陸上競技場

陸上競技場（りくじょうきょうぎじょう）とは、陸上競技を行うために設けられる施設である。通常は屋外に常設されるものを指すが、体育館やホール内に特設される室内陸上競技場もある。
日本の主要な陸上競技場は地方自治体が設立・運営しているものが多いが、学校が有する陸上競技専用のグラウンド（特に私立大学に多い）が、日本陸上競技連盟の公認を受けている例も少なくない。
以下に屋外に設けられる陸上競技場について解説する。
施設.
競技が行われる部分は、周回走路である「トラック」と、跳躍や投擲などの競技を行う「フィールド」に分かれている。
トラックや助走路の表面はシューズのスパイクを受け止められるよう堅固で、かつ均一でほぼ水平でなければならない。第1-3種公認競技場では競技面は全天候舗装されている必要がある。舗装材として過去にはアンツーカなどが使われてきたが、1968年のメキシコオリンピックでポリウレタンの全天候トラックが採用された。これを皮切りに、ポリウレタンに加えゴムチップウレタンや合成ゴムの舗装材も登場、走りやすさや耐久性の面でメリットがあるとして一般化した。舗装の色はほとんどがレンガ色であるが、近年は青色のトラックを持つ競技場も増えている。
第4種公認競技場も全天候トラックが多いが、一部の地方競技場ではシンダー舗装（土のトラック）になっているもの、あるいは全天候型とシンダー舗装を併用しているものもある（以前は第3種でもシンダーや砂のトラックが認められていたが、後述の規約の改正により、現在は第3種以上は必ず全天候型トラックを保有することが義務付けられており、特に第1種公認競技場の場合はそれを設置した第3種以上相当の補助競技場を必ず設置することが第1種認定の前提となった。ヤンマースタジアム長居・ヤンマーフィールド長居のように、メイン・補助の両競技場とも第1種認定を受けているスタジアムもある）。
国際陸上競技連盟（IAAF）が規定する陸上競技場の方位は、南北軸から東西に向かう角度が、22.5度未満とされているという。
トラック.
徒競走、リレー競走、ハードル競走、障害物競走などが行われる周回走路。平行な2本の直走路と、それらをつなぐ2つの曲走路からなり、選手達は反時計回りにこれを周回する。その内端にはコンクリート、あるいは適当な材質の縁石を設けることになっている。1周の距離は400mが標準だが、第3種以下の競技場ではそれより小さなものもある。
フィールド.
投擲競技や跳躍競技が行われる部分。トラック内側をインフィールド、外側をアウトフィールドと呼ぶ。インフィールドをサッカー競技やラグビー競技などを行うスペースとして利用できる競技場も多い。このような競技場の場合、芝生の保護という観点から、通常は投擲競技の練習ができず、サブトラックなどで行われることが増えている。
走幅跳・三段跳には直線助走路と着地場所である砂場、棒高跳には直線助走路とポールを突き立てるためのボックス、走高跳には扇形の助走路が設けられる。ハンマー投と円盤投のサークルは兼用されることが多いが、砲丸投のサークルは別に設けなければならない。やり投の助走路は直線で36.5mある上に、やりの飛距離が100m近くにもなるため、トラックの曲線部を横断する形で設けられることが多い。
走幅跳・三段跳の助走路と砂場はアウトフィールドに設けられることが多い。これらをインフィールドに設けてしまうと、インフィールド内の面積が制限され、サッカーやラグビーのピッチの規格に合わなくなってしまい、事実上陸上競技専用競技場になってしまうためである。走幅跳・三段跳の直線助走路と砂場がインフィールドとアウトフィールドどちらにあった方が競技を行いやすいかは競技者によって区々のようである。
公認競技場の区分.
国際陸上競技連盟（IAAF）公認の競技場には、オリンピックや世界選手権などIAAF主催・管轄大会に必要なクラス1や、国際招待大会に必須のクラス2がある。
日本陸上競技連盟公認の陸上競技場には、第1種から第4種までの区分がある（過去には第5種競技場という区分もあったが、2007年にいったん廃止され事実上は第4種に統合されたが、2022年度から「第4種・L公認競技場」が新たに項目として設けられ、事実上復活した）。また陸上競技場の施設に自転車競技場が併設されている場合は、「第○種・乙公認競技場」と表記することや、各競技場種別で開催できる競技大会の内容についても2011年から規定が改正されている。
主な項目についてその規格を示す。
競技場の運営者から公認申請があった場合、日本陸上競技連盟は検定員、技術役員を派遣して実測調査を行い、施設用器具委員会における審査を行い公認の可否を決定する。公認の有効期間は各種とも5年 であるが、競技場の改変を行った場合は再検定が必要となる。また、公認要件を満たさなくなった場合や、所有者・管理者が有効期間満了前に公認更新を行わなかった場合には公認は取り消される。
公認料は上位の種別ほど高く、第1種では新規公認88万円、継続公認44万円（2022年現在）が必要となる。このため、第1種や第2種の要件を満たしていても財政的理由から下位の種別で公認を受けている施設もある。
第1種公認陸上競技場の一覧.
2023年現在、日本陸上競技連盟により第1種公認を受けている陸上競技場は以下の通りである。このうち「☆マーク」は国際陸連クラス1公認、「★マーク」は同クラス2公認の競技場であることを示す。<br>
尚、日本国内に所在して、第2種以下の公認を受けている陸上競技場については