イズミヤ

イズミヤ（）は、イズミヤ・阪急オアシス株式会社が近畿地方で展開するスーパーマーケットチェーン。エイチ・ツー・オー リテイリンググループで、関西フードマーケットの子会社。阪急阪神東宝グループ（旧阪急東宝グループ）に属する。
本項では、株式会社エイチ・ツー・オー商業開発、ならびに株式会社エイチ・ツー・オーアセットマネジメントについても扱う。
概要.
近畿地方一円を地場とする。以前は九州地方、中部地方、中国地方、関東地方でも展開していたが、2009年1月31日の真正店の閉店をもって中部地方から、2016年8月21日の津高店の閉店をもって中国地方から、2017年5月10日の検見川浜店の閉店をもって関東地方から、2020年2月20日の宮崎店の閉店をもって九州地方から撤退した。
かつては総合スーパー（GMS）業態での出店が主力であったが、近年は食品スーパー「デイリーカナート」での出店に力を入れており、さらに低コスト運営に注力した『まるとく市場』という業態も展開している。当該業態による、既存の小型・不採算店舗の再生にも取り組んでいる。
社名について.
社名の由来は「ヤコブの泉」として知られる聖書箇所（ヨハネによる福音書4章13-14節）より。創業者、和田源三郎はクリスチャンだったことにちなむ。ちなみに、主力業態の一つであるデイリーカナートの「カナート」もアラビア語で「オアシス」の意味であり、「泉」にちなんだものとなっている。中国・九州地区を地盤とする同業の株式会社イズミ（本社・広島市）をはじめ、全国各地に類似した名称の企業が少なからずあるが、それらとの関係はない。
歴史.
いづみや呉服店.
創業者の和田源三郎は体が弱かったため、小学5年生だった1907年に大阪市内の老舗呉服店へ見習いとして出された。1918年に実家へ戻り、家業だったいづみや石ケンの製造・卸売を行い、自転車で行商した。その際に安売りして繁盛している店を見たことから、薄利多売が肝要だと考えるようになる。また、行商をしながらも大阪市川口にあるキリスト教聖公会の付属商業高等学校で学び、キリスト教を厚く信仰するようになった。
商売方法を巡る父との対立から、翌年には東京の呉服店へ勤務するようになるが、呉服店の方法も源三郎の理想と離れていた。その店の経営も傾いたため、1920年には取引先の協力を得て自ら行商を始めた。商売は軌道に乗ったが、1921年（大正10年）、けがをした父親から大阪へ戻るよう言われ、帰阪した。同年5月3日、西成郡今宮町の公設市場横にあった私設市場へ父親が借りた物件で、いづみや呉服店を開業した。父親の出した資金と自分の手持ち資金を合わせた開業資金3000円では店舗開設を行うと仕入れに使える金額がわずかだった。このことからいづみやの信条を店に掲げて安売りを行い、初年度に3万円を売り上げるなど、繁盛するようになった。
人口増加などを受けて、1926年（大正15年）秋には同じ西成区に玉出支店を開設し、家族で移住する。しかし、1933年（昭和8年）に日曜学校の知り合いのため自分名義で銀行から融資を受けたところ、知り合いから偽造証券を渡されたことが判明。銀行に打ち明けると借金返済を求められたので、資金のほとんどを失ってしまい、1934年（昭和9年）4月に花園町の創業地へ戻った。これまでは源三郎がクリスチャンであるため、日曜定休としていたが、定休日に店の商品を持ち出す従業員がいると判明したので日曜定休をやめた。また、売掛金の回収を兼ねた東京訪問の際に繁盛店として有名だった深川の扇屋で陳列方式を学んだが、同社が導入したばかりの複式簿記について学ばなかった。簿記について無知だったため、戦後の混乱期に法人税の追徴金を課せられた。
薄利多売を旨としていた源三郎だったが、いづみやよりも髙島屋の初売りのほうが同じ商品は安く販売されていたのを目の当たりにした。
このことで、他人への過信と帳簿不備への反省、大量仕入れの必要性を感じるようになった。
GMSへの発展.
1959年には久々の支店開設として、阪神電気鉄道尼崎駅前の中央商店街に尼崎店を出店し、衣料品のセルフサービス販売のチェーン展開を始めた。花園店より大型の支店となったが、翌年には花園店の増築、売上高10億円超えを達成したことで全国から見学者が相次いだ。1964年（昭和39年）から大学卒の男子従業員の採用を始め、1966年（昭和41年）には神戸デパートの一部に出店するなど、衣料品販売チェーンを拡大した。
食料品販売に関しても、1965年（昭和40年）には源三郎の親族が株式会社ダイワを設立し、大阪府能勢町でイズミストアを開設し、翌年には鳳店、翌々年には我孫子店を開設した。1968年（昭和43年）にはいづみやがこれを吸収合併し、食品部門の発展を図った。
2代目社長時代.
1972年（昭和47年）にはチェーン展開や百舌鳥へのショッピングセンター開設を推進した専務の和田満治が社長に、源三郎は取締役会長に就任した。翌年の株式上場を控えての動きだった。1974年（昭和49年）、源三郎は亡くなった。同年に物価上昇などから赤字決算となり、当社の要請を受けてメインバンクの三井銀行や住友銀行（いずれも現在の三井住友銀行）から常務取締役が出向した。このため、新規出店は増えなかったが、1974年から1989年（平成元年）にかけて従業員数や店舗数がほぼ横ばいながら、売上高は3.7倍、利益は100倍以上となった。ただし、この間に大阪周辺の不採算店の閉鎖の一方、ナショナルチェーン化を図り、宮崎店を皮切りに関東、中部、中国地方への出店を行っている。
ところが、不動産会社秀和による忠実屋・いなげや事件に関し、同年秋の中間決算で当社幹部が不用意な発言を行った。このため、当社も、伊勢丹、松坂屋といった百貨店や長崎屋、東京スタイルと共に秀和による株の買い占めの対象となった。自社株買いのほか、住友銀行の協力で1991年（平成3年）に当社株の買い占め問題は決着した。
経営悪化.
株の買い占め問題は決着したが、和田満治は1991年秋に社長在任のまま急逝した。社長となった和田昭男のもとで数年間は年商4000億円を維持したが、1995年に4000億円を割り込み、源三郎の長男で関西学院大学教授の和田繁が社長、住友銀行出身の林紀男が副社長になった。2001年に林紀男が社長に就任したが、それ以前、満治が死去して以降は住友銀行の管理下に置かれていたとみられている。経営が不安定なため、首都圏の大型店舗についてはカルフールが取得に動いたが、当社は無視し続けた。
阪急西宮ガーデンズへの出店などを除いて積極策もなく、売上高が減少を続けていたところ、スーパー業界の営業利益率はリーマン・ショック後の安売り競争で下がった。特に当社の店舗が多い大阪は値段競争が激しいものの、同じ近畿地方が地盤の平和堂、ライフコーポレーション、オークワをも下回るほどとなった。
当社は呉服店として創業した経緯から、利益率が低いもののGMSでも主力商品となっていた食品の売上比率が他社の7 - 8割より低い6割ほどにとどまり、衣料品の売上比率が高かった。このため、ファストファッションなどとの競争にさらされ、2013年度まで売上は5年間で2割減少した。
阪急阪神東宝グループ入り.
ジャスコ（現・イオン）、ユニー、フジなどと個別に提携したのみで、長年、他社との経営統合に否定的だった。しかし、消費者の節約志向の中で、ドラッグストアやコンビニエンスストアも交えた競争に追い込まれていった。2013年3～11月期の売上高は前年同期比0.6％減の2546億円、営業利益も約4割減の9億円にとどまった。
一方、阪急阪神東宝グループ（阪急阪神グループ）で小売業を手掛けるエイチ・ツー・オー リテイリング（H2O）は、食品スーパーの阪急オアシスやそば店の家族亭も経営していたが、阪急百貨店や阪神百貨店を運営する阪急阪神百貨店が利益の7割と大半を稼いでいた。阪急阪神百貨店では高級品の販売は好調なものの、商業施設の過当競争から、阪急百貨店うめだ本店の建て替え後の売上目標も引き下げざるを得なかった。H2Oの会長だった椙岡俊一は、新たな収益の柱として食品スーパー事業を拡大し、近畿地方での存在感を高めることを望んだ。イズミヤとしても近畿地方の店舗の大量閉鎖や人員削減ではなく、仕入れ先や総菜の製造の一本化によるコスト削減、H2Oが阪急阪神ホールディングスと取り組むSTACIAポイント（現在のSポイント）会員の拡大と囲い込みを目指す方向性に関して一致し、経営統合に至った。
なお、これ以前の2008年、阪急阪神ホールディングス傘下の阪急電鉄は複合商業施設の阪急西宮ガーデンズを開業した。この核店舗として、阪急百貨店の西宮阪急やTOHOシネマズ西宮OSに加え、イズミヤ西宮ガーデンズ店が入居している。
エイチ・ツー・オー リテイリングでは当社との経営統合以前から阪急阪神百貨店が博多阪急や阪急メンズ東京を展開しているが、関西ドミナント戦略を経営の柱としているため、遠隔地のイズミヤの店舗は2020年の宮崎店閉鎖をもってすべて撤退した。
売場再編.
H2O社長の鈴木篤は約120店の売場や顧客を見直し、改善策を練り、2015年度から店舗の建て替えや改装、統廃合に着手すると述べた。当社のような総合スーパーは人口減少、インターネット通販の拡大などの脅威もあって将来性は危ういため、大胆に改革する必要があるという。鈴木の述べた理由に加え、ユニクロなど専門小売店との競争にもさらされていた。
2020年度に、事業会社のイズミヤをスーパーマーケットを運営するイズミヤ、ドラッグストア大手のココカラファインと連携した日用品販売のCFIZ（店舗名：ココカラファイン×イズミヤ）、商業施設運営のエイチ・ツー・オー 商業開発の3社に分社化した。イズミヤは食品販売に特化し、日用品販売はココカラファインの美容や健康関連の商品を扱って顧客満足度を上げる。そのほか、家電や家具、衣料品などの売場はエイチ・ツー・オー 商業開発としてテナント誘致（リーシング）する。
業態.
現在の業態.
イズミヤのうち八尾店、八幡店、堅田店、神戸玉津店、紀伊川辺店、くずはモール店の6店舗は、2020年4月よりエイチ・ツー・オー商業開発が運営。
ロゴマーク.
1973年（昭和48年）、それまで○の中に「泉」だったロゴマークを大きく変更。太陽をモチーフにしたもので、右側の橙色は太陽のコロナを指し、左側の黄緑色は草を指す。景観条例がある京都市や奈良市の店舗では青色に統一されている。まるとく市場ではこの太陽のロゴマークを使用していない。なお、○の中に「泉」のロゴマークは現在も正式な社章として、株券や社員バッジなどで使われている。
このロゴマークは、かつての「忠実屋」（1994年（平成6年）にダイエーに吸収合併）のマーガレットをイメージしたロゴマークと酷似するが、製作者は別である。
店舗.
商業施設.
エイチ・ツー・オー リテイリング傘下に入る前から営業していたのは以下の2施設であるが、旧・阪急百貨店系列の阪急商業開発に移管された。現在は、エイチ・ツー・オー 商業開発が カナートモールなどの施設を運営している。
過去に存在したイズミヤの店舗.
中部地区.
岐阜県
愛知県
近畿地区.
大阪市
大阪府（大阪市以外）
兵庫県
京都府
奈良県
和歌山県
跡地はカインズ和歌山店が出店予定)。
滋賀県
滋賀県唯一の店舗であった。
中国・九州地区.
島根県
岡山県
宮崎県