ベリカード

ベリカード（の日本式省略）は、無線局の通信（放送局の放送）を受信したと証明する書類である。受信確認証。
概要.
各放送局によって趣向を凝らしたカード（ほとんどは局キャラクターのイラストや放送局社屋、スタジオ、主調整室、送信所などの写真）が発行されており、その収集も一つの楽しみとなる。番組宣伝はがきを流用したものやデータのみのものもある。カードではなく、文書の形を取った確認証を発行している局もあり、こちらは特にベリレター（）と呼ばれる。法令上に発行が義務付けられたものではないが、自社の電波がどこまで届いているかの指標になるため、一種のサービスとして発送が行われる。
放送局以外でも、海岸局、アマチュア無線局、路側放送・しおかぜ・船舶気象通報・マーチス・VOLMET放送などの特別業務の局、・JJYなどの標準周波数報時局（標準周波数局）、ディファレンシャルGPS・NDB・VOR（無線標識局または無線航行陸上局）などはベリカードを発行する。
アマチュア無線でやりとりされるQSLカードからの慣習で「）」と略語が書かれたものが多い。近年は「QSL」の代わりに「RPT」（Reportの意）も使われる。
受信報告書.
ベリカードを得るには、受信した放送がその放送局のものであることを明確に確認できる受信報告書をその放送局に送付しなければならない。これは「技術的な報告書」であり、一般的な「番組に対する意見・感想文」とは異なることに留意する。送付先は放送局の場合、送信を担当している部署（例として文化放送の場合は「技師長室」）であること（ラジオ・テレビ兼営局では基本的に同一部署で受け付けているが、北海道放送、朝日放送、九州朝日放送など受付部署が異なるところもある。）が多いが毎日放送などのように視聴者センターが受付部署になっているところもある。
書式.
特にないが、簡単に発行しない放送局もあり、少なくとも以下の内容が明記されている必要がある。日本国外の放送局に提出する場合、それぞれ放送局の使用言語により作成するのが望ましいが、それが難しい場合は英語で問題ない。
これに受信確認証の発行を依頼する旨の文面（「本報告が貴局の放送内容と相違なければお手数ながら受信確認証の発行をお願いします」の一文）と送付先を明記する。
ベリカードの大きさは各局でまちまちであることから、返信用封筒に切手を貼付して同封することはしない。日本国内宛の場合は返信用切手（ベリカードのみでなく、番組表やロゴ入りの宣伝用ステッカーなどをあわせ送付する放送局もあるので不足のないようにする。ベリカードのみ希望の場合にはその旨明記して63円、封書でベリカードのみ希望の場合にはその旨明記して84円、番組表等を併せて希望する場合には、その旨明記して94円または140円程度の切手を同封する）を、国外宛の場合はIRC（国際返信切手券）を同封する。また、返信先を書いたシールも同封するとよい。その他、放送局から指定された事項があればそれに従うのは当然である。
SINPOコード.
受信状態は、一般にSINPOコードと呼ばれる5桁の数字を用いて表す。
RSTコード.
海岸局・アマチュア局・無線標識局・無線航行陸上局への受信状態の記載は、RSTコードと呼ばれる3桁の数字による。
PFCカード.
Prepared Form Cardの略である。
ベリカードを発行していない局に、局名、受信日時、電波型式、周波数など必要最低限のデータをあらかじめ記入したカードを送付し、担当部署の押印またはサインにより内容を確認してもらい、ベリカードに代えるものである。
発行状況.
NHKでは、放送法第15条に、国内基幹放送（国内放送である基幹放送）、国際放送（NHKワールド・ラジオ日本）、協会国際衛星放送（NHKワールドTV）を実施するものとしているが、これらの報告には原則として発行していない。
民間放送局では、AM放送、短波放送、超短波放送（FM放送、コミュニティ放送が含まれる。）、テレビジョン放送（地上波・衛星波）とも、放送局毎により事情が異なる。
ラジオ・テレビ兼営局では、テレビの場合、その使用する電波の性質から放送区域内で受信できることは当然のことであるという見解から発行しない放送局がある。
地上波では発行しても衛星波では発行しない局がある。
J-WAVEが行っていたインターネットラジオのBrandnew Jは、J-WAVEが独自のポストカードにより発行していた。
放送局以外でもベリカードを発行する無線局はあるが、通信であることから、通信の秘密に関する守秘義務に係るものについては受信を確認しない、ベリカードを発行しないことがある。