鉄道撮影

鉄道撮影（てつどうさつえい）とは、鉄道を主題とした写真・動画の撮影をすることである。特に列車を専門にしている場合は列車撮影とも呼ぶ。また、鉄道趣味の中心として鉄道車両などの撮影を楽しむ鉄道ファンのことを、近年は撮り鉄（とりてつ）とも呼ぶ。
概要.
鉄道趣味としては最も古くから行われてきた基本的な形態の一つである。日本においては、明治時代に撮影された「岩崎・渡邊コレクション」が、当時の鉄道を克明に記録した資料として伝わっている。昭和初期に創刊された鉄道趣味雑誌も、写真撮影に主眼を置いていた。さらに趣味から進んで、鉄道写真の撮影を専門とするプロの写真家である鉄道写真家も存在する。
撮影対象は、鉄道車両、駅舎や橋梁などの構造物、風景写真としての鉄道撮影、沿線の生活や日常風景、鉄道関係者や利用者などの人物にわたるまで、多岐に及ぶ。撮影の目的や手法も多種多様である。
写真撮影の愛好家は、以前はフィルム式の一眼レフカメラを用いるのが代表的であったが、現在ではデジタルカメラを用いるのが一般的である。動画撮影にはビデオカメラを使用する。また高画質カメラ付きスマートフォンの普及に伴いスマートフォンでの写真・動画撮影も増えている。
撮影手法も様々で、駅近辺や駅構内で撮影する、あるいは同じ列車を追跡して何度も撮る（通称追っかけ）などの手法がある。
トラブル.
鉄道撮影は古くから存在し趣味として発展を遂げてきた一方で、特に近年になって一部の撮影者によって様々なトラブルが発生しているのも事実である。杉山淳一は、鉄道ファンの自浄作用は期待できないとした上で、違法行為や受忍限度を超える行為に対しては身柄を拘束し法的措置を講じるべきだと主張している。
マスメディアではこうしたトラブルが取り上げられることは多いが、鉄道趣味誌でも撮影マナーに対する注意喚起がページを割いてなされる場合もある。また、SNS上でも、「撮り鉄は犯罪者」「撮り鉄は反社会勢力」という過激な表現が出るようになった。
梅原淳は、昔は著名な鉄道愛好家が線路に降りたうえで撮影し、その写真が雑誌に掲載されることが多く、このため車両のみが映る写真がお手本と見なされたことも悪い影響を及ぼしていると評しており、鉄道趣味誌も人垣の中から撮影された写真を載せるなど、価値観の変化を創造する努力が必要であると指摘している。
その『鉄道ファン』誌では「マナーの問題はファンの自主性を最優先すべき」という方針から、トラブルに関する読者投稿を敢えて載せなかったことを明らかにしている。その後同誌は、後述する2010年の「あすか」の列車妨害事件に際しては、公式サイトで注意喚起の記事を掲載するとともに「マナーに関する特集を企画している」としたが、この特集は未だに出ていない。
一方『鉄道ダイヤ情報』などの撮影をメインとした雑誌では写真撮影に関する注意事項が必ず掲載されるようになったほか、JTB時刻表の2015年9月号の特集「いつまで会える！？国鉄色を撮りに行こう！」の記事中で撮影マナーに言及する、写真雑誌の『アサヒカメラ』で鉄道写真のマナーを考える特集が掲載されるなど、これらの問題が顕在化しつつある近年では変化が見られる。
川島令三は、マナーの悪さについて、撮り鉄や乗り鉄のマナーやイロハは顧問教諭や監督、先輩方から教わるのが通例だが、学校での鉄道や旅行関係の部活動廃止や縮小統合で、指導者や教える人が居なくなっていると自著で述べている。
フラッシュ撮影.
運行中の車両に対し、走行中・停車中を問わず、フラッシュを焚いたり照明を使用して撮影することは運転の支障となり危険との理由で現在ではほとんどの鉄道事業者により禁止されている。東京メトロや東京都交通局などフラッシュ撮影禁止を明示している鉄道事業者も多い撮影にあたってのお願い 東京都交通局。「局施設でのロケ撮影にあたってのお願い」だが、文中に「駅ホーム上での照明器具等（フラッシュ・ライト）を⽤いた撮影は、乗務員への影響が大きいことから⼀切お断りさせていただきます。」とある。また、フラッシュ撮影は危険行為のため乗務員から注意を受けることがある
罵声・注意への「逆ギレ」.
1990年代以前から、鉄道撮影者同士が撮影場所やフラッシュを焚く撮影者をめぐって、大声で罵り合う行為が見られていたが、ブルートレインの廃止が相次いだ2000年代後半ごろからJRの主要駅や沿線の撮影地などで著しくなり、撮影者たちの間で「罵声大会」と呼ばれるようになった。そして、動画投稿サイトのYouTubeやニコニコ動画、TwitterやTikTokなどのSNSが普及し、そうした行為が動画で一般に即座に拡散するようになった。こうした罵声大会では、撮影者同士、さらには撮影をしていない乗客や駅員に対し、「邪魔だよ！」「下がれ！」などと荒い口調や差別用語を使って罵る行為がみられる。こうした罵声大会は2020年～2021年の新型コロナウイルス感染症による政府や各都道府県による緊急事態宣言及びまん延防止等重点措置下でも時折発生した。また、危険な行為を注意した別の撮影者や駅員に対して反抗的態度をとる、いわゆる「逆ギレ」する撮影者も存在しており、このような撮影者がいる場合は撮影者同士でも注意がしづらくなるなど、自浄作用の発揮が難しい。
鉄道事業者側の対策.
2006年には、東日本旅客鉄道新潟支社が、当時では異例ともいえる鉄道ファンへの注意喚起の案内を公式ウェブサイト上で2度にわたり公開したことがある。
2017年1月、京王電鉄は列車撮影時における禁止行為（フラッシュ撮影、三脚・脚立の使用、黄色線から出ての撮影など）を書いたポスターを駅に掲示した。他にも、駅構内や公式サイトで撮影に関する注意や禁止行為を明示する鉄道事業者が増えている。
2017年5月2日、TRAIN SUITE 四季島の運行開始列車が上野駅から発車する際、乗車口の13番線ホームは乗客と報道関係者以外立ち入らせず、その対角となる14番線には回送列車を留置させ、14番ホームからの撮影を遮蔽した。
2021年12月13日、四国旅客鉄道は、これまでのトラブル事例を踏まえた内容の、撮影マナーを啓発する文書を公式サイトで発表した。
鉄道事業者によっては、ファンの集中によるトラブルを避けるため、引退車両のラストランなどセレモニーイベントを実施しない例や、申し込みや抽選による限られた人数で撮影会や部品即売会のみを行う例もある。
鉄道撮影者の中には、列車に乗車せず、自家用車で沿線に出向き、撮影を行っている者も多く、鉄道会社にとって、鉄道撮影者は自社の収益アップにつながりにくい。また、公共インフラであり、通勤・通学利用が中心で、非鉄道ファンの利用客が大多数を占める鉄道業界において、鉄道ファンと非鉄道ファンとの間での対立によるトラブルを避けたいことからも、鉄道会社と鉄道撮影者との関係は一般的に良好とはいえない。
しかし、日本においては、沿線の少子高齢化や人口減少、モータリゼーションが進み、さらに新型コロナウイルス感染症での利用客減少が見られるようになった2020年代に入り、鉄道撮影者を自社の収益アップにつなげる動きもみられている。2021年11月には、鉄道撮影者向けのコンテンツとして、JR東日本グループのITベンチャー企業のJR東日本スタートアップが同じくITベンチャー企業の「ミーチュー」との協業で、「撮り鉄コミュニティ」と呼ばれるサービスを立ち上げた。クラウドファンディング形式での有料会員（月額1,100円）のメニューでは、「特別撮影会」という有料会員限定サービスを設け、JR東日本管理の下で列車撮影ができるようにしている。
撮影地の問題.
撮影地について、鉄道撮影趣味者と土地所有者や沿線の住民・農家などの間でトラブル（撮影に支障する樹木を勝手に折るなど）が起き、その後立ち入りが制限されたことや、侵入者対策として鉄道事業者や土地所有者が大型の安全フェンスの設置などを行った結果、良好なアングルで車両が撮影できるいわゆる「撮影名所」が消滅した場所もある。一例として、東海道本線山崎駅近辺の「サントリーカーブ」、さくら夙川駅近辺の「夙川カーブ」、新疋田駅近辺の「鳩原ループ」などの撮影地が挙げられる。2021年には八王子市の中央本線小名路踏切近くで亡き夫が生前に植えた木を、2022年には伯備線沿線で大山をバックに走行車両を撮影するために、何者かが私有地の柿の木をチェーンソーで無断伐採した事例が発生している。
その一方で、鉄道事業者側が撮影者との共存共栄を図ろうと、鉄道撮影スペースの整備を図る例もある。IGRいわて銀河鉄道では櫻井寛の提案により、約100万円をかけて滝沢駅上りホーム先端に安全に鉄道撮影ができる専用スペース「TRAIN SPOTTER'S」が整備され、2017年（平成29年）10月14日より開放されるなど新たな動きもみられる。この滝沢駅の撮影専用スペースについて、櫻井は「おそらく日本初」としている。なお同日にえちごトキめき鉄道も撮影スペースを二本木駅に設置している。
報道の影響.
親子連れのファンを鉄道撮影者たちは「パン人」（一般人）と呼び、「マナーが悪いパン人多数」とTwitterで訴える者もいる。
鉄道撮影者は、沿線の撮影地へ自家用車で出向くことも多いため、経済効果の面では、鉄道会社よりもカメラ・レンズメーカーや自動車メーカー、ガソリンスタンド、コンビニエンスストアといった駅ナカ施設外にある小売店など、鉄道会社以外にもたらされやすく、鉄道会社への経済効果は限定的といえる。
2021年12月20日には、Live News イット!が、いすみ鉄道沿線の私有地で不法侵入による列車撮影が行われていると報道した。しかし、番組の取材クルーから「鉄道敷地内で撮影していますね」と声をかけられた男性が町役場で土地所有の状況を調べてみると、実際は公道の一種だと判明した。
カメラメーカーの対策.
ニコンイメージングジャパン、キヤノンマーケティングジャパン、富士フイルムなどのカメラメーカー各社も、鉄道撮影時の注意事項やしてはいけない行為などを公表している。