テレビ受像機

テレビ受像機（テレビじゅぞうき、）とは、テレビジョンの受信用の機器。テレビジョンの映像（動画）を画面に表示しスピーカー類から音を出す。テレビ受信機、テレビジョン受信機（television receiver）ともいい、略称で単にテレビやTVともいう。
概要.
送信されたテレビジョンの映像と音声の信号を受信し、それを再び映像と音声に変換し、画面に表示しスピーカーやヘッドフォン類から音を出す装置。
日本で地デジ・BS・CS放送（衛星放送）を視聴するためにはB-CASカードを差し込む。
なお受信機（チューナー）が内蔵されているものがテレビ受像機であり、受信機が内蔵されていないものは通常モニタやディスプレイと分類し、テレビ受信機とは別分類とすることが一般的である。
種類・分類.
現在の日本ではデジタル方式であり、解像度による分類としては「4Kチューナー内蔵」「4K対応」「HD」などの種別がある。ハイビジョン放送が始まる以前はアナログ信号方式のテレビであった。
表示画面に焦点を当てた場合液晶、有機ELなどの分類がある。2000年から2005年ころはプラズマディスプレイもあり、さらに以前、2000年ころまではブラウン管方式もあった。（#表示画面の節で解説）
録画機能を搭載したテレビ受信機もある。録画機能を搭載したものは現在ではハードディスク（HDD）に録画するものが主流であり、HDD内蔵タイプと外付けHDD接続可能なタイプなどがある。かつてはビデオテープレコーダーに録画するテレビデオというものもあった。
1980年代ころまでは　カラーテレビ / モノクロテレビ（白黒テレビ） という分類が行われたが、現在では原則カラーであり、この分類はテレビの歴史を説明する時に用いられる。
日本における歴史.
アナログ時代.
初期.
1926年（昭和元年）12月、高柳健次郎がブラウン管を応用した世界初の電子式テレビ受像器を開発、片仮名の「イ」の文字を表示させることに成功した。そのブラウン管の走査線数は40本だった。この時のカメラは機械式のニポー円盤。
その後、1940年（昭和15年）に開催が予定されていた東京オリンピックのテレビ中継のために研究・実験が進められていたが、日中戦争によりオリンピック開催が返上され、その後も太平洋戦争が激化することに伴い、研究が一旦中断される。
白黒テレビ.
終戦後、GHQにより、テレビ研究の禁止令が出されていたが、1946年（昭和21年）から再開され、1953年（昭和28年）1月にシャープから国産第1号の白黒テレビが発売される（サイズは14インチ、価格は175,000円）。 同年2月に日本放送協会（NHK）がテレビ本放送を開始。その当時は高価だったことから、一般家庭における購入者は富裕層がほとんどであったため、同年8月に開局した日本初の民放テレビ局である日本テレビ放送網（日本テレビ・日テレ）が広告料収入と受像機の普及促進を兼ねる形で街頭テレビを設置し、当時の看板番組で、力道山戦などのプロレス中継、巨人戦が主のプロ野球中継、大相撲中継などのスポーツ中継の時間には街頭テレビに人が集まるほどの人気と広告収入が一番大きかったため、後に開局した大阪テレビ放送（OTV・現朝日放送テレビ）と中部日本放送のテレビ部門（現CBCテレビ）にも波及した。そのため、客寄せの一環で喫茶店や銭湯などにも家庭用テレビが業務用途に設置する動きも診られるようになった。家電屋の店頭に設置したテレビも事実上の街頭テレビと看做されている。後に一般家庭にも1959年（昭和34年）の皇太子明仁親王の成婚パレードを境に普及が進んだ。1950年代後半から1960年代初頭までには、白黒テレビは電気洗濯機や電気冷蔵庫などとともに「三種の神器」の一つに数えられるようになった。
カラーテレビ.
1960年（昭和35年）7月、東芝から国産初のカラーテレビが発売される（サイズは21インチ、価格は52万円）。カラーテレビは1964年（昭和39年）の東京オリンピックを契機に、各メーカーが宣伝に力を入れはじめ、1960年代後半には、カラー放送が大幅に増えたことによって普及が進んだ。カラーテレビはクーラーや自動車などとともに「新・三種の神器」（3C）の一つに数えられるようになった。1973年（昭和48年）には、カラーテレビの普及率が白黒テレビを上回っている。
放送時術の進化に合わせて、1978年（昭和53年）頃からは音声多重放送対応テレビ、1990年代になるとハイビジョン放送対応テレビが登場した。
輸出も盛んに行われ、世界各地に日本メーカーのテレビが鎮座していたが、1985年のプラザ合意以降は輸出が減っていった。
デジタル移行期.
薄型テレビ.
2000年代になると、約半世紀に渡って大多数を占めたブラウン管テレビに代わって、液晶ディスプレイやプラズマディスプレイを使用した薄型テレビが台頭した。電子機器メーカーの業界団体、電子情報技術産業協会（JEITA）によると、2003年に液晶・プラズマといった薄型の出荷額がブラウン管を初めて上回った。これは既に国内メーカーはブラウン管テレビの国内生産を打ち切っており、将来的にその生産自体を取り止める方針である事（後述）や、小型軽量かつ省エネ・省スペースである点が消費者に受け入れられている事などが挙げられる。
ブラウン管式のテレビ受像機は、2001年以降、冷蔵庫や洗濯機、エアコンとともに家電リサイクル法の対象商品とされ、廃棄する際に粗大ゴミとして出せなくなり、メーカーごとの窓口への有料（6000〜10000円程度かかる）引き取り手続きなどが義務付けられている。なお、2009年4月より、液晶やプラズマなどの薄型テレビ受像機も、家電リサイクル法の対象に追加された。ただし、廃棄にかかる時間や手間、費用がかかるためなのか、日本各地の森林や山奥に不法投棄されるなどし、大きな問題となった。業界団体によれば、アナログ放送停波に伴い、6400万台のアナログ式受像機が廃棄されると予測されていた。
2015年、ブラウン管式のテレビ受像機の製造を日本国内のメーカーとして最後まで続けてきたシャープが、フィリピンで行なってきた製造から撤退。なお、2014年12月時点でブラウン管式のテレビ受像機の製造を行なっていたインドのやも、2015年中をめどに撤退することが報じられた。
地デジ化.
1990年代後半に地上デジタル放送（地デジ）への移行が決定され、新製品は地デジに対応したチューナーを搭載するようになっていった。2008年までにアナログチューナーのみのモデルは全社が生産中止となった。
ただしデジタル放送化決定後もホームセンターやディスカウントストア、大型スーパーでは、低価格を売りにしたアナログ放送しか受信できない受像機（ブラウン管式や海外メーカーの低価格液晶テレビも含む）が依然として販売されていた。地上デジタル放送には対応するが、BSデジタル放送や110度CSデジタル放送に対応しないものもあった。アナログ放送終了後はデジタルチューナー（同機能搭載ビデオ機器類含む）と接続しないとテレビ受信ができなくなるため、展示している商品にデジタル放送への対応・非対応を表示するシールを貼る事が義務付けられた（2006年6月以降は、工場出荷の時点でアナログ放送終了告知シール貼付を義務化）。
デジタル時代.
海外メーカーの台頭.
かねてから低価格帯のテレビ受信機を大規模生産販売していた韓国や台湾などの海外メーカーは、海外メーカーのサポート等での不安感や、日本国内のデジタル放送に対応できる機種の開発能力が弱かったことなどから、日本の市場はパナソニック・シャープ・ソニー・東芝など、ほぼ日本のメーカーによって占められ、各社は地デジ化に向けて大規模投資を繰り替えした。しかし2010年代には海外メーカーとの競争で、日本メーカーが世界市場で不利な状況となり、不採算事業の清算としてテレビ事業から撤退、または他社へ売却などをするケースが激増。大規模投資が祟った結果となった。
新技術.
2010年代に入り、主要メーカーから、3次元ディスプレイ技術を応用した3Dテレビが発売された。しかしコンテンツ不足、3D映像を視聴するためには、専用眼鏡が必要などの理由であまり普及しなかった。若干画面が湾曲したテレビも一時流行したが同様にあまり普及しなかった。
2014年頃からは、4K 8Kテレビ放送などの技術の進歩により、テレビの更なる高画質、高音質化が進んだ。また、メーカーはこの頃から初期の薄型テレビの置き換えに伴う需要を見込んでいるとされ、インターネットに接続可能であるのはもちろん、テレビでYouTubeなどのデジタルメディアを閲覧したりすることができるなど、インターネットとつながることができるテレビが普及している。
2018年はHDR元年と言われ、より映像美を追求したハイエンドテレビが台頭した。
テレビ普及率の減少.
日本国内の全世帯のうちカラーテレビを保有する世帯の率（世帯普及率）は1982年の調査以来、98%を下回ったことがなく、2006年3月末現在の世帯普及率は99.4%となっていた。しかし、テレビ離れとブラウン管テレビが統計から排除されたことにより2014年以降落ち込みをみせた。
表示画面.
2005年の世界市場ではブラウン管テレビが2兆8426億9400万円とされるのに対し、液晶テレビが2兆371億1700万円（ブラウン管テレビ1億2700万台、液晶テレビ2000万台、プラズマテレビ580万台、リアプロジェクションテレビ463万台）と差が縮まり、既に液晶テレビがテレビを販売するメーカーの主力製品として販売されていた。また、販売台数も2008年にはブラウン管テレビと液晶テレビ等の薄型テレビ合計台数は逆転すると予想されていた。
2000年代以降、日本市場ではブラウン管テレビは急速にシェアを落とし、中古のみとなっている。
画面サイズ.
通常、ブラウン管の場合は管の対角寸法を、薄型テレビの場合は有効可視領域の対角寸法によって表される。単位は実質上インチ（1インチ=2.54cm）である。計量法上日本ではインチの使用が公的には認められないので、メーカーはインチの文字を避けて20「型」などと表示するが、20型とはこの場合20インチという意味である。同じ数字ならばブラウン管より薄型テレビの方が可視領域は広くなる。また、薄型テレビの場合は数字の後ろに「V（ビジュアルサイズ）」が付き（「26V」「32V」「37V」など）、ブラウン管テレビでは+2インチに相当する大きさとなる。
なお、対角寸法（インチ）から縦横寸法（cm）を導く方法は以下の通りである。
例：30インチワイドテレビのタテ寸法は、30×0.49×2.54=約37.3cmである。
端子類.
現在、ほとんどのテレビは背面や表面に端子類を備え、様々な機器（HDDレコーダー、BDレコーダー、ゲーム機など）を接続可能である。
地デジ化以降一般的な入出力端子は以下である。
旧来の端子には以下のようなものがあった。レガシーデバイス用に残っていることもある。
テレビの端子の歴史.
地上波用のアンテナ端子は、1990年代まではVHF・UHF分離型（端子が別々）の物が多かった。さらに1980年代までのテレビはVHF端子が同軸75ΩF型でUHFはフィーダー直付け（300Ω）であり、1970年代以前のテレビではVHF端子も同軸・フィーダー直付けタイプであった。また地デジへの移行期にはTV&BDレコーダーのアンテナ入力端子はメーカーによりアナデジ（※110°CS/BS端子を含むと3端子があった）別々端子と、アナデジ（※110°CS/BS端子を含むと2端子になった）混合端子の二通りあった。
ビデオ機器の外部記録媒体の主流がDVDであった時代には、パーソナルコンピュータ向けのビデオカード（グラフィックスカード）と接続するためのDVI端子を搭載していた。デジタル周辺機器の接続を考慮したi.LINK端子を持つ機種もあった。Blu-ray Discの時代になると、外部映像入力インターフェイスは映像と音声を1本の接続ケーブルで伝送できるHDMI端子が主流となっている。
かつてイヤホン端子は、モノラルのミニ端子であった時代があった。
1980年代後半頃には、まるでミニコンポのように本体部分とスピーカー部分を分離した機種が一部で販売され、それには外部スピーカー用の端子があった。。
リモコン.
リモートコントロールのための装置やしくみである。リモコンの仕様は多様でメーカーごとに異なっている。ひとつのメーカーでも年代により仕様が異なっていることがある。
単体で家電量販店やネット通販などで販売されているサードパーティ製のリモコンは、メーカー設定を切り替えることにより多数のメーカーのテレビが操作可能であり、HDDレコーダーやDVD・BDプレーヤー類の基本的な機能まで操作可能なものも多い。録画機器のリモコンは、設定切替により同一または他社製メーカーのテレビの操作もできるものがある。
なおリモコンを紛失したりリモコンのバッテリーが切れたりしたときでも最低限の操作はできるように、電源・チャンネル・音量といった基本的なボタン類はテレビ本体側にもあることが多い。
1960年代までは電源のオン／オフ、チャンネル切り換え／選択や音量調節のためのダイヤルまたはスイッチを本体側のみに備えるものが多かったが、1970年代に赤外線方式の無線リモコンによる遠隔操作が可能な製品が登場し、1980年代に普及し始め、1990年代以降はリモコンでも操作できるタイプが当たり前となっている。
チャンネル設定の方法.
デジタル放送主体の現代では初期設定の段階で居住地域の郵便番号を入力することにより、チャンネルを含めた全ての地域情報がまとめて設定できるようになっている。
昔のテレビはチャンネルつまみを回す（初期〜1980年代まで。UHFチャンネルについてはVHFつまみを「U」に合わせた後、もう一つのUHFつまみを回した）、あるいは放送チャンネルを設定してある本体のボタンを押して（1990年代まで。初期状態はVHFチャンネルが設定されていたため、UHFチャンネルについては1局ずつ手動で設定する必要がある）目的の放送局を1局ずつ手動で探す方法が主流だった。
のちにデジタルプリセット方式（受信チャンネル項の数字書き換えと同時に画面が変わる）が普及し、電波の弱い地域でも目的の放送が簡単に探し出せるようになった。やがて居住地域の電話番号の市外局番や地域番号（メーカー・によって異なる）を入力して全局自動設定する方法も普及し、引っ越し先での再設定が簡素化された（ただし市外局番や地域番号が登録されている地域は各県の県庁所在地の基幹送信所（親局などの大型送信所）の受信地域主体のため、未登録地域では1局ずつ手動で設定する必要がある）。
なお放送なしのポジションを省き、（順送り選局時に）放送ありのポジションのみを選択できる「チャンネルスキップ」機能はアナログプリセット時代から備わっている（表示書き換え時「0」表示にするとスキップ）。さらに最近ではこれに加え、外部入力の表示を「ビデオ」のみならず接続した機器（DVDなど）に適合する表示に書き換えられる機能が加わったり、「入力切替」ボタンを押した時に接続機器のない外部入力ポジションを省き、接続機器ありのポジションのみを選択できる「入力スキップ」機能が備わったりしている。
設置方法.
設置方法としては、テレビ台などの上に置く方法、背面のVESA金具を利用して壁面に設置したりモニタアームで可動的に支持する方法、壁面の高い位置（天井に近い位置）に"テレビ棚"を作り設置する方法（飲食店などで採用される方法）などがある。
関連法規.
日本では「テレビジョン受信機」として家庭用品品質表示法の適用対象となっており電気機械器具品質表示規程に定めがある
テレビ受信機のメーカー.
日本のメーカーの国内生産やテレビ事業部門は2000年代に大きく変化した。2012年に東芝が国内生産を、日立は自社生産をそれぞれ終了し、2014年にパナソニックはプラズマテレビの販売を終了し、ソニーはテレビ事業を分社化し、2016年にパナソニックはテレビ用液晶パネル生産を終了し、2018年に東芝はテレビ事業をハイセンスに売却し、日立は国内生産を終了した。