楽天トラベル

楽天トラベル（らくてんトラベル、） は、楽天グループ株式会社が運営する、旅行に関するオンライン予約を扱うウェブサイトおよびアプリ。
かつて存在した、楽天トラベル株式会社、また同社合併前のマイトリップ・ネット株式会社（「旅の窓口」運営）についても記す。
概要.
ウェブサイトでは、日本国内のホテル・旅館・ペンションなどの宿泊施設予約を軸に、高速バスチケットの販売、国内航空会社各サイトの仲介、国際線航空券の販売、また、「楽パック」と呼ばれる、国内旅行のダイナミックパッケージと海外旅行のツアー・ダイナミックパッケージを扱っている。
日本人の国内旅行の分野では、リクルートライフスタイルの運営するじゃらんnetなどと共に、代表的な旅行予約ウェブサイトの一つとなっている。楽天は第1種旅行業者としての登録を行っているが、楽天トラベルの運営を通じ、日本最大規模のオンライン旅行会社（）としての側面を持っている。2017年度の取扱額では、JTBグループ（25社計）に次ぐ、旅行業者第2位である。利用層としては、ビシネスユーザーと観光利用がそれぞれ45％、55％の割合となっている。
日本国内の宿泊施設登録数は3万3千前後で、予約サイトとして第1位となっている。楽天トラベルの宿泊予約においては、楽天が宿泊施設に予約システムを提供し、宿泊施設から手数料（システム使用料）を受け取る、日本のOTAで一般的なビジネスモデルが用いられている。利用者は宿泊予約時に、クレジットカード払いと現金払いを選択することができるが、領収書に関しては、クレジットカード払いを選択した場合、楽天トラベルの個人ページ上で領収書を発行することになり、現金払いを選択した場合（宿泊施設で当日クレジットカード払いを行った場合を含む）、宿泊時に宿泊施設から発行される領収書を利用することになる。
日本語に加えて、英語など5つの言語で運営されているが、日本語以外の言語版では、日本の宿泊施設予約に特化した仕様となっている。
楽天トラベルウェブサイト内で施設独自の情報発信コンテンツを構築できるカスタマイズページ機能を備える。
日本航空（JAL）と全日本空輸（ANA）が、楽天トラベルを利用した宿泊施設予約により、マイルが貯まるサービスを行っている。楽天トラベル専用のバナーを経由し予約するとマイルが貯まる（詳細は外部リンク参照）。
沿革.
1996年1月に機械・造船大手の日立造船の子会社である日立造船コンピュータ 取締役であった小野田純が中心となって、インターネットを用いた新形態のビジネスとしてホテル予約サイト「ホテルの窓口」を立ち上げた。
一般社会へのインターネットの普及が進むにつれ、契約宿泊施設数と利用者数が順調に伸び、「旅の窓口」に改称・リニューアルした1999年までには日本のインターネット宿泊予約サイトでトップシェアとなる。2002年になると、ムーミンに登場するキャラクターであるスナフキンを起用した新聞・交通広告が登場し、より知名度の浸透を図った。その一方で、宿泊施設総合予約サイトとしては独走状態が続く中、2000年代に入ると他社が相次いで宿泊予約総合サイトを立ち上げ、パイの拡大と奪い合いが繰り広げられるようになった。
「楽天トラベル」は、楽天により2001年に開設され、「旅の窓口」と競合するとともに海外旅行分野も取り扱うサイトであったが、規模としては「旅の窓口」に見劣りする状況であった。しかし、楽天によるM&Aにより規模を拡大。2003年に安定した収益のあるマイトリップ・ネット株式を日立造船から323億円で買収し、2004年に「旅の窓口」は「楽天トラベル」に法人・サイト共に統合した。また、楽天がツアーバス企画販売を手掛けるスター・ツアーズ・ジャパンを買収 して楽天トラベルとサービスを一体化した。2006年には、全日本空輸との合弁によるダイナミックパッケージ「ANA楽パック」の事業会社として、楽天ANAトラベルオンライン株式会社を設立した。
なお、「旅の窓口」設立者である小野田は日立造船からマイトリップ・ネットが独立する際に「旅の窓口」を去り、旅の窓口とは運営手法が異なる宿泊予約サイト「ベストリザーブ」を新たに設立している。
「旅の窓口」では、契約宿泊施設に対する手数料は6%であった。その後2005年9月、楽天トラベルは手数料を7～9%に引き上げる新契約を打ち出し、従来の契約から更新するよう加盟宿泊施設に促した。10%から20%以上のコミッションが通常となっている世界の大手OTAと比較し、楽天トラベルの手数料は特に高い水準ではないが、手数料の値上げに対し、旅館やホテルの業界団体が反発、契約更新を見送るよう呼びかけた。これを受け、楽天トラベルは一定期間利用料を緩和して新契約へ移行させるキャンペーンを行った。
2012年4月、「事後カード決済」を導入するなど決済方法を変更したが、キャンセル料の逃れを助長するとして加盟宿泊施設や業界団体が反発した。これを受け、楽天トラベルは決済問題について協議し、システム改修などの対応を行った。
2014年4月1日、楽天トラベル株式会社は、楽天市場とのサービス相乗効果の強化などを目的に、親会社の楽天に吸収合併となり解散、以後「楽天トラベル」は、楽天の運営する旅行ウェブサイトの名称として使用されている。
2018年8月、決算との整合性に加え国内外のOTAとの競争環境の激化を理由に、以後の旅行取扱額を非公開とした。