改易

改易（かいえき、「改め易（か）える」の意）は、原義では律令制度において現職者の任を解き、新任者を補任することである。中世以降は刑罰の一種と見なされ、鎌倉時代から室町時代においては守護や地頭職の変更と所領の没収、江戸時代においては大名や旗本の所領、家禄、屋敷の没収および士分の剥奪を意味した。なお、後者の場合、除封ともいい、所領を削減されることは減封という。武家社会においては蟄居より重く、切腹より軽い刑罰とされる。
江戸時代以降の大名家の改易.
関ヶ原の戦いの戦後処理により、石田三成（近江）、小西行長（肥後）、宇喜多秀家（備前岡山）、長宗我部盛親（土佐）を始め西軍についた88の大名家が改易され、その上で三成、行長等は斬首、秀家は遠流、盛親は蟄居となった。
大坂の陣以後、戦争が無くなると、世嗣断絶と幕法違反による改易が主なものとなり、末期養子（大名が危篤になってから養子を願い出ること）が禁止されていたため、多くの大名家が世嗣断絶により改易となった。また福島正則は広島城無断修築を咎められた幕法違反により改易されている。大久保忠隣や本多正純のように幕府内部の権力闘争に敗れて改易された大名もいた。
改易に関する規定としては、『御定書百箇条』に、
とある。
戦争が無くなっても大名家が咎により改易される場合に大名自身は切腹（赤穂事件の浅野長矩など）となることもあり、それ以外でも他の大名家などへお預けとなって厳しい監視の下で蟄居させられた（松平忠直・松平忠輝など）。城と領地は没収となり、改易となった大名家に仕えていた多くの家臣も、禄を失って浪人となった。切腹ではなく打首となったのは島原の乱の原因を作った松倉勝家のみである。
ただし、改易の処分を受けても後に許され、大名本人または子孫や一族の者が小大名や旗本に取り立てられ家名が存続することも少なくなかった。譜代・親藩の中には、改易処分のあとに許されて、その子孫が旧知とほぼ同じ待遇で復帰した例もある。唯一の例外として改易された有馬晴信の子直純は、そのまま跡を継ぐことが許された。
江戸時代初期には旧豊臣系大名を中心に大名廃絶政策が取られたために、家康、秀忠、家光の三代の時代に外様大名82家、親藩・譜代大名49家が改易された。幕府は改易、減封によって生じた空白地を天領（直轄地）にし、親藩・譜代大名を新たに配置して、外様大名を遠隔地に転封するなどして幕府権力の絶対優位を確立していった。
しかし、改易によって大量の浪人が生じて社会不安につながり、浪人による反乱未遂事件（慶安の変）が起きた。このため幕府は政策を見直し、4代家綱の時代に末期養子の禁は緩和された。5代綱吉の時代には廃絶政策は譜代大名に向けられ27家が改易された。これ以後は幕藩体制が確立して改易、転封は減少して大名は固定化されるようになり、幕末に至った。関ヶ原の戦い以降、江戸時代を通じて外様大名127家、親藩・譜代大名121家の計248家が改易されている。
大坂の陣で豊臣家が滅ぼされて以後、武力抵抗をした大名は皆無であり、全て無抵抗で城と領地を幕府へ明渡している。
幕末に長州藩が幕府軍に武力抵抗して打ち勝ち（長州征伐）、幕府の弱体化が顕になって大名への絶対的統制は崩れ、鳥羽・伏見の戦い以後の戊辰戦争により幕藩体制は終焉した。後、明治新政府により、1家（請西藩林家）が改易、会津藩松平家、仙台藩伊達家、米沢藩上杉家など22家が減封の処分を受けた。1871年（明治4年）7月2日には太政官札贋造事件で福岡藩知事黒田長知は免職となり、有栖川宮熾仁親王が後任の福岡藩知事に就任したが、その直後の7月14日に全国一斉に廃藩置県を迎えることとなった。
江戸幕府による改易の申し渡しへの配慮.
改易は領主と家臣、居城、領国などの解体を伴い大名の無力化を意味する。このため一つ間違えば反乱の原因となるため、江戸幕府側も周到な準備や配慮を行っている。
これらの3例は居城と家臣団から改易大名を切り離した状態を狙ったり、またそのような状況を意図的に作ったうえで処分を言い渡している。これは改易を契機とする抗戦を予防するためであり、江戸幕府は反乱の芽を摘みとるために細心の注意を払って改易を行った。
関ヶ原の戦いで敗れた大名家の改易・減封.
（注）禄高順。同じ禄高の大名があれば五十音順。-は以降の意。