インスタントラーメン

インスタントラーメン（または即席ラーメン）とは、一般にはインスタント食品の一種で、「瞬間油熱乾燥法または熱風乾燥法（ノンフライ製法）によって製造され、熱湯をかける、または鍋で煮る等でスープも同時に調理できる即席ラーメン」であるが、明確な定義はない。包装は袋入り、カップ入りがあり、麺は油揚げ麺、生タイプ麺、ノンフライ麺等の種類がある。即席麺、即席ラーメンとも呼称される。
日本で生まれた食品であり、日本国外に多数輸出され、また技術移転により現地製造されて広く食べられている。台湾、韓国、香港など、日本国外における「ラーメン」は、飲食店のメニューであっても、即席麺を調理した料理である事が少なくない。
概要.
広義では「ラーメン」という範囲を超え、和風麺のうどん・蕎麦や焼そば等も含めた、多種多様存在する袋入り即席麺（袋麺）およびカップ入り即席麺（カップ麺）全体を指す場合に用いられる。狭義ではその中にてラーメンのみを指す場合や、更に袋入りラーメンに限定して指す場合に用いられる。公正競争規約上の正式名は「即席めん」である。また、食器として使用できる容器（カップ状の耐熱耐水容器等）に入れて加薬（かやく）を添付したタイプはカップラーメンと呼称され、公正競争規約上の正式名は「即席カップめん」である。
日本即席食品工業協会の統計によれば、2006年度に全世界で消費された量は約916億食（カップ麺を含む）。うち日本の消費分は約53億食だった。現在では、世界各地で作られており、ほぼ製造国にて消費される。主な生産・消費地は東アジアおよびアメリカ合衆国である。
小売販売額ベースの世界市場規模は360億2700万ドル（英国の調査会社ユーロモニターインターナショナルによる推計）。企業別シェア首位は、康師傅を傘下に持つ頂新国際集団（台湾）で、日本の日清食品ホールディングス（HD）、インドフード・スクセス・マクムル（インドネシア）、東洋水産（日本）、統一企業（台湾）が続く。この上位5社のシェア合計は約43％で、この他にも日本の内外に多数のメーカーがある。
発明.
インスタントラーメンには、明確な定義がない。「瞬間油熱乾燥法または熱風乾燥法（ノンフライ麺）によって製造され、スープも同時に調理できる即席麺」を「インスタントラーメン」と定義するなら、一般に1958年8月に発売された「チキンラーメン」が「世界初のインスタントラーメン」となる。
日清食品ホールディングスによれば、インスタントラーメンは日清食品創業者の安藤百福が発明したもので、世界でもそれを認める報道が多い。安藤が発明した瞬間油熱乾燥法を含むインスタントラーメンの基本的な製法は、1963年（昭和38年）に「即席ラーメンの製造法」として特許登録されており、発明協会の戦後日本のイノベーション100選の「トップ10」にも選定されている。
開発者である安藤百福は、妻がてんぷらを揚げているのを見た際、小麦粉の衣がてんぷら鍋の中で泡を立てながら水分をはじき出している様子を見て、この原理を応用すればよいとし、これが瞬間油熱乾燥法の基となった。
ただし、安藤が最初にインスタントラーメンを「発明」したかどうかについては異論が存在する。チキンラーメン発売の数か月前に、「お湯を注いで数分でスープも含め調理できる即席麺」として、大和通商が「鶏糸麺」を、東明商行が「長寿麺」を発売している。「長寿麺」は南極探検に持ち込まれて大きな話題となり、インスタントラーメンの普及に貢献した。日清食品は1961年に東明商行が出願していた「味付け乾麺の製法」特許の権利を2300万円で買い取り、もともと日清が出願していた「即席ラーメン製造法」と合わせて特許登録した。
また、1958年以前にも即席麺は開発および販売されている。村田製麺所（現：都一）が1953年に、松田産業（現：おやつカンパニー）が1955年に油で揚げた即席麺をそれぞれ開発している。しかし、従来の油揚げの製法が日清食品の瞬間油熱乾燥法と異なるかについては曖昧である。以上のような経緯から「インスタントラーメン」の発明者が誰であるかについては意見が分かれている。
上述したインスタントラーメンと乾麺との明確な差は製造方法とスープの有無のみである。インスタントラーメンを「数分ゆでれば食べられる麺」と定義するなら、古くからある乾麺はそのほとんどが該当する。
また、「油で揚げて保存性を高めた麺」とするなら、清代には「伊府麺」（／）という、油で揚げる製法で、ある程度の保存性があり、でん粉が糊化（α化）した麺がつくられていた。この料理は、現在でも広州料理の一つとして一般的に食べられている。フライ麺という製法で作り置きができ、手早く食べられるという点ではこの伊府麺はチキンラーメンと同じ発想の食品とみることができる。しかしこれらはチキンラーメンなどと異なり、麺以外にスープを用意する必要がある。
なお、安藤百福は1964年（昭和39年）に「日清食品が特許を独占して、野中の一本杉として発展はできるが、それでは森として大きな産業は育たない」として日本ラーメン工業協会（現：日本即席食品工業協会）を設立し、競合他社に瞬間油熱乾燥法など即席麺関連の製法特許を公開している。
歴史.
1980年代からは、調味油、味噌、ゴマだれなどの複数の液体の調味料を付ける製品も多くなり、小エビや豚肉、鶏卵などの具材も乾燥して同梱するインスタントラーメンが普及した。もっとも、豊富な具材が製品単価を押し上げる要因にもなり、また生の食材には味が及ばないとして、一部のカップ麺を除き一旦は市場から消えた。しかし、1990年代にはレトルト化した調理済みの具材や麺を同梱した高級品も登場し、2000年代には人気ラーメン店とのコラボレーションへと進化、それらが付属しない通常の製品と二極化が進んでいる。
一方、健康志向の高まりから、ノンフライ麺のほか、麺に含まれる炭水化物の割合を大幅に減少したロカボ麺などの採用が増えている。油で揚げる代わりに、蒸したり、熱風乾燥することで、煮る必要がない製品も多い。また、麺を小麦粉ではなくフォーやビーフンのようなコメを原料とするライスヌードルや、緑豆やデンプンを原料とする春雨も増えている。ライスヌードルや春雨は比較的低カロリーなので若年の女性層に支持されている。
また、風味や見た目に特徴を持たせるために、麺に食材を練り込むケースも見られる。例としてヤクルト本社の「麺許皆伝」（クロレラ）、日清食品の「とんがらし麺」（唐辛子）などがある。
袋麺の消費量はカップ麺に押されて減少していたが、2012年に東洋水産の「マルちゃん正麺」の大ヒットにより盛り返した。生麺をそのまま乾燥させる新しい製法で生麺に近い食感を実現した。日清食品の「日清ラ王 袋麺」、サンヨー食品の「サッポロ一番 麺の力」といった追随商品も登場した。
世界進出.
日本国外での生産は、明星食品が韓国の三養食品（삼양식품、Samyang foods）との合弁で1963年に三養ラーメン（삼양라면、Samyang ramen）の製造を始めたのが最初とされる。明星からの無償技術供与であったという。
アジアでは（主に東アジア、東南アジア）、1980年代以後に同種の即席食品が製造され、地域色の豊かな製品も増えている。
当初は日本メーカーのブランド名や商品名が使われる製品が発売された。多くは商標の使用権（ライセンス）を得た製品で、日本メーカーが製造に直接関与していない場合もある。これらの製品にはライセンス製造であると表記されている。
その後、もともと「汁麺」や「炒め麺」が食文化に定着していたアジアでは、消費者の嗜好にあわせて伝統食を取り入れた独自の製品が数多く販売された。台湾、香港、中国はもちろん、タイのトムヤムクン味や、インドネシアの即席ミーゴレン、フィリピンの即席パンシット、ベトナムの即席フォーなど多様に進化した。アジア各国で販売されているインスタントラーメンは数百種類に及び、日本にも輸入され、コンビニエンスストアで販売される商品もある。
欧米では、主にスナックフードとして利用された事もあり、調理の手間が少ないカップラーメンが先に受け入れられた。当初、袋麺は輸入食品店以外では見掛けられなかったが、近年北米では一般のスーパーマーケットでも販売されている。一方、マグカップ等に乾燥麺を入れて熱湯を注ぐ軽食向き製品も欧米で人気があり、1990年代には、日本でも同様の製品が登場している。これらの製品では、煮て調理する事が出来ないため、麺もカップラーメンと同様に細く薄く平らで、具も小さな乾燥なると程度である。
状況.
生産と消費.
2000年代では、年間約850億食の即席めんが世界で生産されている。国別で最も多く生産しているのは、中国で、2007年で498億食である。日本からの輸出は、2006年度時点での世界ラーメン協会調べによれば年間約8700万食。中国最大手のメーカーである康師傅（カンシーフ）は日本のサンヨー食品、第2位の華龍日清は日清食品と提携する。
2012年の国別の消費量は、中国が440億食と全世界の半分近くを占め、次がインドネシアの141億食、三位が日本の54億食と続く。一方、一人当たりの年間消費量では、韓国が72食でトップ、二位がインドネシアの57食、ベトナム56食、マレーシア44食で、五位の日本が43食である。
日本の主な即席麺メーカー.
賞味期限の問題.
賞味期限切れのインスタントラーメンの販売が問題になり、1974年5月9日にNHK総合テレビジョンで公開生放送された『ニュースセンター9時』においても、番組に寄せられた中野区の主婦の投書を参考として、この問題点を探る記者報告（ディレクター・語り:浜岡功一、カメラマン：竹内祥高）が放送され、製造日から数えて半年以上も経過したラーメンが実際に販売された事例が明らかにされ、中には1972年4月と、放送当時から見て2年前に製造されたインスタントラーメンを販売した津市の例も発覚されている。業界団体の日本即席食品工業協会はあまりにも古いインスタントラーメンを販売しないことを約束した。