セグウェイ

セグウェイ (, Segway PT) とは、アメリカの発明家ディーン・ケーメンを中心に開発され、Segway Inc.によって販売されている電動立ち乗り二輪車。
立ち乗りで、車輪が2つ並んだ「並行二輪車」の一種である。アクセルハンドルなどを備えず、操縦は乗り手が体重移動によって行うという特徴がある。バッテリーを搭載し電動で動く。
歴史.
平行二輪車の技術はケーメンが「フレッド」の名で開発していた高機能車椅子から派生したものである。アメリカでiBOTの認可がなかなか下りないためにセグウェイの販売を先行させたとされる。
構造と制御.
使用手順 (i2, x2).
始動.
セグウェイのハンドルの中央には、液晶画面を用いたストップウォッチのような「Infokey)」という装置があり、この装置の対角線上に4つのボタンがある。その左下のボタンを押すと電源が入り、バッテリー容量や亀のマークでの最高速度設定などが画面に表示される。
以上で走行が可能となり、搭乗可能となる。
操縦.
基本的にアクセルは無く、重心を体の前に移動させる気持ちで体重を前に置く、つまり前傾すると、前進する。ブレーキに該当する操作方法は、走行中に体の重心を足の土踏まずあたりに置き水平にする。同様に後退は後傾させる。即ち、本来傾斜すると倒れてしまうところを、倒立振子の制御方法でバランスをとっている。
速度調整は、重心を体の前に押し出すと速度が上がり、徐々に体の中心に戻す感じで土踏まず辺りに置くと減速する。速度を出しすぎると一旦加速してスイングバックするように減速を導くため、自動的な急ブレーキは不可能である。電子鍵によりユーザーレベルを認識しレベルに応じた速度制限をつけている。その場で回転する時は、重心を体の中心に置きながら、ハンドルだけを左右に傾けるように操作する。
利用.
日本.
日本の道路交通法上では、後述するような「改造（改修）」をしていないものを公道で走行することは認められておらず、利用は私有地内に限られる。
2006年10月21日から日本SGIが国内正規総販売代理店として販売を開始。購入時には保険の加入、すべての搭乗者に対してインストラクターからの講習を徹底するなど、安全運用・管理に力を注いでいる。このような理由に加え、運用場所が制限されるために一般向け販売は見送られており、法人に対しての販売を前提としている。
2007年10月には東京国際展示場にて警備の実証実験が行われ、2008年10月には埼玉県越谷市のショッピングセンター・イオンレイクタウンで、また成田国際空港第一・第二旅客ターミナルで、ガイドや警備員の移動ツールとしても使用されるなど、大型施設での導入が進んだ。
2011年1月時点では、諸外国での実績と同様に、空港、コンベンションセンター、大学、駐車場などの施設での導入例が見られる。この背景には環境意識の変革や労働効率の向上に取り組む企業の増加が考えられている。
セグウェイジャパンから一般向けの販売は行われていないが、セグウェイを使った観光「セグウェイツアー（セグウェイガイドツアー）」やアトラクションで体験は可能で、セグウェイジャパンも情報を提供している。
公道走行.
2003年7月に東京・渋谷の路上にて「日本にセグウェイを取り締まる法律は無い」として無許可でセグウェイのイベントを行った業者が道路交通法違反（自賠責保険違反・整備不良）で2004年4月に略式起訴され罰金50万円の判決を受け、セグウェイ本体は証拠物件として10ヶ月以上にわたり押収された。警視庁による検証でモーター出力が0.6kWを超えていることが確認され、道路交通法上セグウェイは「原動機付自転車」ではなく「普通自動二輪車」であると判断された。
現行法では公道でこれら「自動車」が走行するためには、急制動できるブレーキや灯火装置などを装着して保安基準を満たし、車両登録を行ってナンバープレートを取得することが必要となる。しかしセグウェイにブレーキを取り付けて車輪を止めると転倒してしまうことから、現時点では保安基準を満たすことには無理があり、公道での走行は不可能とされた。2005年に陸運局でセグウェイの車両登録を尋ねた例では、保安部品の装備でナンバーの発行は不可能ではないといわれながらも、実際の登録には難色を示された模様。2010年に国土交通省へ問い合わせた例でも、保安部品がないことが公道禁止の理由とされている。
2005年11月11日、関西文化学術研究都市（奈良県生駒市）で実施された、奈良先端科学技術大学院大学らによる無線LANの電波強度マップの作成実験の際に、ロボット特区を活用し警察の許可を得た上で、日本で初めてセグウェイを公道で利用した。
2008年11月20日、千葉県柏市で行われた交通イベント「柏の葉モビリティフォーラム」にて、柏の葉キャンパス駅前から千葉大学柏の葉キャンパス間の歩道約300メートルを、警察の許可を得た上で一般の来場者がセグウェイを体験した。
2009年5月に新たな国内総代理店となったセグウェイジャパンは、歩道通行へ向けて横浜市へ特区申請を働きかける考えを明かした。
2010年1月、茨城県つくば市が『搭乗型移動ロボット（人が乗って走行するロボット）』の実証実験特区（つくばモビリティロボット実験特区）の認定を内閣府から受け、同年10月3日から公道での通勤実験が開始された。2012年2月9日には観光ツアーの社会実験として、つくばエキスポセンターなど市内の観光名所を約9キロメートルにわたって巡る企画が実施されている。なおこの実験によりつくば市内でセグウェイに乗るためには、16歳以上で普通自動車免許か普通または大型の自動二輪車免許を所持していることが必須条件となっている。また、セグウェイツアーと称し、一般市民公募型の実証実験を毎月行っているが、競争率は10倍と高く、人気の高さを数字が物語っている。
2015年7月、道路運送車両法の施行規則などの改正 により、セグウェイは正式に「歩道等移動専用自動車」として小型特殊自動車に分類 され、公道走行実験エリアの対象が全国に拡大された。各地の運輸局と警察署で申請が受理される必要があるが、承認されれば、これにより全国の各地でセグウェイの公道走行実験が可能となる。