ポプラ (コンビニエンスストア)

株式会社ポプラ（）は、広島県広島市安佐北区に本社を置く日本のコンビニエンスストアチェーンである。
中国地方を中心に関東・近畿・四国・九州に店舗展開している。
概要.
社名・店名の由来は、植物の「ポプラ」と「ポピュラー (popular)」を掛け合わせたもの。創業者は目黒俊治。社訓は「お客様第一」。東証スタンダード上場企業。
元々は、広島市中区流川にあった小さな酒類卸商がルーツだった。1974年（昭和49年）にコンビニ業態に変更した。
1976年（昭和51年）4月20日に資本金200万円で株式会社ポプラを設立。設立間もない時期は、地域のスーパーマーケットの閉店後から翌朝までの夜間営業という業態で「ナイトショップ・ポプラ」と名乗っていた。
地場系チェーンから全国チェーンへの脱却を目指してM&Aを推進し、酒類卸商を中心に多数の子会社を傘下に収めるが、近年は吸収合併および子会社の解散を立て続けに行い2004年度から現在までに約100社を吸収合併、ポプラ本体への事業集約を進めている。
M&Aによって店舗網を拡大してきたため、グループ内でも「ポプラ（ポプラpal）」のほか、「生活彩家」（せいかつさいか）、「ハイウェイ彩家」（ハイウェイさいか）、「くらしハウス」、「スリーエイト」といった複数の店舗ブランドを有する。
店舗数は業界9位で全国的な知名度は決して高くないが、中国地方に限れば店舗数や規模などは三大チェーン（セブン-イレブン、ファミリーマート、ローソン）に次ぐ位置づけとなっており、コンビニでの料金収納代行サービスを行うSMBCファイナンスサービスによる店舗数統計によれば、2017年（平成29年）3月末時点で、岡山県を除く中国4県ではいずれも4位となっている。また、1990年代前半に九州で手広く展開を図った際、CMに福岡県出身のミュージシャン鮎川誠を起用し、「やっぱ九州のコンビニはポプラやね」というキャッチフレーズが九州で浸透した。2010年（平成22年）には鮎川出演のラジオCMが第49回福岡広告協会賞の銅賞に選出されている。
後述するように他のコンビニチェーンと比べて出店形態が多様で、オフィス・ホテル・病院・交通機関拠点への出店を積極的に推進したり、生活協同組合・農業協同組合とボランタリー・チェーン的な業務提携を行って各組合の店舗を「ポプラ」ブランドでリニューアルするなどの特徴がある。近年では地元である中国地方に密着したキャンペーンを行っており、山陰地方のプロスポーツチームとのコラボ店舗の開店、広島を舞台にしたアニメ『たまゆら』とのタイアップキャンペーン、広島県と観光振興などの情報発信に関する連携協定を結ぶなどしている。
2014年末にローソンと資本業務提携を締結し、翌2015年より山陰地方で「ローソン・ポプラ」ブランドの店舗も展開している。四国地方では2015年2月に一度撤退していたが2019年8月1日に愛媛県に生名店を開店し再進出を果たした。東海・北陸地方は2021年3月31日までに撤退した。
特色.
製販一貫体制.
他のコンビニチェーンが総菜類の製造や卸・配送を別会社に委託している事例が多いのに対し、ポプラでは自社による米飯・惣菜の製造、加盟店への卸、配送の一貫体制を採用している。これは、ポプラが元々夜間に営業する店としてスタートしており、創業当時は夜間に販売できる弁当を製造できる業者がなく、安定して弁当や総菜を供給するために自社製造につながったものである。
医薬品販売.
店舗内に薬局（ドラッグストア）を併設している店舗が複数存在する。傘下のキリン堂薬局をはじめ、ドラッグストアシモカワや薬ヒグチなどが店舗内の一角に販売コーナーを構える形で設けられており、通常のコンビニエンスストアでは販売できない、第2類と第3類に分類される一般用医薬品を販売している。これらの販売には薬剤師または登録販売者によるカウンセリングが必要となるため販売時間帯は限られる。また、店舗に薬局が隣接して同一店舗となっていない店舗も存在している。
ロイヤリティ.
コンビニ業界では一般的な粗利分配方式ではなく、加盟店にとって有利な売上ロイヤリティ制度を大手に比べて格段に低い3%で取る。これは製販一括などによるローコストオペレーションにより実現したという。ただし「最低補償金」制度はない。フランチャイズ中途解約に伴う違約金が発生しないのも特徴である。
ATM.
コンビニATMとしてイーネットをグループの一部店舗で設置。ただし、イーネットサービスエリア内でも全店未設置の大分県をはじめATM未設置店が多く存在し、ATM設置はポプラグループ全店の約4割にとどまる。また、その他の金融機関の店舗外ATMをコンビニの敷地内に別途設置しているケースもある。一時、広島県内の生活彩家の一部にはタウンネットワークサービスを設置する店舗も存在した。
プリペイドカード・電子決済・バーコード決済.
ポプラ、生活彩家、くらしハウスではクオカード（プリペイドカード）が利用可能。2013年4月1日よりクレジットカードも利用可能 となった。
ポプラはまた、以下の電子マネーを導入している。
ポイントカード.
2014年10月1日に楽天の共通ポイントカード「Rポイントカード（現・楽天ポイントカード）」を導入。
2020年8月6日にNTTドコモの共通ポイントカード「dポイント」も導入した。
なお「ローソン・ポプラ」の店舗は、ローソンと同じく「Ponta」とdポイントを採用しているため、楽天ポイントカードの対象外。ただし楽天Edy又は楽天ペイ、楽天カードで決済した際に付加される楽天ポイントは通常通り付与される。また楽天ペイでは楽天ポイントの充当も可能である。
ポイント付与及び利用に関わる会員登録は、楽天のサイトにポイントカード番号を登録する形を取っているが、ファミリーマートが運営していたサークルKおよびサンクスの+K会員のように、自社サイトにも重複してログイン登録を行う必要はない。
独自の商品.
弁当.
ポプラが他のコンビニと大きく違う点は、弁当のシステムである。一般にコンビニの弁当はご飯とおかずがパック詰めされ冷蔵されたものが陳列されているが、ポプラの「HOT弁当」（愛称「ポプ弁」）は、おかずのみが入りご飯部分が空になった弁当が陳列されており、弁当購入時に店舗内で炊いたご飯（通称「店炊きご飯」、パールライスのコシヒカリを使用）を後から詰めるスタイルをとっている。大半の店舗でふりかけもしくは梅干が付くのも特徴。
「HOT弁当」にはカレーライスや丼物もあり、専用のレトルトカレーもしくは丼の具をレンジで加熱し、食べるときに客が自分で封を切り、店舗で詰めたご飯にかけることになる。
1983年の発売開始当初は店舗内に厨房設備を設け、ご飯とおかずをすべて店舗内で調理する方法をとっていたが、品質や盛り付けが安定しないため、おかずのみ工場で一括調理してご飯のみを店舗で詰める方式に変わった。現在はおかずも店内で調理した「できたて弁当」の販売も一部の店舗で行っている。
「HOT弁当」は、通常でも男性の茶碗約1杯半に相当する250gのご飯が詰められるが、ご飯後詰めの利点を生かしてご飯を大盛り・小盛りにすることもできる。また、ご飯だけの販売も行っており、ご飯が足りなくなった近隣飲食店の緊急用としても重宝がられている。地域によっては通常サイズだけでなく、ボリュームと価格を抑えた「ライト」「小」も販売している。それぞれご飯が200g、150gつき「ライト」はご飯の大盛りも可能。
「HOT弁当」はかつては「ポプラ」全店に加え「ハイウェイ彩家」および一部の「生活彩家」店舗でのみという販売形態だったが、現在では一部の「ポプラ」店舗での取り扱いがないなど、店名ごとの差はなくなりつつあるり、取り扱いの有無は店舗検索で参照可能。ダブルブランド店「ローソン+ポプラ」でも販売されている。
他のコンビニ同様に、ご飯があらかじめ入っている弁当は「ライスイン」と呼ばれ販売されている。主に炊き込みご飯などの味付けご飯、あるいはおにぎり弁当やのり弁当など、ご飯に手を加えられているものがこのスタイルで販売されている。
弁当コーナーのざる蕎麦は出雲そばであったが、中国地方の地場コンビニならではの商品企画である。
店舗.
店舗名.
ポプラグループでは相次ぐ買収により、複数の店舗名でコンビニを展開している。「ローソン・ポプラ」はローソンの店舗として扱われるため、下記に含んでいない。ドンチッチに関しては現在は通常のポプラの一店舗として営業している。（店舗数は2022年5月上旬時点）
店舗タイプ.
S・Kタイプの店舗は全て売上ロイヤリティ制度をとっている。
店舗展開.
関東地方・関西地方・中国地方・九州地方（北部九州）の1都2府14県に191店舗（2021年9月時点、ローソン・ポプラ含まず）を展開している。店舗数では福岡県が最も多く、次いで東京都、広島県と、この3都県だけで全店舗の43%を占める。2016年2月末時点では島根県（53店舗）・鳥取県（42店舗）も有力なエリアであったが、両県内の多くの店舗と山口県の1店舗を、2016年11月4日より順次ローソンとのダブルブランド店「ローソン・ポプラ」へ移行した結果、店舗数を大幅に減らしている。
かつては四国地方（香川県と愛媛県）にも展開していたが、2015年2月6日に綾南町陶店（香川県）が閉店したのを最後に完全撤退 した。ただし、離島店舗としては2019年8月1日に愛媛県上島町の生名島に出店している（ポプラ生名店）。
中小チェーン（スリーエイト、くらしハウス、マイチャミー、チックタックなど）の相次ぐ買収により店舗数を増やしてきた。しかし近年は売り上げの不振から店舗のスクラップアンドビルドを進めている。不採算の直営店を中心に閉店する一方で、通常の出店形態より安定した売上が見込める公共施設内等の特殊立地に出店する場合が多く、これら施設の既存の売店を転換する事例がよく見られ、ポプラの特色の一つとなっている。この方針についてはポプラ側も出店時のニュースリリースで「ポプラでは、これからも特殊立地施設内の店舗やホテル内ショップ・病院や高速道路、PAなどの様々な立地への出店を推進してまいります」と表明している。ローソンとの共同事業契約以降、24時間営業店舗の多くについて「ローソン」への業態転換か「ローソン・ポプラ」への移行を進めた結果、店舗の大半が特殊立地店舗か24時間営業を行っていない店舗となった。
2018年6月には新たに愛知県豊橋市（現存せず）に出店し、中京地区に進出した。当初は30店舗出店する予定であった。最終的に閉店済みの店舗も含めて8店舗（うち2店舗は関係者のみの利用の為店舗検索には表示されなかった。なお名古屋市内は1店舗（東海病院店のみ）あったが現存しない）出店したが2021年3月31日の津島寺前町店を最後に撤退した。
2021年3月末には、前述の愛知県のほか富山・石川の2県からも撤退した。富山・石川は高い物流コストの割に店舗数が少なく収益が上がらなかったため、愛知は新型コロナウイルスの影響で新規出店の見通しが立たなかったため撤退した。富山市役所内の生活彩家の撤退後はローソンが入居する予定。
特徴のある店舗.
前述のとおり、ポプラは総店舗数に占める比率として、特殊立地施設内など立地条件に特色のある店舗が多い。
店舗名の前のアルファベット (S・R・K) は店舗タイプを示す。
SA・PA・道の駅.
SA・PA併設の店舗（はわいSAを除く）では、飲酒運転防止のため酒類は販売されていない。また、はわいSA・道の駅ポート赤碕・宍道湖SAを除くすべての店舗にイーネットATMが設置されている。なお、西日本高速道路サービス・ホールディングス（NEXCO西日本SHD）の展開した「ハイウェイ彩家」の多くの店舗は、2018年3月31日または2019年3月31日をもってフランチャイズ契約が終了している（翌月にセブン-イレブンにリブランド）。
自衛隊施設.
いずれも自衛隊員向けの福祉厚生施設で、自衛隊関係者以外の利用は出来ない。そのため、ポプラの店舗検索からも除外されている。
事業所内店舗.
事業所の売店を転換したもので、大半の店舗では一般客の利用は出来ない。