マクセル

マクセル株式会社（）は、電池、磁気テープ、光学部品、理美容、健康、医療などの製造・販売、CD、DVDなどの光ディスクの販売を行う日本の企業。マクセルグループの中核企業である。
旧社名は日立マクセル株式会社（ひたちマクセル、）で、日立グループの一社だった。
ブランドタグラインは「」。
概要.
当時日立グループだった日東電工（現在は独立）が、1961年に乾電池、磁気テープ事業から撤退するのに先立ち、受け皿として1960年に設立された企業である。大阪府を発祥の地とし、2015年5月までは同府茨木市に本社を置いていた。
記録メディアと電池を中心とした電気機器メーカーで、微粒子材料をセパレータやフィルムに付着させる技術から、乾電池や磁気テープが生まれたといわれる。音楽用オープンリールテープ、および音楽用カセットテープが有名だが、もともとフィリップスが提案した磁気テープの規格であるコンパクトカセットを日本初で製品化し、1966年7月に発売を開始したことから始まる。電池ではアルカリマンガン乾電池や酸化銀電池を日本初でそれぞれ製品化している。過去には、記憶メディア部門はTDKやソニー、乾電池部門はパナソニック オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社とのシェア争いが熾烈を極めた時期もあったが、現在の部門別売上高ではそれぞれ後塵を拝している。
社名の「マクセル」は乾電池のブランド名「MAXELL」（=最高の性能を持った乾電池）から。
1980年代から1990年代末までは、個人用途（民生品）のカセットテープやミニディスクのブランクメディア商品のテレビCMで、ミリオンセラーを達成した有名アーティストの楽曲をタイアップにした作品が放送されていた事でも知られる。
設立の経緯から日立グループに属し、共同で材料の調達や、日立製作所へOEMで製品の供給も行っていた。しかし営業面では、マクセルの主力分野が乾電池や磁気テープ、光ディスクであることからも判るように、他の日立グループの企業とはやや独立した活動を行っている面があった（「企業集団の状況」）。
当社は委員会等設置会社だったが、上場廃止および100%子会社化の際に監査役設置会社に戻っている。また、2011年4月に事業再編により電池事業を日立製作所完全子会社の日立マクセルエナジーに移管したため、当社の社名の由来である電池事業は一部の製品の販売が残るのみとなっていたが、2013年1月に吸収合併したため、両社で一時期分担して手掛けていた電池事業に関する一切の事業を再び担うこととなった。
日立製作所による完全子会社化.
2009年（平成21年）7月に日立製作所が「社会イノベーション事業の強化」と称して、上場している日立グループ5社を順次株式公開買付け（TOB）と株式交換方式で完全子会社化させる方針を決定。このうちマクセルについては電池事業などで日立製作所の社会インフラ部門とのシナジー効果を期待する点が挙げられた。2009年（平成21年）8月から10月上旬にかけてTOBが実施されたが全株取得には至らなかったため、2010年（平成22年）4月1日に簡易方式での株式交換を実施し、完全子会社化される事が2010年（平成22年）1月に発表された。これに伴い、株式交換の効力発生日前の2010年（平成22年）3月29日に上場廃止され、一般株主が保有する日立マクセル株は日立製作所の株式に1:5.66の比率で交換された。
再上場、日立グループからの独立と持株会社化.
2014年3月18日、迅速な経営判断を行えるようにするため東京証券取引所に再上場した。再上場と同時に、日立製作所は保有株の大半を売却、出資比率を33.3 %に引き下げた。
2017年3月21日には、日立製作所がさらに保有する株式を売却すると発表、出資比率を14.76 %に引き下げ持分法の適用外となり、日立グループから独立した。また、マクセル自体も同月17日に会社分割による持株会社体制への移行を検討すると発表、同年10月1日に移行するとともに、商号も日立からの独立を明確にする意味合いからマクセルホールディングス株式会社に変更した。事業自体は、マクセル株式会社、マクセル情映テック株式会社（2017年10月1日付で日立情映テックから商号変更、現：マクセルフロンティア）、マクセルシステムテックがそれぞれ継承する。
再び事業会社へ.
2021年10月1日を効力発行日として、持株会社であるマクセルホールディングス株式会社を存続会社、主要事業会社（完全子会社）であるマクセル株式会社を消滅会社とする吸収合併を行い、合併後の称号をマクセル株式会社とした。東京証券取引所のおける銘柄略称もマクセルHDからマクセルへ変更となり、従来存在したマクセル株式会社は設立からわずか4年で解散した。
主な製品.
一般の目に触れることはないが、他社へのOEM用として、コンピュータテープ、光学レンズ、磁気カード、ICカードの製造を行っている。
個人向け商品としては、乾電池と磁気テープ（VHS・オーディオカセット「UR」「UL」「CD'sシリーズ」「UDシリーズ」「XLシリーズ」「MX」「Metal-Vertex」等）や追記型DVD（DVD-R・DVD-RAM）などのデータメディアが特に知られている。このうち、VHS等の映像記録用磁気テープメディアやDATやDDS等のデジタルデータ記録用磁気テープメディアからはすでに完全撤退。CD-R/CD-RW、追記型DVD・BD-Rやミニディスク等、光ディスクの自社生産からは撤退しており、台湾メーカなどに生産委託を行ったOEM製品を「Maxell」ブランドで発売している。この他では、日立ブランドのシェーバーやドライヤー等のヘアケア製品、女性向けのフェイスケア製品などの理美容家電がある。
主に日立製作所製の薄型テレビWoooに搭載されるデジタルテレビ放送番組の録画再生機能の記録媒体用途として扱われる、日立製作所が開発したリムーバブルハードディスクメディア「iVDR」の発売元であることでも知られる。ただし、内部のHDDは日立グローバルストレージテクノロジーズ（日立と米IBMのHDD部門を統合）のOEM製品である。
かつては、「XLシリーズ」や「響」、「Metal Vertex」など高級（プレミアム）オーディオカセットテープを数多く発売していて、国内大手メーカーとしては最後までオープンリールテープ（最末期にはEEポジション(コンパクトカセットでいうTYPE-II/CrO2(クロム)/ハイポジション相当)専用ブランクオープンリールテープも製造）も手がけていたが、2000年代に入るとiPodなどに見られる携帯型デジタルオーディオプレーヤーやスマートフォンの台頭等の理由でDAT用テープを含む高級テープやリールテープは販売終了された。
iVDR対応BDレコーダー「アイヴィブルー」.
現行モデル（在庫品限り）.
上述機種がマクセル製BDレコーダー最終機種となり、本機を以てマクセルはBDレコーダー生産より撤退。これに伴い日立コンシューマーマーケティングリビングサプライ社は2017年8月、日立チェーンストールのみで販売する「Wooo」ブランドBDレコーダー「DVL-BRT20」を発売している（パナソニックディーガ2016年秋冬モデル「DMR-BRW1020」のOEMで、2012年モデル「DVL-BRT12」以来5年ぶりの再発売。アナログAV出力端子と光デジタル出力端子は廃止され、TV受像機及びシアターとは別売りHDMIケーブルでしか繋げない。アナログAV入力端子は1系統搭載）。
広告宣伝関係.
各種記録媒体、電池においてライバルとなるソニーグループのソニー・ミュージックエンタテインメント（のちに同子会社のソニー・ミュージックレーベルズ、およびソニー・ミュージックダイレクトへ移管）からリリースされるタイトルを多用している（ただし、末期にはavexからリリースされるタイトルが中心）。