ジャパンエナジー

 
株式会社ジャパンエナジー（）は、かつて存在した石油類の精製・販売を行う日本の企業。
2010年3月31日までは、新日鉱ホールディングスの中核企業であったが、同年4月1日付けで、新日鉱ホールディングスが新日本石油と経営統合したJXホールディングス（現・ENEOSホールディングス）傘下となった。さらに同年7月1日付けで同社は、JXホールディングス傘下の新日本石油・新日本石油精製の両社と統合し、JX日鉱日石エネルギー（現・ENEOS）となった。
ガソリンスタンドのブランド名として「JOMO」（ジョモ、Joy of Motoringの略）を展開していたがJX日鉱日石エネルギーが発足したことで、旧新日本石油のENEOSブランドへ統合されることになった。
国内ではENEOSブランドに統合されJOMOブランドは用いられる事は無くなった。ただし国外においては中国のENEOS関連企業である山西日本能源润滑油有限公司の潤滑油ブランドとして存続している。
概要.
創業は1905年12月。日鉱金属（現・JX金属）とともに、日立製作所、日産自動車をはじめとする日産コンツェルンの源流となった企業である。ジャパンエナジーという商号での営業は1993年からであり、このときから「JOMO」というブランドを使用している。経営統合前の法人は、持株会社下の子会社間の業務整理に伴って、2003年4月1日に旧ジャパンエナジーを分割する形で新設された会社である。
主な事業は、石油資源開発・石油精製・石油販売・LPガス・潤滑油・石油化学の6部門。主要製品には、サービスステーションを通じて販売される自動車用燃料油（ガソリン、ハイオクガソリン：ブランド名「GP-1プラス」、バイオガソリン、軽油）やエンジンオイル、灯油などのほか、重油（A重油およびC重油）、ナフサ、ジェット燃料、アスファルト、工業用潤滑油、グリースなどの石油製品がある。LPガス事業では、輸入あるいは精製過程で発生したLPガスを販売している。石油化学製品は、ベンゼンなどの芳香族化合物やパラフィン、プロピレン、工業用溶剤などを販売している。なお、石油資源の開発はグループのジャパンエナジー石油開発が行っていた。
主要特約店として、ジャパンエナジーの完全子会社のJOMOネット、最大手の伊藤忠エネクス、他に大型サービスステーションを全国展開する宇佐美グループ等が挙げられる。2006年6月20日には新日本石油（ENEOS）と蒸溜・精製・物流・燃料電池・技術開発の5分野における業務提携を結んだ。
沿革.
日本鉱業.
ジャパンエナジーの前身である日本鉱業の歴史は、1905年に久原房之助が日立銅山（買収以前は赤沢銅山）を買収したことに始まる。その後、日立（茨城県）や佐賀関（大分県、現在は同県大分市の一部）に製錬所を設け、金属製錬事業を拡大していった。ところが久原鉱業は第一次世界大戦後の不況で経営危機に陥り、久原自身の健康も害したため、経営再建を鮎川義介に託した。鮎川は久原鉱業の持株会社化を図り1928年に日本産業株式会社に商号を変更、翌年にはその鉱業部門を独立させ日本鉱業株式会社が発足した。日本鉱業は、東京都芝区田村町1丁目2に本社を置いていた。
1933年、雄物川油田で大噴油が起こり、ジャパンエナジーへと続く石油事業が開始された。この大噴油は、1914年からの石油探鉱が実を結んだ結果であった。1939年には早川石油（後の昭和石油。のち昭和シェル石油を経て現・出光興産）から船川製油所を買収し、石油精製事業に進出した。
太平洋戦争後も事業を拡大し1950年には金属加工事業を始め、石炭から石油へのエネルギー革命の波に乗り1961年には大規模製油所である水島製油所（岡山県倉敷市）を建設。1985年にはエレクトロニクス部門にも進出、電子材料事業を本格的に開始した。
なおガソリンのブランド名は「カクタス（サボテンの英名）」を使用していた。現在でも関連会社「カクタス航空」などにその面影を残している。東京証券取引所などでは、略称を日本航空のニッコウと区別するためにヤマニッコウと呼んでいた。
共同石油.
1960年代、通産省は石油産業において外資系企業に対抗しうる民族系石油企業を育成することを意図した。1965年、国策に沿う形で日本鉱業を筆頭に東亜石油、アジア石油の民族系石油企業3社の販売部門統合のため共同石油株式会社（、略称「共石（）」）が発足、1966年に営業を開始した。同年には富士石油、翌1967年には鹿島石油が参加している。企業スローガンは「心のかようおつきあい」であった。このスローガンは、長きに渡りテレビ・ラジオCMで使われ、「♪心のかようおつきあい 共同石油～」と歌われるオリジナルCMソングも放映されていた（詳細は提供番組の「CMソング」を参照）。また、中央に位置する永遠に燃え続けるエネルギーを表現する「赤い円」ガソリンの「G」をデザイン化し、カーブの流動感、円を囲んで引き締める緊張感、外へ向かう2本の線がスピード・誠実・発展を意味させる「青い線」で円を囲むいわゆる「共石マーク」も誕生した。
しかし、1970年代のオイルショックにより共同石油および共石グループの各社は経営が悪化し、1979年に東亜石油、1981年にアジア石油がグループを離脱、共石グループは実質的に解体された。
日鉱・共石合併後.
1992年、金属事業を日鉱金属として分離し、石油精製事業のみとなった日本鉱業と、石油販売事業を行う共同石油が合併し、株式会社日鉱共石が発足。翌1993年には社名を変更し、石油精製・石油販売・電子材料事業を行い日鉱金属を傘下に持つ株式会社ジャパンエナジーが発足した。ブランドネーム「JOMO」の使用もこの時からである。
2002年から翌2003年にかけて、グループの事業再編が行われた。初めに共同持株会社として新日鉱ホールディングスが発足、同社の傘下に日鉱金属とジャパンエナジーが置かれ、ジャパンエナジーの傘下に日鉱マテリアルズが置かれた。
次に、初代のジャパンエナジーがジャパンエナジー電子材料に社名を変更、石油事業を2代目の株式会社ジャパンエナジーとして分割した。これにより、新日鉱ホールディングス傘下のジャパンエナジー電子材料の下に、ジャパンエナジーと日鉱マテリアルズが並ぶ形となった。その後、ジャパンエナジー電子材料は新日鉱ホールディングスに合併し、傘下の2社は新日鉱ホールディングスの子会社となった。なお、2006年に日鉱金属単独の事業再編が行われ、新日鉱ホールディングスの下にジャパンエナジーと日鉱金属が並ぶ現在の体制になった。
外部リンク.
• JOMO｜ジャパンエナジー - ウェイバックマシン（2005年12月02日アーカイブ分）