エアチェック

エアチェック（, aircheck）は、個人が私的に、主にFMラジオの放送番組を録音して楽しむこと、またその録音した媒体のこと。
もとは放送事業者自身が生放送の番組をアーカイブ保存するために同録すること、または民間放送のスポンサーが、契約通りにコマーシャルメッセージが放送されているか視聴検査することを指したが、視聴者・聴取者が気に入った番組や楽曲などを媒体に記録する語に変化した。実態は著作物の複製であるため、法的にグレーな行為であるが、原義を引き「いや、放送のチェックをしているだけだ」と言い張るための方便としての婉曲表現となった。
麻倉怜士は放送の録音行為には「タイムシフト（コンテンツの時間移動）」「繰り返し視聴するためのパッケージ化」「永久保存版としてのアーカイブ」という3つの役割があると定義し、視聴者の体験や、放送製作者側のコンテンツの質の向上のためにエアチェックは必要であるとしている。
この項目では特記なき限り、日本での事例について記述する。
媒体と対象.
昭和の戦中期に、兵庫県の少年が特注のアルマイト録音盤カッティングマシンを用いて空襲警報などを録音した事例および、旧制東京都立工芸学校の学生が自作のアセテート盤カッティングマシンで当時のニュースや音楽番組を録音した事例が存在し、いずれも録音盤が現存する。
日本ではFM放送開始以降、「エアチェック」の語は特にFMラジオ放送の私的録音について用いられるようになり、FMチェックとも呼ばれた。ラジオの電波ではAM放送よりもFM放送の方が音質が優れていることから、エアチェックの対象はもっぱらFM放送局に移った。
日本では1970年代後半に、磁気テープによる音声録音媒体であるコンパクトカセット規格のカセットテープが広く普及。それまでのオープンリールよりも安価で扱いやすく、また満足できる音質水準であったことから、同時期に実用化されたFM放送を録音して繰り返し楽しむことが一般的となった。なお、カセットテープ普及期にあっても、オープンリールは音質を重視するオーディオマニアに重宝された。
エアチェックの対象は、ラジオの音楽番組が一般的だった。1950年代から1990年代まで、音楽媒体の中心はレコードであったが、のちの音楽パッケージに比べると高価なもので、庶民層がレコード作品を多く買い揃えることは困難であった。エアチェックはより安価に音楽需要を満たす手段となった。
民放FM局の開局が進み音楽アーティストによる深夜放送が盛んに実施されるようになると、エアチェックを趣味とする人々を読者の対象とした「FM情報誌」が相次いで創刊された。放送される楽曲と再生時間を示したプレイリスト付きの番組表が毎号掲載され、読者はそれを参考にエアチェックを盛んに行った。
用いられる録音媒体はコンパクトカセットからMD、CD-Rに移り変わった。オーディオマニアの中にはDAT規格のカセットテープを用いる動きもあった。
テレビ番組の録画には、1970年代ごろからは各規格のビデオテープレコーダ（VHS、ベータマックスなど）が、1990年代に入ると光ディスク（DVD、BDなど）が用いられるようになった。このようなリムーバブルメディアを用いず、内蔵のストレージドライブに録画する機種も普及した。なお、ビデオテープレコーダの普及期には、ラジオの高音質録音の方法として、ビデオテープレコーダにPCMプロセッサーを接続し、ビデオテープをDATのように用いる利用法も見られた。
衰退.
日本では1980年代後半頃までにレンタルレコードおよびレンタルCD業が本格的に普及し、目当ての楽曲を直接聴く（また、それらを私的に録音する）ことがそれまでより手軽となった。また、リクエスト番組の隆盛によって、放送楽曲の事前発表が行われないことが増えたほか、楽曲紹介のアナウンスを音楽にかぶせる方式が主流となった。
これらの要因から、1990年代前半までにはラジオのエアチェック文化は一度衰退したと考えられており、それを裏付けるように多くのFM情報誌の発行部数が減少。2001年末までにいずれも廃刊や休刊を余儀なくされた。
現在.
radikoやコミュニティーFMのサイマルラジオ、NHKの「らじる★らじる」等ネット同時放送が主流の現在でも「ラジオ録音サーバー」やradikoのタイムフリー、らじる★らじるの聞き逃しサービスの録音にも対応した「らくらじ」等のアブリを使用してエアチェックする者は少なくない為、衰退したとは言えどエアチェックの文化が廃れた訳ではない。
放送事業者などによるエアチェック資料の収集.
1980年代頃まで、放送局では二次使用の概念がなかったことや、当時の税制上テープを保存すると固定資産税を取られたため、それを避けたなどの事情から、当時の音声・映像が局内に残っていない番組がほとんどである。
放送局や番組制作会社では、当時のエアチェックを公募することで番組の復元を行うことが試みられるようになっている。
特にテレビ放送においてデジタル著作権管理（DRM）技術が一般的となり、媒体に録画された番組の複製回数を限る規制処理が実施されていることなどから、上記のようなアーカイブによる放送番組の復元・検証が今後困難になることが懸念されている。