北海学園大学

概観.
大学全体.
札幌農学校予科の受験準備のための私塾として1885年に設立された北海英語学校から始まり発展してきた北海道を代表する総合私立大学である。北海道内の総合私立大学として最古最大で学生総数も8200人超え最多である。俗称として北の早稲田大学。
建学の理念.
自主自律の「開拓者精神」（フロンティア・スピリット）で、「官に頼ることなく、自立して、身を起すこと（起業）、不撓不屈、普遍的自由な精神(自律)」で北海道発展の礎となることを理念としている。
教育および研究.
文系学科の経済・経営・法・人文の4学部8学科は、札幌市内中心部豊平本校舎に、1部[昼間学部]と2部（夜間部）を設置。教養課程は、全学部履修。教職他資格取得等は、夜間時間に配置して、1.2部共通科目としている。夜間部設置の意義は、道内進学希望者に於いてとてつもなく高く、1部と遜色無い講義レベルでありながらも授業料は国立よりも下の半額。地下鉄東豊線［学園前］駅が大学校舎内地下と直結していることから勤労社会人にとつても雪の中でのアクセスは良好。
北大併願校として、道内各高校からまんべんなく志願生を集める。札幌市内中心部に位置する都市型総合大学である。
1.2年次の基本科目の講義の質・レベル共、英語学校の歴史通り、経済人として徹底した使える実践英語教育を行ってる。LL教室施設、実学講義は質の高い内容で充実。また、人的素養の充実と実学を重視しており、1年次から基礎ゼミナール必修を課して、徹底的に自らの問題解決行動を考えさせている。
2.3年次には、個別各進路先に向けて、民間、官庁、専門職試験希望者選択者に向けた講義カリキュラムが充実。400コマ超える選抜講師と市内外部各試験専門校との提携により、安価で高度な受験対策が充実。情報面でも札幌市内中心部に位置する都市型総合大学としての強みを発揮して、官庁、企業、専門職同窓OB・OGとの強い縦の繋がりと交流で内定採用実績と結果を出している。
３.４年次の専門課程でのゼミナールでは、地域経済学科では、学生と講師が道内各地域自治体との包括協定を結び地域経済問題に参画実践して向き合い、抱える問題解決行動を行なっている。また、経営学科では、道内企業業界地図企画出版刊行して積極的に外部発信している。
理工系学科においては、工学部社会環境工・建築・電子情報・生命工系4学科は中央区山鼻にある工学部キャンパスに2年次専門課程から実習に移る。
道内では唯一、JABEEの認定を受けた教育プログラムによる「技術士補」資格が社会環境学科で認定されている。河川ダム橋梁トンネル、鉄道等厳しく困難な北海道開発を担ってきた歴史ある土木工学科としてゼネコン・北海道開発局・国鉄JR技術者を養成してきた。建築学科と共に工学部の看板学科として産学一体の開発研究所を設置している。
産業構造の高度化に伴い、道内産業界からの強い要請から、電子情報、生命工学科を設置。開設初年度一期生から東大、東京農工大、東北大、北大大学院生合格者を輩出しており、講師水準の高さと、講義研究内容の質の高さが証明されている。国立大学を凌ぐ実習研究施設の充実を誇る。
学風および特色.
Ⅰ.
1部・2部・大学院、あわせて8,200人以上の学生が学んでおり、卒業生は9.6万人。道内政経財官界、衆参国会議員、道議、札幌市議、首長、文化、音楽、スポーツあらゆる方面に浸透している。
Ⅱ 
①［地元道内出身者が9割5分以上を占めている。］道内出身者の各大学の地元就職率は85％と高く、その中でもとりわけ地元北海道での学園卒業生の活躍と地位、道民評価の高いブランド力と高いレベルの進路先の実績があるからこそ入学してきていることなのであり、受験時に本州上位有名大学併願合格していても行くこともなく、津軽海峡を渡り本州企業に就くことに意味がない。［対して、北大は7割が本州出身者で占めており、本州に卒業生8割が戻り就くのとは対象的］
②［北海道には本州11県に相当する9振興局がある］。東北7県プラス四国全土を併せた広大な面積と1次素生産高日本一の巨大広域経済圏北海道には、商社丸紅を超えるグローバル巨大農産商社ホクレン、ぎよれん(漁連)を含めた発展する超優良企業が地方都市にも広く数多く存在していること。学園同窓卒業生OB.OGが経営幹部含めて数多く就いていること。官・民職場、職域単位での同窓会支部の存在と縦の繋がりを発揮して多くが発展する道内企業、公務員・自治体へと就いていること。。
また、親子2代に渡り学園と多くの道内優良企業子息入学者の存在も考慮すべきこと。
Ⅲ.
［民間、公務員・自治体職員共に高いレベルの進路先実績を誇る。］
①特に、公務員採用試験に強く、国家一般職、道庁等地方公務員、市役所等都市自治体職員合格者実績は全国トップクラス。国家一般職合格者は、ＭＡＲＣｈを抜く常連校。公務員全体合格者は毎年６００名超える。役場を除いた、道内官庁における占有率は30％から40％超えるところもある。北の早稲田の所以はここにある。東北、北海道地区ではNO,1。北海道開発局、道庁、札幌市等主要都市職員、道警等道内官界公務員、ＪＲ、ゼネコンに占める卒業生の割合が高く、北大に次ぐ。
②民間企業に於いても突出しており、北海道内企業の出身大学別社長数は国立大学を抜いて、16年連続1位となっている。道内財界における地位影響力は格段にある。歴史ある看板学部経済学部卒業生が広域経済圏北海道各都市主要企業の経営幹部として存在しており、同窓の強いネットワークと併せて北海道経済発展の人材の基盤として根付いている。。日本経済新聞のブランド調査でも、道内地方国立大学を抜いており、道内私立大学トップの評価である。
③超難関国家1種総合職・技術職、国家(国税、財務、労基、法務)専門官、司法試験、公認会計士合格者、東証1部上場企業、２兆円超える本州兆単位メガ企業への進出も道内では北大に次ぐ採用実績数と現役東証1部上場社長数を輩出している。また、公立校教員校長数も1300名突破している。
Ⅳ.
建学の精神である「開拓者精神」は今も脈々と受け継がれており、現役東証1部国内超メガ企業創業者OB・OG卒業生経営者らの寄付講座提供による起業マインドの発揚の場を常設。道内最多の起業家、優良企業家、ニトリ創業者似鳥昭雄、藍綬褒章受賞（新規産業功績）の伊藤博之を含めて歴史に残る国内外超メガ企業・著名・経済人を産み出してきた開設137年を超える歴史と実績を誇る。
Ⅴ.
時代や環境の変化に柔軟に対応し、自ら考え、自ら起こし、責任を以て、自信と勇気を持って社会に積極的に貢献し、次の時代を果敢に切り拓く力を備えた「学士」にふさわしい人材の育成に注力している。
基礎データ.
象徴.
校旗・校章.
校旗・校章の図柄は色階では上位とされる紫紺を用い、中央には北辰を意味する☆を配しきちんとして正しいこと、正しく厳かな事を意味する「方正端厳」を考慮して作成された。1952年10月13日に講堂で入魂式が厳かに行われ北海学園大学校旗が正式に制定された。
学歌.
学歌は、1957年に詞が先に誕生した。1954年4月（昭和29）から1957年8月まで補導部長を務め、人類学、社会学の教壇に立った三森定男教授自らの作詞によるもので、青年が未来に向けていく強い意志を表したものだと記述されている。作曲家の大築邦雄に依頼して曲が完成し、1959年3月16日に行われた1958年度卒業式で、グリークラブにより初めて披露された。
学生歌.
北海学園大学新聞の創刊号（1952年10月18日発行）が学生歌を募集し1953年秋に誕生した「人生意気に感じては・・・」で始まる学生歌は、学位記授与式、入学式、同窓会総会等大学行事において色あせることなく歌い継がれている。
1986年に北海学園創基百周年、北海学園大学創立35周年を記念して制作された。
学生生活.
事故.
2017年8月6日、北海学園大学清田グラウンドのラグビー場（札幌市清田区）にて同大アメリカンフットボール男子部員（当時21歳）が練習中に熱中症状で死亡した。毎年慰霊の日を設けて部員関係者による慰霊祭を施行している。
学園祭.
キャンパス別に催されており、かつては山鼻キャンパスでは6月に「工学祭」が、豊平キャンパスでは10月に「十月祭」が、それぞれ開催されていたが、現在は10月に同時開催している。
同窓会.
✩職域単位で道内主要企業、道庁、市役所、教職員内部で16支部、地域単位で各支庁、市単位で20支部、公認会計士、法職、技術士、部活動単位OB・OGでの16支部が設立。
施設.
キャンパス.
豊平、山鼻の2キャンパス体制である。
豊平キャンパス.
大学の本部が置かれている。キャンパス内には、系列校の北海高等学校、北海学園札幌高等学校の校舎・グラウンド等が併設されている。最寄り駅の市営地下鉄東豊線学園前駅が校舎内地下にあり校舎と直結。法務研究科の使用する校舎は平岸街道をはさんで本キャンパスの向かいに所在する系列校、北海商科大学の校舎に隣接している。キャンパス内にある行啓記念碑は、皇太子嘉仁親王（後の大正天皇）の来札を記念して建てられたものである。
山鼻キャンパス.
工学部4学科が拠点を置く。札幌市内の幹線道路である石山通（国道230号）に面しており、陸上自衛隊札幌駐屯地と向かい合っている。工学部生は原則として教養課程修了後2年次以降、山鼻キャンパスで実習に移る。
その他の施設.
野球場、ラグビー場、サッカー場、テニスコート等から構成される総合体育グラウンドである。体育実技科目の一部はここで行われている。
中山小屋と冷水小屋は、札幌岳国有林内に点在し大学の山岳部やワンダーフォーゲル部などが利用している。
対外関係.
他大学との協定.
国際交流協定.
以下の海外大学と協定を結び、学生交換事業や海外研修などを実施している。