アンスリー

アンスリー（）は、京阪電気鉄道の駅に出店している駅コンビニエンスストアである。2023年度中に消滅する予定。
名称.
名前の由来は、京阪と当初共同で展開していた阪神電気鉄道（阪神）・南海電気鉄道（南海）の計3社の共通文字（KEIHAN・NANKAI・HANSHIN）、店の標語である「安心」、「安全」、「安らぎ」の「安（アン）が3つ」からきている。現在は、阪神・南海の店舗が無くなり前者の共通文字が成り立たなくなったことから、後者の説明が用いられている。
歴史・概要.
1997年（平成9年）、阪神、京阪、南海が共同で展開を開始した駅ナカのコンビニエンスストアである。1号店は、京阪の樟葉駅前店。
共通のブランドを使用しているものの、運営は基本的に各社が独自に行っている。
2005年（平成17年）4月1日に京阪ザ・ストア内に共同本部準備室を設置し、共同仕入れや企画など一部機能の統合を目指した。その後、共同本部は解消したが、商品企画、イベント企画、スタッフ研修などを協同して実施している。また、阪急電鉄、近畿日本鉄道を交え5社共同事業として公共料金等払込の取扱いも行っている。
2005年（平成17年）10月31日に京阪ザ・ストアとドラッグストア大手のコクミンが提携してアンスリーとドラッグストアを融合した新業態の店舗Plug-in（プラグイン）を大阪府守口市に開店させ、2007年（平成19年）1月30日に駅売店のスピーディーな販売形態も取り入れたステップイン型の小型店舗アンスリーSΛM（サム）を阪神電気鉄道梅田駅構内に出店して新たな形態の店舗展開を始めた。
阪急・阪神経営統合に伴う阪急阪神ホールディングス内の流通事業の再編･合理化策の一環として、2008年（平成20年）4月1日から阪神電気鉄道の100%出資子会社である阪神ステーションネットが運営していたアンスリーの店舗の運営がアズナスを運営している阪急リテールズに委託され、翌年2009年（平成21年）4月1日に阪神ステーションネットのアンスリー全8店舗が関係する従業員を含めて阪急リテールズに完全に事業移管されると共に店名もアズナスに転換して、アンスリーのブランドで店舗を展開するのは京阪グループと南海グループのみとなった。
2014年（平成26年）7月現在、京阪アンスリーが33店舗（内アンスリーSΛMが4店舗）、南海アンスリーが22店舗（内生活彩家が2店舗）である。
なお、南海アンスリーのうち3店舗は、南海電気鉄道の子会社である泉北高速鉄道の沿線にあった（セブンイレブンのフランチャイジー加盟により2019年11月22日までにすべて閉店済み）。
現在の運営会社は、株式会社京阪ザ・ストア（元の運営会社:京阪電気鉄道株式会社）、南海フードシステム（元の運営会社:南海フードシステム株式会社〈南海商事株式会社の子会社〉→南海都市創造株式会社→南海フードシステム株式会社→南海電気鉄道株式会社）の2社で、。
一部の店舗を除き、PiTaPaでの支払いが可能である。南海アンスリーの一部の店舗ではiDでの支払いが、ekimoなんば店とekimo天王寺店、および一部の店舗ではこれに加え、ICOCA（電子マネーの相互利用を実施している交通系ICカードを含む）・楽天Edy・QUICPayでの支払いが可能である。京阪アンスリーでは、e-kenet VISAカードでの支払いも可能である。さらに2012年（平成24年）3月からは、iD・楽天Edy・ICOCA（電子マネーの相互利用を実施している交通系ICカードを含む）の3種類が各店で利用可能となった。
2021年12月2日、運営元の京阪ザ・ストアはアンスリーの店舗を新業態店舗「もより市」へと転換していくことを発表した。2022年度から2023年度の2年間でアンスリー32店舗のうち19店舗をもより市へ変更、残りは賃貸店舗とする予定。
2022年9月28日、運営元の南海フードシステムはセブン-イレブンジャパンと業務提携し同社のフランチャイズとなることに加えアンスリーおよび同社の運営するnasco+の店舗を同年12月以降セブン-イレブンに転換することを発表した。その後、転換準備のため2023年1月27日までに全店舗閉店することになった。
かつて存在した店舗.
南海.
☆はフランチャイズ店。いずれも泉北高速鉄道の駅にあり、同社の関連会社である泉鉄産業が運営していたが、セブンイレブンのフランチャイジー加盟により全て閉店。
阪神.
以上8店舗は、2009年4月1日にアズナスへ譲渡