日清紡ホールディングス

日清紡ホールディングス株式会社（にっしんぼうホールディングス、）は、東京都中央区日本橋人形町に本社を構える日本の持株会社。略称は日清紡。
概要.
芙蓉グループ（旧根津財閥系）。旧商号は日清紡績株式会社。2009年（平成21年）4月1日に主要事業を会社分割し、商号変更ならびに持株会社へ移行した。日清紡グループは、エレクトロニクス事業、ブレーキ事業、精密機器事業、化学品事業、繊維事業の5分野の事業領域を形成している。事業の祖業は綿紡績であるが、現在は日本無線グループの無線・通信技術製品を中心としたエレクトロニクス事業および世界トップのシェアを誇る自動車用ブレーキ摩擦材事業が収益源となっている。燃料電池セパレータや触媒の開発も進めている。
2000年代中盤以降、豊富な資産を元にM&Aによる事業再編および企業規模の拡大を進めている。2004年（平成16年）にアパレルメーカーのCHOYAの買収を皮切りに、2005年（平成17年）は新日本無線をTOBで買収、2010年（平成22年）12月には日本無線を子会社化した。これらの結果、エレクトロニクス事業が繊維事業を抜いて最大事業セグメントとなった。2011年（平成23年）11月、ルクセンブルクの大手ブレーキ摩擦材メーカーのTMD - Friction - Group - S.A.を買収し、世界トップシェアの自動車用ブレーキ摩擦材メーカーとなった。2015年（平成27年）には、ワイシャツSAP最大手の東京シャツおよびプラスチック射出成型大手の南部化成を買収した。2007年（平成19年）2月、スティール・パートナーズが日清紡の発行株式のうち5.04%の株式を取得したが、その後全株式を売却した。
吉田茂元首相、根津財閥総帥の根津嘉一郎、日清製粉創始者の正田貞一郎と親交深かった宮島清次郎（日本工業倶楽部元理事長）と、池田勇人内閣時に小林中、水野成夫、永野重雄とともに「財界四天王」と言われ、政界にも絶大な影響力を持った桜田武（日経連元会長）という名経営者を輩出した。
日清を冠する企業のうち、日清製粉グループ本社とは同じ根津財閥系企業で相互出資をする関係だが、日清食品（インスタントラーメン）、日清オイリオグループ、日清医療食品とは一切関係はない。
東海道新幹線グリーン車で配布されるコットン製おしぼりは、日清紡の製品が長年にわたって使用されている。導入時は、奥村啓二（後の副社長 - 繊維営業本部長・故人）のコットン製品に対する熱烈な営業による。