マルハ

マルハ株式会社（Maruha Corporation）は、かつて日本に存在した水産加工食品を製造販売する会社である。旧社名は大洋漁業株式会社（たいようぎょぎょう）。法人格としては持株会社化やニチロとの経営統合、グループ企業との吸収合併を経て現在の「マルハニチロ」として継続している。
概要.
中部幾次郎が明治期に播磨明石林崎漁港（現在の兵庫県明石市）で家業の鮮魚仲買運搬業を受け継いだものを源流とし、後に山口県下関市に拠点を移して、捕鯨業・トロール漁業に進出して事業を拡大。1924年（大正13年）には林兼商店（はやしかねしょうてん）を設立し、これが法人組織としての創立となる。1936年（昭和11年）に大洋捕鯨株式会社を設立し南氷洋捕鯨を開始、戦時下の水産統制令により1943年（昭和18年）には内地水産部門と大洋捕鯨株式会社等を合併し西大洋漁業統制株式会社に改称。戦局悪化と共に漁業用船舶を徴用され大打撃を受けた。
戦後は大洋漁業株式会社と改称し、1946年（昭和21年）には捕鯨を再開。1951年（昭和26年）には母船式北洋サケ・マス漁業を再開、1958年（昭和33年）には西アフリカ海域でのトロール漁業開始など、まさに世界中の海で遠洋漁業事業を展開し、漁業以外でも食品加工、冷蔵、運送、貿易商社などに進出した。遠洋漁業は戦後の食糧難の時期から高度成長期にかけて日本の貴重なタンパク源であったが、1973年（昭和48年）のオイルショック、さらに1977年（昭和52年）に排他的経済水域が設定されたことにより、その規模は縮小せざるを得なくなった。大洋漁業も、日本国内からの遠洋漁業事業は縮小しつつ、海外における漁業事業、水産物の輸入、食品加工等を行う総合食品会社に事業を変化させることとなった。
銀行系列は興銀グループに属していた。
1980年代後半のバブル期には不動産投資やゴルフ場経営など、多角化を推し進めるも、不採算となる事業も発生している。
1993年（平成5年）9月1日（創業記念日）にマルハ株式会社に社名変更。
2004年（平成16年）には日本国内外のグループ168社を持株会社であるマルハグループ本社を中心に再編するなどリストラに取り組み、経営を改善、電子レンジ加熱食品事業に乗り出すなど総合食品会社へと転換を図りそれ以外にもマグロの養殖、健康志向からDHA需要の高まりを受けて、DHA入りソーセージの発売や、魚肉加工品の卸売りなど、様々な事業を行った。
2007年に同業のニチロ（旧・日魯漁業）と経営統合し、持株会社「マルハニチロホールディングス」を設立（法人格上はマルハの持株会社「マルハグループ本社」の改組）。2008年にマルハニチロホールディングス内で事業ごとに事業会社の再編を実施した後に、2014年に事業会社を一本化しマルハニチロとなった。
大東通商は第二次世界大戦後の財閥解体に伴い林兼商店（大洋漁業の持株会社）の商社部門が分立したもので、山口県下関市の林兼産業はマルハと創業家を同じくする「兄弟会社」にあたる。また、プロ野球球団（セントラル・リーグ加盟）の「大洋ホエールズ」→「横浜大洋ホエールズ」→「横浜ベイスターズ」（現在の横浜DeNAベイスターズ）のオーナー企業（球団創設の1949年 - 2001年まで）として長年知られていたが、2002年（平成14年）に球団の全持株を東京放送 (TBS、現・TBSHD) 、BS-i（現・BS-TBS）に売却してグループから離脱している。なお、2019年に横浜DeNAベイスターズのオフィシャルスポンサーとして、18年ぶりにベイスターズと関わるようになった。
商標の由来.
創業者の中部家が明石郡林村の出身であることから、屋号が「林屋」となり、途中の代から林家兼松と名乗り、屋号を「林兼」とした。この当時から屋号の略称として「は」の字を用いており、林兼商店となった後も丸枠の中に「は」の字を入れた商標を用いていたことに由来する。また、航海中『荒波（は）を丸く収める』という意味も掛けられていた。この1921年（大正10年）に商標登録された「マルハ印」は、1993年（平成5年）に新たな商標に変更されている（波をモチーフとした赤が8割・グレーが2割のものである）。「地球とおいしく響きあう」のキャッチコピーも同時に導入していた。
主な商品.
上記製品は現在、グループ会社のマルハニチロ食品を通じて販売している。旧マルハペットフードが行っていたペットフードについては、アイシアを参照のこと。
テレビCM.
過去には小林亜星がCMソングを作曲した商品が多く見られた。
関係会社.
系列の造船会社として、1916年創業の林兼造船が存在した。下関工場では、捕鯨船を含む大型漁船を多数建造、捕鯨、遠洋漁業の衰退後は、フェリー、特殊船を建造した。戦後、買収した長崎工場では、貨物船を主に建造していた。オイルショックとその後の造船不況、為替相場の円高などの影響を受け、1987年12月に解散した。一部事業は他社へ売却され存続している。
長崎県の民間放送局である長崎放送 (NBC)の15.50%の株を保有する筆頭株主（2006年3月31日現在）である。
創業家を同じくする親類企業として、大東通商（マルハグループ本社の筆頭株主。主に商社部門と石油関連部門を持つ）や林兼産業（兄弟会社。食肉加工業務を主力事業としており、“キリシマハム”ブランドでハム・ソーセージ類を製造販売している）等がある。
なお、大火災を起こした熊本県熊本市の大洋デパートや、愛知県知多郡南知多町でまるは食堂を展開する株式会社まるはとは無関係。
脚注.
注釈
出典