太平洋クラブ

株式会社太平洋クラブ（たいへいようクラブ、）は、東京都千代田区に本社を置くゴルフ場・リゾート開発会社である。
概要.
平和相互銀行の創業者である小宮山英蔵が全国に27のゴルフ場チェーンをつくるとの構想に基づき1971年に設立。
直営コース8ヶ所、関連会社の太平洋アソシエイツ運営コース2ヶ所、太平洋クラブ&アソシエイツの共同経営コース7ヶ所の、合計17ヵ所の会員制リゾート型ゴルフコースを展開している他、パブリックコース（一般利用可）のラ・ヴィスタ・ゴルフリゾート（千葉県）とも提携している。またアメリカ合衆国のペブルビーチ・ゴルフアカデミーと提携して、将来の有望なゴルファーを育成する組織「太平洋クラブゴルフアカデミー」も行っている。
1972年、経営難のプロ野球球団・西鉄ライオンズを買収した福岡野球のメインスポンサーとなり、球団名を太平洋クラブ・ライオンズに変更したが、1976年をもってメインスポンサーからは撤退した。
平和相互銀行事件が発覚後、太平洋クラブは住友銀行管理下のゴルフ場として運営され、2007年に東急不動産と資本業務提携を締結。新たに、東急不動産、三井住友フィナンシャルグループと大和証券グループ本社が共同で設立した投資会社、エヌ・アイ・エフSMBCベンチャーズなどと共に、持株会社・太平洋クラブホールディングスを設立し、太平洋クラブはその傘下に入った。
だが、その後、土地買収を含めた設備投資に伴う金融債務の負担に加え、法人客の減少・客単価の下落などゴルフ事業の環境悪化によって、資金不足に陥り、2012年1月23日、同社および子会社計7社は民事再生法の適用を東京地方裁判所に申し立てた（負債額1260億円）。同年7月、太平洋クラブは東京地裁に再生計画案を提出した。しかし、一部会員から再生計画案への反対が起こり、会員を中心とした債権者有志で再建を目指すとして、同9月28日に会社更生法の適用を申し立てた。これを受け、東京地裁も同10月3日に再生手続き廃止決定。こののち太平洋クラブ側も会社更生法の適用を申請。同10月31日に東京地裁は更生手続き開始を認め、永沢徹弁護士が管財人に選任された。
2013年5月に太平洋クラブは、パチンコ店最大手のマルハンとスポンサー契約を締結した。この方針によって、太平洋クラブが新たに発行する株式をマルハンが引き受け、その資金で会員への預託金の一部返還を行うほか、別途提供される資金で設備投資などを進めるとした。
毎年11月に「三井住友VISA太平洋マスターズ」を三井住友カード及びTBSと共催しており、同社御殿場コースで開催されている。上述の通り2012年に民事再生法を申請したことにより、一時共催から撤退したが、2016年に復帰した。
運営ゴルフコース.
2022年12月現在、全18コースを運営している（市区町村コード順で記載）