宏観異常現象

宏観異常現象（こうかんいじょうげんしょう）とは、機器の測定ではなく人間の知覚に基づいて“地震の前兆”と報告される事象。主に動物の異常な行動、地鳴り、発光現象などが取り上げられ、そのほか特異な虹の出現、電気機器の故障、体の痛みなど多岐にわたる。
地震予知・地震予測の中では、観測されている地殻変動や地震活動の変化、地磁気や地下水の変化、地下由来の微量元素（ラドン等）の検出などの測定値に表現される物理的な事象と対比される。
宏観異常は、その多くが非専門家によって報告されていること、根拠や統計が不十分で地震との因果関係がはっきりしないものが多いことが特徴である。
宏観異常報告の歴史.
「宏観異常現象」は中国語からきており（借用語）、""は巨視的を意味する。
近代地震学が地震のメカニズムを明らかにする前の時代、地震という突然起こる現象の前触れを捉えたり原因を論じたりする試みの中で、様々な事象が報告されてきた。地震学や地質学が発達すると、いくつかの事象は科学的な測定法が確立され、科学的合意による地震の理論との整合性を問い検証が行われる。
例えば、井戸や温泉の水位が変化、枯れたり突然噴出したりする事象は古くから記録されているが、測定により定量化し降雨などの他要因を除外することで、前兆としての妥当性が検証できるようになる。
しかし、動物の行動などの事象は測定法がなく、定量化も難しく、報告のほとんどは人の感覚（主観）に基づく。この類の事象のいくつかは、ことわざ、民間伝承、迷信の形で知られている。
宏観異常現象に関する最古級の記録としては古代ギリシャの都市ヘリケ()におけるものが挙げられる。紀元前373年に起こった地震はヘリケの滅亡の原因になったとされているが、地震の前にネズミやヘビなどが一斉に逃げ出したことが記録されている。近代日本の例では、1854年安政東海地震や1855年安政江戸地震、1923年関東地震（関東大震災）、1944年東南海地震などで多くの事象の報告がある。なお報告が比較的多い1984年長野県西部地震は、先行して起こっていた群発地震や御嶽山噴火（1979年）の影響が排除できない。
中国では社会主義体制の下で20世紀後半、市民から動物の行動などの宏観異常を含めた前兆報告を受け付ける仕組みがあり、各種観測値とともに予測の資料としていた。1975年の海城地震では直前予知に成功したと伝えられたが、実際は活発な前震によって大地震の発生が危惧されたことが対策強化につながり、当局による避難措置のタイミングが偶然重なったことで人的被害が軽減された。日本や欧米の専門家による検証、また後年の中国国内での検証でも、予測の根拠は曖昧で、ほかの地震にも適用できる法則はなかった。
アメリカで1989年ロマ・プリータ地震の数日前に掲載された新聞インタビューが偶然地震発生を“予知”したは、メディアや著書などで、太陽や月の潮汐力の周期変化と、間欠泉の活動や猫の行方不明広告などの様々な事象を組み合わせたものを予測理論と示し、高い成功率を喧伝した。しかし検証により、成功率の算出法が適切ではなく、有意な変化はなく偶然のもので、予知したとは言えないことが報告されている。
1995年兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）では地元住民から大学などの研究機関に至るまで数多くの報告があり、これらの報告をまとめた研究や1500件以上の証言をまとめた書籍も出されている。その後弘原海清らは情報の即時性・公開性を重視して、一般住民から随時受け付けた“宏観異常”情報を集計して評価することを試みた。ひとつひとつの事象ごとでなく総合的に前兆か否かを評価することを意図したが、情報は曖昧で連続性がないという問題があり、評価は他の観測値などと組み合わせて行われた。特に大地震の直後や“予測情報”発信直後の関心が高まったときに報告数が急増するというバイアスも付きまとい、統計上のノイズあるいはデータの感度が著しく変化する。更に、発信する情報の評価は自己責任とした。
なお、信頼できるとして科学者の意見が一致するような地震の“前兆現象”は、100年以上の研究史をもつが、未だ見つかっていない。国際委員会による2011年の報告書でも、個々の地震を数年より短い期間で予測することは難しく、決定論的な地震予知は現状では困難だとした。報告書では併せて、地震につながる環境攪乱による物理的・化学的なセンサーで検知できない動物の行動変化には科学的根拠がないことも明記されている。
特徴と理論.
動物や植物の異常などの宏観異常は、十分な科学的説明ができていない。根拠を主張する論文の数自体は少なくないが、検証を行うと不十分であったり疑わしいものが多く含まれる。一部の人々がこのような不十分な論拠をもとに「地震を予知できる」と語ることがあるため注意を要する。
宏観異常現象はその検証性、実用性などの面でいくつかの問題をはらんでいる。
定説とはなっていないが、挙げられることがあるのが、微小な前震による地鳴り、アコースティック・エミッション(AE)、地電流の変化、地下水の水位・温度・成分などの変化、地下からのラドンガスなどの物質の放出、帯電粒子の放出、電磁波、空中電場の変化、海底や湖底などの状態の変化などを根拠とする仮説である。
なお、力武(2001)は各種の報告を統計的にまとめ、異常の出現範囲（震源域からの距離）は地震の規模に比例して広くなる傾向があること、異常の発現から地震までの期間はばらばらであるものの、最も早い部類の報告だけを見ると地震の規模が大きいほど早くなる傾向があることを報告している。また弘原海らが収集した報告には、大地震や“予測情報”などの発信で社会の関心が高まってから約1週間程度は特に件数が増加する傾向が認められている。
例えば地震と異常とを関連付けるメカニズムが十分に説明できなくとも、十分なデータにより検証されたいわゆる経験則が確立されれば、予測理論は成立する。しかし、その実証に必要な大地震の発生頻度が低いという難点がある。ただし、特に予知を肯定し、“新しい理論は閉鎖的な学界にはなかなか受け入れられず、こうした人たちによって自分達の理論が否定されてきた”と主張する文脈の中で経験則が根拠とされる場合があり、併せて主張される“成功率”もしばしば統計的に不十分で反証の余地があることに注意すべきである。例えば地電流観測を用いた理論であるVAN法でも、高いと主張される成功率には異論がある。
古今東西で報告されている事実などから地震との関連性を完全には否定できないとする立場に立ち、研究を行う試みもあるものの、信憑性の低さや科学的根拠の不足などから低調である。更に、宏観異常現象は科学に必要な十分な実証を行っていない疑似科学として扱われ、オカルトの範疇になる場合もある。見方を変えると、科学的に不十分な手法をとるアマチュア研究家が目立っている状況である。背景には、頻繁に地震が起こっている日本において時期や範囲を過大にしたり曖昧にしたりすると容易に「当たった」という成功体験ができてしまい、自らの理論の確信を深めてしまうことも挙げられる。
また、予知への社会的な関心が高いことを背景に、各種の宏観異常と地震を結びつけるステレオタイプのイメージが浸透し、誤った地震“予知”情報が拡散されて社会不安を生む側面がある。
海棲生物の例に見る地震との「結び付け」.
海洋に生息するイワシやウナギなど特定の魚、あるいはイカやアワビなどが大漁になった、クジラが湾に迷い込んだり浜に打ち上げられた（座礁鯨類、ストランディング）、リュウグウノツカイなどの珍しい深海魚が獲れた・漂着したなどの事象も地震の「前兆」として報告されることがある。中には、過去の大地震の時偶然そうであったため成立した“大漁の翌年に大津波がくる”というような口伝もある。
この種の事象は、災害や疫病などの凶兆あるいは戦争終結など事態好転の吉兆と考えられた近世の予言獣、例えば件（くだん）、アマビエ（アマビコ）などに似たイメージが形成されている。イメージは時代とともに変化することがあり、日本におけるリュウグウノツカイの例では、かつて台風・地震・豊漁の兆しなど混交していたイメージが、1990年代以降の新聞・雑誌では主に地震の兆しのイメージに変化しており、この時期社会的に地震への不安が高まった影響も指摘されている。
またある調査では、文献や新聞記事等に見出せる1928年から2011年3月までの日本での深海魚の出現事例は336件あったが、その30日後までに出現場所から半径100kmの範囲で（100kmより浅い）M6以上の地震が発生した事例は1件に過ぎず、少なくともこの種の情報は被害軽減に有用とは言えないだろうとされている。
ナマズ.
日本には地震とナマズを関連付ける伝承があり、“ナマズが動く/騒ぐ/ひげを動かすと地震が起こる”という口伝も残る。1855年安政の大地震の後には鯰絵が流行した。
東京都水産試験場は1976年から1992年にわたって「ナマズの観察により地震予知をする」研究をしていた。地中からの何らかの信号を感じて行動が変化するとの仮定のもと、水槽で飼育するナマズの観察が行われた。東海大学地震予知研究センターは千葉大学海洋バイオシステム研究センターとの共同研究、後に前者のみの単独研究として、後者の小湊水族館内にてナマズの行動研究を行っている。
また1994年、「地震はナマズが尾を振ることで起こるという説の検証」という7年間にわたる研究に対して、日本の気象庁にイグノーベル物理学賞が贈られた。しかしながら、
日本の公的機関が「ナマズの尾で地震が発生する」との仮説のもとで研究を行った記録は存在しない。授賞理由とされた報道が誤りであったことが後に判明したとして、イグノーベル賞の公式Webサイトの歴代受賞者リストからは削除されている。
行政の取り組み.
静岡県地震防災センターは、過去に東海地震の予知に資する補助的情報のひとつとして宏観異常現象の報告を県民から受け付けホームページで件数を公開する事業を行った。南海トラフ地震の被害リスクを抱える高知県は、防災意識を高めることを目的として2013年に宏観異常現象の収集を始めている。また、関西の大学と経済界でつくる関西サイエンスフォーラムは「地震宏観情報センター」の設置を提言している。