ビブレ

ビブレ（VIVRE）は、イオンモール株式会社および株式会社OPAが運営するファッションビル。
元はニチイにより展開されたファッションビルで、2011年（平成23年）3月1日にイオンリテールの運営、2016年3月1日にOPAの運営、2021年3月1日にイオンモールの運営となって現在に至る。イオングループの他業態と比べて若者向けの店舗構成を特徴とする。
旧マイカルが展開していた業態の中では唯一現存している業態である。
沿革.
ビブレの誕生.
ニチイは、ビブレ展開の少し前の1979年（昭和54年）4月には都心部の不振店舗を集めた「第五事業部（後のビブレ事業本部）」を設置し、ビブレ業態を作り上げた。三宮・河原町の2店舗は黒字であったが業績が伸び悩んでいた。横浜・岡山・天神の3店舗は当時赤字であり地域の運営部門の重荷になっていた。
1982年（昭和57年）3月30日、福岡市天神に1号店として「天神VIVRE21」を開店した。
従来は総合スーパー「ニチイ」として営業していたが、競合店の存在（岩田屋や天神コア・ダイエーなど）、都心立地による客層のミスマッチが原因の売り上げ低迷、ニチイとしての個性を発揮できなかった等といった数々のマイナス要因を打開するため、のちにマイカルという社名の語源ともなった「ヤングマインド」を旗印に大幅に改装。若者に照準を絞った店舗とした。しかし天神VIVRE21は地元の有力百貨店である岩田屋の影響力が強い場所での出店であったため、百貨店などと同じブランドを集めても売れ筋商品があまり回されなかったことなどが影響して失敗し、開業当初は狙った20代の若年層を集客できず、業態転換初年度の売上げはニチイ時代を大きく下回る結果に終わった。
そこで、当時人気が出始めていたDCブランドを中心とした品揃えへ転換を図り、1982年（昭和57年）11月に大幅な改装を行って多くのDCブランドのインショップを導入、当初の狙いであった流行に敏感な若者を引き付けることに成功した。
2号店として1983年（昭和58年）4月に業態転換した河原町VIVRE21は、店舗面積が狭いことから衣料品主体という点では天神と同じであったものの、インテリア用品やスポーツ用品などの売り場を設けず、事前のマーケティングで要望の強かった音楽関連に力を入れ、5階にレコード店を入れたほか、6階には最新機器を備えた演劇や映画上映ができるホールとバンドが練習できるレンタルスタジオ、KBS京都と連携したサテライトスタジオなどを備えた「メディアステーション」と称するフロアを設けるなど、非物販にも力を入れた店舗構成で大学生の多い京都の町にふさわしい店舗を目指した。また「ビブレクラブ」という会員組織を作り、近隣の飲食店や映画館、各種教室など様々な施設で割引特典を設けた。店舗内に留まらない仕掛けを施したことにより、河原町店は開業当初から軌道に乗せることに成功した。
1984年（昭和59年）11月16日には、ビブレ4店目で既存店舗の業態転換ではなく初の新規出店となる旗艦店舗「原宿VIVRE21」 を若者の街原宿の表参道に開業し、4階に会員制スポーツクラブ「エグザス」と美容室、5階にテラス・レストランとレコーディング・スタジオを入居させるなど、店舗面積のうち約40%を非物販に当てるなど非物販重視の店舗戦略を一段と推し進め、非物販部門の持つ集客力と物販部門が相乗効果を発揮して売上を順調に伸ばすことに成功した。
こうした店舗戦略を展開した結果、従来の総合スーパーのニチイとは全く異なった、ファッションなどへの関心の高い若者層に向けた店舗形態として、顧客の若者や仕入れ先であるアパレルメーカーに認知させることに成功し、ビブレは新業態として軌道に乗ることになった。
多店化の進展.
先述した3店舗のほか、三宮ビブレや横浜ビブレ、岡山ビブレといった第五事業部（後のビブレ事業本部）に属していた店舗の業態転換による出店を行った。それだけでなく、高松店などそれ以外の店舗も業態転換して店舗数を増やし、2001年（平成13年）1月末にはグループ全体で北海道1店舗、東北8店舗、関東6店舗、近畿12店舗、中・四国3店舗、九州2店舗の計32店舗まで店舗網を拡大した。
これらの店舗網の中には、1990年（平成2年）9月に百貨店連合とビブレ事業本部とが業務提携して1998年（平成10年）2月にダックビブレに社名変更し、同社が運営する店舗が日本百貨店協会に加盟したまま「ビブレ」を名乗った ものも含まれていた。
また、小樽 や桑名、茨木、明石などマイカルが展開した大型ショッピングセンターであるマイカルタウン内にも出店した。
業態の不明確化.
マイカルタウンではビブレ、サティの双方が核店舗として出店したが、マイカル明石内における明石サティと明石ビブレのように、双方に食品売場が開設される など、併存するサティとの差別化が図れなくなる面も生じることになった。なお、明石ビブレ側はのちに直営の食品売場を廃止して専門店街「ビブレキッチン」とした。
また、新百合ヶ丘ビブレ、橋本ビブレ、厚木ビブレ、北千里ビブレ、北大路ビブレなどの郊外型店舗では、主要顧客層が主婦や家族連れ中心であった。北大路ビブレは開業時には食品売場を含むフルラインの売場構成であったが、2012年（平成12年）に直営の食品売場を廃止し、食品スーパー「KOHYO」の店舗として新装開業している。また、百貨店業態のダックビブレ も増えるなど、20歳代を主要顧客層とする ビブレのコンセプトから離れた店舗も増え、業態は不明確化することになった。
店舗網の再編.
マイカルが経営再建に取り組む渦中でビブレの店舗網も見直されることになった。2000年（平成12年）10月22日に原宿表参道ビブレを閉店し、同年11月に跡地を三菱商事へ売却した。また、マイカルタウン内の店舗では直営部分を減らして外部テナントを大胆に導入するとともに、主婦や家族連れが中心顧客である店舗は総合スーパーのサティへの転換が進められることになった。
しかし、ビブレのサティへの業態転換が進む前の2001年（平成13年）9月14日、マイカルが民事再生法を申請して事実上経営破綻したため、この業態転換の第1号店となる橋本ビブレのサティへ業態転換はマイカル経営破綻後となった。
またそれに連鎖して、ダックビブレも東京地方裁判所に民事再生法の適用申請をして事実上破綻し、2002年（平成14年）2月28日に日本政策投資銀行や取引先の企業約10社などの出資で企業再建ファンドを設立した。資本金をいったん100%減資後にそこから出資を受ける形で再建を目指す方針を発表した。同年5月に再生計画案が債権者集会で可決されて裁判所から認可を受け、日本政策投資銀行や青森店などの大家である不動産会社の武田（青森市）など15の地元企業・団体が11億7800万円を出資して事業再生に乗り出した。
それにともない、ダックビブレは「さくら野百貨店」へ屋号を変更した。髙島屋からの支援を受けてマイカルグループから離脱し独立資本の百貨店として営業することになり、同社の店舗は「ビブレ」ではなくなった。
こうしたマイカルの破綻と再建の過程で、サティへの転換やさくら野百貨店の離脱、店舗閉鎖などでビブレ業態の店舗は減少することになった。
イオングループとしての展開.
イオンの支援で再建を果たしたマイカルは、イオングループのショッピングセンター内にビブレを出店するようになり、2006年（平成18年）9月23日には経営再建後のビブレ新規出店1号店としてイオンモール福岡（当時の「ダイヤモンドシティ・ルクル」）内に福岡東ビブレを開業。同年春から「ワタシっぽく。」という新たなキャッチフレーズを導入している。2008年（平成20年）10月にはイオンレイクタウンの「KAZE（イオンモール運営）」内に核店舗の一つとして越谷レイクタウンビブレをオープンした。
2011年（平成23年）3月1日、運営元のマイカルがイオンリテールに吸収合併されたのに伴い、イオンリテールが運営するファッション専門店「フォーラス」と事業を統合し「ビブレ・フォーラス事業本部」を発足。これにより、イオンリテールのファッション専門店は「ビブレ」と「フォーラス」の2ブランド体制で展開され、今後は事業本部内に設置された「ビブレ事業部」にて展開されることとなった。マイカルが運営していた「サティ」がマイカルとイオンリテールの合併で「イオン」と店舗ブランドを統一したことにより、「ビブレ」はニチイ→マイカル時代からの店舗ブランドで唯一残ったブランド名となった。
2011年（平成23年）11月3日より越谷レイクタウンビブレを改装し、新業態「ビブレジーン (VIVRE GENE) 」を展開。2013年（平成25年）3月15日には福岡東ビブレが、2015年（平成27年）9月15日には橿原ビブレが、同年10月17日には筑紫野ビブレがそれぞれビブレジーンへとリニューアルしている。主にイオンモール内にテナント出店する店舗が転換されているが、2014年（平成26年）以降はイオンモール内への新規出店による展開もされている。
2014年（平成26年）に入り、香川県の宇多津ビブレと岡山県の岡山ビブレを順次閉店したことで、中国・四国地方から撤退した。また、2015年（平成27年）には、旧マイカルタウン内にあった三重県の桑名ビブレと大阪府の茨木ビブレの営業を終了している。
2016年（平成28年）3月1日、イオンリテールの「ビブレ・フォーラス事業本部」が同日にイオンモールの完全子会社となったOPA（旧法人）へ統合された。
2019年（令和元年）には三宮ビブレが、2018年4月27日より旧店舗（同年2月28日閉店）から移転する形で入居していた三宮オーパへ8月23日に改称・統合されたほか、10月には愛知県の名古屋ワンダーシティビブレを名古屋mozoオーパへリニューアルオープンする等、ビブレからオーパへのブランド転換も行われるようになっている。
2021年（令和3年）3月1日、（旧）OPAが横浜ビブレを含む一部店舗の運営をOPA（新法人）に承継し、（旧）OPAはイオンモールに吸収合併された。その後はビブレ店舗がイオンモールに吸収される事例も出ており、2022年（令和4年）5月には横浜ワールドポーターズビブレがイオンモール運営の「横浜ワールドポーターズ」に統一され、同年6月24日には北大路ビブレがイオンモールに転換されることになった。
ビブレジーン（ビブレジーンレイクタウンを除く）と、「ファッションビルとしてのビブレ」内のビブレ直営売場、イオンモールなどに単独出店している各ショップ（ミスターモストマブ、エスパリエ、エリプス、ルッソなど）は、引き続きイオンリテールの「ビブレショップ事業部」が運営する。
名称とロゴマーク.
ビブレとは、生きる・暮らすという意味を持つフランス語の単語"vivre"（日本語の発音ではビブルのほうが近い）を語源としている。
ロゴマーク
現行店舗.
2022年（令和4年）6月時点で、イオンモールおよびOPAが運営するファッションビル・ショッピングセンターとしてのビブレは、関東地方で2店舗（VIVRE GENE レイクタウンを含む）、近畿地方で1店舗を展開する。
イオンリテールビブレショップ事業部が運営するライフスタイル提案ストア（モール内専門店）としてのVIVRE GENEは関東地方で2店舗（VIVRE GENE レイクタウンを除く）、近畿地方で1店舗、九州地方で1店舗を展開する。
過去に存在した店舗.
旧ダックビブレの店舗については後述する。
関東地方.
東京都
神奈川県
群馬県
東海地方.
三重県
愛知県
近畿地方.
京都府
大阪府
兵庫県
奈良県
和歌山県
中国・四国地方.
鳥取県
岡山県
広島県
香川県
徳島県
九州地方.
福岡県
サティを経てイオンに転換した店舗.
マイカルの経営再建策の一環として幅広い客層に対応できる品揃えによる収益改善を図るため食品売場を併設していて主婦や家族連れが中心となっているビブレをサティに業態転換し、2011年（平成23年）3月1日にサティ全店のイオンへの店名変更に伴ってイオンとなった。
神奈川県
大阪府
鳥取県
ダックビブレ.
地方百貨店をニチイ（後のマイカル）が支援する形で誕生した百貨店連合がダックビブレに社名変更し、ビブレとして展開したもの。
ビブレと称していたものの、日本百貨店協会に加盟する百貨店業態として営業していた。
2001年（平成13年）9月14日に 株式の76.4%を直接保有して間接保有と合わせて83.4%を保有する 親会社のマイカルが民事再生法適用を申請したことに伴い、ダックビブレも東京地方裁判所に民事再生法の適用申請をして事実上破綻した。
2002年（平成14年）2月28日に日本政策投資銀行や取引先の企業約10社などの出資で企業再建ファンドを設立し、資本金をいったん100%減資後にそこから出資を受ける形で再建を目指す方針を発表した。2002年（平成14年）5月に再生計画案が債権者集会で可決されて裁判所から認可を受け、日本政策投資銀行や不動産会社で青森店などの大家である武田（青森市）など15の地元企業・団体が11億7800万円を出資して事業再生に乗り出した。それに伴い「さくら野百貨店」へ屋号を変更し、マイカルグループから独立した独立資本の百貨店として営業することになった。
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