レプロエンタテインメント

株式会社レプロエンタテインメントは、東京都千代田区に本社を置く日本の芸能事務所で、バーニングプロダクション・グループ傘下の企業である。日本音楽事業者協会加盟。
概要.
1991年2月、東京都目黒区中目黒にレヴィプロダクションズとして設立。
2006年4月6日に社名をレヴィプロダクションズから「レプロエンタテインメント」に変更し、下目黒にある目黒雅叙園のアルコタワーへ移転したが、2010年1月5日より品川区上大崎三丁目1番1号（JR東急目黒ビル）に本社機能を移した。2021年2月1日より千代田区神田駿河台に本社機能が移転している。俳優、女優、歌手、モデルなどジャンルにとらわれないマルチなタレントの育成を主としている。近年はドラマに出演するタレントが増えてきている。
なお、社名を変更した2006年には初のオーディションとして「レプロガールズオーディション2006」が開催されており、以後不定期にオーディションを開催している（後述）。各プロフィールページで血液型は公開していない。また、モデルの年齢は公表していない。
2013年4月、グループ会社のレプロアスターを設立。当時ネクストスター☆所属のタレントが14名移籍している。主にタレント、モデル、アーティストのマネジメント・育成の主としている。
2018年4月には現役女子大生部門のCAMPUS ROOMを設立したが、2020年現在、同部門は消滅している。
所属者一覧.
肩書き、順番は公式ページに従った。
レプロ・ガールズオーディション.
創立15周年を記念し2006年より行われている新人モデル・タレントの発掘オーディション。同性から支持される女性をプロモートすることをテーマにしており、「女性が女性を選ぶ全国オーディション」と銘打たれている。審査員には同事務所所属の吉川ひなのや長谷川京子、マリエらが参加し、最終審査には各ファッション誌の編集者が専属契約を結ぶべく訪れる。
2013年には、応募対象を男性にも広げた「レプロ次世代スターオーディション2013」を開催。
LPG.
2010年9月に雑誌「B.L.T.」企画の「B.L.TRAVELファンイベントバスツアー」がきっかけで結成された事務所非公認ユニットとして発足。「LPG」はレプロガールズ（「LesPros Girls」）の略で清水富美加が命名。
発足当初のメンバーは、佐武宇綺・菊地亜美・大川藍・清水富美加（リーダー）・内田理央の5人で、2011年12月に梨里杏（現・小島梨里杏）が加入したが、2012年3月のイベントを最後に活動休止状態（菊地曰く「自然消滅」）であった。
しかし、2014年に事務所公認として復活。メンバーは「レプロエンタテインメントに所属する全ての女性タレント」となり、2014年1月25日に新生LPGとしては初のイベントが行われた。
所属タレントとのトラブル.
2015年4月、能年玲奈が無断で同年1月に個人事務所「三毛&カリントウ」を設立していたと報道され、事務所独立騒動が発生した。同年4月25日の東京スポーツでは、同個人事務所の取締役は能年に演技指導をした劇団「the Misfits」（ザ・ミスフィッツ）主宰の滝沢充子が務め、能年が滝沢に“洗脳”されているとの内容が報道された。
翌2016年7月にレプロエンタテインメントとの契約が終了すると報じられ、同月15日発売の『FRIDAY』の取材で久しぶりにメディアの取材を受け、芸名を「のん」に改名する事を発表。同月21日発売の『週刊文春』では、自身が代表取締役を務める個人事務所「株式会社non」を設立したと報じられた。
これに対しレプロエンタテインメントは、契約満了直前の2016年6月下旬に文書を送付して「昨年4月から能年との話し合いが進まず、仕事を入れられなかった」として15か月分の契約延長を求め、あわせて契約満了後も「能年玲奈」を芸名として使用するには同事務所の許可が必要であると警告していたと『週刊文春』誌上で報じられた。7月1日以降も同事務所から退所に関する正式な発表はなく、専属芸術家契約等の履行及び更新をめぐる諸問題について一部東京地方裁判所において係争中であり引き続き協議中である旨の声明を同月14日付で正式に発表し、契約問題は未解決であるとしている。
2018年4月12日、レプロエンタテインメントの公式サイトから能年玲奈のページが削除された。
2019年7月27日、のんと独占的にマネジメント契約を結んでいる株式会社スピーディの福田淳代表へのインタビューがBuzzFeedに掲載される。2019年の活動予定では、約20社ものCMに出演し、ほとんどスケジュールはいっぱい。一方で、テレビドラマの出演オファーはとても多く来ているが、何週間か経つと発注側から「なかったことにしてほしい」と立ち消えになる状態。どこからの圧力か発注側の忖度かは不明と語っている。
報道をめぐる訴訟.
2015年6月、レプロエンタテインメントは、騒動をめぐる『週刊文春』の記事に名誉を傷つけられたとして、発行元の文藝春秋に対し約1億1,000万円の損害賠償と謝罪広告を求める訴訟を東京地裁に起こした。2019年4月19日、東京地裁は一部の内容について名誉毀損を認め、文春側に計660万円の賠償を命じる判決を言い渡した。文春側が控訴し、9月26日、東京高裁は判決で、被告側に対して、レプロ社に計330万円、社長に計110万円の計440万円を支払うよう命じた。文春側は上告したが、2020年10月6日、最高裁が文春側の上告を受理しない決定をし、計440万円の支払いを命じた2審東京高裁判決が確定した。