パラグライダー

パラグライダー（）は、スカイスポーツの一種で、パラグライディング（）とも。厳密には、このスポーツの総称をパラグライディング、飛行するための機体一式をパラグライダーと区分することもある。国際航空連盟(FAI)のカテゴリーではハンググライダーの一種に分類されている。
概要.
パラグライダーの原型はドミーナ・ジャルバートが1964年に考案したパラフォイル（柔軟翼）である。
1966年4月に、登山家の三浦雄一郎が富士山での直滑降を行った際、ブレーキとしてパラシュートを使用した映像が関係者の目にとまりスポーツへの応用が考えられたという。スポーツとしてのパラグライダーは、1978年頃、フランスのスカイダイバーが山の斜面からスクエアーパラシュート（四角いパラシュート）で下りたのが始まりとされる。
日本.
日本で普及し始めたのは1986年から。当初は滑空性能が低くスキー場のゲレンデを斜面と並行に滑空を楽しむ程度のもので飛行時間にして約3〜5分程度であった。日本のファルフォーク社が楕円翼を採用して飛躍的に性能向上を計ることに成功してハンググライダーのようなソアリング（上昇気流による長時間フライト）が可能になった。その後、各社とも研究が進み性能の向上は続き、現在では一般のフライヤーでも2〜3時間の在空や地上2000m程度までの上昇ができる。
1988年に、NHK教育テレビで「パラグライダー講座」が放映され一般に知られるようになった。1992年12月28日に日本人パイロット峰岸正弘が南アフリカ共和国クルマン地区において当時としては驚異的な263.18kmの直線飛行に成功し世界記録を樹立した。1995年にはパラグライダー世界選手権が福岡県北九州市の平尾台でおこなわれ日本チームは地の利を生かし5位に入った。
競技者人口が1万人を超えたあたりからスカイスポーツというジャンルが確立されたとみなされ国民体育大会の競技種目に加わった。2008年から新たな取り組みとして、アジアオリンピック評議会、日本オリンピック委員会と連携しオリンピックの正式競技種目に向けての働き掛けが進られている。その一環としてアジアオリンピック評議会が主催する2008年第1回 バリ（インドネシア）アジアビーチ競技大会で競技種目に加えられた。2010年現在、北海道から沖縄まで約100か所のフライトエリアと1万524人（2010年度JHFフライヤー会員登録者正式登録数）の愛好家がいる。
パラグライダーの国際的な統括は、国際航空連盟の機関であるハングライディング及びパラグライディング委員会があたっている。日本では現在、公益社団法人日本ハング・パラグライディング連盟（以下JHF）が統括している。JHFは、かつては一般財団法人日本航空協会内の分科会であった。パラグライダーが日本に紹介された初期段階（1986年）からパラグライダーの発展と普及に寄与するとともに、安全性向上を目的とした指導員の育成、国際統一された適正技能証の発行および第三者賠償保険制度を目的としたJHFフライヤー登録制度などの環境整備が行われた。
日本のパラグライダー団体としてはJHFのほかに、特定非営利活動法人日本パラグライダー協会（以下JPA）という独自に考案した講習制度により活動する団体が存在する。2003年より活動を開始し、会員数は約1,000人程度、JPAエリアで有効なオリジナルライセンスを発行している。国際航空連盟や日本航空協会およびJHFといった団体との関係はない。JPAの詳細はwebページを参照されたい。
JHFとJPAの主な違いは、JHFではパイロット証取得後自由に日本各地のパラグライダーエリアに行く事が出来るが、JPAではスクールの許可が必要な点である。大会については、JHFでは適切な技能証があれば参加できるのに対し、JPAでは技能証とは別にスクールの推薦状が必要となる。
飛行方法.
パラグライダーは、国際航空連盟ではクラス3（FAI Sub-class O-3 剛性の一次構造を持たないもの）のハンググライダーに分類されており、装備重量は20kg程度で、人間一人の力で持ち運べる。
パイロットは、ハーネスという装備に座り、左右の操縦索を手で操作して滑空する。パイロットは、まず風に正対して翼を地面に広げ、向い風で翼を真上に上げ、滑空状態にしてから離陸する。機体から6対1から10対1程度の滑空比が斜面の傾斜より浅いため、数メートル程度の助走で離陸する。上昇気流を利用しながら飛行を楽しんで、（多くの場合は）山の麓に用意してある着陸場に着陸する。巡航速度は36km/h程度。20km/hから60km/h程度（対気速度）の速度域で飛ぶことができる。着陸のときは、着陸場近くで高度処理をし、着陸点（ターゲット）へ、向かい風の下、フレアー操作とともに足から降りて着陸する。
飛行には気象条件が大きく影響し、雨のとき、風速6m/s以上の風が吹くとき、離陸場正面からの風が入らないとき、気流が大きく乱れているときなどは離陸しない様指導されている。
日本の航空法では航空機ではないため、国家資格は必要としないが、民間航空規約では航空機とされ、単独飛行に際しては、技術と知識が必要なため、スクールやクラブに入り、飛行技術と航空理論、法規および気象学の教習を受ける必要がある。実際に管理されたフライトエリアにおいてフライトするのには、JHFが発行する技能証（パイロット証）とフライヤー登録（第三者賠償責任保険）が有効でなければフライトすることはできない。おおむね運転免許証と自賠責保険の関係のようなものと理解してよい。また、海外でのフライトを行うには国際航空連盟が発行するIPPI技能証が必要となる。
日本国内では航空法に基づき、ハンググライダーまたはパラグライダーを飛行させる空域によっては、飛行させることが禁止される場合、または飛行させる場合に事前に国土交通大臣への届出が必要な場合がある。また、小型無人機等飛行禁止法により、国の重要施設等と周辺の上空は飛行を禁止される場合がある。
安全性.
JHFによると、1994年から5年間の死亡事故は平均で年1～6件。事故の起きるタイミングは多い順に、ランディング、墜落、テイクオフである。負傷部位は、下肢、腰椎がほとんどである。キャリア10年以上の愛好家の事故も増えており、技能に習熟したとしてもリスクは解消されない状況である。
競技人口が少ないため、日本の人口当たりの事故率は他のスポーツと比較して高くないが、競技人口当たりの事故率で考えれば非常に高くなるので注意が必要。また事故が起きた場合も、重篤な受傷になる危険性がある他、結果として送電線の給電を停めさせてしまうなど、社会インフラに重大な影響を発生させる可能性もあるため事前の慎重な検討、準備が必要とされるスポーツである。
資格（日本）.
パラグライダーは日本の国内法では法律上、航空機とはならず、法規制の対象外となり、国家資格は存在しない。しかし安全を管理し、フリーフライトの権利を維持継続するため、JHFによって国際的基準に基づいたライセンス制度を採用している。黎明期には多数のライセンスが乱立しその指導内容も統一性を欠く物であったが、当時の運輸省（現在の国土交通省）要請を受け財団法人日本航空協会の指導のもと1986年に国際航空連盟 (FAI)に準拠した日本ハング・パラグライディング連盟技能証に一旦集約された。しかし、法的拘束力のないものであったため、営利目的にライセンス発行事業を行う新規参入事業者のがその後も現れ1993年から1994年には、パラグライダースクール協会が2003年以降からは日本パラグライダー協会が協会独自基準によるオリジナルライセンスの発行業務を行っている。
1986年以降の新規参入ライセンス発行事業者：
IPPI技能証.
国際航空連盟が発行するパラグライダーの資格は「国際パイロット技能証」である。各国毎で航空法は異なり、パラグライダーも航空機の一種類と定め国家資格としている国もあれば、日本の様に統括団体を設けて民間の自主ライセンスという形式をとるこにとより間接的な指導監督を行っている国もある。海外でフライトを希望するのであれば、国際航空連盟/国際ハング・パラグライディング委員会が発行する国際パイロット技能証を取得することが望ましいとされる。国際パイロット技能証を取得すると国際航空連盟に加盟する世界100以上の国々でフライトすることが可能となる。なお、日本国で国際パイロット技能証の技能証を発行する権限を移譲されているのは統括団体であるJHFのみである。JHF技能証は国際航空連盟/国際ハング・パラグライディング委員会が定める技能証規程に基づいて発行されるため、JHFへの書類申請のみで国際パイロット技能証を取得することができる。
JHF技能証.
JHFが発行するパラグライダーの資格。JHFは、このスポーツにおいて唯一国際的に有効な技能証発行機関である。JHFの技能証は国際航空連盟ハンググライディング委員会が定める技能証規程に基づいて検定が行われており、国際的に認められたライセンス証である。したがってJHFの技能証は、国際技能証と呼ばれる「IPPIカード」に書き替えることができる。また、FAIがカテゴリー1（世界選手権、ワールドエアゲームズなど）、カテゴリー2として認定する国際大会に日本代表として参加するためのスポーティングライセンス(一般財団法人日本航空協会が発行する)を得るには、JHF技能証が必須条件となる。実際の教習内容は、国際的に統一されたカリキュラムに沿って指導されており、週1日から2日のペースでパイロット証の習得までにおおむね3年程度かかるのが一般的である。
PSA技能証.
かつて、大手輸入代理店が中心になって立ち上げた“パラグライダースクール協会” が独自に発行していたパラグライダーの資格。しかし活動を停止しておりこのライセンスでフライト可能なエリアは非常に少なくなっている。
JPA技能証.
特定非営利活動法人日本パラグライダー協会が独自に発行するパラグライダーの資格。詳細は特定非営利活動法人日本パラグライダー協会ウェブサイトを参照。
JHFレスキューパラシュートリパック認定証.
JHFはレスキュパラシュートの正しい使用方法、ハーネスへのセッティング方法、リパック方法を普及させるためにレスキューパラシュートに関する技能認定証を発行している。技能検定会の受験資格は、JHFパイロット技能証以上の取得者で、継続的にレスキューパラシュートのリパックを実施し、過去一年以内に20個以上のリパック実績のある者とされ2010年現在で全国に100人以上の認定合格者がいる。 受験審査としてリパック実績ログの提出、試験内容としては実技検定と学科検定の二つが実施される。検定内容は国際航空連盟が定める国際レスキューパラシュートリパック規定を満たす必要がある。
講習制度（日本）.
日本の講習制度は、JHFによるものと茨城県のJPAによるスクール体制の2つがある。
フライヤー登録.
フライヤー登録は、JHF発足時、日本航空協会の一分科会であった頃から続く自主規制の一環である。フライヤー登録には保険会社との保険契約が含まれており、すべてのフライヤー会員が保障の対象となるように、第三者賠償責任保険を契約している。 管理されたフライトエリアでフライトするにあたって登録は必須条件である。また、JHFフライヤーは、フライヤー登録、技能証、機材の安全性について管理運営する義務を自らに課す。
競技.
競技会としては国民体育大会の競技種目としてや日本オリンピック委員会アジアオリンピック評議会が主催する国際総合競技大会 / アジアビーチ競技大会の競技種目として行われるもの、JHFが主催し日本航空協会公認記録として記録されるジャパンリーグ、スポーツグライダーシリーズ など公式大会。国際航空連盟主催による世界選手権やアジア選手権など国際大会がある。これら公式大会の大会運営には日本の統括団体であるJHFが当たっている。
その他にフライトエリア主催よる草大会や、JPA主催によりJPA会員のみで行う独自の競技会及びJPAが積極的に協力しているPWCなどがある。
JPA主催競技会やPWCについては、JPAのwebサイトを参照されたい。
メーカー.
2021年現在、日本メーカーはない。以前、FALHAWKがパラグライダーの開発・販売を行っていた。また、第一興商が、かつてUPとパラグライダーの販売をしていたこともある。