PROBANK

PROBANK（プロバンク、PROgressive BANKing solution：プログレッシブバンキングソリューション）は、富士通が開発した金融機関向けの勘定系システムである。「PROBANK」は富士通の登録商標である。
概要.
富士通製メインフレームで稼働し、24時間365日連続運転機能の標準提供 、既存チャネル（営業店システム、ATM等）やサブシステムとの容易な接続、コスト削減などが特徴。同社は開発・運用を含めたアウトソーシングとして提案している。
富士通が1999年（平成11年）12月に発足させた「PROBANK研究会」における翌年2月時点での参加行は、地銀18行(東邦銀行、青森銀行、岩手銀行、大分銀行、群馬銀行、佐賀銀行、十八銀行、筑邦銀行、名古屋銀行、北陸銀行など)であった。東邦銀行を第1号ユーザーとして、同行のシステムをベースに基本設計や運用を共通化したものを開発し、それを各行向けにアレンジするという形を目指したが、当初から開発が難航し、1号ユーザーの東邦向けの開発が大幅に遅延。遅れを取り戻すために2号目以降のユーザーである全国の地銀にいたエンジニアを引き上げ、東邦に集結させて対応するという手段を取った。この事態を受け、自行の開発までもが遅れたことから参加行の提携解除が相次いだ。このうち北日本銀行は従前のシステムが危篤状態だったといわれ、2003年（平成15年）10月には「富士通が、十八銀行・筑邦銀行・佐賀銀行に対して“損失弁済金”を支払っていた」と報道された。
2011年（平成23年）9月の連休時にハードウェア更新を行い、第2世代のPROBANK（PROBANK-R2）が稼働。そのプライマリユーザーも東邦だった。2014年（平成26年）5月7日には、第1世代稼働行で唯一R2へ移行しなかった北都銀行がBeSTAcloudへ移行したため、第1世代のPROBANK稼働行はなくなった。
2017年（平成29年）1月、富士通はPROBANKの後継となる「FUJITSU Financial Services Solution」（FSPS）を稼働させ、同月には滋賀銀行、10月には東邦も移行した。しかし、2024年（令和6年）1月、滋賀は日立製作所のオープン勘定系システム、東邦はTSUBASAアライアンスの共同化システムに移行することになった。またR2稼働行である清水銀行と西京銀行も、2024年2月に清水がNTTデータのSTELLA CUBE、西京も同年度中に日本ユニシス（現:BIPROGY）のBankVisionへ移行すると発表した。これによって、富士通が社運をかけて開発に臨んだPROBANKの利用行はゼロになる見込みである。