審判員 (サッカー)

サッカーにおける審判員（しんぱんいん）は、サッカー競技の審判を行う者である。
概要.
通常のゲームにおいては主審1人、副審2人で行われることが多い。これ以外に競技会規定に基づいて任命される第4の審判員、追加副審、ビデオ審判員を配置する場合がある。
ルール上の規定.
国際サッカー評議会（IFAB）が定めたサッカーのルールである「サッカー競技規則」（）では第5条に「主審」の、第6条に「その他の審判員」の規定がある。「その他の審判員」のうち、リザーブ副審を除く「フィールドにいる審判員」は全ての判定において等しく主審に助言することができ、ビデオ・アシスタント・レフェリーは助言できる状況が4つに制限されている。
主審.
主審のシグナル.
サッカー競技規則第5条に示された主審のシグナルは以下のとおり。
副審.
副審のシグナル.
サッカー競技規則に示された副審のシグナルは以下のとおり。
資格.
サッカーの公式試合の審判を務めるには、各国・地域のサッカー協会・連盟が管轄する「サッカー公認審判員」と、各国・地域のサッカー協会が国際サッカー連盟 (FIFA) に申請し、FIFAが登録した「国際サッカー審判員」（更新制）がある。FIFAおよびその傘下加盟国協会が主催する試合の審判を行うには、公認審判員の資格が必要となる。
日本においては、日本サッカー協会 (JFA) および都道府県協会が主管となる試合においては、日本サッカー協会審判委員会が策定したカリキュラムに則った「審判員資格認定講習会」を各所管協会で受講し「サッカー公認審判員」として認定してもらう。この公認審判員は1〜4級のランクがあり下位の資格を取得していることが昇格の前提となる。
北海道、東北、北信越、関東、東海、関西、中国、四国、九州の9ブロックに各地域サッカー協会があり、その傘下に各都道府県別に各都道府県サッカー協会がある。日本サッカー協会も含め協会内には審判委員会が設けられ、それぞれ管轄する審判員の上級審判員への推薦を審議する。なお、2007年に日本サッカー協会の規約から審判員の『定年による引退』条項は削除された。
国際審判員（主審・副審）.
国際審判員は各国・地域のサッカー協会・連盟がFIFAに登録を申請することになっており、日本ではJFAが、男子は1級審判員の中より、女子は女子1級審判員の中より、いずれも実績により推薦する。英語必須。45歳定年制が存在したが、FIFAの規定上は2016年に廃止されている（但し日本からの申請にあたっては45歳定年制が実質的に残っている）。
FIFAへの登録時にはパスポートネーム（本名）を使用することになっており、當麻政明（家本政明）・手代木直美（牧野直美）のように国内で使用される姓名と異なって登録されるケースがある。
日本の国際審判員.
2023年登録
用具・用品.
試合に臨むにあたり、以下の物を主審・副審を問わず準備する。
試合では使わないが、常に携帯するもの。
以下、副審のみが持って試合に臨む。
日本においては以下の物が支給される。
審判を務める際は、上記（のうち審判証、サッカー競技規則、 サッカービデオを除く）と下着のほか、大会等で規定された審判服上下、ソックス、シューズ以外は身に付けることはできない（選手と同じく、帽子、眼鏡、指輪等のアクセサリーも不可。ただし大会や試合によっては、選手に危害を及ぼさないと認められれば、帽子やある程度の保護具が着用できる場合もある）。
主な審判員.
日本.
カッコ内はJ1主審での通算100試合の到達年。