日本人論

日本人論（にほんじんろん）とは、日本人について論じる論、著作、報告のこと。
概要.
日本人論の起源としては古くは安土桃山時代や江戸時代の宣教師の母国への報告書や、海難・漂流体験からロシアやカナダなどを見る経験を得た和人漁師や船頭の経験譚が挙げられる。幕末から明治にかけては日本からの海外視察団による報告や、来日外国人による文化人類学的な観察記録やエッセイなどに日本人論を見ることができる。【前近代の主な日本人論】
日清・日露戦争、そして第一次・第二次世界大戦を通じて、海外で和人の戦略や戦術、道義心、忠君愛国思想の背景にあるものへの関心が深まると、ルース・ベネディクトの『菊と刀』やオイゲン・ヘリゲルの『弓と禅』といった日本研究が進んだ。アメリカでは、敵の情報分析とプロパガンダを行なう戦争情報局が1941年に創設され、敵の文化を操るための文化研究として、日米開戦とともに各方面の学者を集めた日本人研究が戦略的に行われるようになり、とくに1942年から1944年にかけ集中的に行われた。
第二次世界大戦後には、高度経済成長期から再びその成功を支える社会的基盤に対する関心が高まって、様々な日本人論が著されることになる。「日本人」を包括的に均一な集団としてとらえ、外国・異文化との比較を通してその独自性を論じるところを共通項とする論が多い。ベストセラーもいくつか出るほどの人気分野となっている。このような現象は日本を除いて世界にあまり類がない、という見方をする論者は、日本が「辺境」であるからと主張している。
ただ、トルコ、韓国、マレーシアなど他の国でも自民族論は盛んである。よって日本人論が特殊であるという考えそのものが他国でも見られる自民族論の典型ともいえる。
文化人類学、社会学的研究としての日本人論もある一方で、自民族中心主義的心情に基づく和人による筆者の一家論を自民族の特殊性として殊更強調するように書いた書籍も数多く出版されている。そのため、Peter N. Dale(1986年)やハルミ・ベフ(1987年)、吉野耕作(1992年)ほか、日本人論を文化的ナショナリズムの現れの一形態として批判的に研究する学者もいる。小谷野敦は、学問的ではないから、アカデミズムの世界では日本文化論はあまり生み出されていないとする。
日本人論研究.
日本文化構造学研究会による総合構造的な日本人論の登場.
日本文化構造学による日本文化の総合理論。
野村総合研究所の調査による日本人論の出版数・分類.
1978年の野村総合研究所の調査によると、1946年から1978年の間に「日本人論」というジャンルに分類される書籍が698冊出版されている。このうち58%が1970年以降、25%以上が1976年から1978年の3年間に出版された。内訳は以下の通りである：
井上光貞による日本文化論の特徴.
1979年版の和辻哲郎『風土』岩波文庫 ISBN 4-00-331442-5 の解説の中で、井上光貞は日本文化論を次の3つに分類して例をあげ考察している。
杉本良夫とマオアによる日本人論の特徴.
1982年、杉本良夫とロス・マオアは、日本人論の多くは以下の3つの根本的主張を共有していると指摘している：
青木保による戦後日本人論の変容.
1990年、青木保は、「戦後日本」の「文化とアイデンティティー」を整理して振り返りたいとして、『「日本文化論」の変容 戦後日本の文化とアイデンティティー』を著した。青木は戦後の時代を4つに区分し、その時期を代表する著作を「選択」し、戦後日本人論の変容として提示する。そして、すべての戦後日本文化論に影響を与えた著作として、ルース・ベネディクトの『菊と刀』（1948年）を挙げ、ベネディクトの、自身（欧米人）の偏見から逃れようとする文化相対主義の慎重な態度と複眼的アプローチを評価する。
大久保喬樹による戦後日本文化論の特徴.
2003年、大久保喬樹は『日本文化論の系譜－「武士道」から「『甘え』の構造」まで』の中で、戦後日本文化論の特徴的なタイプとして、次の2つのタイプを挙げる。
内田樹による日本人論の特徴.
2009年の『日本辺境論』にて、内田樹は、アメリカ人はアメリカ人なりの、中国人は中国人に固有の仕方で病を持っているなかで、私たち日本人は「どういう固有の文化をもち、どのような思考や行動上の『民族誌的奇習』」をもっているかを確認するために本書を書くとし、日本人の「民族誌的奇習」の理由は日本が「辺境」であることがすべてであると述べ、その主張と結論は、梅棹忠夫『文明の生態史観序説』（1967年）、丸山眞男『日本文化のかくれた形』で言い尽くされていると述べる。「辺境」とは「中華」の対概念で、「外来の知見を『正系』に掲げ、地場の現実を見下す」日本で反復されてきた思想状況を「辺境人にかけられた呪い」とする。
主要な日本人論の著作.
経済的な成功の背景.
1970年代後半頃から、終身雇用・年功序列などの「日本的経営」が日本の経済発展の基盤にあるという論調が多く見られるようになった（日本的経営論）。