電波型式の表記法

電波型式の表記法（でんぱかたしきのひょうきほう）とは、総務省令電波法施行規則（以下、「施行規則」と略す。）第4条の2に規定する、電波の変調方式（ラジオ放送で言えば振幅変調（AM）、周波数変調（FM）等の違い）や占有帯域幅を表す表記法である。
電波法令およびこれに基づく行為にはこの規定により表記される。
表記法.
1979年（昭和54年）の世界無線通信主管庁会議（WARC79）で採択されたもので、日本では1983年（昭和58年）7月1日に施行された。但し、アマチュア局については、2004年（平成16年）1月13日に施行された。なお、無線局免許状の表記については、同規則附則にある経過措置により、免許の有効期限内は書換えを必要としなかった。
占有帯域幅の表記.
無線局の免許申請にあたり、無線設備規則（以下、「設備規則」と略す。）別表第2号の各号が適用され、占有帯域幅の表記を要する場合は、無線局免許手続規則別表第2号「無線局事項書の様式」各号の注による。
無線局免許状の電波の型式にも記載される。
アマチュア無線に関して.
一括記載コード.
アマチュア局に対してのみ、複数の電波型式を一括して表示する一括記載コードが適用される。無線局免許状や無線局事項書（工事設計書を除く。）には指定周波数毎にコードに含まれる電波型式について一括して表記される。
無線業務日誌、交信証の表記.
無線業務日誌（交信ログ）や交信証明書（QSLカード）は、私文書でありこの表記法によることを必要としない。一般的にAM、FM、SSB、CWなどの英字表記を用いる。