ゲオ

株式会社ゲオ（）は、愛知県名古屋市中区に本社を置く企業。ゲーム・スマホ・家電などの買取販売、新品ゲームの販売、DVD・CD・コミックのレンタルを行うメディアショップ「GEO」と、衣料・服飾雑貨・家電製品等の中古品の買取販売を行うリユースショップ「セカンドストリート」の店舗運営支援卸売業を主力としている。
概要.
ビデオ、DVD、CDのレンタルに加え、中古テレビゲームや古本・古着、店舗によっては新品も扱う。日本コンパクトディスク・ビデオレンタル商業組合及びコンピュータソフトウェア著作権協会、日本映像ソフト協会、日本リユース業協会、日本流通自主管理協会、リユースモバイル・ジャパン、携帯端末登録修理協議会に加盟している。
徹底した店舗へのコスト削減と、商品・サービスの安価提供で、業績が急成長してきた会社として知られる。同業他社のレンタルビデオ店を買収して中古ゲームソフト売買を導入して収益化したり、民事再生に陥った異業種他社の店舗をゲオショップに転換して収益化するなどによって急速に店舗数を拡大してきた。ナスダックジャパン上場を経て、設立から15年で東京証券取引所一部上場を果たした。
社名の由来.
ゲオの名前の由来は、大地の意であるGEO（ジオ）をラテン語読みしたもの。
なお、「GEO（ゲオ）」という商標は、元々はレーシングドライバーである鈴木亜久里のスポンサーをしていたことなどで知られる、株式会社エスポコミュニケーションズが、1980年代から1990年代前半にかけて、傘下のレンタルビデオ店（株式会社ゲオミルダ等）や不動産事業、事務機器製造販売（東和エスポ株式会社、現・株式会社TBグループ）などの事業展開におけるブランドとして使用していたものだった。その後、エスポの経営悪化からゲオミルダが独立し、商標も後に株式会社エスポからゲオに譲渡された。その後、「GEO」の商標を使用していた東和メックス（現・TBグループ）およびビデオシティの店舗を買収し、「GEO」の商標を排他的に使用するようになった。
事業展開.
メディア事業.
2020年4月のグループ企業再編によって、株式会社ゲオストアがメディアショップ運営を担うことになった。
2021年3月末時点でDVD・CD・ゲームソフト・書籍などのアミューズメントソフトのレンタル・中古販売買取・新品販売を行うゲオショップを1,148店展開、うち1,001店が直営であり、代理店・フランチャイズ店は147店舗に過ぎず、直営主体の営業に変化はない。
かつては中古CDの買取事業も行っていたが、インターネットの普及を理由として、2022年9月で終了した。
服飾再利用事業.
2020年4月のグループ企業再編によって、株式会社セカンドストリートがリユースショップ運営を担うことになった。
2021年3月末時点で総合リユースショップ「セカンドストリート」や大型リユースショップ「スーパーセカンドストリート」、衣料・服飾専門リユースショップ「ジャンブルストア」、アウトドアギア専門リユースショップ「セカンドアウトドア」等の屋号でリユースショップを726店舗を展開している。
中古携帯事業.
2002年4月にゲオコミュニケーションズのブランド名で携帯電話代理店事業を開始。2009年6月に中古携帯の売買開始。2015年度からゲオモバイルブランドを展開。2015年4月より格安SIMの取り扱いを開始。
宅配レンタル事業.
ゲオ宅配レンタルとぽすれんというサービス名でDVD・ブルーレイ・CD・コミックの宅配レンタルを展開。
動画配信事業.
エイベックス・デジタルとの協業で2016年2月22日より定額制動画配信サービス「ゲオチャンネル」を開始するも、2017年5月29日をもってサービス終了。その後も成人向け中心VODサービス「ゲオトナ」を「ゲオTV」と改名して続けていたが、2021年6月30日をもってサービス終了。
ゲオグループ.
かつてのグループ企業.
なお、ゲオエブリはゲオグローバルの子会社で、ゲオステーションはゲオエブリの子会社である。従って資本関係はゲオ（親会社） - ゲオグローバル（子会社） - ゲオエブリ（孫会社） - ゲオステーション（曽孫会社）となっていた。また、ゲオフロンティアはゲオとゲオエブリが半数ずつ出資していた。
備考.
2007年（平成19年）7月5日 - 8月31日、PlayStation 3専用ソフト『ぼくのなつやすみ3 -北国編- 小さなボクの大草原』用に、PLAYSTATION Storeにて「ゲオ・ロゴ入りオリジナルT-シャツ」を無料配信。