国鉄貨車の車両形式

国鉄貨車の車両形式（こくてつかしゃのしゃりょうけいしき）
この項目では、日本国有鉄道（その前身組織を含む）やJRグループで使用されている貨車の形式称号について記述する。
概要.
国鉄末期に使用されていた貨車の形式および車両番号の付け方は以下のとおりで、1928年（昭和3年）10月1日に施行されたものをもとに、何度かの小改正が行われたものである。
このうち、○は用途記号、●は荷重記号、△は緩急車をあらわす用途記号、Nは同一形式内の車両番号を表している。形式称号は同形式中の最初の番号に当該記号を冠したものを用い上の例ではワム80000、コキフ10000などとなる。
実際の貨車への標記は次のように行われる。
ここで、小文字で書かれる※は特殊標記符号（後述）を表し、形式には含まれない。
日本貨物鉄道（JR貨物）発足後は、電車等のように形式と車両番号を切り離して間にハイフンを入れる方式も取られるようになった。
以上のようにスペースに余裕がない場合を除き、記号と番号を2段書きするのが原則であったが、この表示方法は民営化後のJR貨物でも継続されている。
用途記号.
この記号により、貨車の種類や形態が定められる。そのため複数の記号を重ねて使用することはない。営業用で緩急装置（車掌室）を持つものについては、積載重量記号の後に「フ」が加えられる。
事業用.
いずれも単独で使用される。また、緩急装置（車掌室）を持っていても緩急車の記号「フ」は付かず、積載重量記号も使用されない。
積載重量記号.
記号の由来は下記参照。
同一形式内の車両番号.
国鉄時代の形式番号は、その形式内で最初の番号を採る。その際、一位の数字は原則として0または5から始まるが、形式番号が1形（コム1形・ツム1形等）となる形式は1から始まるなどの例外もある。増備によって次形式の番号に達してしまった場合や、何らかの理由で同形式内で区別が必要となった場合は、その形式の頭（4桁の形式の場合は万位、5桁の形式の場合は十万位など）に数字を付加することもある。その場合、何らかの形で形式数字の一部を残すのが原則であるが、当初の想定を超えた大増備が行われた結果、空番を場当たり的に与えられ、番号から形式の判別がつきにくい例（タキ1900形のタキ112208、タキ5450形のタキ155499等）もしばしば生じた（ただし、形式名は車両番号とは別に、車体の隅に一回り小さい文字で「形式 タキ1900」のように標記されている）。
国鉄分割民営化後に登場したJR貨物の新形式については、形式番号と車番をハイフンを介して結合する、新性能電車と同じ方式を採用しているため、車番は1 - になっている。ただし、同一形式内での区別のために、千位・万位にオフセットした番台区分を行うこともある（この場合も下1桁は1 - になる）。
特殊標記符号.
特殊標記符号とは、貨物輸送基準規定（車輛塗色及び標記基準規定）により定められている、貨車の構造や性能を表示する符号である。荷役や運用上の都合で定められており、用途を表すカタカナの前もしくは後ろに一回り小さいカタカナで標記する。
規程の歴史.
貨車の形式名称に関わる規定の主な歴史、改正をまとめると次の通りである。
明治期.
当初は番号だけだったが、1897年（明治30年）11月に「局有貨車々符号及積量票記方ノ件」(鉄運乙 第1409号)により構造別に8車種の車種記号をカタカナ記号で定め、有蓋貨車=「ワ」、魚車=「ウ」、家畜車＝「カト」、貨物緩急車=「カブ」、油車=「ア」、無蓋車=「ト」、石車=「セ」、材木車=「チ」とした。
さらに1902年（明治35年）9月には「官設鉄道客貨車検査及修理心得」(鉄汽運甲第1088号)を制定して、構造別に車種記号および形式番号が整理された。この時点での記号には次のようなものがある。
有蓋貨車=「ワ」、有蓋貨車（制動機付）=「ワブ」、家畜車=「カト」、貨物緩急車=「カブ」、貨物緩急車（歯車つき）「ピブ」、無蓋車=「ト」、材木車=「チ」、石車=「セ」、油車=「ア」、土砂車=「ツチ」、油槽車=「ユソ」、真空ブレーキの列車管付き=「ホ」。
1911年称号規程.
1911年（明治44年）1月16日付達第20号により制定された車両称号規程では、貨車の名称・記号は次の通り。
1928年称号規程.
1928年（昭和3年）5月17日達第380号に改定された車両称号規程では貨車の名称・記号は次の通り。なお同年10月31日に車両称号の統一整理を行い達第910号にて公布した。車両塗色と標記方式の規定も1929年（昭和4年）3月に制定、10月から施行した。なお、形式称号は同形式中の最初の番号に当該記号を冠したものを用いることは以前と同様である。
構造・用途による分類
標記荷重トン数による記号
1953年改訂.
1953年（昭和28年）4月8日付達第225号によりに次の改訂を行なった。施行は6月1日。
1959年改訂.
1959年（昭和34年）6月23日号外付達第319号に次の改訂を行なった。
1965年改訂.
1965年（昭和40年）9月に次の改訂を行なった。