コロナ (住宅関連機器メーカー)

株式会社コロナ（）は、新潟県三条市に本社を置く、暖房機器・暖房器具や住宅設備機器などの製造販売を行う電機メーカーである。東京証券取引所スタンダード市場上場。
企業理念は、「あなたと共に夢...新たなライフシーン...を実現しお客様に喜んでいただけるコロナ」。
CIは「つぎの快適をつくろう。」。
概要.
石油ストーブや石油ファンヒーターなどの暖房器具をメインに、エアコンや除湿機・加湿器を始めとする空調機器、また給湯器や温水器など住設機器の製造・販売を行っている。最近では自然冷媒ヒートポンプ式給湯機エコキュート事業にも力を入れており、世界で初めてエコキュートを販売するなどシェアを拡げつつある。同じく新潟県が本社のダイニチ工業とは創業地が同じ三条市であり、石油暖房機器分野でシェア争いを続けている。
暖房機器のイメージが強いが、かつて冷蔵庫、電子レンジ、洗濯機、掃除機、といった家電の製造販売もしていた時期がある。
2005年3月をもって松下電器産業（現・パナソニック）が石油暖房機器製造から撤退したことに伴い、ナショナルショップ（現・パナソニックショップ）にもコロナ製石油暖房機器が供給されるようになった。
社名.
社名である「コロナ」はコンロの青い光がコロナ放電の色と似ていることや太陽の大気であるコロナのイメージから、石油暖房機を象徴的に表現するのに相応しいとして、石油コンロのブランド名として、創業者である内田鐡衛が考案し、命名。1935年（昭和10年）に商標登録した。その後、独自技術という財産をブランド価値として、さらに高めるために、1992年（平成4年）4月に社名を「株式会社内田製作所」から現在の「株式会社コロナ」に変更した。
ところが、2019年以降、新型コロナウイルス（COVID-19）が流行する事態が発生したことで「社名が新型コロナウイルスを連想させる」と言う風評被害を被ることとなった。これに関し、不安を感じる同社社員やその家族がいるとの報告を受けた小林一芳社長は「そもそもは、コロナは、太陽のコロナなんだと社員や子どもたちに伝えなければならない」と考え、コロナ社長名で「コロナではたらくかぞくをもつ、キミへ」と題して、主に社員の子どもに対して「両親に誇りを持ってほしい」との思いを込めた新聞広告を地元紙である新潟日報に出稿し、2020年6月13日付の朝刊に掲載した。この新聞広告は、以下の文言で締め括られている。
これが掲載されるや否や、すぐさま取材の申し入れがあり、6月15日の午前中に民放テレビ4社とNHKの同時取材を受け、さらに全国のメディアが取り上げた。全国から励ましのメッセージが届き、中には小学校の教員や校長がこの題材を取り上げ、子どもたち全員で書いた手紙が届いたりするほど反響があった。
2023年5月8日に新型コロナウイルスの感染症法上における位置づけを5類感染症に移行させることから、厚生労働省は同ウイルスの名称変更を検討。これを受けて、コロナ社長の大桃満はウイルスの名称を世界保健機関（WHO）が制定した「COVID-19」に変更するよう、同省に要望した。しかし、厚生労働省の専門部会は「既に『新型コロナウイルス』の名称が国民に定着している」などとして、引き続き現在の名称を使用することを2023年3月13日に発表した。