テレビショッピング

テレビショッピングは、テレビの視聴者に商品又は役務を紹介して購入を促す内容の生活情報番組、あるいはコマーシャルメッセージを媒介として売買契約を成立させる通信販売の一形態である。「テレショップ」と略されることもある。
概要.
販売者の販売員や芸能人、演出上のいわゆるサクラなどが、商品の使用法を実演しながら利点・価格などの情報を提示して商品を紹介し、購入申し込みや問い合わせ先であるフリーダイヤルなどの電話番号（このため番組名をテレフォンショッピングとする場合もある）やショッピングサイトのURLなどを提示する。
スタジオ内に組まれたセットで出演者が紹介するほかに、屋外のロケーション撮影や長期間の事前収録など様々な演出形態がみられ、複数商品を紹介する従来形式に加え、特に1商品を採り上げたインフォマーシャルも増えつつある。通信販売だけを放送するテレビショッピング専門チャンネルも複数存在する。
扱う商品は、電気製品、装身具、化粧品、日用品、健康食品、ダイエット商品、学習用品、スポーツ用品、新聞、金融商品、通信販売限定CD、パッケージツアー、保険商品など多種多様である。
商品の紹介方式.
録画番組と生放送がある。
米国のテレビショッピング.
アメリカではジョセフ・シーゲルが世界最大の民間造幣所であるフランクリン・ミント社を設立し、各国から貨幣やメダルの鋳造を委託されていたが、1964年のダグラス・マッカーサーの死去をきっかけに著名人の銀製メダルを月間限定版で発売して大ヒットとなった。ジョセフ・シーゲルは1980年にフランクリン・ミント社をワーナー通信社に2億2500万ドルで売却し、この資金を元手に1986年にテレビショッピング専門チャンネルであるQVCを設立した。QVCは2010年までに米国や日本など4か国で約1億4000万人の客を擁し、米国国内だけで年間70億ドル以上を売り上げる企業となった。
日本のテレビショッピング.
放送の形態.
日本のテレビショッピングは当初、主として日中のワイドショー内での生CMや、フィルムまたはVTR収録による1から2分程度のタイムCM又はスポットCMが中心であった。現在も「日本直販」の名で知られる総通や、日本文化センターがCMでのテレビショッピングを制作している。その後、一般の番組を模倣した15分から1時間程度の番組として制作されるケースが多くなった。
番組には、テレビ局やその系列会社が独自に制作するものと、通販会社が独自に番組を制作し、ローカル局の放送枠を買い取るものの2種類がある。通販会社による番組制作の方法としては、フィラー枠・ローカルセールス枠などの番組枠を購入した上で放送 する形式が一般的である。
放送局がテレビショッピング事業に進出する例がある。逆に、通販会社自らがケーブルテレビや衛星放送の専門チャンネルを立ち上げ、そのチャンネルのすべての時間帯でテレビショッピング番組を放送している例がある。地上波テレビ基幹放送事業者については、放送枠全体に対する番組種別ごとの割合を確認する目的から、半年ごとに番組種別とその放送時間を公表することが義務付けられているが（放送法第107条及び放送法施行規則第4条4項）、通販番組については特に細分して公表することを求められている（放送法施行規則第4条5項）。
民放BSデジタル局（衛星基幹放送事業者）では、総務省の認定基準で「30%以下」とすることが要求されている。
このほか海外製の商品または海外の業者が開発した商品は、当該国で制作された映像を編集し、日本語吹き替えを付けて放送することもある。
法規制・自主規制.
特定商取引に関する法律.
通信販売にはクーリングオフ制度がなく、これを背景に2008年頃には、健康食品や化粧品などを中心に「番組の印象と違う」「返品を受け付けてもらえない」など消費生活センターへの苦情相談件数が増加していた。そこで2009年12月から、返品特約事項表示義務を怠り広告で返品に関する規定が明示されていない場合のみ、クーリングオフに準じた制度が導入された。
特定商取引に関する法律（特定商取引法）の通信販売に関しては、返品の特約を表示していない場合は「商品の引渡しを受けた日から8日以内」であれば、送料を自己負担の上で返品を可能とするよう、2008年6月に改正され、公布の日から起算して1年6か月を超えない範囲内において政令で定める日から施行されることになっており、2009年12月1日に施行された。
各団体の放送基準にもとづく表現規制.
不当景品類及び不当表示防止法（景品表示法）や医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（医薬品医療機器等法）違反にならないように公正取引委員会（公取委）が監視しており、少しでも法規制に抵触した表現があった場合は番組制作会社や出演者が公取委に呼び出され、厳重注意などの処分が行われる事例がある。
医薬品医療機器等法第68条 においては、『医薬品など厚生労働省の承認又は認証を受けていないものについて効能・効果又は性能をうたってはならない』と定められており、かつ、実際には効果がないのに「病気が治る」「防止できる」などと宣伝することは景品表示法にも違反し、医薬品医療機器等法違反なら行政処分や実刑、景品表示法違反なら消費者庁による措置命令の対象になり得る。
テレビショッピングで扱われた健康食品、浄水器、美容商品などの宣伝がこの規定に抵触する例が続出し、実際に放送を打ち切った例（二重マル健康テレビ#薬事法違反の恐れも参照）が出たことから、日本通信販売協会および放送事業者の団体（日本民間放送連盟、衛星放送協会、日本ケーブルテレビ連盟）は、テレビショッピングに関わる放送基準を相次いで改正し、宣伝の際の表示に対する自己チェックを強化した。その後、テレビショッピングでは商品説明や客が感想を述べる場合には原則として"「個人の感想であり、（商品の）効能・効果をあらわすものではない」"という主旨で注意を促すテロップを出したり、「健康によい」などの効能効果ではなく、「飲みやすい」「栄養成分がこれだけ含まれている」などといった事実の表現をすることが習慣となっている。もっとも、当局による法律の解釈、運用によっては今後の対応がさらに変化する可能性もある。
専門チャンネル.
テレビショッピングの専門チャンネルは、スカパー!、スカパー!プレミアムサービス、ケーブルテレビ、光放送、IP放送で放送されている。視聴料金は無料。
●＝日本国外でも展開されているもの
スカパー!で放送されているチャンネル.
現在無し。
ケーブルテレビ.
ショップチャンネルとQVCは、ケーブルテレビによる再送信の視聴者が多い。地上アナログ波で多く再送信されており、電波障害地域やCATV導入集合住宅などの非加入者も通常のテレビ受像機などで常時視聴可能である。視聴可能チャンネル名やチャンネル番号はケーブルテレビ局によって異なる。
主な番組.
など
など
放映を終了した番組.
など