SPA!

『SPA!』（スパ!）は、フジサンケイグループ傘下の出版社、扶桑社が発行している日本の総合週刊誌。通称『週刊SPA!』。発行部数11万部は週刊朝日に次いで業界第10位となっている。
沿革.
1952年、「週刊サンケイ」が産業経済新聞社から創刊された。その後、1988年6月、産経新聞の題号変更（「サンケイ」→「産経新聞」）に伴い「週刊サンケイ」は雑誌名・記事内容を若者向けに大幅にリニューアルすることになり、新たな雑誌として「週刊SPA！」が創刊された。その時、雑誌サイズは週刊サンケイ時代の「B5」から「B5変形」に変更された。創刊からの号数（バックナンバー）は「週刊サンケイ」の号数をそのまま承継している。
「新装刊号」とされた1988年6月9日号のキャッチは「スパ！と図星発見ー情報と遊べる痛快WEEKLY」となっている。表紙は嶋田久作。巻頭は「木村太郎 vs 久米宏」の対談記事が組まれ、同年4月までNHK「ニュースセンター9時」とテレビ朝日「ニュースステーション」のメインキャスターとして比較される立場の2人であった。翌号も「長嶋茂雄 vs ビートたけし」など大型対談を連続掲載した。
誌名は「世相をスパッ！と斬る」から「SPA！」が採用された（「すっぱ抜き」からという説も）。創刊当時のキャッチコピーは「“週刊誌の突然変異”」。現在の題字ロゴは1989年4月から使用している。
「週刊SPA！」の初代の編集長にはフジテレビの元プロデューサーの宇留田俊夫が就任した。
2代目編集長には、青人社からスカウトされた渡邊直樹が就任した。1990年代前半は、小林よしのりの『ゴーマニズム宣言』をはじめ、数々の連載企画がスタートし、「週刊SPA！」は当時最も勢いのある週刊誌とも言われた。オタクを売り物にした宅八郎の連載記事やオヤジギャルを題材にした中尊寺ゆつこの漫画などヒット作品を連発した。
しかし、2000年代になるとインターネットの普及により多くの週刊誌が部数を減らし、日本の週刊誌業界は厳しい時代に突入した。「週刊SPA!」の2007年度広告収入は11億円あったが、2008年度は7億5000万円に大きく減ってしまった。この厳しい事態に、当時の「週刊SPA！」の9代目編集長の渡部超（わたなべとおる）は「もう広告のことを考えるのは止めよう」という方針を打ち出し、これからの「SPA!」は広告のない媒体、Web版の有料配信を目指すことにした。
10代目編集長の金泉俊輔は週刊SPA！創刊25周年のインタビューで「会社でも従来の仕組みに忠実に乗っかるだけで、ぬくぬくとやっていける世代ではない。既得権がなく、上の世代のようには逃げ切れない。そんな人たちの武器となる、生活を豊かにする情報を提供したい」と語った。
11代目編集長の犬飼孝司は週刊SPA！創刊30周年のインタビューで「編集部員がおもしろいと思ったモノに飛びついて、それを本誌やウェブ、書籍でも掘り下げる。週刊SPA！は仮想通貨を初期からやっている、日本のメディアでは一番詳しいのではないか」「今の日本経済、お金が回っていないのが諸悪の根源。世の中にお金を回すこと…そういうところに斬り込んでいく。スパッと斬って、そこからこぼれ落ちたもの、人があまり目をつけていなかったものに光を当てていきたい」と語った。
テレビCM.
1988年の創刊時は、当時来日公演し話題となっていたラスベガスのスターマジシャン・ジークフリート&ロイの世界ツアーにあやかり『週刊誌のホワイトタイガー』というキャッチコピーを使用したテレビCMが主にフジテレビの深夜帯で放映された。1992年頃にはフジテレビの川端健嗣アナウンサー（当時）が出演したCMが作られた。これは川端扮する通勤中のサラリーマンが「ロンドン橋落ちた」のメロディで「週刊誌がたくさん、たくさん、たくさん」と歌いながら駅ホームの売店で「SPA!」を選ぶという内容だった。また、鎧兜を身に付けた女性が日本刀を振り回し「SPA!」と斬りながら叫ぶCMも作られた。
連載企画.
レギュラー.
(2022年2月現在）
批判を受けた記事.
2018年12月25日号の特集記事「ヤレる女子大学生ランキング」がネット上で女性蔑視だとして問題となった。国際基督教大学（ICU）学生らの女子大生グループを中心に抗議の署名活動がなされるなど騒動になった。
記事は「ヤレる女子大学生ランキング」として5つの大学を実名掲載するなど、女子学生を蔑視する内容として批判を浴びた。実名を挙げられた大学からは、大学ホームページへの抗議文の掲載や出版元の扶桑社への抗議が行われた。
2019年1月22日発売号に関連記事を掲載し、「実名を挙げてしまった大学および学生の方々、関係者の皆さまに改めてお詫び申し上げます」「女性の尊厳に対する配慮を欠いた記事で傷ついた女性、そして不快な思いをされた読者にも重ねてお詫びします」と謝罪し、署名活動を行った大学生らとの面会内容も載せた上で再発防止策を発表した。