イオンマーケット

イオンマーケット株式会社は、関東地方にてスーパーマーケットチェーンの「ピーコックストア」を展開する企業である。
もとはJ.フロント リテイリングの傘下企業「株式会社ピーコックストア」（旧称：株式会社大丸ピーコック）として営業していたが、2013年（平成25年）4月の株式譲渡に伴いイオングループの一員となり、商号も「イオンマーケット」に変更された。なお店舗名としての「ピーコックストア」はイオングループ参入後も維持されている。
沿革.
株式会社大丸ピーコック.
「ピーコック」とは、大丸のCIにもあしらわれている孔雀を意味する。
開業当初の大丸ピーコックは、珍しい食材や輸入品が充実した高級スーパーマーケットであり、またオイルショック当時に発生した買い付け騒動の代表格であるトイレットペーパー騒動の発端をつくったことでも知られていた。NHKの朝番組で中曽根康弘通産大臣（当時）が紙の使用の自粛を呼びかけた日が、千里大丸プラザ（のちのピーコックストア千里中央店・オトカリテ内）のトイレットペーパーの特売日と重なりその映像が全国に広がったことが発端とされている。
株式会社ピーコックストア.
2007年（平成19年）9月、大丸・松坂屋経営統合（J.フロント リテイリングの発足）が行われた。これを契機に、同グループ内の事業整理・ブランド統合を目的として2008年（平成20年）9月1日、旧大丸系である株式会社大丸ピーコックが、旧松坂屋系の類型各社を吸収合併、ピーコックストアに商号を変更した。
ピーコックストアに統合時、「大丸ピーコック」「松坂屋ストア」で運営していた店舗の屋号はそのまま維持されたほか、社名と同じ「ピーコックストア」やディスカウント形態の「Pマート」など新形態の屋号の店舗も出店した。
イオンマーケット株式会社.
2013年に行われた「イオンマーケット」への商号変更の際、「ピーコックストア」など大丸・松坂屋の表記が含まれない店舗屋号は維持されたものの、「大丸ピーコック」「松坂屋ストア」の屋号で営業していた店舗は順次「ピーコックストア」へ統一、5月1日からはレジ袋などの消耗品、店舗掲示物からは全て大丸・松坂屋の表記を消去した（ただし、旧：大丸ピーコックであった店舗を中心に、「大丸」部分のみをシールなどで隠し、大丸ピーコック時代の店舗ロゴをそのまま流用している箇所も存在する）。
「エクセピーコック」は2013年7月31日にグランデュオ蒲田店が閉店 したため、存在しなくなった。
2014年3月31日をもって愛知県から撤退、県内の2店舗は閉鎖、残りの6店舗はマックスバリュ中部株式会社へ譲渡された。また、近畿地方については奈良北生駒店が2015年8月31日をもって閉店したことにより奈良県の店舗が消滅し、既存店舗も京阪神エリアにおける食品スーパーマーケットの店舗網再編に伴い、2016年3月1日付で、2店舗を閉鎖し、残りの23店舗を同じグループ会社の光洋へ譲渡され、近畿地方からも完全撤退した。
かつての親会社だった大丸の一部店内において、引き続き百貨店事業部として営業を継続している。
取扱サービス.
その他、各店で下記金券類が利用可能である。いずれの金券も店内の一部テナントなどでは利用できない場合がある。
店舗.
当社は首都圏の一部に36店舗を展開する（2021年10月時点）。各都県の店舗数は以下の通り。
店舗の詳細は「公式サイト」を参照。
過去に存在した店舗.
特筆事項のある店舗を示す。