レッドリスト

レッドリスト（）とは、国際自然保護連合（IUCN）が作成した絶滅のおそれのある野生生物のリスト。正式には The IUCN Red List of Threatened Speciesという。2023年5月現在で、最新のバージョンは2022年版。
また、日本では環境省が作成した「絶滅のおそれのある野生生物の種のリスト」や、各都道府県が作成した都道府県別レッドデータブックも、レッドリストと呼ばれる。
レッド＝Red 赤、警戒色から危険生物のリストと誤認、勘違いされる事があるが重大な誤りの為注意されたい。
またレッドリストは絶滅危惧のことも表している。
概要.
最初のIUCN版レッドリストは、1964年に作成された。しかし、それ以前からレッドリストの作成に関する動きはあり、1940年代に哺乳類や鳥類の個体数の減少の報告が、1950年代にはIUCNが絶滅の危機のある野生生物をカード化して整理を始めた。これがレッドリストの先駆けである。そして、上述のように、1966年にノエル・シモン編『レッドデータブック第1巻「哺乳類」』及び、編『第2巻「鳥類」』が発表された。その後、1968年にレネ・ホネッガー (René E. Honegger) 編『第3巻「爬虫類と両生類」』、1970年に編『第5巻「種子植物」』、1977年に編『第4巻「淡水魚」』が次々と発表された。これらは、更新の便からルーズリーフ形式が採用されている。
その後、1970年代から1980年代にかけて、レッドリストの更新や新たな分類群のレッドリストの作成が進められ、1986年に"1986 IUCN red list of threatened animals"と呼ばれる「本」の形式で出版された後、2000年にはインターネットを通じて提供されるようになった。
カテゴリーと基準.
レッドリストのカテゴリとその評価基準 (Categories & Criteria) の変遷を説明する。
IUCN以外のレッドリスト.
IUCNのレッドリスト発表後、各国の所管政府機関などによって、同様のリストが独自に作成されてきた。これらの多くは、IUCNのカテゴリーに準拠したものもある。
日本におけるレッドリスト.
日本では環境省により作成されているほか、水産庁や地方公共団体、学術団体などにより作成されている。
日本においてはレッドリストやレッドデータブックに掲載された生物に対する法令等の規制はないが、絶滅のおそれのある野生動植物の種の保存に関する法律（種の保存法）における希少野生動植物種の指定や環境アセスメントなどの野生生物の保護・保全における基礎資料として用いられる。
環境省.
レッドリストとレッドデータブックの違い.
環境省では、レッドリストとレッドデータブックという2つの資料を作成・公表する。レッドリストは絶滅のおそれのある野生生物の名称（学名、和名等現地名）、カテゴリー等の最低限の情報のみをリストするものであり、レッドデータブックよりも短期間で作成することができる。一方レッドデータブックには、レッドリストの内容に加え、形態、繁殖・採餌等の生態、分布、生育・生息環境、生育・生息状況、絶滅の要因、保全対策などのより詳細な情報が盛り込まれており、掲載種の基本的な情報を得ることができるようになっている。しかしながら、最新の知見を収集し、それらを取りまとめるため、作成に時間がかかるという欠点もある。例えば、環境省ではレッドリストの公表からレッドデータブックの作成までの期間を見ると、最も短い両生類・爬虫類で2年半、最も時間が掛かった昆虫類で6年以上経過している。絶滅の危機に瀕している野生生物の状況は短期間で悪化することもある。そのため、いち早くレッドリストを確定・公表し、その後詳細な情報をとりまとめたレッドデータブックを作成するという2段階の作業をとっている。
この作成期間の差から、レッドリストとレッドデータブックで記載されている内容が変更されることもある。環境省の哺乳類では、1998年公表のレッドリストでは1亜種としていたニホンカワウソを、1998年発行のレッドデータブックでは本州以南個体群と北海道個体群の2つの亜種に分けている。また、維管束植物では、1997年公表のレッドリストで情報不足に評価された種（亜種・変種）について可能な限り再評価し、2000年発行のレッドデータブックでは絶滅危惧 (Threatened) に評価された種が266分類群も増加している。
レッドリストとレッドデータブックの作成期間が開いた場合、レッドデータブックの発刊後すぐに、見直されたレッドリストが公表されるという場合もある。環境省の甲殻類等とクモ形類・多足類等のレッドデータブックは2006年2月に発行されたが、その年の12月に新しいレッドリストが公表されている。
なお、レッドリストとレッドデータブックの2段階に分けず、レッドデータブックとして1回のみ公表する場合もある。特に日本の地方自治体（都道府県など）ではその傾向にあるが、環境省（当時環境庁）が1991年（平成3年）に発行した『日本の絶滅のおそれのある野生生物』（動物版レッドデータブック）においても、先行してレッドリストを公表してはいない。
その他日本におけるレッドリスト.
水産庁は2000年（平成12年）に「日本の希少な野生水生生物に関するデータブック」を発行している。これは水産資源の持続的利用を目的とし、環境省版では対象としていない海生生物含む水生生物を対象としたレッドデータブックである。評価基準及びカテゴリーは環境庁（現環境省）の1991年版カテゴリーに準じた絶滅危惧（種）、危急（種）、希少（種）、地域個体群に加え、独自のカテゴリーとして減少（種）、減少傾向、普通を設けている。最新のIUCNカテゴリー等に準拠しておらず独特のものであるため問題が指摘されている（鯨類#環境保全参照）。
日本の47都道府県全てで、レッドリスト（あるいはレッドデータブック）を作成・公表している。た、都道府県によっては、改定版を作成している場合もある。各地方自治体の状況に応じ、独自色をだしている（京都府レッドデータブックを参照）。千葉市、名古屋市、松山市などのように市町村レベルでのレッドデータブックを作成している地方自治体がある。
日本自然保護協会及び世界自然保護基金日本委員会の合同で、1989年に維管束植物のレッドデータブックが発行されている。
日本哺乳類学会においても、環境省とは独自に哺乳類のレッドリストを検討し、1997年に『レッドデータ 日本の哺乳類』を発表している。このレッドリストは、IUCN版の新旧両方のカテゴリーに対応している。
参考文献.
出版年順
関連項目.
機関
条約や規約
用語
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