ニュース映画

ニュース映画（ニュースえいが）は、時事問題などの情報の伝達及び解説を内容とする短編映画・記録映画の一種。「ニューズ映画」と濁って発音されることもある。ニュース映画には記録映像としての価値をもつものも多い。
特に第一次世界大戦の前後から第二次世界大戦後に映画館での上映を目的に、家庭にテレビが普及する頃まで活発に制作され、多くが長編映画とともに併映された。
欧米のニュース映画.
歴史.
ニュース映画の誕生.
19世紀末にはフランスのリュミエール映画社が撮影技師を世界各国に派遣しロシア皇帝の戴冠式などをフィルムに収めて映画館で上映した。また、アメリカではバイオグラフ社が社会の様々な出来事を報道フィルムに収めて上映した。しかし、これらの作品は定期的に制作されたものではなく、実写ではない再現形式のものも多かった。
定期に上映される形式のニュース映画が登場するのは20世紀に入ってからである。1908年、フランスで週刊のニュース映画『パテ＝シュナル』が上映されるようになった（パテ兄弟社参照）。これがニュース映画の始まりとされている。
第一次世界大戦～戦後.
『パテ＝シュナル』の登場後、ニュース映画は一気に本格化した。第一次世界大戦では従軍カメラマンが現場で撮影した戦況報告フィルムがニュース映画として上映されるようになり大きな反響を得た。
第一次世界大戦が終わると専門の上映館が登場するとともにニュース映画の製作も一段と活発化した。また、一般の劇映画（本編）の前座として短編アニメ映画と共に上映された。
アメリカにおいては、複数のニュース映画を上映する際のフィルム交換時間の穴埋めとして、短編のアニメ映画が上映された。日本でも有名な『トムとジェリー』は、その目的で製作されたアニメ映画である。
さらにトーキー（発声映画）の時代が到来するとニュース映画にも同時録音方式が採用され臨場感が高められた。
1935年にスタートした『マーチオブタイム』は従来のニュース映画とは異なり、一つの主題に多くの時間を割く手法がとられ、この頃からニュース映画の分野は「スクリーン・ジャーナリズム」と呼ばれるようになった。
第二次世界大戦～戦後.
第一次世界大戦におけるニュース映画の反響を受けて、第二次世界大戦でもニュース映画は宣伝戦のほか国威発揚や戦意高揚のためのプロパガンダ映画として活用された。ドイツで製作された『ドイツ週間ニュース』のように映画館での上映が義務づけられた例もある。
第二次世界大戦後、ニュース映画はテレビの普及とともに衰退したが、1960年代末の「ニューズリール運動」などに影響を与えた。
なお、ニュース映画の製作はアメリカやドイツなど欧米では映画会社が主流であり、新聞社や通信社が主流だった日本とは異なる。
日本のニュース映画.
歴史.
日本においては、1930年の松竹による『松竹ニュース』が定期的に製作されたニュース映画の始まりとされている。しかし、1914年に東京キネマ協会が開始した『東京シネマ画報』が、定期的に製作されたニュース映画の始まりであるとする説もある。
1934年頃から、トーキーの発達に伴い新聞社を主体に製作活動が活発となった。また、皇室、並びに大日本帝国国軍関連のニュースについては、必ず冒頭に取り上げており、『日本ニュース』第1号（1940年6月封切）の記念すべきトップニュースが「昭和天皇関西御巡幸」であった。特に皇室関係のニュースには、必ず画面右端（縦書きの場合。作品内容により項目名の前に大書する場合もある）に「脱帽」の文字を入れてあった。
1941年以降1945年の終戦までは、国策宣伝のために情報統制がかけられ、自由な製作はできなくなり、また、全国の映画館で上映が義務付けられていた。また皇室、戦争・皇軍に関連したもの、国外ニュースの一部については当時の陸軍省・海軍省の厳格な審査・検閲が必要であったため、それをクリアした項目については「陸軍省（海軍省）検閲済」という字幕が表示された。
戦後は、再び新聞社を主体としたニュース映画の製作が復活し、1953年にNHKや民放がTV放送が始まると、新聞社はテレビ局向けにもニュース映画を製作するようになった。しかし、1960年代になると、テレビの普及やニュースネットワークによる同報型のニュースの発達に伴って衰退し、1960年代後半にかけ、新聞社はニュースネットワークと連携したニュース制作にシフトしだした。加えて、大手ニュース映画作品も全て製作を終了しており、現在ニュース映画を上映する映画館はほとんどなくなった。
代表的なニュース映画.
『日本ニュース』.
※1955年までの作品は『朝日ニュース』も含め、1978年1月にNHKが権利一切と戦前編264巻、戦後編312巻のフィルムを購入した。また、1955年以降の作品は『朝日ニュース』も含め日本映画新社が保有し続けていたが、2008年より同じ東宝グループ会社の東宝ステラに移管されている（日本映画新社は2009年に解散した）。なお、1946年までの作品は川崎市市民ミュージアムで視聴可能である。また、1945年までの一部作品は、2009年8月13日から10月12日までの期間限定ながら無料で「NHK 戦争証言アーカイブス トライアルサイト」にて公開された。なお2010年8月よりオープンした正式サイトでは、1940年 - 1945年までに公開された264本のうち254本（2016年7月8日現在、260本）が視聴でき、2011年5月18日から戦後編（2012年4月28日現在、1948年12月分まで、1-155号視聴可能）も公開された。
1940年の第1号から敗戦後の51年までの日映作品のうち、解説入りのダイジェスト版が1979年5月-80年3月、NHK総合テレビ『NHK特集 激動の記録』（全5回）として放映され、2008年にはNHKエンタープライズがDVDとして商品化。1946年-1951年の作品については、1990年代にNHK衛星放送で『ニュースで見る昔の日本』にて5分間に編集したものを放送していたこともある。
第二次世界大戦が行われた最初の2年間には国民一致団結して戦争に勝利しようという願いをこめた映像字幕が上映されたことがあった。また最後には戦時国債などをPRする字幕を表示する回が不定期で設けられている。
読売新聞社関係のニュース映画.
2014年以降、読売新聞系のニュース映画の権利はすべて読売新聞社（読売新聞東京本社）が所有している。
朝日新聞社関係のニュース映画.
朝日新聞社が大阪毎日新聞社と同時期に制作を開始。ピー・シー・エル映画製作所（東宝の映画部門の前身）が制作を手掛けていた。戦中の中断を挟み、東宝系となった『日本ニュース』に制作協力する形で制作が再開されるが、これより少し前に戦前の『朝日世界ニュース』の制作陣が松竹系で『新世界ニュース』を制作していた。なお、朝日新聞社が東映と合弁した朝日テレビニュース社（のちNET朝日映像からテレビ朝日映像に改称）の手により『東映ニュース』が制作されるが、「朝日」を冠する作品が外部委託であり、「朝日」を冠しない『東映ニュース』が直系に近い状態となった（ただし『東映ニュース』に朝日新聞社のクレジットは一切無し）。このことは現在の朝日系諸作品の権利保有者にもあらわれており、戦前の『朝日世界ニュース』までの作品と『東映ニュース』は朝日系のテレビ朝日映像が権利を保有し、『朝日ニュース』は上述の通り1955年までの作品はNHK、1956年から1976年までの作品は東宝ステラと外部の者が権利を保有している。
『朝日世界ニュース』.
『朝日ニュース』.
※以下の作品は、朝日新聞社との直接の関係はない。
毎日新聞社関係のニュース映画.
大阪毎日新聞社が朝日新聞社と同時期に映画制作を開始。当時は編集・ナレーション録音などを横浜シネマ商会（現在のヨコシネ ディー アイ エー）に委託していた。
戦中の中断を挟み、外部委託の形で制作を再開。のちにこれとは別に毎日新聞社自体が直接制作に携わる作品が生まれ、両者は併存（毎日新聞社制作の物は直系の毎日映画社に移管）したが、両者の配給会社が配給網を統合したため毎日直系の作品が残る結果となった。毎日直系の作品は『日活世界ニュース』を除き毎日映画社が権利を保有し、『日活世界ニュース』は毎日放送（MBS）が権利を保有。『毎日世界ニュース』『大毎ニュース』はテレビ東京が権利を保有していたが、放送番組センターに譲渡されている。
『毎日世界ニュース』.
※現在は放送番組センターが保有。1956年以降の作品は放送ライブラリーで視聴可能。1952年 - 1953年の作品については、1990年代にNHK衛星放送で『ニュースで見る昔の日本』にて5分間に編集したものを放送していたこともある。
『毎日ニュース』.
※後年日活系映画館での上映はほとんどなくなり、東京地区では八重洲・観光文化ホールのみの上映となった。また、1991年4月から12月までは『毎日ニュースアングル』の題名で制作された。<br>
※『毎日ニュース』時代の作品は毎日映画社が権利を所有し、YouTubeにて同社公式チャンネルとなる「懐かしの毎日ニュース」においてアーカイブの配信を行う他、「Gyao」等一部インターネット上で公開されている。
その他.
『中日ニュース』.
それ以降も、中日映画社が映像保有権を維持しており、YouTube上においても公式チャンネルでアーカイブ配信が行われている。