マイカル

株式会社マイカル（）は、かつて存在した日本の小売事業者。旧社名は株式会社ニチイ。大阪府大阪市に本社を置き、近畿地方を中心に総合スーパー（GMS）をはじめとする様々な事業を展開し、日本全国各地（沖縄など一部地域を除く）に店舗を出店していた。
2001年（平成13年）に経営破綻し、イオングループ傘下に入り経営再建。2011年（平成23年）3月1日、イオンリテールに吸収合併されて消滅した。
概要.
1963年（昭和38年）11月8日、大阪の天神橋筋商店街の衣料品店「セルフハトヤ」と千林商店街の衣料品店「赤のれん」（岡本商店）を中核に、卸問屋のエルピス（大阪）・ヤマト小林商店（京都）を含めた4社の新設合併により設立された株式会社ニチイ（旧法人）を源流とする。初代社長には西端行雄が就任した。
2001年（平成13年）9月に経営破綻し、会社更生法の適用を受け、イオン株式会社の支援により再建されることになる。2003年（平成15年）にイオンの完全子会社となり、2005年（平成17年）12月31日に更生手続きの終結決定がなされ、再建が完了。その後はイオングループの一員となった。イオングループの一員となったことで事業再編の対象となり、その一環である総合スーパー事業の再編が決定された。
2011年（平成23年）3月1日、イオンリテールがマイカルを吸収合併し、同日よりサティとジャスコがイオンへ統一された。前日の2月28日には会社公式サイトが閉鎖されている。
店舗・ブランド.
詳細は以下の各記事を参照。
社名の由来.
旧社名の「ニチイ」は、社名は「日本衣料」の略からという説と、西端行雄が日本化薬の原安三郎を尋ねた際に会社設立の意図を話したところ、「日本は一つ」の理念を込めた「ニチイ」にしてはどうかと提案されて命名したとの説がある。なお、介護業界最大手のニチイ学館とは無関係。ニチイ学館は『日本医療事務』に由来。
社名・店舗名のマイカル（MYCAL）は、「」の略称「YM-CAL」を語源とする。2006年（平成18年）にコーポレートスローガン「その次の、『もっと』へ。」を採用。合併直前までのコーポレートスローガンは「もっと、心つなげること。もっと、幸せつながること。」であった。マイカルのロゴマークは建築デザイナーのエミリオ・アンバースによる作品である。 
ニチイ時代には、企業メッセージとして「誓いの詞」が存在した。前身の「セルフハトヤ」時代から継承したものである。ニチイ時代には朝礼などで唱和されていたが、マイカルに社名を変更してからは行われなくなったが、イオンが再建に関わった後の2001年（平成13年）11月24日の朝礼でこの「誓いの詞」が唱和され、年配の社員が「懐かしい」という感想を述べていた。
イオンとの経営統合.
マイカルは2011年（平成23年）3月1日、「ジャスコ」を展開するイオンリテール（千葉市）と合併した。合併に伴い、マイカルが運営する店舗ブランド「サティ」と「マイカルタウン」は、同日より「イオン」「イオンショッピングセンター」に統一された。当時は「統合によってサービスが大きく変わることはない」と発表された。
リーマンショック以降、消費低迷に歯止めがかからないことや、長引くデフレなどで流通業は苦しい経営環境にあることから、会社統合と店舗ブランド統一により、商品仕入れの一本化や人事・経理などの間接部門合理化により、500億円の大幅なコスト削減を目指した（産経新聞）。
なお、イオンリテールはこれに先立ち、2010年（平成22年）12月1日に「イオン」を全国展開していたイオンマルシェ（千葉市）を吸収合併している。3社統合により、別々に行っていた仕入れ商談の一本化を実施し、商品調達力を高めることなどで、総合スーパー事業の売上高・営業利益率を向上させ、2011年（平成23年）現在の0.8%から4%程度まで向上させ、収益力を立て直したい意向とした。
マイカルの経営破綻.
小売業最大規模の破産.
バブル時代末期の横浜博覧会が開催された1989年（平成元年）、横浜・本牧の在日米軍本牧海浜住宅跡地の広大な敷地に、大型店舗1号店として「マイカル本牧」が華々しく開業し、海外高級ブランドが多数出店した。米軍に長期間接収されていた影響から、ジャズをはじめアメリカ文化が濃厚な本牧の街に、なぜかスペイン風で設計されており、当初より調整不足が感じられた。開業後は大盛況であったものの、交通の便の悪さがたたって次第に苦戦。「マイカル本牧」開業時のテナント誘致に際し、マイカルは横浜市営地下鉄の本牧延伸を謳っていたものの、本牧への延伸は結局実現しなかった。そのため交通の便の悪さから客足が伸びず、みなとみらい地区の発展とともに客足を奪われた。マイカル本牧はバブル景気の崩壊とともにテナント退去が相次ぎ、デッドモール化していた時期もあった。その後も本牧に続いて各地に建設された巨艦店舗「マイカルタウン」はすべて赤字となった。
さらにバブル崩壊後の1990年代後半から2000年（平成12年）にかけて、ヤオハンと同様のドイツマルク建て社債・転換社債の発行や、店舗資産の流動化（証券化）という手法で機関投資家から資金調達を行い、主に工場跡地への進出や地方自治体の再開発事業で巨大店舗出店を立て続けに行った。しかし自社物件でないため賃貸料がかかり、運営コストが増大して財政を圧迫した。特に「マイカル小樽」や海外店の「マイカル大連」などの大型投資は致命的であった。マイカル大連は後に現地の大商グループに売却され、「麦凱楽（MYKAL）大連商場」として大連市に青泥窪橋・西安路・開発区店の3店がある。
2001年（平成13年）初頭、銀行の不良債権処理とデフレ不況が社会問題となった頃から資金繰りに窮するようになり、同年9月14日午前にメインバンクであった第一勧業銀行（現在のみずほ銀行）から金融支援の打ち切りを宣告され、経営破綻が確実となった。そこで第一勧業銀行と当時の四方修社長は、同じく第一勧銀をメインバンクとするイオンを支援先として会社更生法による再建を画策した。ところがこれに対し、ウォルマートからの買収を期待していた旧来の取締役たちが反発。経営陣が残り比較的早く再建が果たせる民事再生法による再建を主張し、四方社長と第一勧業銀行出身の取締役を取締役会で解任。山下幸三が社長に就任し、同日民事再生法の適用を申請した。この騒動は「9.14クーデター」と呼ばれ、同日13時40分過ぎに各テレビ局はニュース速報を流した。しかし同年9月28日にはわずか14日間で山下幸三が社長を辞任し、後任の浦野一雄が社長に就任するという顛末となった。マイカルグループ全体での負債額は1兆9,000億円（本社単体では1兆3,881億円）、当時は戦後第4位の規模となる倒産で、小売・流通業の倒産としては前年のそごうを上回る戦後最大規模となった。
メインバンクの支援を受けられないままの再建は苦しく、支援企業選びも難航したが、イオンが会社更生法下での支援を表明。2001年（平成13年）11月22日に発表され、民事再生手続の中止と会社更生法の申請がなされた。マイカル倒産時の一連の騒動は、民事再生法と会社更生法が併存することのデメリットと会社更生法の使い勝手の悪さを示すこととなり、会社更生法の改正作業に影響を与えた。なお、マイカル本体と傘下の店舗運営会社は業績が悪化していたが、ワーナー・マイカル（現在のイオンエンターテイメント）、ピープル（現在のコナミスポーツ）、ジャパンメンテナンス（現在のイオンディライト）などの子会社の業績は好調であった。
社債問題.
マイカルは経営破綻前に約3,500億円の国内普通社債（SB債）を、他に転換社債や外債を発行し償還前となっていたが、マイカルに関わるこれら全てが債務不履行（デフォルト）となり、多くの投資家が被害を受けた。
破綻間際まで格付け機関による信用格付けは各機関とも、一定の信用リスクがある「B」以上としていたものの、（見せかけの）企業の安定性と高利回りが両立して謳われていたことから、機関投資家以外の地方公共団体や第三セクターなども資金運用手段としてマイカル関連の債券を幅広く保有しており、億単位で損失を被ったところでは運用先選定などの責任追及が問題となった。
特に2000年（平成12年）から2001年（平成13年）9月の破綻間際まで、野村證券等の証券会社が複数回募集した900億円分の個人向け国内普通社債（一口100万円単位）に関しては、勧誘元のリスク説明が不徹底で損失を被ったとして、主婦や資産家を中心とした個人投資家が単独あるいは集団で、証券会社や社債管理銀行の第一勧銀の業務を承継したみずほコーポレート銀行（現・みずほ銀行）に対し損害賠償を請求する民事訴訟を各地で提起した。これらの判決は概して棄却されている。なお、2003年（平成15年）の会社更生計画によって個人などの小口債権者に対しては額面の30%、大口債権者は10%を上限に弁済することが決定し、債権は無価値の紙屑とはならなかった。
またゼロ金利政策下であった2001年（平成13年）当時、複数の投資顧問会社が設定運用するMMFには高利回りを狙うため、マイカルのような一定の信用リスクが存在する債券をある程度組み入れており、9月11日に発生したアメリカ同時多発テロによる金融市場の混乱（NYSE取引停止・円高ドル安・世界同時株安発生）の後にマイカル倒産が発生したため、積極的運用を行っていたMMF商品に元本割れが発生した。元本割れは起きない金融商品とされていたMMFの安全神話が崩れたことで、金融・証券分野では大きな問題となった。
業態.
現存する業態.
ビブレ.
ビブレ (VIVRE) は、当初は若者をメインターゲットとしたファッションビルとしてスタートした。その後「高感度専門百貨店」と銘打って衣食住フルライン型で郊外にも出店した。天神、岡山、河原町など、ニチイからVIVREに転換した店舗では「ビブレ21（VIVRE21）」と称していたが、後に「ビブレ（VIVRE）」に一本化されている。
マイカル破綻後は、マイカルが運営していた食品を扱う一部店舗を除き、サティへ転換した。
東北地方では、子会社のダックビブレが店舗を運営していた。破綻後にマイカルから離脱しさくら野百貨店として再出発している。
ダイエー傘下の企業であったOPAは、2016年（平成28年）3月1日付でイオンモールの完全子会社となった。同日よりビブレのファッションビル型店舗の運営がOPAに継承された。また、OPAに継承されたビブレ店舗の一部はOPAへ転換された。こうして、イオンのSC内にサブ核店舗として出店を再開している。なお、SC内の専門店型店舗は引き続きイオンリテールが運営する。
廃止された業態.
ニチイ.
ニチイ（nichii）は、株式会社ニチイ時代に展開されていたスーパーマーケット。大阪府大阪市の天神橋筋商店街に1号店を出し、その後ほぼ全国に展開した。元は衣料品店として出発したため、衣料品のみを扱う店舗も多くあった。
シンボルマークは赤い鳩であったが、時代により2つのバリエーションが存在した。
主に地場企業との合弁で開店した店舗など一部店舗では、ニチイのブランドを用いずに独自の名称を付けていた、例として、室蘭ファミリーデパート桐屋、サンシティ・リブレなどがある。看板にはニチイ共通の鳩マークと店舗名が併設されていた。
1980年代から1990年代をピークに、サティ・ビブレへ転換し、2002年（平成14年）5月31日のニチイ釜石ショッピングデパート（当時のマイカル東北が運営）の閉店を最後にニチイの店舗ブランドは消滅した。株式会社マイカル本体運営の店舗としては、1999年（平成11年）3月28日のニチイ今治店閉店により、サティ・ビブレに転換完了した。
サティ.
サティ（SATY）は、1990年代以降のマイカルの主力業態で、主に30代以上をメインターゲットとした総合スーパー（GMS）。店舗ブランド名の由来は「Select Any Time for Yourself」の略語。輸入ブランド品店を設置するなど、従来の総合スーパーに比べて高級感を持たせ「生活百貨店」と称した。
1984年（昭和59年）に奈良市学園前の学園前サティ（2000年（平成12年）閉店）として営業開始した。東日本ではニチイ時代の1970年代後半以降、建物やフロアを家主から賃借する形で多く出店していたが、1990年代からは自社開発物件や再開発計画による大型店舗の出店が行われた。
北海道地域のサティを運営していたマイカル北海道は、独立してマイカルから離脱し、社名と店名を「ポスフール」に改称した。サティ時代に開店したポスフールの店舗はマイカル運営店舗と内装の仕様が同一であった。のちにポスフールもイオングループ入りし、社名は2007年（平成19年）にイオン北海道に改称、店名はサティと同じく2011年（平成23年）にイオンに転換している。
九州地方のサティは、マイカル九州との合併によりイオン九州が運営していたが、門司サティと曽根サティは立地上の関係上などからマイカル本体が運営していた。
特化型形態として、食料品スーパーの「サティ食品館」、衣料品を主に扱う「サティおしゃれ・生活館」「サティおしゃれ・衣料館」も存在した。最後まで存在したのは三木サティ食品館・衣料館で、イオン三木青山店 食品館・衣料館に店名変更した。
2011年3月に店舗ブランドを「イオン」へ転換。2011年（平成23年）7月18日で閉店予定であった広島サティ（広島市）のみ、イオンへ転換せず閉店まで営業した。
一部の店舗は2014年（平成26年）から、イオンリテールを中心に展開するファミリー向け業態「イオンスタイル」へ再転換している。
マイカルタウン.
マイカルタウン（MYCAL TOWN）は、マイカルが提唱した大型ショッピングモール。「時間消費型商業施設」として広大な敷地にサティ、ビブレ、シネマコンプレックス、エグザスなどの店舗・施設を設置した。
横浜・本牧の米軍住居跡地に出店したマイカル本牧に始まり、マイカル近江八幡、マイカル桑名、マイカル明石、マイカル小樽、マイカル茨木を展開した。
これらの店舗は全て、2011年（平成23年）3月1日にイオンショッピングセンターなどへ転換し、さらに一部SCは改装によりイオンモールへ再転換されている。
なお、マイカル茨木では、マイカル破綻以前に「ハーベストデイズ（Harvestdays）」の店舗ブランドで食品スーパーを出店していた。
ワーナー・マイカル・シネマズ.
ワーナー・ブラザースとの合弁会社によって運営されていたシネマコンプレックス。サティやビブレなどの店舗、敷地内に併設され全国展開していた。近年はイオンモールなどのイオングループの展開する大型商業施設や、イオングループ以外の商業施設にも展開していた。
2013年（平成25年）7月1日、ワーナー・マイカルを存続会社としてイオンシネマズと合併。社名は「イオンエンターテイメント」に改称し、ブランド名はイオンシネマズが使用していた「イオンシネマ」に統一された。マイカル消滅後も店舗ブランドとして「マイカル」の名は残っていたが、これにより25年間使用された「マイカル」の名称が消滅した。
ポロロッカ.
小型店舗の都市型食品スーパー。現・マルエツプチ。
コンビニエンスストアと食品スーパーの融合店舗というコンセプトで、1995年（平成7年）に神戸に1号店を開業し、関東・関西で展開した。マイカルではコンビニエンスストア業態は展開していなかったが、マイカルの2代目社長であった小林敏峯（当時の社長）は「コンビニエンスストアの食文化は貧しい」と否定し、食品ラインナップを充実させたスーパー業態にこだわり対抗を計った。イオングループのまいばすけっとに相当する業態で、他社ではユニーグループのminiピアゴ（現在のG-7ホールディングス傘下）などがある。
マイカル破綻後、全店舗がマルエツ（ダイエー系列を経て、現在のイオングループ）へ売却された。マルエツに経営権が移った後も「ポロロッカの商号は引き続き使われていたが、のちに関西の店舗は音通に売却され「F MART」に変更された。2007年（平成19年）12月にマルエツに吸収合併。2010年（平成22年）までに関東のポロロッカ店舗は閉鎖または「マルエツプチ」に変更され、ポロロッカの商号は消滅した。
クレジットカード.
ポケットカード.
ポケットカード（旧・マイカルカード）が、マイカルのハウスカードとして「マイカルカード」を発行していた。
マイカル倒産直前に消費者金融大手の三洋信販に買収された。なお三洋信販はプロミスへ合併後、SMBCコンシューマーファイナンスとなった。三井住友銀行・伊藤忠商事・ファミリーマートがそれぞれ株式を保有し、各社の持分法適用関連会社となっている。
マイカルカードでは、全国のサティとビブレにて特定日の割引特典が受けられたが、マイカルとは2005年（平成17年）12月31日、マイカル九州とは2006年（平成18年）4月30日をもって提携を解消し、マイカルカードは順次ポケットカードの「P-oneカード」へ切替となった。
マイカル北海道は、ポスフールとして独立後にイオンの傘下となったものの、マイカルやマイカル九州とは別のアプローチであったためにイオンクレジットサービスとは提携せず、引き続き「ポスフールカード」としてポケットカードとの提携を継続していたが、イオン北海道への社名変更を機に2008年（平成20年）2月29日を以って提携を終了することとなった。さくら野百貨店（旧・ダックビブレ、現在は髙島屋の傘下）・さくら野東北も、引き続き「さくら野カード」としてポケットカードとの提携を継続していたが、その後クレディセゾンとの提携カードに切り換えたため、新規の募集は取りやめている。
ホープタウン（旧・マイカルサンイン ホープタウンサティ→米子サティ→ホープタウンサティ→ホープタウン）は「ホープタウンカード」として、ポケットカードとの提携を継続している。
プリップカード.
マイカルカード会員に、ニチイ・サティ・ビブレの各店舗で発行されていたプリペイドカード。当時発行されていたポイントカードとの併用はできなかった。
券種は1万円・3万円・5万円・10万円の4種類で、各5%のプレミアが付いていた。ビブレの「パラダイスカード」会員は5,000円のプリップカードを購入することができた。
1998年（平成10年）途中から1万円カードの新規発券を中止、代わりに2万円カードが登場した。1999年（平成11年）10月にはすべてのカードが発券終了した。発券終了後も使用できたが、2004年（平成16年）に未使用残額分をマイカル商品券と交換する措置がされた。新規発券終了後に開店した店舗ではサービスコーナーでのみ使用できた。
セール・催物.
セール.
毎月5日・15日・25日の5のつく日は、イオンカード各種での支払いでときめきポイントが200円につき1ポイントのところ2倍の2ポイント付与か、WAONでの支払いで200円につき1ポイントのところ2倍の2ポイント付与される「お客さまわくわくデー」がある。なお、毎月10日の「ときめきWポイント（2倍）デー」のみ以前と同様継続される。
毎月15日は、65歳以上のみ発行の「ゆうゆうWAONカード」での支払いで直営売場の商品が5%割引となる「ゆうゆうデー」がある。「ゆうゆうWAONカード」の発行開始に伴い、ジャスコ店舗などで募集していた「イオンシニアクラブカード」の新規会員の募集は終了している。
プロ野球応援セール.
ニチイからマイカルへの社名変更後に読売ジャイアンツと契約し、応援セールや優勝セールを行っていた。
ダックビブレの青森県の店舗では、前身企業の一つが青森ヤクルト販売の設立に関与した歴史的経緯から、ヤクルトスワローズの応援を行っていた。
またマイカル破綻直前の時期には、広島県内の店舗は地元の広島東洋カープを応援していた。
イオングループ編入後は、地域に応じて応援する球団を変えている。
買物袋持参運動.
サティ・ビブレにてレジ袋が不要の場合、1回の精算ごとに通常1個のスタンプが「買物袋持参スタンプカード」に押印される（一部店舗ではスタンプカードを終了している）。スタンプ20個でマイカルの場合は100円分のお買物券として利用できる。またカード数枚でエコバッグ交換や11日（イオン・デー）の黄色いレシートキャンペーン用（利用可能なカードに交換）として利用できる。ただし、下記においては、1回の精算ごとに2個のスタンプ（Wスタンプ）が押印される。
マイカルにおけるWスタンプは、2006年（平成18年）10月から開始された。なお、盛岡南サティ・高崎サティを除くマイカルのサティ・ビブレでは、2007年（平成19年）2月までは、イオンお客さま感謝デーではなく「サティ・ビブレカード感謝デー」（毎月月末2日間）であった。また、イオン・デーがWスタンプ実施日となったのは2007年（平成19年）3月からである。
マイカルの「買物袋持参スタンプカード」は、他のイオングループのチェーンストア各社で押印してもらうことはできるが（一部店舗は除く）、100円のお買物券としては使えない。逆に、マイカルでも、他のイオングループのチェーンストア各社の「買物袋スタンプカード」に押印してもらうことはできるが、お買物券としては使うことができない（スタンプカード取扱い店舗であれば押印してもらうことはできるが、お買物券の使用は発行店のみ）。
わんぱくメイト・キッズメイト.
上述の内容とは少々異なるが、一部の店舗において「わんぱくメイト」という幼少者や小学生を対象にした企画があった。店舗の女性スタッフ数名が“お店のお姉さん”となり隔週でゲーム大会などといったイベントを行なうことで家族連れの集客を考えたもので、入会費年会費無料の会員証はスタンプカード(イベント参加ごとにポイント獲得)になっていた。店舗により会員を対象にした月報のような広報紙を発行したり日帰りバスツアーやクリスマスパーティーなども行なわれて集客に一定の効果を収めていたようである。後に「キッズメイト」と名を変え、サティブランドが消滅するまで続いた。マスコットキャラクターはわんぱくメイト時代は風船をモチーフにした“フーちゃん”“フーくん”。キッズメイトになってからはモグラをイメージした“モーリー(男のコ)”“マーリー(女のコ)”。なおモーリーとマーリーはマイカルがスポンサーとなった演劇のキャラクターとして登場したものである。何れもぬいぐるみ(着ぐるみ)として各店舗のイベントに登場することもあった。