日本プロサッカーリーグ

日本プロサッカーリーグ（にほんプロサッカーリーグ、）は、日本のプロサッカーリーグ。略称はJリーグ（ジェイリーグ、）。
概説.
主催団体は公益財団法人日本サッカー協会（JFA）、公益社団法人日本プロサッカーリーグ。主管団体はJリーグに加盟する各クラブ。加盟するには参加カテゴリーに対応した単年のみ有効のクラブライセンスが必要である。
1993年に10クラブで開始し、1998年までは1部のみの「Jリーグ」として最大で18クラブによって開催された。1999年から「Jリーグ ディビジョン1」（現：J1リーグ/J1）と「Jリーグ ディビジョン2」（現：J2リーグ/J2）の2部制に移行、2014年に「J3リーグ」（J3）が創設され3部制に移行した。J3リーグは日本サッカーのリーグ構成上、アマチュア最高峰の日本フットボールリーグ（JFL）と同格と位置付けられており、J1・J2とJ3とではリーグエンブレムや参加要件等様々な点で差別化されている。
2023年シーズン開始時点で、日本国内の41都道府県に本拠地を置く60クラブ（J1：18、J2：22、J3：20）が参加、また、JFLなどのカテゴリーに属するJリーグ百年構想クラブが11クラブ認定されている。リーグ構成については日本サッカーのリーグ構成 (1種)を参照。
J1リーグにおける年間最終順位上位3クラブは、同年度の天皇杯 JFA 全日本サッカー選手権大会優勝クラブとともに、翌年度のAFCチャンピオンズリーグ（ACL）出場権を与えられる（J1上位3クラブと天皇杯優勝クラブが重複した場合は、J1の4位に出場権が与えられる）。AFCチャンピオンズリーグにおける日本のサッカークラブも参照。
アルファベットの「J」をかたどった公式ロゴマークは、設立当時博報堂に在籍していた大貫卓也が手がけたものである。
理念と活動方針.
Jリーグでは、次の3つの理念を掲げている。
また、次の内容の活動方針を掲げている。
この活動方針は、Jリーグの3つの理念を実現するための方法とみなせる。
クラブ名称表記.
Jリーグでは方針としてクラブ名称を「地名+愛称」としており、運営母体となった企業名等は発足当初から原則排除している。ただし、リーグ開幕前に行われた1992Jリーグヤマザキナビスコカップならびに開幕当初の一部報道では、「読売ヴェルディ」（ヴェルディ川崎）、「三菱浦和レッドダイヤモンズ」（浦和レッドダイヤモンズ）、「パナソニックガンバ大阪」（ガンバ大阪）、「日産FC横浜マリノス」（横浜マリノス）といった運営母体の企業名を含めた表記を行っていた事例もある。
設立経緯.
日本におけるサッカー競技は、アマチュア主体の全国リーグである日本サッカーリーグ（JSL）が1965年に創設され、1968年の日本代表のメキシコ五輪銅メダル獲得もあり、一時的に人気を得たが、その後の日本代表の成績不振もあり、長らく観客動員は低迷した。1980年代にプロ化を視野に入れた読売クラブ×日産自動車は観客を集めたものの、総じて日本リーグの人気は停滞し、マスメディアにも大きく扱われるほどの存在ではなかった。JSLや日本サッカー協会（JFA）ではその様な状況を打破しようと、1982年からリーグ主導の試合開催から、各チームが試合を主催する「自主運営」に移行したり、1984年には釜本邦茂の後ろ向きヌードポスター『格闘技宣言。』、1985年には明石家さんまの上半身裸のポスターを製作するなど、人気回復に向け模索を続けていたが上手くいかなかった。
日本サッカーのプロ化としては、1968年に日本代表がメキシコ五輪で銅メダルを獲得した後、当時の日本蹴球協会（日本サッカー協会）会長・野津謙が将来の"プロ化導入"を目指して読売新聞社社主の正力松太郎にプロサッカーチームの創設を依頼したり、1977年にドイツブンデスリーガで、日本人初のプロサッカー選手となった奥寺康彦が、1986年に帰国し古河電工に復帰する際、森健兒が導入したスペシャル・ライセンス・プレーヤー制度により奥寺、木村和司を始め、翌年からはJSLの多くの選手がプロになっていた。また1986 FIFAワールドカップ・アジア予選で、ワールドカップ出場まであと一歩まで迫りながら、韓国代表に敗れ出場を逃した日本代表の森孝慈日本代表監督が、「（プロ化を先んじていた）韓国に追いつくには日本にもプロを作るしかない」と訴え、長沼健サッカー協会専務理事に自身のプロコーチとしての契約を要求したが拒否され辞任したことがあった。
1980年代後半は、プロとアマチュアの選手が混在し、サッカー協会はプロ選手を認めているのにもかかわらず、リーグはアマチュア、日本代表の試合もアマチュア基準に合わせるという歪な状態が続いた。
このような流れを受け、翌1988年3月にJSL総務主事・森健兒、JSL事務局長・木之本興三を中心として設置した「JSL第一次活性化委員会」が、実質的な「Jリーグ」のスタートと見られる。Jリーグ公式サイトの「Jリーグの歴史」、J.League x JFA公式サイトの「サッカーで振り返る平成史」でも、この1988年3月「JSL活性化委員会」設置をその始まりに置いている。『サッカー批評』は「JSL第一次活性化委員会」を"実質的なプロ化検討委員会の創設"と評している。「JSL第一次活性化委員会」は、6回目の1988年7月21日に、森が「現状改革を進めながら、トップリーグを商業ベースによる事業化を志向した『スペシャルリーグ』（プロリーグ）にすることを検討する」という結論を出し、最終報告書をまとめて日本サッカー協会の理事会に提出した。1988年8月に森の後任として川淵三郎がJSL総務主事となり、同年10月に川淵が「JSL第二次活性化委員会」を設置。サッカー協会内部では“JSLの活性化”では意見が一致し、長沼健や岡野俊一郎ら幹部の中には本音ではリーグをプロ化したいと考える者もいたが、ペレのいた北米リーグが失敗した例もあり、まだまだ“リーグのプロ化”に対しては親会社から出向してきた当時の1部リーグに所属する実業団チーム出身の役員達を中心に「プロ化は時期尚早」や「プロ野球の球団ですら赤字経営なのに、サッカーではまともに採算が取れる訳がない」などの意見が「JSL評議委員会」で大勢を占めた。実業団チームのほとんどは、サッカーを福利厚生の一環と考え「プロ」という言葉に反発を感じる人は少なくなかった。川淵は「活性化委員会」の議論をJSLではなく、日本サッカー協会(JFA)に移さなければ何も始まらないと判断し、翌1989年 6月に「JSL第二次活性化委員会」を解散させ、日本サッカー協会の副会長になっていた長沼健に要請し、JFA内に「プロリーグ検討委員会」が設置された。保守的な日本サッカー協会理事会の承認を得るために「検討」という文字が付いていたが、実際には関係者の間では、既にプロリーグの発足は既定の方針として固まっていた。やりようによってはプロリーグが出来るという段階まで来たのはこの「プロリーグ検討委員会」が設置されたときである。プロリーグ構想は具現化され、1991年7月1日、新プロリーグの正式名称を「日本プロサッカーリーグ」とし、愛称を「Jリーグ」とすることを発表、日本初のプロサッカーリーグの「日本プロサッカーリーグ」（Jリーグ）が発足した。「Jリーグ」という呼称は、博報堂が提出した複数の案の中から川淵が気に入り採用に至ったもの。博報堂は「釜本のポスター」からJSLと接点を持っていたが、当時は会社のビジネスではなく、個人のネットワークを生かした手伝い程度の物で、電通がペレの引退興行を始め、サッカー協会に深く入り込んでいて入る余地はなかった。しかしプロサッカーリーグに関しては電通は「実現性が乏しい」と判断していたといわれる。Jリーグを博報堂が手掛けることになったのは長沼副会長からのリンクといわれる。
1986年6月のメキシコワールドカップ開催中の会見で、FIFAの第7代会長・ジョアン・アヴェランジェから、1998年か2002年をアジアでのFIFAワールドカップ最初の開催地として日本が念頭にあるような示唆を得て、1989年11月、正式にFIFAに2002 FIFAワールドカップ日本開催の意思を伝える。日本がワールドカップを開催するにふさわしい国であることを証明するためにも、FIFAの要求を満たすスタジアムの建設などの他、日本代表のワールドカップ初出場を念頭に置いた強化とそれに伴うプロリーグ創設、成功が不可欠となった。ワールドカップはオリンピックとは違い、全国展開のため、拠点拠点にFIFAの要求を満たすスタジアムを造らねばならず、ワールドカップの招致とプロリーグ創設を結び付けた。サッカー協会内の慎重論から川淵らを後押しした長沼は、「プロリーグの成功とワールドカップ誘致は、車の車輪であると認識した。同時並行で推進しなければ、片方がつまずけば両方ころぶ。幸いバブル経済の余韻が残っていた時期に、Jリーグのスタートが間に合った」と述べている。また、あれほど弱かった日本代表が、Jリーグ開始前に突然強くなったこともJリーグ人気を後押しした。Jリーグが創設されると川淵がJリーグチェアマンとして、日本代表の強化委員長としてマスメディアに盛んに露出し脚光を浴びたため、Jリーグは川淵が作ったかのようにイメージが付いた。プロリーグの創設は、日本のサッカーを盛んにしたい、強くしたいという多くの人たちの長年の仕事の積み上げにより作られたものではあるが、最後の一歩は川淵のバイタリティ、強引さが大きな原動力になった事も事実ではある。しかし、森健兒と木之本興三は、不毛状態が続いた日本サッカーリーグ時代から長きに渡りプロ化を考え、その運営に携わっていて、川淵は日本サッカーに絶望し、一時サッカー界から離れていた時期があり、後から入って来た川淵に手柄を取られたようで面白くなかった。川淵は最初にプロリーグの話を聞いたときも「バカじゃないか」と思ったと話しており、森の後任でJSL総務主事に抜擢された際も、木之本から「プロ化する気持ちがないなら来ないで」と言われたほどで、木之本は「川淵さんのJSL総務主事就任前にプロ化の道筋はすでに出来上がっていた」、森は「プロ化の道筋をつけてから川淵さんにバトンタッチした」と述べている。特に木之本にとって川淵は古河電工でのかつての上司でもあり、当初の関係は悪くはなかったが、2002 FIFAワールドカップ後、読売新聞に次期チェアマン候補として木之本の名前が出ると、急に木之本と川淵の関係が悪くなった。川淵の後任チェアマンには鈴木昌が就任したが、木之本は公平な立場でなければならないチェアマンにクラブ出身の社長はまだ早いと反対したら、鈴木と川淵からJリーグ専務理事・JFA常任理事と、Jリーグ映像他、Jリーグ関連の子会社の社長を解雇され、Jリーグ及びJFAから追い出された。森、木之本の二人と川淵の間に確執が生まれ、この恨みからか『日刊ゲンダイ』などのマスメディアで川淵を批判した。
1992年には前哨戦として、ヤマザキナビスコ（現・ヤマザキビスケット）をスポンサーとし第1回のJリーグヤマザキナビスコカップが開催された。
クラブ一覧.
加盟要件.
Jリーグ加盟の要件には、スタジアム・経営状況・チーム運営状況などの項目が定められている。チーム運営については、実際にJリーグの試合に参加するチームそのもののみならず、育成組織（下部組織）によるクラブユースチームの運営義務なども規定されている。2013年シーズンよりJリーグクラブライセンス制度が発足し、Jリーグへの加盟可否・加盟可能なディビジョンについての判断を行う制度が更新された。
また2006年から、Jリーグ加盟の基準を満たしているか近い将来満たせそうと判断されたクラブを「Jリーグ準加盟」と認定することを定め、J3発足後の2014年以降は代わって「Jリーグ百年構想クラブ」と呼称するものとしている。
正会員クラブ.
クラブのカテゴリ並びに掲載順序は2023年シーズンのクラブ編成 に基づく全60クラブの一覧順による。ホームスタジアムについては2023年時点でJリーグコーポレートサイトにおいて示されているスタジアム について記す。複数の資料で記述にぶれがあるものについては、Jリーグ公式サイトのクラブガイドの記述に基づき、スタジアム名称は命名権によるものとした（命名権の取り扱いについては各スタジアムの記事を参照）。
J3クラブライセンスが交付されたクラブ.
Jリーグ未加盟クラブのうち2023シーズンJ3クラブライセンスが交付されたクラブ（Jリーグ百年構想クラブを含む）。
Jリーグ百年構想クラブ.
Jリーグ百年構想クラブのうちJ3クラブライセンスが交付されたクラブについては前述。
クラブ数の推移と昇降格制度.
1998年にJ1参入決定戦を実施。1999年からはJ1・J2の2部制への移行に伴い、入替制度を導入した。2012年以降はJ2と下部リーグ（2012年は日本フットボールリーグ(JFL)、2013年のポストシーズン以降はJ3）との入替制度も導入された。
配分金.
Jリーグ各クラブに対しては、Jリーグ規約第122条〔収入の配分〕ならびにJリーグ配分金規程に基づき、（公財）日本プロサッカーリーグの得た事業（付随事業、公衆送信権、その他の事業、パートナー契約）による収益の一部を各クラブに「配分金」として分配している。以下の5種類がある。
なお、この配分金の構造については、リーグの成長促進を目的として2023年度以降見直されることになっており、特にカテゴリー間の定額配分金の配分比率を5-6倍程度まで段階的に拡大させることが言及されると共に、同一カテゴリー内の配分方法も均等配分中心から競技成績やファン増加等の成果に応じた傾斜配分中心へ段階的にシフトすることが明らかにされている。
懲罰.
Jリーグでは各クラブが不正行為や選手・観客のトラブルなどがあった場合に以下の順で制裁処置をとる場合がある。制裁措置についてはJリーグ規約第141条から第143条に定めがあり、裁定委員会もしくは関連する専門委員会の調査結果を踏まえて、チェアマンが最終的な制裁措置の判断を下すとされている。
制裁措置はクラブ、及びクラブに所属する個人に対して行われ、以下のような段階が設けられている。
※中立地開催・無観客試合・没収試合・強制降格は2014年から設けられた。
開催日時.
リーグ戦は基本的に試合は毎週土曜日または日曜日に開催している。スケジュールの都合で週2試合とする必要がある場合には水曜日に試合を行うことがあるほか、祝日の配列の関係で変則的な試合間隔となるケースもある。
土曜日・日曜日に開催される試合は基本的にデイマッチであるが、各節数試合はテレビ中継に配慮する形でナイトマッチでも行われることがあるほか、夏期（おおむね6月下旬から9月上旬にかけて）のJ1・J2の試合は原則としてナイトマッチで開催される。また、祝祭日以外の平日に開催される試合は原則としてナイトマッチで開催されている（照明設備を必須としていないJ3では平日のデイマッチが行われることがあるほか、かつては施設の都合等で平日の開催でもデイマッチを行う事があった。）。
なお、最終節は基本的に全試合の開催日と試合開始時間を統一している。
2008年以降、日本代表の試合のある日は原則として、JリーグカップおよびJ2の試合は組まれない（この間、J1は日本代表に選出されている選手の強化期間としているため、リーグ戦の試合自体が組まれない）。また、試合予定が未定の分で、日本代表の試合が予定されている場合は土曜、日曜両方で開催できるように対応している。
試合日程については、概ね1月中旬に、各クラブのホームゲーム開幕節の試合日程・対戦組み合わせ・試合会場のみを先行で発表し、1月末もしくは2月上旬に残り全試合の詳細な試合日程・組み合わせ・試合会場、並びに前半戦（概ね8月下旬まで J1リーグが2シーズン制となる年は、第1ステージの17試合分のみ）の試合開始時間を、6月下旬または7月初めに後半戦（概ね9月以後 J1リーグの2シーズン制となる年の第2ステージ17試合についても同様であるが、第2ステージの開始時期によっては前倒しとなる場合あり）の試合開始時間について発表される。
その他、同一都道府県・市区町村を本拠地とするクラブが複数ある場合は、極力同じ節にホームゲームを開催しないように日程を調整している（2011年の場合はJ1のさいたま市、神奈川県、静岡県、大阪府、J2の東京都、神奈川県が該当）。ただし、初期の頃は横浜市の2チームが同じ日にホームゲームをしたことがあった。2011年にもJ1のさいたまと大阪、J2の東京都、さらにJ1・J2それぞれ2クラブずつの神奈川県の2チームが同じ節にホームゲームをする場合があるが、このときでもやむをえない場合を除き原則として、どちらかが土曜日、もう一方は日曜日の開催 とするように配慮されている。
なお、2012年から2016年までJ1とJ2の開催日が分けられていたこと、及びキックオフ時間がずらされていたが、これは当時Jリーグ中継を担当していたスカパー!のチャンネル数や放送時間の制約によるものであったことが、2016年のJリーグとDAZNの契約記者会見の際に明らかにされており、現在は土曜か日曜のどちらを開催日にするかはクラブ側に委ねられているという。
アウェイゲームは原則３試合以上連続しないこととなっているが、日程の兼ね合いやその他イベントの影響 などでアウェイゲームが３試合以上連続することもある。特に降雪地では気候的理由もあって開幕直後はアウェイゲームが続くことが多い。
試合入場者数.
歴代入場者数.
2010年8月8日、J1およびJ2のリーグ戦における通算のべ入場者数が1億人に到達した。なお、カップ戦やオールスターゲームなどの公式試合を含めた通算のべ入場者は、2009年3月に1億人を突破している。
なお、イギリスのサッカー専門誌『World Soccer』が2009年8月号で掲載した統計によると、世界各国のサッカーリーグで平均入場者数が最も多いのはブンデスリーガの38,975人であり、J1リーグは19,278人（2008年シーズン）で第6位に位置している。
ユニフォーム.
1993年から1996年までは「ミズノ」が全クラブのユニフォーム・サプライヤー（供給メーカー）を一括して受け持っていた。ただ、その契約はリーグ戦のみの契約だったので、天皇杯やJリーグカップなどのカップ戦では各クラブが個別にユニフォームメーカー等と契約して、カップ戦用のユニフォームを着用していた。しかし、1997年にはこれまでの「ミズノ」に加えて、「アンブロ」・「アディダス」・「プーマ」（ヴェルディ川崎は自主制作という形で「ナイキ」）が新たなユニフォーム・サプライヤー（これもリーグ戦限定）として加わり、1998年からは事前にJリーグとユニフォーム・サプライヤー契約を結んでいるユニフォームメーカーなどに限って、各クラブがユニフォームメーカーなどの各社と個別の契約を締結することができるようになった。
3rdユニフォームは横浜FMと名古屋がJリーグでは2001年になって初めて採用したが、現在ではその年のACLに参戦をするクラブを中心に数クラブが導入している。また、Jリーグ事務局長の事前承認があれば、「ユニフォーム使用計画」に定めるユニフォームとは異なるユニフォームを着用することができる。なお、Jリーグ年間王者のクラブは、金色のJリーグロゴマークをチャンピオンマークとして翌シーズン、ユニフォームの袖にJリーグのロゴに代えて付けることができる。
国内公式戦（リーグ、リーグカップ、天皇杯）では、ユニフォームの前面胸部と、背番号上部、左袖、トランクスにそれぞれスポンサー広告を付けることが認められている。2016年からは背番号下部、2018年からは前面鎖骨部（左側および右側）に関してもスポンサーを付けることが認められたが、これ以前にもFC東京とガンバ大阪が背番号下部のところに広告を入れた事例がある。
視認性の確保（特にカラーユニバーサルデザインの観点から）を目的として、2021年シーズンからユニフォームに用いる背番号・選手名表記のフォント及び配色をJリーグ全体で統一された。統一フォントはカールスバーグのビジュアルデザインなどを手がけたデンマークのコントラプンクト社が制作したオリジナルフォントの「J.LEAGUE KICK」（ジェイリーグ・キック）で、フォントで使用可能な色も白・青・赤・黒・黄の5色に指定された。
背番号.
1993年から1996年までは試合ごとに付ける番号が違う変動背番号制であったが、1997年からはシーズン開幕前やクラブ加入時点で決定される固定背番号制へと変更された。
2004年には欠番の解禁など規約が一部改定されたことで特定の番号（12が多い）をクラブ公式にサポーターズナンバーとし欠番とするクラブが出てきた。
2018年5月30日、Jリーグの理事会が開催され、シーズン途中の背番号変更が可能となり、同日から適用となった。初適用者は当時ヴィッセル神戸の三田啓貴で、8から7へ変更となった。
2023年シーズン現在の主な規約内容は以下の通り。
なお、変動背番号制であった1996年にはG大阪の今藤幸治がGKの番号である1以外の2から11までの背番号を付けた事がある。
固定背番号導入当初、天皇杯では、Jリーグへの届け出とは別に背番号を登録したため、リーグ戦と異なる背番号を着用した例がある。
公式試合球.
Jリーグの試合では、Jリーグの公式ロゴマークが入っているJリーグ公認の試合球（公式試合球）が使用されている。なお、1993年の開幕戦でヘニー・マイヤー（V川崎）が決めたJリーグ第1号ゴールの試合球はJリーグ事務局のチェアマン室に、ガラスケースに入れて保存されている。
製造は全てアディダス、提供は全てモルテン。
審判員.
日本サッカー協会に登録された1級審判員の中から推薦、決定されJリーグ担当審判員となる。2021年シーズンの場合、主審担当者が59名、副審担当者が99名。この中には日本サッカー協会の認定したプロフェッショナルレフェリー (PR) がおり、審判員としての報酬のみで生計を立てている。
2020年シーズンからJ1全試合においてビデオ・アシスタント・レフェリー (VAR) が導入されることが決まっていた ものの、新型コロナウイルスの影響により実施が見送られた。しかし、その後2021年からVARの導入が決まった。
フラッグ.
毎試合、Jリーグの試合会場にはJリーグフラッグと対戦する両クラブのフラッグ（旗）が掲げられる。フラッグのデザインは自クラブのクラブカラーを基調とし、自クラブのロゴタイプやエンブレムが入っていることが一般的である。また、Jリーグ旗の横や下などにFIFAのフェアプレーフラッグが掲げられている場合があるほか、選手が入場する際には必ずスターティングメンバーのサインが入ったJリーグのフェアプレーフラッグを先頭にしてピッチへ入場する。なお、リーグ戦で使用されるJリーグフラッグは2種類あり、通常の試合会場では主に無地のフラッグが使われている。
音楽.
特に規約では規定されていないものの、リーグ戦では選手入場時にアンセムが流れる(一部クラブ除く)。1993年のJリーグ開幕時、Jリーグ公式テーマソング「J'S THEME(Jのテーマ)」をギタリストの春畑道哉(TUBE)が制作し、開幕のオープニングセレモニーで演奏した。Jリーグに関するイベントやスタジアムなどで使用されている。また、Jリーグの公式アンセム「THE GLORY」（作曲：岸利至）も存在し、一部のクラブでアンセムとして使用しているが、多くのクラブがクラブオリジナルのアンセムを作成し、入場時に流している。
なお、Jリーグ開幕30周年の企画として、2023年5月15日のJリーグ開幕30周年を迎えるのを機に、ロックバンドのRADWIMPSが、新しいアンセムを制作することになった。これは、Jリーグが2023シーズンに掲げているコンセプトワードである「よっしゃ いこ！」を設定していることから、開幕してから30年間の価値や存在感を示し、「未来に向けて持続可能な発展・成長に繋げる」ために、いろんなチャレンジの一環として、RADWIMPSが持っている「既存の枠組みに捉われない音楽性」に加え「様々な形で常に挑戦を続ける姿」が、Jリーグの30周年を迎えることを機に改めて掲げている「目指すべきイメージ」とが合致したことから、今回、RADWIMPSにJリーグが依頼をして、今回の新たなアンセムを制作することになったもの。
ルヴァンカップは専用のアンセム（作曲：☆Taku Takahashi）を使用する。
アカデミー.
Jリーグに所属するクラブはアカデミー（下部組織、Jリーグの用語では「育成組織」）をもつことを義務つけている。アカデミーはJFAに世代別のチームとして登録され（日本サッカー協会チーム登録種別を参照）、Jリーグの主催する各大会やJFA主催大会などに出場する。
協賛団体.
Jリーグ（リーグ戦）の公式スポンサーはJ1の試合会場で広告看板を掲示できるほか、新聞や雑誌、放送媒体の広告でJリーグのロゴマークとともに「（企業名）はJリーグの○○パートナーです」、あるいは「（企業名）はJリーグを応援しています」のクレジットを掲載できる。また、各所属クラスに関係なく、試合前後の時間やハーフタイム中に試合会場の電光掲示板や場内放送で企業名を読み上げられる。
2011年度までの協賛カテゴリーは「オフィシャルスポンサー」と、それ以外のスポンサー（用具サプライヤー、90度システム広告スポンサーなど）とに区分されていたが、2012年度から原則として「○○パートナー」に呼称を統一させており、スポンサー・サプライヤーのカテゴリーをよりわかりやすく細分化している。
今後.
Jリーグは2021年4月6日に行われた実行委員会後の記者会見で、リーグの将来像を議論する「リプランニング推進チーム」を2021年4月1日付で創設したことを明らかにした。専務理事の木村正明が中心となって推進するもので、以下の項目について実現可能性の模索、前提となる研究分析を検討していくことが示されている。
このうち、「リーグ構造の見直し」に関しては、2014年の時点でJ1・J2・J3の合計クラブ数の上限を60と設定していることを明らかにし、J3クラブが20クラブに達した時点で以降の形をどのようにするかを検討する内容で2021年9月末までに結論を出す意向であることを明らかにしており、一部メディアが報じた、J1リーグより上位に位置する「プレミアリーグ」を設置する構想 については、意見としてはあるものの「一切議題には入っていない」と否定している。
また、『上場も考慮した資本流動性の研究』の一環として、「株式異動に関わるルール・規則」については、2022年2月28日にオンラインで行われたJリーグ理事会で決議され、2022年3月1日付で改定された。今回の改定では、現状不可能であるサッカークラブの株式上場がJリーグの新しい成長戦略として挙げられ、「資本力のある投資家を呼び込み、クラブの経営管理体制を強化する」といったJリーグ自体の発展に加え、価値の向上に反映させていくことが目的とされる一方で、「インテグリティの観点」によって、サッカークラブの株式保有の禁止対象について、再定義させることになったもの。また、15％未満の保有株式が移行した場合に、「Jリーグへの報告義務」は廃止となるが、「敵対的買収や反社会的勢力などの不適切な株主への対策」の一環として、15％以上保有する大口の株主の場合はJリーグの方で審査を行うことになった。
2022年11月15日に、Jリーグは、新たな成長戦略として「58クラブが、それぞれの地域で輝く」と「トップ層が、ナショナル（グローバル）コンテンツとして輝く」という2つの成長テーマを掲げ、その上で、「配分金構造の見直し」と「リーグ組織のガバナンス改革」という、2つの「成長戦略を実現するための構造改革」を行うことを明らかにした。「成果創出を後押しし、高みへの挑戦を促す新たな配分ルールへ」を目的とした「配分金構造の見直し」に関しては、「カテゴリー間の配分比率の見直し」と「同一カテゴリー内の配分方法の見直し」を掲げ、また、「リーグ組織のガバナンス改革」に関しては、「より質の高い議論とスピーディーな意思決定を実現する会議のあり方へ」を目的とした「会議等の意思決定構造の見直し」として「理事会の見直し」と「実行委員会の見直し」を掲げ、そして、「クラブの成果創出を実現できる執行体制の強化」を目的とした「リーグ執行機関の組織構造の見直し」として「執行役員の新設」と「変動報酬制の導入」、それに、「経営会議の新設」を掲げている。