デジタルコンパクトカセット

デジタルコンパクトカセット（、DCC）は、フィリップスと松下電器産業（現：パナソニックホールディングス）が共同で開発し、1991年に発表したオーディオ規格である。
概要.
アナログコンパクトカセット（Cカセット、カセットテープ）と同サイズのテープに、PASC()形式（MPEG-1/2 Audio Layer-1）で圧縮されたデジタルデータを固定ヘッド方式で記録する。PASCにより、CDなどの音源を約1/4の容量に圧縮できる。サンプリング周波数は48kHz、44.1kHz、32kHzに対応していて、デジタル・コピーはSCMS方式を採用している。
なお、DAT（R-DAT・回転ヘッド）規格制定時に、固定ヘッドを用いるS-DATと呼ばれる規格が策定されていた。S-DATは商品化されず、また、DCCはS-DATそのものではない。DCCは、S-DATからみてヘッドを簡略化され圧縮音声が採用されている別の規格である。音質面では、サンプリング後のビットレートが低い時は無圧縮で記録する仕組みになっていたり、圧縮時も人間の聴感に合わせたチューニングが施されていたので聴感上は優れていた。
DCCの基本技術は、フィリップスの基礎研究所（Natラボ）で開発されていたが、製品化は、フィリップス、松下電器、日本マランツの3社で行っていた。フィリップス、日本マランツで試作を行った後、キーデバイス（薄膜ヘッド等）の供給は主に松下電器が、完成品の製造は、主に日本マランツが行っていた。DCC用の薄膜ヘッドの基本技術はフィリップスのNatラボで開発されていたが、量産化には松下電器の技術が必要であった。また、松下電器は、ICの開発も担当していた。
特徴.
テープ.
（アナログ）コンパクトカセットとの互換性を重視して開発されており、DCC機器ではコンパクトカセットがそのまま再生可能である。フィリップスは独BASF（ビー・エー・エス・エフ）社にDCCテープの開発を依頼し、DCC専用に開発された二酸化クロムを採用して発売した。フィリップスがハイポジション（Type II/CrO2）規格（二酸化クロムまたはコバルト被着酸化鉄）を採用した理由は、メタルテープ用のメタルパウダーを作る会社が欧州に存在しないこと（メタルテープの製造に必要なパンケーキ〈≒磁気テープ本体〉を製造していたのは主に日本と北米が中心だった）、また、ミュージックテープを作成する場合に熱転写が容易であるからである。
DCCテープの製造会社は欧州では独BASF社が中心となっていた。一方日本では松下電器産業から販売されたテープのパッケージに「原産国・日本」と明記され、説明文にも「新開発超微粒子ZETAS磁性体を使用」と明記されていたことから、コバルト被着酸化鉄系磁性体を採用した自社生産だった可能性がある。
DCC用の磁性粉はS-VHS並の超微粒子を使用しなければ必要なC/N比が確保できなかったため、オーディオ用の大きな磁性粉は使えない。パナソニックのZETAS磁性体やBASFの二酸化クロムの粒子サイズもかなり微細である。どちらも長軸はサブミクロンの領域である。
日本国内でDCCテープを発売したのはパナソニック（松下電器産業）、TDK（記録メディア事業部。後にイメーションへ事業譲渡）、日立マクセル（現・マクセル）、AXIA（富士フイルム）、日本ビクター（記録メディア事業部。後のビクターアドバンストメディア。2015年12月末を以って法人解散、および清算）。輸入品としてフィリップスも発売された。
共存戦略.
DCCは1992年に蘭フィリップス社と日本の松下電器産業（現：パナソニック）が共同で開発した。一方で、日本のソニーもMDを同年に開発している。
2つの陣営の3社は、ほぼ同一の市場に向けた2つの異なる規格による製品群を送り出すことで、自らが敗者となることを恐れた。3社は可能ならば両規格が共存することを望み、最悪でもいずれか片方が絶対的な敗者となる危険性を避けるために、当初から3社によって2つの規格を共同ライセンスしていた。MDとDCCのいずれが普及するかに関わらず、フィリップス、松下、ソニーは共同ライセンスすることで、莫大なライセンス料の支払いという意味での敗者になることを避けた。
これにより両陣営は、市場で競争を演じることもなく、DCC陣営だった松下とフィリップスの2社が、市場が選んだMDをすんなりと採用したことで、DCCは消えて行った。
規格争いと終焉.
1992年9月、第1号機であるパナソニックRS-DC10(標準価格135,000円・税別)とフィリップスDCC900(標準価格115,000円・税別)が発売された。いずれも比較的大型の据置型カセットデッキである。
1992年11月、ソニー（現・ソニーグループ）がMDレコーダーの第1号機MZ-1(標準価格79,800円・税別)を発売。こちらは重量520gのポータブル型である。また、すでに登場から5年が経過していたDATは値下がりが進んでおり、1991年5月発売のパイオニア（ホームAV機器事業部。後のパイオニアホームエレクトロニクス→オンキヨー&パイオニア→オンキヨーホームエンターテイメント→オンキヨーテクノロジー/ティアック） D-50の標準価格は85,000円（税別）、1992年10月発売のソニー DTC-59ESの標準価格は95,000円（税別）だった。
このように、すでに発売当初から価格・大きさの両面で明らかに競争力が不足していた。MDがディスク形式ならではの使い勝手をアピールしたのに対し、DCCは以下の理由から、MDはおろか同じテープメディアのDATにも劣っており、最後まで一般に普及することはなかった。
結果的に1996年末までに全ての参入メーカーがハードウェア機器の生産を終え、翌年の1997年には開発元の一つであった松下電器産業（ → パナソニック）や日本マランツも最終的にMDに参入した。