生体認証

生体認証（せいたいにんしょう）とは、バイオメトリック（biometric）認証あるいはバイオメトリクス（biometrics）認証とも呼ばれ、人間の身体的特徴（生体器官）や行動的特徴（癖）の情報を用いて行う個人認証の技術やプロセスである。
概要.
生体認証では、通常「テンプレート」と呼ばれる情報を事前に採取登録し、認証時にセンサで取得した情報と比較することで認証を行う。単に画像の比較によって認証とする方式から、生体反応を検出する方式まで様々なレベルがある。
暗証番号、パスワードや物による認証では、忘却や紛失によって本人でも認証できなくなったり、漏洩や盗難、総当り等の攻撃によって他人が認証される虞れがある。生体情報の場合はそれらの危険性が低いと一般には考えられている事から、手軽な認証手段（キー入力や物の携帯が不要）、あるいは本人以外の第三者が（本人と共謀した場合でも）認証されることを防止できる手段として、建物などの入口、キャッシュカードやパスポート（入出国時）などの認証手段に採用されている。
しかし、広く一般に使用されるためには、怪我・病気・先天性欠損などによって生体認証ができない人々への対応も必要になる。また、経年変化によって認証ができなくなったり、複製によって破られたりする可能性がある。生体情報はパスワードのように任意に更新することができないため、一度複製により突破されてしまうと、同一の認証基盤ではもはや安全性を回復できなくなる、致命的な問題を持っている。現時点では実際に生体情報の複製や偽装に対する安全性が疑問視されている製品もある（後述のセキュリティの項を参照）。
実用例.
現在、利用件数が多いものには指紋、瞳の中の虹彩が挙げられる。金融機関がATMに採用したことで、指、手のひら、手の甲などの血管の形を読み取る静脈認証も利用件数が増えつつある。また、携帯電話（スマートフォン）にも採用されている。他にも、声紋、顔形、筆跡などによる認証が実用化されている。
認証の際には専用の読み取り機を用いて生体情報を機械に読み取らせることで、本人確認を行う。生体認証単独で用いられるだけでなく、カードやパスワードや暗証番号と組み合わせることも多い。
日本の銀行ATMの動向.
日本の銀行では2000年代に生体認証機能を持つキャッシュカードとATMの導入が広がったが、2020年代に入り、それを廃止、さらには代替手段へ変更する動きがある。
廃止理由.
生体認証廃止の理由について、ゆうちょ銀行は「顧客の利用状況などを踏まえて判断した」と説明し、三菱UFJ銀行は「インターネットバンキングの普及で、利用者が減っている」こと、キャッシュカードの偽造防止技術が高度化しており「手のひら静脈を使った高度な認証の必要性も薄れた」ことを挙げている。
2000年代の生体認証機能付きキャッシュカードとATMは、
といった構成で、顧客側の利便性に欠け、銀行側も装置コスト負担の大きいものであった。
代替手段（スマホATM）.
2020年代に入り、FIDO準拠の生体認証機能を備えたスマートフォンが普及し、スマートフォンの生体認証機能と組み合わせたATMの普及が始まっている。「スマホATM」と称し、上掲のゆうちょ銀行の他、セブン銀行、auじぶん銀行、きらぼし銀行、GMOあおぞらネット銀行、四国銀行、島根銀行、住信SBIネット銀行、西日本シティ銀行、PayPay銀行、みんなの銀行、UI銀行、ローソン銀行、イオン銀行などが導入している。
「スマホATM」は、顧客は来店を伴う生体情報登録の必要が無く、銀行側もアプリの開発負担はあるものの、店頭やATMへの生体情報登録／読取装置の設置が不要であり、コスト削減効果が高い。みんなの銀行はキャッシュカード自体も不発行である。当該顧客のスマホと連動するためATMにQRコードを表示する等の改修も必要だが、上掲の導入銀行の中には提携先のコンビニATM（セブン銀行またはローソン銀行）でのみ対応し、自行ATMは「スマホATM」非対応としているところもある。
生体認証に利用される生体情報.
生体認証への利用に適した生体情報の条件としては、「すべての人が持つ特徴」であること、「同じ特徴を持つ他人がいない」こと、「時間によって特徴が変化しないこと」が挙げられる。
「一卵性双生児の身体的特徴は同じではないか」という疑問が挙げられるが、指紋・虹彩・静脈パターン・ほくろの位置や数などはDNAの塩基配列で決定されないので、遺伝子が完全に一致する一卵性双生児でも異なっている。
単独では十分かつ確実な認識率を得られない場合、しばしば他の生体認証方法やその他の認証方法と組み合わせて使用される。
標準化動向.
生体認証に関係する国際標準規格はISO/IEC JTC 1/SC 37が専門に審議を行っている。
現時点で、BioAPI（インタフェース）、CBEFF（データ構造）などの規格が国際標準として発行済みである。
他に、ISO/IEC JTC 1/SC 17（ICカード技術）、ISO/IEC JTC 1/SC 27（セキュリティ技術）、ISO/TC 68（金融分野）、ITU-T/SG17（通信技術）、ICAO（ICパスポート）などの国際標準化機関でも生体認証に関連する規格化作業が（SC 37と連係して）進められている。
安全性.
生体認証では、原理的に、本人であるにもかかわらず本人ではないと誤認識してしまう「本人拒否率」（第一種過誤、偽陽性）と他人であるにもかかわらず、本人と誤認識してしまう「他人受入率」（第二種過誤、擬陰性）がトレードオフの関係にある。他人受入率を限りなく0にしようとすると本人拒否率も高くなってしまうため、一般的に実用化されている生体認証では他人受入率が0ではない状態となっている（第一種過誤と第二種過誤も参照）。そのため、銀行ATMなどでは生体認証と暗証番号を併用し、両方の入力を求めることによって高いセキュリティが確保されているとする。
音声や筆跡など当人のその日の状態に依存する認証方法よりも、指紋、静脈、虹彩といった当人の状態に依存しない認証の方が精度が高いと言われているが、しかし、これらの認証方法を使ったシステムでもセキュリティ上疑問の残るシステムも出回っている。現時点では、これまでのパスワードなどの方法との併用が、現実的かつ安全・確実な手段である。
数百円程度の費用で実現可能な攻撃方法も、複数知られている。具体的にはゼラチンやシリコンラバーで作った人工指で多くの指紋認証システムを通過できる。紙で作った人工虹彩で虹彩認証システムを通過できる可能性がある。簡易な顔認証では本人の写真で通過できるものもある。静脈認証システムでも、生体以外（大根で作った人工指）を登録できる装置がある。これらの問題には、例えば生体以外の物に反応しないように改善したり装置の精度を上げるなどの対応がなされているが、システムが高価になり、また認証技術開発者と脆弱性研究者とのいたちごっこの状態である。
これらの突破方法の多くは、登録や認証の際に通常とは違った不自然な行動を伴うので、登録時や認証時の様子をつぶさに監視することで防げる場合もある。
また、生体認証には次のような問題点が指摘されている。
ただし、これらの指摘は必ずしも全ての生体認証技術に該当するわけではない。方式によっては元々問題とはならない物や、既に解決策が開発済みの物もある。