東海汽船

東海汽船株式会社（とうかいきせん）は、日本の海運会社。東京と伊豆諸島などを結ぶ航路を運航している。
概要.
関連会社の伊豆諸島開発（伊豆諸島の各島間などのローカル航路）・神新汽船（下田から各島への航路）・伊豆七島海運（貨物航路）と一体的な航路運営を行っており、他の関連会社を含めて伊豆諸島および小笠原諸島への海運をほぼ独占している。
竹芝支店をのぞく島嶼部（伊豆大島・三宅島・八丈島）の各支店は代理店となっている（伊豆大島及び八丈島代理店は連結対象）。同様に熱海支店も代理店となっており、富士急マリンリゾートに業務が委託されている。
『ワシントンホテル』『小涌園』などを展開するホテル大手藤田観光が筆頭株主、また藤田観光の親会社DOWAホールディングス（旧・同和鉱業）が第2位株主であるが、これは戦後（GHQ支配下）の当社の経営危機にあたり、戦前に根津財閥（現・東武グループ）創始者根津嘉一郎や日産コンツェルンの支援を仰いだこともあった縁から、元日産コンツェルン総帥で全国中小企業団体中央会初代会長鮎川義介が、藤田観光創業者小川栄一に引き継がせ、藤田観光および同和鉱業が支援したことに由来する。
その他、かつては房総航路や東北地方・北海道に進出していたこともあった。房総航路は、ライバルとなる房総西線が本格的な車両・設備改良を行う1950年（昭和25年）頃までは競争力を保っていた。ただし進駐軍在留中は浦賀水道通過が軍艦優先となったため、度々ダイヤが乱れる原因となった。東北地方の航路では老朽化した船舶を使用していたほか、船賃が高水準にとどまるなど独占的地位にあって競争原理が働かなかったことから、三陸地方では地元の反感を買い、のちに地元資本によって設立された三陸汽船との競争の末に撤退を余儀なくされた。
主力の海運業の他にも、伊豆大島（東京都大島町）において子会社の大島旅客自動車が乗合バスの運行を行うほか、関連会社を通じて同島内でのホテル経営および、各島へのセメントや燃料等の販売なども手がけている。
なお、1966年（昭和41年）には、元町と三原山を結ぶ鉄道の免許を申請したが、運輸省（現・国土交通省）によって返付され、実現しなかった。
船舶.
東海汽船では伝統的に客船や貨客船に花の名前を、高速船には鳥の名前を付けてきた。現在の高速ジェット船はこの慣例を破り、東海汽船の名誉船長である柳原良平が命名した。
三原山噴火災害による避難輸送.
1986年（昭和61年）11月に発生した三原山（伊豆大島）噴火の際には、すべての便が運航を休止して伊豆大島へ向かい避難民を輸送した。
大島支店長の判断で稲取行きの高速船「シーホーク」による臨時便の運航を決定し、まず観光客400人を避難させた。その後、社長の決断により、まず式根島行きの臨時便（さるびあ丸）を欠航させて伊豆大島に向かわせたほか、定期便（すとれちあ丸）も急遽、乗船していた旅客を下船させた上で救援に向かうなど、使用可能なすべての船舶を稼働させ、全社を挙げて救出活動に協力した。なお、国土庁の対策本部による初動がほとんど機能しない中で、総理大臣官邸に設置された対策本部から同社宛に避難船提供要請があった時点で、東京発の一番船（さるびあ丸）は救援に向かうべくすでに東京湾外にあった。
噴火2時間後の18時30分、東京都は同社および海上保安庁・海上自衛隊に避難のための船舶の出動を要請したが、これに対し避難船として最初に接岸したのは高速船「シーホーク2」で、19時02分に388名を乗せ元町港から稲取に向かっている。同日22時50分、大島町長は全島民に島外への避難を指示し、10,526名の避難対象者の輸送が翌6時54分（熱海行き「シーホーク2」最終便）に終了した。避難輸送の内訳は、東海汽船7,407人・海上保安庁1,926人・海上自衛隊849人・漁船265人・その他79人となっている。同社が避難輸送の主たる役割を担ったことについては、離島からの避難という状況において、大型客船の輸送力と高速船の機動力が大きな役割を担ったことを実績で示している。
噴火7か月後の1987年6月22日、昭和天皇が見舞いのため伊豆大島を訪問したが、このうち復路は「シーガル」を利用した。なお、これが昭和天皇の生涯最後の船旅となった。