自殺系サイト

自殺系サイト（じさつけいサイト）は、自殺願望者や自殺に興味を持っている人が集うネット上のウェブサイト。
概要.
インターネットを介して見ず知らずの人が集まることから、しばしば出会い系サイトと比較されるが、利用者の多くは明確な自殺の意志を持たず、ただ漠然とした将来に対する不安から、自殺する傾向が指摘されている。ネットで知り合った男女が、これらのサイトを介して、初対面でいきなり一緒に自殺するという事件が、日本の各地でみられ、社会問題となっている。
サイトの傾向.
これらの事件で中心的な役割を果たしているサイトは元来、自殺的願望のある個人が起こしたサイトが利用されたり、自殺防止を呼び掛ける筈の管理者が不在がちな掲示板が付いているサイトで、救いを求めてきたはずの閲覧者同士が掲示板上で意気投合するケースが指摘されている。
現状.
自殺系サイトでは、日常から隔離されている死に関してオープンに話し合う場が形成されており、以下に詳しく述べるが、心理的に抑圧された葛藤を匿名で話し合う・適度にガス抜きする場となっている様子もうかがえる。
日本では社会問題化した結果、大きくクローズアップされる傾向にあり、警察庁では2003年より統計を取るようになっている（2003年は発生12件・死亡数34人）が、2003年と2005年を比較した場合に発生総数比で約3倍の34件・死亡91人となっている。（警察庁まとめ・2006年2月9日）
その一方で自殺をほのめかすインターネット上の掲示板への書き込みに対する通報も増加しており、従来では「悪質ないたずら」として無視される・管理者側が削除する傾向もあったが、近年ではプロバイダ責任制限法にも絡み、自殺への傾倒が疑われるような書き込みも通報されるに至っている模様だ。
2005年10月より始まった自殺予告者の情報をプロバイダやサーバー運営側が警察に開示することを求めるガイドラインを運用し始めてからは減少傾向も見られ、2005年10月～12月の3ヶ月間は前年度・同時期比で半分以下となるなど、社会制度による抑止策も一定の効果が上がっている模様である。
日本のネット心中問題の海外への影響.
日本で2005年3月頃に問題となったネット心中問題をきっかけに、オーストラリアではネット上の自殺関連サイトの運営を禁止する法案が検討され6月24日（現地時間）に刑法改正案が議会を通過した。
自殺をあおったり、自殺方法を公開した場合に、そのサイトの管理者に対して罰金を科せられる。
ただし、安楽死議論などに関するものは処罰の対象外となるという。
韓国では、江原道で練炭を使った集団自殺が相次いで発生した事件で5件のうち4件は特定のインターネット自殺サイトが関与していたことが明らかにされ、集団自殺行為を目的としていた可能性の高い自殺サイトの運営者が逮捕されている。
関連する事件.
このような、非常に危うい現代を象徴するかのような自殺系サイトではあるが、その一方で他の事件に巻き込まれるという発端になったケースも存在する。なお自殺系サイト絡みと見られる自殺事例では、その報道件数を遥かに上回る未遂事件も暗数として存在していると見られる。