ジェンダー

ジェンダー（）は、生物学的な性（）とは異なる多義的な概念であり、性別に関する社会的規範と性差を指す。性差とは、個人を性別カテゴリーによって分類し、統計的に集団として見た結果、集団間に認知された差異をいう。ジェンダーの定義と用法は年代によって変化する。ジェンダーという概念は、性別に関して抑圧的な社会的事実を明らかにするとともに、ジェンダーをめぐる社会的相互作用をその概念自身を用いて分析するものである。
語源と用法.
語源は（産む、種族、起源）である。共通の語源を持つ言葉として（遺伝子）、（生殖の）、（ジャンル）などがある。「生まれついての種類」という意味から転じて、性別のことを指すようになった。
この生物学的性のイメージを基にして、20世紀初頭には、はフランス語などにおける有性名詞の性による分類ないし分類クラスをさす文法的な用語として用いられるようになっていた。
英米語におけるgenderには、以下のような用法がある。
1950年代から1960年代にかけ、アメリカの心理学者・性科学者ジョン・マネー "John Money"、精神科医ロバート・ストラー "Robert Stoller" らは、身体的な性別が非典型な状態の性分化疾患の研究において、その当事者に生物学的性別とは別個にある男性または女性としての自己意識、性別の同一性があり、臨床上の必要から「性の自己意識・自己認知（性同一性）」との定義で “gender” を用いた。1960年代後半から “gender identity” とも用いられた（以降も医学・性科学では “gender (identity)” は「性の自己意識・自己認知（性同一性）」の定義で用いられており、後の社会学において定義される意味とは異なる）。
1970年代より、一部の社会科学の分野においては生物学的性よりもむしろ社会的性の意味で用いられるようになった。しかし1970年代の時点では、とをどのような意味で用いるかについての合意は存在しなかった。たとえば1974年版のというフェミニストの本においては、「生得的な」と「学習された（性的役割）」という現代とは逆の定義がみられている。しかし同著の1978年の版ではこの定義が逆転している。1980年までに、大半のフェミニストはは「社会・文化的に形成された性」を、は「生物学的な性」として使用するようになった。このように、社会科学の分野においてジェンダーという用語が社会・文化的性別のこととして用いられ始めたのは比較的最近のことであることが分かる。
現在、英語圏では、は生物学的な性も社会的な性も指す単語として用いられる。前者の場合、単に「」の婉曲あるいは公的な表現として使用されていることになる。例えば、女子のスポーツ競技において、生まれつきの性別を確認するために染色体検査が行われることがあるが、これを指す用語として英語ではジェンダーベリフィケーション（）という用語を用いる。
複数の英英／英和辞書においては、第一に「言語学的性（文法上の性）」として、第2に、古くから使われてきた「生物学的性別（）」として記述されている（出典：ジーニアス英和辞典、ウェブスターの辞書）。それらに続き、社会科学の分野において用いられる「社会的・文化的役割としての性」という意味の語として記述がなされることがある（出典：）。「言語学的性」とは、例えば男性を代名詞で「、女性をと分けて表記するようなことである。「生物学的性（）」とは、ロングマン現代英英辞典によれば、「（男性または女性であることの事実）」と説明され、「（男性）」は「子供を産まない性」、「（女性）」は「子供を産む性」と定義される。またヒト以外の動物の雌雄を記述する場合にも用いられる。「社会的文化的役割としての性」とは、その性（）から想起される「男らしさ」「女らしさ」といった様々な特徴のことである。
ジョーン・W・スコットの著書『ジェンダーと歴史学』によれば、近年、欧米の社会学において、という用語はほとんど（7割程度）の場合、「女性」と同義で使用されている（例： 女性とその経済力向上）。
日本において、ジェンダーという言葉が社会的に認知されたのは1990年代である。『男女行動計画2000年プラン』では、ジェンダーは不平等を指摘し、それを是正する文脈で用いられるようになった。ジェンダーは「ジェンダー・フリー」という表現に用いられることによって、性別二分法システム、性別カテゴリー自体の打破を視野に入れている。ジェンダーの用法の広がりとともに、ジェンダー概念についての確認と捉え直しが必要になってきている。
社会的・文化的性の意識の変化.
社会と同様に、「ジェンダー」（ここでは社会的・文化的性としての意味）は絶えず変化する。また、総力戦となった第二次世界大戦時の連合国および枢軸国では、男性が徴兵され戦場に出向いている間、女性が工場労働に従事することになり、その後に労働力として社会参加することの大きなきっかけとなった。
ジェンダーと社会.
科学.
歴史的には、科学は男性が追求するものとして描かれており、女性の参加には非常に大きな障害があった。19世紀に大学が女性の入学を許可した後であっても、依然として大部分の女性は家政学、看護学、発達心理学などの特定の科学分野に降格させられた。また、女性はよく退屈な低賃金の仕事を割り当てられ、キャリアアップの機会を拒否されてきた。こうした行為は、女性は生まれつき、創造性、リーダーシップ、知性が必要な仕事よりも、集中、忍耐、手先の器用さが必要な仕事により向いている、というステレオタイプによって正当化されることが多かった。こうしたステレオタイプは現代には払拭されたが、たとえば物理学などの権威ある「ハードサイエンス」などの分野では、女性はいまだに過小評価されており、高いランクのポジションを持てる可能性は低い。国連の持続可能な開発計画目標 5などのグローバル・イニシアティブは、この状況の是正を試みている。
生物学.
。また、昆虫の雌雄を判断し、より分けることを「雌雄判別（）」と呼ぶ。
教育格差.
性別が理由で教育を受けられない場合も多く、学校に通えない女子児童・生徒が2018年時点で世界中に約1億3200万人（約5人に1人）いると推定されている。この背景には貧困や児童婚、教育環境などがあるとされ、SDGsにおいても開発途上国での女子教育の推進を掲げている。
また、国際的な学習到達度テスト（PISA）では女子の点数の方が男子の点数よりも高い傾向にある一方で（性差#学力差も参照）、大学進学率は男子の方が高い傾向にある。例えば2021年度の日本の四年制大学進学率は、男子が57.4%だったのに対して女子は51.3％であった。この背景にも、所得水準の他に進路指導におけるジェンダー格差が指摘されている。また、大学入試において女性差別的な不正入試が行われることもある。
軍隊.
兵士が男性のみである国家が比較的多く、徴兵制であれば義務が、志願制であれば権利が、女性にはないことが多い。
国連・持続可能な開発目標.
ジェンダーの平等は、持続可能な開発のための2030アジェンダを構成する17のグローバル目標の一つであり、また、そのターゲット5.cにおいてジェンダー平等の促進が謳われている。