昇格は最短で半年ほどである。
ディレクターがワイド番組・帯番組や、複数の番組を担当していて手が足りない場合に、ディレクターの業務補助を目的としてアシスタントディレクターが置かれる。帯の生ワイド番組では曜日ごとに担当ディレクターが置かれ、その下に業務補助としてアシスタントディレクターが置かれる。
主たる職務（例示）.
テレビの場合.
バラエティとドラマにおいては職務内容が若干違う。ドラマの場合は演出面に専念させるのが一般的。
ラジオの場合.
前述の通り、番組の規模によって業務範囲が変わるため、必ずしも明確ではない。
参考文献.
『キミにもできるコミュニティＦＭ』ＣＱ出版社、2007年。ISBN 978-4-7898-1327-3