愛知県体育館

愛知県体育館（あいちけん たいいくかん）は、愛知県名古屋市中区二の丸にある県立の総合体育施設。
命名権導入により、2018年（平成30年）から「ドルフィンズアリーナ」の名称が使用されている（詳細後述）。
概要.
1964年（昭和39年）に名古屋城の旧二の丸御殿跡に開館した。B.LEAGUE・名古屋ダイヤモンドドルフィンズのホームアリーナでもある。スコアボードは、英名ダイアモンドビジョンを吊るしている。
大相撲七月場所（名古屋場所）は、1958年（昭和33年）から1964年（昭和39年）まで開催されていた名古屋市金山体育館より当体育館の完成により1965年（昭和40年）から開催場所が移転し、名古屋の夏の風物詩として親しまれている。
また相撲以外にもプロボクシング、プロレスリングの興行（試合）でも使われており、タイトルマッチが開催される。
1971年（昭和46年）春には第31回世界卓球選手権大会の開催地となり、特にアメリカ合衆国と中華人民共和国の選手同士の交流をきっかけに大会後にアメリカチームが中国に招待され、米中間の関係改善や日中間の国交正常化につながり「ピンポン外交」と呼ばれた。愛知県体育館の西側の壁面にはタテ3メートル、ヨコ7メートルの「ピンポン外交」記念モニュメントの陶板が設置されている。
スポーツだけでなくイベント、さらには大学の入学式などにも使用される。コンサートに使用されることもあるが、後に名古屋市総合体育館（日本ガイシホール）を使用する事例が多くなり、現在では当館が使用されることはまれである。
施設命名権.
2018年（平成30年）3月に、ネーミングライツパートナーが名古屋ダイヤモンドドルフィンズの運営会社である名古屋ダイヤモンドドルフィンズ株式会社に決定し、2018年4月1日から「ドルフィンズアリーナ」の名称が使用されることとなった。期間は当初2021年（令和3年）3月31日までの3年間であったが、のちに再契約となり延長された。
なお、施設命名権の運用に当たって、大相撲名古屋場所を主催する日本相撲協会は、「ドルフィンズアリーナ（愛知県体育館）」のように命名権名称の後ろに括弧書きで正式名称を併記しているほか、新日本プロレスや読売新聞のスポーツ面は逆に「愛知県体育館（ドルフィンズアリーナ）」のように正式名称の後ろに括弧書きで命名権名称を表記している。大相撲名古屋場所を生中継するNHK（日本放送協会） は、取材・制作の基本姿勢を示した『NHK放送ガイドライン』において（施設）命名権に基づく名称について「企業名などを除いた施設名が定着している場合には、企業名などを除いた名称を使うこともある」としており、本場所の会場を「企業名などを除いた施設名が定着している場合」と見なし、正式名称の「愛知県体育館」のみを表記している一方、ドルフィンズのホームゲームを含むその他のスポーツ中継では「ドルフィンズアリーナ」の命名権による名称を使用している。
建物.
1964年（昭和39年）9月に竣工。1966年（昭和41年）に第7回BCS賞（建築業協会賞）を受賞。
移転計画.
名古屋市が進める名古屋城の整備計画で、名古屋城の史跡として相応しくする為、かつてこの場所にあった旧二の丸御殿や馬場などの施設の復元・整備を推進することを目的として愛知県体育館の移転を検討していることが明らかになった。しかし移転候補地であった国家公務員宿舎跡地には、市内の大学法人の移転計画が持ち上がったため、白紙となった。
2017年（平成29年）6月、大村秀章愛知県知事はアジア競技大会を開催する2026年（令和8年）までに愛知県体育館を「国際競技大会を開催するにふさわしい、スケールアップした施設とすることが必要」として、増床新築移転することを決断。名城公園北園を移転有力候補地とし、現体育館の改修は最低限に留めて大相撲名古屋場所などのイベントについては支障なく開催し、新体育館の完成後には移行できるようにする。
これに関連して同年6月22日に名古屋市会本会議にて民進党議員から発せられた「愛知県体育館の整備計画などについて」の質問に対して、市の担当者が新たな移転候補地として名城公園北園を挙げ、整備に前向きな姿勢を持っていることを答弁し、河村たかし名古屋市長も歓迎する意思を示した。
愛知県は、現在地から800メートル北の名城公園北園内の野球場に移転新築する基本計画を発表。敷地面積約4万6000平方メートル、建築面積約2万6700平方メートル延床面積は5万8400平方メートルで、メインアリーナに最大1万7000人の観客を収容できる見通し。他にサブアリーナ、多目的ホールを備え、延べ床面積は6万3000平方メートル。また、メインアリーナの天井には大型映像装置を設置し、スポーツやコンサートなどで活用できるようにする。2022年（令和4年）7月に着工し、2025年（令和7年）夏の利用開始を目指している。2026年（令和8年）のアジア競技大会の会場になる予定。完成すれば横浜アリーナ（最大17,000人）や有明アリーナ（最大15,000人）に並ぶ規模となる。大村秀章愛知県知事は「一万人規模の施設が都心にあるのは計り知れないアドバンテージ。日本を代表するスポーツアリーナになると確信している。」と語った。
新体育館は隈研吾が設計し、前田建設工業、NTTドコモやアンシュッツ・エンターテイメント・グループ（AEG）などで構成するAichi Smart Arenaグループが運営を担当予定。設計案にはバリアフリー上の問題が指摘されている。