船舶電話

船舶電話（せんぱくでんわ）とは、船舶に搭載の電話機により海上からの電話を行う移動体通信である。陸上の海岸局（基地局）を使用した公衆交換電話網と接続されたものである。
日本では、衛星電話への移行や、海上での携帯電話・第三者無線の使用が解禁されたため、2003年（平成15年）以降、船舶専用のシステムは存在しない。なお、船舶電話から110番通報した場合は、海上保安庁に接続されていた。
日本国内では船舶電話の後継である、衛星電話ワイドスターの衛星船舶電話サービスに移行されている。
国際無線電話.
KDD（後のKDDI）が行っていた、遠洋航海をする船舶向けのサービス。短波のSSBを使用した手動交換方式であった。
1936年（昭和11年）8月7日サービス開始。当初は太平洋横断航路を航行する秩父丸向けのものであった。1968年（昭和48年）9月28日に「遠洋船舶電話サービス」（コールサイン JBO）として開始し、2003年（平成15年）3月31日24時 (JST) にサービス終了。インマルサットの衛星電話に移行した。
諸外国では2014年現在でも使用されており、日本でもアジア諸国等からの信号であれば、SSBに対応したBCLラジオ、短波帯のアマチュア無線機等で容易に受信が可能である。
港湾電話・手動交換内航船舶電話.
日本初の商用移動体通信サービス（現在の携帯電話サービスに相当）として、1953年3月に日本電信電話公社の関連会社の日本船舶通信（のちのドコモ・センツウ。現在はドコモ・モバイルに合併）が、船舶向けの港湾電話（通称、ハーバー・サービス　1959年3月に「船舶電話」に改称）を東京湾・大阪湾（スケルチ方式）でサービスを開始。
1964年には手動交換内航船舶電話が横浜港・神戸港（スケルチ方式）で、1958年には瀬戸内海・駿河湾（パイロット方式）で開始された。
周波数変調で150MHz帯を使用していた。150MHz帯以外にも140MHz帯や250MHz帯（東京港湾内のみ）使用されていた時期もある。
混信防止のために海域を一定の範囲ごとにA圏・B圏に分けて交互に配置し、圏ごとに使用する周波数を変えることにより混信を防ぐ2ゾーン方式を取っていた。しかし2ゾーン方式では隔離が不十分であったため、近隣の同じ圏の電波が混信することもあった。
手動交換式船舶電話のトラフィック増大により、自動方式に使用予定の250MHz帯を暫定利用していたが、暫定手動方式と呼ばれる方式が一時期利用された。その後、自動交換内航船舶電話に移行したため、1986年（昭和61年）3月にサービス終了。
使用方法.
150MHz帯等を利用した船舶電話を船から発信する場合
250MHz暫定手動方式を使用する場合
陸から船に掛ける場合
通話のセキュリティ.
140MHz帯や150MHz帯を利用する船舶電話回線は全二重の周波数変調であるが、特段の対策がなされていないため、基地局側の周波数にFM方式の受信機等の周波数に合わせると、通話を傍受できた。
当時警察無線や消防無線、救急無線などを一般の人間が傍受する機会が多くなり問題となったため、暫定手動方式以降は反転秘話回路が搭載されることとなった。
自動交換内航船舶電話.
1979年3月には、250MHz帯を用いた自動交換内航船舶電話が導入され、サービスエリアを日本沿岸全域（沿岸から50～100km）に拡大した。通信中に海岸局を切り替えるハンドオーバー可能な、自動交換方式のものである。音声通信は周波数変調、制御は帯域内トーン信号で行われていた。1981年にはフェリーや鉄道連絡船などの旅客船向けに公衆電話型の「コイン式公衆電話機」が、1988年にはクレジットカードが使える「カード型電話機」も登場した。1993年（平成5年）9月30日にサービス終了。
新内航船舶電話.
自動車電話の第2世代移動通信システム(2G)と、中継網・通信制御方式を統合したもの。1988年（昭和63年）11月16日サービス開始。音声通信は周波数変調、制御はモデムによるデジタル信号で行われていた（帯域外デジタル制御）。
その頃の自動車電話と同様に距離に応じて市外局番が違い、相手が発信者の最寄りのエリアに居る場合は030、それ以外の遠距離のエリアに居る場合は040を付けて課金制御を行っていた。
また、テレホンカード型公衆電話と携帯型電話機も利用可能であった。カーフェリーなどの旅客船ではテレホンカード型電話機や100円硬貨を投入して通話料金の精算を行う硬貨投入式電話機が設置され、新方式船舶電話でも引き続き利用されたが、新方式船舶電話終了とともに硬貨投入式電話機は廃止された。
周波数は、基地局側 271.175 - 274.975MHz・移動機側　262.175 - 265.975MHzを12.5kHz間隔で使用していた。現在この周波数は電波伝搬試験用・無線機器製造事業用として使われている
自動車電話は2001年5月に第3世代移動通信システム(3G)の携帯電話サービスに移行することが決まっており、1996年には同じシステムを使用していた航空機電話も、N-STAR衛星電話（現 ワイドスター）による衛星航空電話サービスへの移行が開始され（2004年3月廃止）、1999年（平成11年）3月31日にサービスを終了。
マリネットホン.
マリネットホンは、通信自由化により新規参入した電気通信事業者であるマリネットホングループがサービスを行っていた船舶電話サービス。第三者無線と同じく大ゾーン方式で、ハンドオーバーは不可能。音声通信は周波数変調、制御はモデムによるデジタル信号で行われていた。可搬式端末（電話機）であり、基地局付近であれば、船舶上や陸上で移動しながら通話可能であった。
また、同じ基地局のマリネットホン同士では、送受信切り替えスイッチ (PTT : Press to talk) を押して送信する半復信方式であり、同報通信も可能であった。公衆交換電話網や違う基地局のマリネットホンとは、普通の電話と同じ同時送話可能な複信方式であった。
一般電話からマリネットホンへ発信するには、センターの代表番号へ電話し、セカンドダイヤルトーンを確認し、プッシュトーン (DTMF) で5ケタの加入者番号を入力していた。
移動局の最大出力は10Wであった。周波数は、海岸局（基地局）832.0125 - 833.9875MHz、船舶局（移動局）887.0125 - 888.9875MHzで12.5kHz間隔であった。なお、この周波数は事業を授受したIDO/DDIセルラーグループの携帯電話サービスに使用された後、2005年（平成17年）現在ではNTTドコモのFOMAプラスエリア対応携帯電話機の送信に使用されている。
サービス終了後、第三者無線の海上使用が解禁され、役目が引き継がれた。
略歴.
以後は、衛星電話参照