日刊スポーツ

日刊スポーツ（にっかんスポーツ、、略称：ニッカン）は、日本国内で発行される日刊のスポーツ新聞。
日刊スポーツ新聞社（東京都）、日刊スポーツ新聞西日本（大阪府、愛知県、福岡県）、北海道日刊スポーツ新聞社（北海道）、沖縄タイムス社（沖縄県、印刷・発行委託）の4社から発行されている。
朝日新聞系のスポーツ新聞で（創刊当初は朝日新聞とは無関係だった。経緯後述）、現存する日本のスポーツ新聞では最も歴史が古い。
概要.
1946年（昭和21年）3月6日に日本最初のスポーツ新聞として東京で創刊した。元々は朝日新聞とは無関係の独立系のスポーツ紙であったが、これも朝日新聞とは無関係の神港夕刊新聞社が発行した日刊オールスポーツが、経営難となった際、朝日新聞販売店を経営した折田平市を介して、朝日新聞社と日刊スポーツ新聞社に事業譲渡し、それ以後は朝日新聞系スポーツ紙と位置づけられるようになる。
日刊スポーツは、全国各地の4社から発行されている。日刊スポーツ新聞社（東京都）、日刊スポーツ新聞西日本（大阪府、愛知県、福岡県）、北海道日刊スポーツ新聞社（北海道）、沖縄タイムス社（沖縄県、印刷・発行委託）があり、いずれも株式会社であり、商号においては「株式会社」を先に置いている。
朝日新聞社、テレビ朝日ホールディングスと関係が強いものの、初代会長の川田源一から、2代川田博美、そして現会長の川田員之に至るまで、川田家がトップを務めている。これに対し西日本社の前身会社となる名古屋日刊スポーツ新聞社・大阪日刊スポーツ新聞社・西部日刊スポーツ新聞社の歴代社長は全て朝日新聞社出身である。なお、沖縄タイムス社は朝日新聞社と報道協定を結ぶなど協力関係にあり、沖縄版の現地印刷・発行の委託を開始するなど、事実上のフランチャイズ契約を結んでいる。
また、1面題字横の発行所クレジットは北海道日刊スポーツ新聞社発行の北海道版と沖縄タイムス社発行の沖縄版を除き、所属する地域に関係なく、全て「日刊スポーツ新聞社」と表記されている。
英語表記が「Daily - 」でないのはデイリースポーツと同じになってしまうためであるが、創刊当初は題字下に「THE DAILY SPORTS」という英題字が使われたことがあった。
特徴.
ブルーニッカン.
競合のスポニチが1面の見出しを赤色基調としたことに対抗して、1977年（昭和52年）の全面リニューアル時に関東地方向け即売版から青色の見出しを導入。以後、「ブルー・ニッカン」の愛称で読者に浸透している。1面がフルカラー化した現在も題字や枠線など、青色を基調としたデザインを使用しており、一時はスポーツ報知が日刊に対抗してグリーン報知の愛称を導入するなど他紙にも強い影響を与えている。マスコットキャラクターはブルドッグをモチーフにした「ブル男」で、「ブルー・ニッカン」が名前の由来となっている。
社会面.
1977年、スポーツ新聞で初めて「社会面」を掲載。1983年（昭和58年）の田中角栄元首相がロッキード事件の裁判で実刑判決を受けたのをきっかけに、社会報道も1面で大きく扱うようになった。このため、一時期担当部署が社会部として独立していたこともあったが、現在は文化社会部に統合されている。親会社の朝日新聞と異なり、共同通信社に加盟して配信を受けており、『47NEWS』に掲載されるものと内容が同一である。この影響か芸能面にも社会面的色彩が色濃く見られ、芸能人の不祥事（特に薬物関係）等の反社会的事件の記事を大きく採り上げる傾向がある。また、他のスポーツ紙が社会面で扱っている記事を芸能面に載せることも少なくない。一方で海外の芸能ニュースの掲載に積極的で、外国人スターの記事も比較的多く扱われている。
地元球団との関係.
創刊当時、プロ野球とりわけ2リーグに分裂したてのセ・リーグを広報する機関紙的な役割を期待された部分があった。現在は、それぞれの地域にある球団に密着した記事を載せている。
例えば大阪本社版なら1面から3面まではセ・リーグ加盟の阪神タイガースやサッカーJ1セレッソ大阪・ラグビーリーグワン花園近鉄ライナーズの記事を、同広島版は広島東洋カープおよびJ1サンフレッチェ広島のプロチーム系や地元広島のアマチュアスポーツを、名古屋本社版は中日ドラゴンズの記事を、西部本社版は福岡ソフトバンクホークスの記事を多く掲載している。
なお、東京本社版では競合紙で取り上げる機会の多い巨人と東京ヤクルトスワローズ関連の記事に代えて、他競技や芸能関連のニュースを1面に持ってくることすらある。
バトル面.
1988年（昭和63年）までは日刊スポーツグループで東京スポーツの印刷を受託していたこともあり、東スポが最大の得手としていたプロレスは1980年代前半まではあまり取り上げていなかったが、1986年（昭和61年）、輪島大士のプロレスデビューを機に"BATTLE（バトル）面"を新設して格闘技報道に本格参入。1990年代にはバトル面を終面に固定したこともあった。また、東スポのプロレス大賞に対抗した独自のプロレス・格闘技表彰『日刊バトル大賞』を制定した。
バトル面は当初、プロレス・プロボクシングを専門に扱っていたが、その後K-1やPRIDE、RIZINなど総合格闘技も取り上げるようになった。最近では、デイリースポーツ以外の他紙で取り上げられることがほとんどない女子プロレスの記事も比較的見られることもある。
中央競馬.
1946年（昭和21年）の創刊から半年余り経って、日本競馬会（農林省を経て現・日本中央競馬会）による公認競馬（国営競馬を経て現・中央競馬）が再開されて以来、中央競馬のレース予想は中核コンテンツの一つとなっており、多くの優秀な予想者を輩出した他、著名な競馬評論家、馬主なども紙面に予想やコラムを掲載している。
競走馬の能力指数を表す「日刊コンピ指数」を掲載している。『競馬最強の法則』（KKベストセラーズ）では長期にわたりコンピ指数に関する記事が連載されているほか、関連本も複数出版されている。
2007年4月から大阪・名古屋・西部各本社が発行する土曜・日曜（原則）の中央競馬面を「極ウマ」と名づけて、別刷り（二部紙）・10〜14ページ立てで発行。開催場全レース(最大36レース)を網羅。競馬新聞より安価な予想紙として評価されている。通常の開催日は他のスポーツ・芸能などの記事の本編の後ろに織り込む別刷りという形としているが、日本ダービー、並びに有馬記念が行われる日については配列を逆のパターン、即ち「極ウマ」を本編、その他のスポーツ・芸能記事は別刷りというスタイルにしている。
アダルト面廃止.
スポーツ紙と言えば「アダルト（性風俗、エロネタ）」があるのも特徴だが、日刊スポーツは1970年代後半の社会面強化と前後して、子供のいる家庭への配慮と銘打って宅配版のみアダルトページを設けない方針に転換（他紙は地域によっては宅配もスタンド売りも同一紙面のことがある）。駅売店・CVS販売版でアダルト面が掲載されているページが、宅配版ではテレビ番組の紹介・解説欄に差し替えられている。
その後、大阪本社→西日本社ではスタンド売りも含めアダルト面を全廃（ただし、過去に掲載したことはあった。1990年代の一時期、テレビ面が番組表と解説の見開きだった時代には解説面を差し替えて掲載した事例がある）、全くピンク記事が無いスポーツ新聞として独自の路線を歩んでいる。東京本社発行版でも、駅・CVS売り版にもアダルト面を掲載しない地域が存在する。
紙面構成.
題字.
明朝体の「日刊スポーツ」の文字は創刊以来不変（前述のとおり、創刊当初の極数年、下に「THE DAILY SPORTS」という文字が入っていた）であるが、1990年代後半頃まで、太陽をイメージしたライン（地紋）を、東日本（沖縄を含む）は左、西日本（沖縄除く）は右からそれぞれ横に伸びる形式で描かれていた。なお大阪・名古屋版は1990年代の一時期、左端に縦で題字を書いていたが、この時もラインは右から伸びるものであった。
現在は「日刊」を少し大きく出し、スポーツという文字を少し小さくして、そこに青いラインが入る。その下に太い青枠で、白抜きで「Nikkan Sports」（Sは赤文字）と書かれている。なお、題字スペースのサイズはその日の1頁の紙面構成により変動する。
テレビ面の扱い.
長年、東京本社（関東首都圏向けのみ 2010年3月まで）と、2007年4月以後の北海道・西日本（統合前は大阪・名古屋・西部）本社版の地域宅配版では、最終面にテレビ番組面を掲載していた。関東版については、親企業である朝日新聞社が1992年にGコードを掲載するようになってから、長らくそれを付けていたが、地デジ対応のため、2009年3月29日付で廃止）が、現在は中面見開きとなった。
後述するが、関東版は2010年4月1日から、それ以外も2011年4月1日からはテレビ欄を全国的に中面に移動（これにより最終面はダブル1面に）2011年度から関西・関東版はテレビ欄の字を読みやすく2ページ見開きになる。
沖縄の場合.
沖縄版は紙面スペースの都合によりテレビ面は載せていない（新報スポニチも同様）。
表彰制度.
日刊スポーツは各競技や分野で、多くの表彰制度を作ってきた。
発行所.
もともとは日本初のスポーツ紙、独立した新聞としてスタートした経緯があるため朝日新聞社の拠点とは異なる場所に置かれていたが2000年代辺りから同業他社に倣うかのように、朝日新聞社の拠点ビルに集約する動きが続いている。東京社も同じ築地街区に朝日新聞東京本社がある。
1頁の題字の発行クレジットは北海道（北海道日刊スポーツ新聞社）と沖縄県（沖縄タイムス社。事実上のエリアフランチャイズ）を除き、すべて発行地域に関係なく「日刊スポーツ新聞社」で統一され、それぞれの対象地域に準拠した地域本社の住所が収録されている（広島総局は西日本本社の大阪本部、沖縄版は東京本社の住所と併せて「沖縄地域発行　沖縄タイムス社」としてある）。なお東京版では過去に全本社の住所が掲載されていた。
1部売りは東京・北海道両本社発行分は150円（消費税込み）だが、大阪・名古屋・西部各本社発行分は140円、沖縄タイムス社発行分は60円とそれぞれ10円、90円安い。月ぎめ購読料は消費税込み3,353円（大阪・名古屋両本社発行分も含む、沖縄県は1,029円）。なお、親会社の朝日新聞社が展開する電子版『朝日新聞デジタル』とのセットコース（対象は日本国内の新聞販売店で日刊スポーツを宅配購読していれば利用可能）を申し込むことができる。
2014年3月31日付までは名古屋本社発行分は120円と他紙より10円安かったが、これは地元スポーツ紙の中日スポーツ（1部120円）が圧倒的なシェアを有しているための販売政策であった。消費税率が8%に上昇した同月4月1日から、東京・北海道各本社発行分は1部140円、名古屋本社発行分は1部130円にそれぞれ10円値上げ。大阪本社発行分は2020年3月31日付まで1部130円を維持していたため、1面の右上に130円と赤文字で明記することによって、他紙より安いことを訴求していた。西部本社発行分も2014年4月以降は1部130円に据え置いていたが、2015年4月1日付から東京・北海道両本社版同様140円に値上げ。消費税率が10%に上昇した2019年10月1日以降も、1部売りの価格を据え置いたため、東京・北海道・西部各本社版では1面の右上に青文字で140円と表記していた。2020年4月1日付から、東京・北海道両本社発行分を1部150円に、大阪・名古屋両本社発行分を1部140円に値上げ（西部本社発行分は140円据え置き）。大阪・名古屋両本社版では、1面の右上に青文字で140円との表記を入れていた。しかし、2021年4月1日付から西部本社分、2021年11月1日付から大阪・名古屋両本社発行分も1部150円に値上げ。11月1日には競合紙の『スポーツニッポン』（以下『スポニチ』と略記）も大阪本社発行分の1部売り価格を140円から150円に改訂したため、大阪で発行されているスポーツ紙は、前月までに値上げしている『スポーツ報知』『デイリースポーツ』『サンケイスポーツ』を含めて11月1日発行分から1部売りの価格を150円に統一している。
西日本地区を統合に向かわしめた原因に、『スポニチ』の全国統合がある。スポニチは、ニッカンと異なり大阪で発足しその後東京・西部が分かれたが2004年に東京を本社として再統合し、大手3紙系のスポーツ紙としては初めて全国1社体制を確立した。朝日新聞社としても日刊の地域密着路線を維持しつつも経営・事業運営の効率化からこの動きを注視しており、この経営統合は全国1社体制の準備段階ととらえることができる。
なおスポニチは、全国統一後も沖縄県については沖縄タイムスのライバル紙『琉球新報』に業務委託（『新報スポニチ』）している。
関連会社.
※日刊スポーツ新聞社各社を除く。
関連項目.
以下は朝日放送制作・関西ローカルの生放送番組で、日刊スポーツ西日本の編集委員・デスク・記者がレギュラーで出演。