アパレル産業

アパレル産業（アパレルさんぎょう）とは、衣服の製造業及び流通業のこと。アパレル () は衣服を意味する英語の古語に由来する語で、日本語では主に洋装系の既製服を指し、また「アパレル産業」の意味にも用いられる。衣服の企画・製造・卸売を行う企業をアパレルメーカーと呼ぶ。
繊維とアパレル産業.
世界産業分類基準（GICS）では一般消費財・ サービスセクターに「耐久消費財・アパレル」という産業グループの分類が設けられている。
一方、繊維製品を製造する産業・工業をそれぞれ「繊維産業」・「繊維工業」と呼ぶ。繊維産業では衣料向けのほか、産業資材（建材・自動車・航空機等）・衛生資材・生活資材向けの製品も製造している。 
かつての繊維業界の中心は織物などの製造であった。このような織物を「繊維一次製品」と呼ぶのに対して、衣服製造品は「繊維二次製品」と呼ばれ、衣服製造業者は二次製品メーカーと呼ばれた。その後、衣服製造及び流通の産業化に伴って、1972年頃からアパレル産業と呼ばれるようになり、1977年に通産省生活産業局がこの語を用いた報告書（）を刊行してから一般化した。この報告書では、日本標準産業分類における「繊維工業」内の「メリヤス製造業」と「衣服、その他の繊維製品製造業」を「アパレル製造業」とし、また流通業については「卸売業及び小売業」を対象にしている。
日本標準産業分類はその後の改定で中分類「繊維工業（衣服、その他の繊維製品を除く）」と「衣服・その他の繊維製品製造業」が中分類「繊維工業」に統合されている。 
既製服の製造と小売は、歴史的には分離しているケースが多かったが、1980年代後半より、SPA () と呼ばれる、企画・製造から小売までを手がける業態が増えている。日本では、大規模な繊維問屋街を持つ岐阜市（岐阜県）や学生服やジーンズの生産で有名な児島を有する三備地域（岡山県南部から広島県東部）等が、アパレル産業の盛んな地域として知られている。
産業構造.
繊維製品および衣料品の関連産業は、農業からサービス業に至るまで幅広くあげることができる。
職種.
被服に関連する専門的知識が要求される職種、あるいはその知識が活用可能な職種としては、次のようなものを例示できる。
職業能力.
中央職業能力開発協会（JAVADA）が、厚生労働省から委託を受けまとめた職業能力評価基準のうち被服関連の職業（業種）、職種、職務、能力ユニット名には次のものがある。
関連規格.
被服に関連する各種規格コード等を例示する。このうちICSは、国際規格、地域規格、国家規格等について、国際的に共通 の分類を行う事を目的にISOによって作成されたコード体系である。
ICSコード一覧.
ICS (International Classification for Standards) 国際規格分類
ISO TCコード一覧.
ISO (International Organization for Standardization) 国際標準化機構
TC (Technical Committee) 技術委員会
JIS部門・分類名.
JIS (Japanese Industrial Standards) 日本工業規格
アパレル産業の動向.
問題点.
アパレル産業が流行に合わせ大量生産した服が大量に廃棄されることから、国連貿易開発会議では世界第2位の環境汚染産業と指摘された。これに合わせ、アパレルメーカーでは補修サービスなどにより環境負荷を抑える試みが模索されている。
国際的な統計.
2016年の世界の繊維全体の最終需要量は8800万tで、1990年の約2.3倍となり、一人当たり需要量も約1.6倍に増加した。世界のアパレル市場では2025年までに実質ベースで年平均3.6％の成長が予測されている。
日本のアパレルメーカー売上順位.
また、小売店では2012年度の売上高での順位は次のとおりとの分析がある。