ブルーカラー

ブルーカラー（; , ）とは、賃金労働者のうち、主に製造業・建設業・鉱業・農業・林業・漁業などの業種の生産現場で生産工程・現場作業に直接従事する労働者を指す概念である。広くは技能系や作業系の職種一般に従事する労働者で、肉体労働を特徴とする。対義語はホワイトカラー。
ブルーカラーは「青い襟」の意で、肉体労働に従事する労働者の制服や作業服の襟などが青系であったことがその語源となったといわれる。
概要.
雇用者から提供される制服や作業服の襟色に青が多いことに由来する。職種としては、土木・建築関係（土工・鳶職）や、ビルメンテナンス、警備員、運輸・倉庫・工員（組み立て作業員、溶接工、旋盤工、塗装工など）・メカニックエンジニア（整備工、修理工、広義の技術者）など多岐にわたるが、狭義では特に「ものづくり」（製造業）の作業に直接携わる工員を指す場合もある。青い藍染めには防虫効果や汗への消臭効果があって昔から広く使われていた。
その一方で、プログラマや営業職などは、外見は「ホワイトカラー」の格好であるにもかかわらず、仕事のスケールやコストが土木などと同様の人月計算による日数と必要人数の掛け算という単純な数式によって算出されており、情報技術業界自体が元請企業であるITゼネコンが下請企業を支配し、仕事と責任を丸投げする産業構造であり、建設・土木業界によく似た多層式かつ労働集約型の古色蒼然とした色彩になっている。その末端で従事する従業員は「デジタル土方」と揶揄されるほどにサービス残業（長時間労働）で肉体・精神の両面で大きな負担を負う苛酷な環境で労働していることなどから、ブルーカラーと見なす人も存在する。
また、「ブルーカラー」という語は「中卒（低学歴）でもできる仕事」「頭が悪くて勉強ができないために仕方なく体を使って働く人間」といった下賎なイメージで見られやすい（→3K、3D）ため、差別用語ではないかという人もいるが、一部の職業には国家資格を取得しないと就職不可能なものも存在し、冷戦時代のソ連や東欧のように、体を使う工員を高貴と見る国も少なからず存在し、アメリカにおいても西部開拓時代に現場で農業や林業を営んでいた先祖たちの精神を「フロンティアスピリッツ」として崇めている面がある。イギリス人も人口の8割が現場のワーキングクラスであるが、それを誇りにしているブルーカラーの人々もいる。そのため、一概に差別用語とは言えない（→レッドネック）。
「青系の制服・作業服」であるが、機械油や塗料、埃などの汚れが避けられないため、汚れが目立たないよう青や黒や灰色などの暗い色が好まれる傾向にあった。一方、特に家電・電子機器・半導体の組み立てなど、埃の飛散が許されないデリケートな環境（クリーンルーム）では、労働者の心理的な環境に配慮し、明るいパステルカラーの作業着を採用していることもあって、必ずしも青や黒や灰色の服装であるとは限らない。
国・地域による差異の例.
一般的にブルーカラーとされる溶接工も、中学校か高校を卒業後、見習い期間を通過すれば溶接工の指導や育成にも当たるようになるため、一概に単純な現場作業といいきれなくなり、独立して社長になればスーツを着用する必要も発生しうる。アメリカのホワイトカラーの定義には管理者も入るため、この場合も社長はホワイトカラーとみなすが、イギリスの定義では大学を卒業した技術者はホワイトカラーで、高卒の技術者はブルーカラーなのでこの社長はブルーカラーになる。
日本での動向.
リクルート社の発行する現業系・技能系職種専門の求人情報誌『ガテン』の求人情報に掲載されている職種であることから、俗にガテン（系）（がてんけい）とも呼ばれる。なおこの「ガテン」とは「合点がいく」という言葉に由来している。なお職業安定所の求人を除くと、これら職種における現業系職種の求人広告は、『ガテン』誌創刊前はスポーツ紙か夕刊紙に大きなウェイトが割り振られていたが、2000年代でもこれらの媒体に頼る傾向も見られる。
労働者階層の分化.
日本では、明治時代の殖産興業によって工業化が始まり、1910年代になると工業化がより急速に進んだが、この1910年代から次第に「ホワイトカラー（大学院や4年制以上の大学、短期大学、高等専門学校（専修学校専門課程は除く）を中心とした高等教育卒業者）」と「ブルーカラー（専修学校専門課程卒業者、中等教育卒業者、小学校卒業者）」の区分が明確に意識されるようになり始めた。
この傾向は、第二次大戦後の高度経済成長期以降に加速し、（高校への進学率も低い時代は）中学校を卒業したらすぐに（集団就職などで地方から大都市へ）就職するのが当たり前、とする風潮がまかり通っていたため、雇用者側から「金の卵」と呼ばれて工員になる者が多数いたが、製造業界では合理化の一環としてオートメーション化を推進させ、工員でも高卒以上の学力や技術が要求されるようになった。また、高度経済成長により高校への進学率も上昇し始めたため、それまで担っていた単純労働者の需要が下降すると共に、中学生の就職率が次第に激減し、工員ですらほとんど採用されないほどになった。
3K問題.
明治以来の工業社会、なかんずく高度経済成長期以後において、ブルーカラー職種は社会の様々な分野で活躍し、経済を支えてきた。しかし、生活水準が上昇した1980年代頃より、以下の理由から次第に「3K」（汚い・危険・きつい）職種と名指しされ、とりわけ青少年から嫌悪されるようになった。英語圏などの国々でも、「3K」の同義語として「3D」（Dirty＝汚い, Dangerous＝危険、Demanding＝きつい）が使用されており、「3D」の定義を「Dirty＝汚い, Dangerous＝危険、Demeaning＝屈辱的」とする場合もある。
これらの要因によって、バブル景気の時期には、日払いで10,000円強の高給でもブルーカラーは忌避され、社会全般とりわけ学生・生徒・児童の間にも、ブルーカラーを忌避してホワイトカラーを志向する傾向や、「ものづくり」を嫌悪して「ものづくり」以外を愛好する傾向が高くなった。バブル崩壊後、すなわち冷戦後の現在もこのブルーカラーへの忌避や「ものづくり」への嫌悪は変わっておらず、ブルーカラーへの忌避や「ものづくり」への嫌悪は高校・大学の進学率の高さにも現れている。そして、冷戦後の25年以上に亘る長期間の不況によって、ホワイトカラーになれず、仕方なくブルーカラー（言わば「でもしか工員」）となる大学卒業者も現れた。また、職種別の賃金格差が小さければ、衛生的で安全そうなホワイトカラー職種のほうが（多少賃金が安くても）「より快適な職場」だと考えられた。
労働者不足.
ブルーカラー職種は製造業や土木・建設業、運輸業などを支える労働力として、ホワイトカラー同様に経済成長を支える重要な役割を果たしていることに誤りはなく、これらの地味だが社会に不可欠な職種では、深刻な人手不足も発生した（中卒者にもできる作業であっても、18歳未満では深夜業が禁止されていることと、日雇い派遣によるワンコールワーカーでは建設業への派遣が禁止されているため、なおさら深刻な問題となる）。この時代では、深刻な労働力不足から（一定の条件付きで）中卒者に代わり、外国人労働者の受け入れや高給の保証などの変革も行われた。
また、人手が不足していたバブル期の一頃は、長年にわたって係争も見られた労災や職業病の問題を放置すると労働者が集まらず、退職者の増加や短期離職率の上昇につながりかねないため、労働者の負担を軽減する機器の導入で、「汚い、危険、きつい」の3K問題を少しでも軽減したり、労働者を保護する方策や業務上必要な資格の取得の支援などのキャリアアップ支援を行う企業が散見された。
ブルーカラー職種の再評価.
その一方で、バブル崩壊後の1990年代半ばから2000年代初頭にかけての深刻な不況の中で、ホワイトカラーの職種では労働力の供給過剰から、大量リストラも見られるようになった。またホワイトカラー職種の労働環境が往々にしてストレスが多く、精神疾患や過労死が社会問題として取り沙汰されるようになり、必ずしもブルーカラー職種よりも快適だとはいえないと見なされるようになった。しばしば脱サラに絡んで、ホワイトカラー職種への忌避も見出され、相対的に第一次産業とブルーカラー職種の社会的重要度や職場環境も見直される風潮も出ている。
また従来は、ホワイトカラー業種より賎しく労働環境も劣るとして嫌悪されていたブルーカラー職種にも、1991年に創刊された『ガテン』誌の影響もあって、従来の忌むべき労働環境といったイメージも軽減されるようになっている。
しかし、平成不況の折、就職氷河期における深刻な就職難からフリーターが増加したことや不況に伴う仕事量の減少もあり、1990年代後半から単純労働力（→プレカリアート）の不足が解消され、一頃の過当競争的の様に人員の確保に走る必要がなくなったので、現在では手取り賃金がホワイトカラー職種を圧倒的に上回るような状況は見られなくなり、高賃金や従業員の労働環境、キャリアアップ支援の充実を謳う職場も少なくなった。
労働者形態の流動化.
なお2000年代に入っては、ワーキングプア問題が取り沙汰される一方、ワンコールワーカー・ネットカフェ難民などの流動化した労使関係のひずみともいえる社会問題も見え隠れした。これらの現象は2006年頃より社会問題として注目を集め始めたものであり、労働者人口の総数や実態に関しては2007年に調査が始まったに過ぎず、政府側の対応も後手に回った。
偽装請負問題.
2006年に朝日新聞が製造業の現場における偽装請負を取り上げ始めたことを契機に、ブルーカラーの労働環境が劣悪であることが明らかになった。詳細は該当項を参照。
労働階層と意識.
2019新型コロナウイルス (SARS-CoV-2) によって世界的に経済は低迷し、労働市場は明確さを醸し出している。（国を維持する最低限の社会インフラに必要不可欠な労働者とはエッセンシャルワーカーを参照）