移動体通信

移動体通信（いどうたいつうしん、mobile communication）とは、広義では片方または両方の端末が移動することのできる（通信線路に接続されていないかつ固定無線局でない）電気通信の総称である。移動通信とも言う。
上記広義によれば、業務無線・特定小電力無線・第三者無線・市民バンド・アマチュア無線なども移動体通信に含む。他方、電気通信事業者が公衆に提供する移動体通信サービスに限定する用法（狭義）も存在する。
特に第三者無線や移動体通信サービスの場合、基地局主導によるマルチチャネルアクセス無線技術を用いている。また他の種類でも方式や程度の差は有るが、マルチチャネルアクセス無線技術も適用する場合が増えている。
概説.
移動体通信は、固定通信と比較して、地域のおかれた状況を強く反映する。軍事用に電波が多く使用されているため周波数不足になっている地域、固定通信よりも早く裕福な層に普及した発展途上国、人口密度が低く、1つの基地局当たりのサービスエリアを大きくした方が経済的な地域、利用者端末の密度が高く、周波数利用効率の向上が強く求められる地域など、それぞれに適した技術が導入されてきた。
機器の大量生産によるコスト低減・国際ローミングなどのサービスの向上・デジタル化によるマルチメディア化などの高度化を行うために、国際標準の確立を目指して努力が行われたが、同一の用途でいくつかの標準が並立しやすい。また、各国の周波数利用状況の差で割り当てられている周波数にも差がある。
サービスへの課金方式.
サービスへの課金方式として、発信者または受信者のみが料金を負担する単方向課金と、双方が分担して料金を負担する双方向課金とサービス提供者が負担し広告などを提供する無課金方式がある。
携帯電話の音声通話・回線交換データ通信の場合、世界的には双方向課金が主流である。日本は発信者単方向課金である。PHSの場合は世界的に発信者単方向課金であり、それがアジア各国で導入された理由の一つとされる。
また、携帯電話・PHSのショートメッセージングサービスは、世界的に発信者単方向課金が主流である。米国は双方向課金である。携帯電話・PHSのパケット通信は世界的に双方向課金（※ただしパケット通信においては、通信の相手方が無線機でないもの（例としてWebサーバ等）もあるが、その場合「双方向課金」とは言えない）である。
移動体通信サービスの比較.
アナログ音声通信.
第1世代携帯電話・自動車電話・船舶電話・航空機電話が主なものである。
1979年に、世界初の小ゾーンセルラ方式自動車電話が日本でサービス開始され、電子工学の進歩によって徐々に端末（電話機）が小型・軽量化して携帯電話となっていった。
周波数帯域利用効率が悪いため、デジタル方式へ移行された。日本では航空機電話が2004年3月にサービス終了したのを最後に、廃止されている。
デジタルコードレス電話.
家庭では、コードレス電話、屋外では事業者の基地局に接続できるものである。多数の出力の小さい基地局を設置するマイクロセル方式である。周波数帯域利用効率が良いため、音声符号化方式に音質の良いものが使用でき、より速いデータ通信も可能である。
※DECTはIMT-2000 (IMT-FT) 準拠であり第三世代携帯電話 (3G) にも属する。
デジタル携帯電話.
デジタル携帯電話は、自動車電話の端末を小型化したものであるため、コードレス電話として開発されたPHSとは異なり、当初から電波の出力も強く（基地局の出力はPHSが最大0.5Wに対し、携帯電話では最大25W）、利用可能なエリアも広い。
第二世代携帯電話 (2G).
Gは世代 (Generation) を表す。
第三世代携帯電話 (3G).
※DECTも第三世代携帯電話 (3G) に属する。(IMT-FT)
移動体通信の周波数.
移動体通信に適した周波数帯域は限られている。また、軍事・航空・船舶の保安用無線通信などとの競合もある。そのため、固定無線の光ケーブル化、より高い周波数の活用・他の用途に使用されている無線局との共用の技術開発などが行われている。
電波は周波数が低いほど電波が回折しやすく、遮蔽物が入り組んだ場所や、室内、車内でも受信しやすくなり、不感地帯の減少に繋がる。このため基地局の増設の必要が少なく済み、設備投資の費用が安くなる。反面、低い周波数ほど、無線局免許の関係上、周波数帯域を広く取りにくいため、通信速度の高速化が困難になる。