詔

詔（しょう／みことのり）は、天子（皇帝・天皇）の命令、またはその命令を直接に伝える国家の公文書。特にこの文書形式のものを詔書（しょうしょ）（英:Imperial edict）と称する。主として、古来より国家・朝廷の大事に際し、広く一般に天皇の意思を伝達するために発布された。御言宣（みことのり）、大御言（おおみこと）とも。
律令制のもとでの詔書.
秦の始皇帝の時に定められた詔は、日本の律令にも取り入れられた。律令制においては、公式令（くしきりょう）に詔書の書式が定められていた。重要事項の宣告に用いられ、天皇は署名せず、草案に日付を書き（御画日）、成案に可の字を書いた（御画可）。また、公卿全員の署名を必要とした。詔書は天皇と公卿全員の意見の一致が必要であり、手続きが煩雑なため、即位、改元など儀式的な事項にのみ用いられるようになった。
大日本帝国憲法のもとでの詔書.
大日本帝国憲法のもとでは、天皇の行為のうち「皇室ノ大事ヲ宣誥（せんこう）シ及大権ノ施行ニ関スル勅旨ヲ宣誥スルハ別段ノ形式ニ依（よ）ルモノヲ除クノ外詔書ヲ以（もつ）テス」るものと定めていた。詔書の様式については大きく分けて皇室に関する「宮務詔書」と憲法に基づく天皇大権発動の際に出される「政務詔書」の2つに分けられていたが、具体的な種別や手続については「公式令」において定められていた。最も有名なものが玉音放送の原稿である「大東亜戦争終結ノ詔書」。文体は文語体で片仮名と漢字で表記されていた。
日本国憲法のもとでの詔書.
日本国憲法施行以降、文体は口語体で平仮名と漢字を使用して表記される。日本国憲法には、詔書についての一般的な法律の定めはない。法律上明定されているのは、国会の召集詔書だけである。なお、国会の召集のほか、衆議院解散及び衆議院議員の総選挙、参議院議員の通常選挙の施行の公示も詔書によって行われている。詔書には、天皇の署名（御名）が行われ、かつ、御璽が押され、さらに内閣総理大臣が署名（副署）している。
文書上の規定.
「詔」の字は臨時の大事に用い、「勅」は尋常の小事に用いる。