週刊文春

『週刊文春』（しゅうかん ぶんしゅん）は、株式会社文藝春秋の発行する日本の情報週刊誌である。
概要.
1959年4月創刊。日本の出版社系週刊誌では1956年創刊の『週刊新潮』（新潮社）と並ぶ老舗。「新聞・テレビが書かない記事」を書く週刊誌というスタンスをとる。
1977年5月12日号から、表紙の絵はイラストレーターの和田誠が担当している。2019年10月7日に和田は逝去したが、週刊文春は今後も和田のイラストを表紙にしていくことを発表。 なお、和田の表紙は2017年7月20日号で2000回を迎え、2017年7月27日号からは、過去の傑作選によるアンコール企画が続けられていた。
問題視された記事・注目された記事.
2016年.
2016年の初めころから、週刊文春のスクープ記事により政治家・著名人が辞任や活動停止に追い込まれるケースが増えたことから『文春砲』と恐れられるようになった。
読売新聞との確執.
2004年に鈴木が編集長に就任して以来、読売新聞および読売新聞グループ本社会長・渡邉恒雄を徹底的に批判しているが、読売から損害賠償請求や謝罪広告を求める訴訟を起こされ、その多くで敗訴している。
ジャニーズ事務所との対立.
他の大手出版社と異なり、ジャニーズ事務所が影響力をほとんど持たないため、1999年から2000年にかけて創業社長・ジャニー喜多川の児童（ジャニーズJr.の研修生たち）への性的虐待疑惑を報道した。ニューヨーク・タイムズやオブザーバーなどの国外メディアも後追いし、国会でも取り上げられるなど内外に波紋を広げた。これらの疑惑は以前から『噂の眞相』などの一部メディアで取り上げられ、またフォーリーブスの初期メンバーだった北公次による暴露本が著されるなどしていたが大手メディアとしては初めてこの問題を取り上げた。
ただしジャニーズ側はこの記事に不満を持っているようで、2000年代以降も例えば『武士の一分』が2006年に映画化された際、文春文庫で発売されている藤沢周平の原作本の帯に主演の木村拓哉の写真の使用を一切許可しない、といった対抗措置を取っている。木村が工藤静香と結婚した際には、会見から文春を閉め出した。一方、文春側は巻頭グラビアで白紙ページに木村とインタビュアーの輪郭のみを描き、ジャニーズによるメディア統制であると非難した。
ジャニーが没して4年が経とうとしていた2023年4月12日、元ジャニーズJr.のカウアン・オカモト（所属当時の名義：岡本カウアン）が日本外国特派員協会で性被害者として会見を行い、大手の新聞社やラジオ等で大きく報道された。これに続き、引退や独立した元所属タレント達（二本樹顕理、橋田康）による内容肯定発言が相次いだ。この一連の告発の結果、2代目社長・藤島ジュリー景子が初めて顔を出し、性被害告発に対する公式見解を出すまでに至っている。
AKB48グループに関する捏造記事.
2010年2月18日号で、AKB48の一部メンバーとマネジメント会社社長との間に不適切な関係があったなどと報じた。AKS（現・Vernalossom）から事実無根で名誉を傷つけられ、グループの活動にも深刻な影響を及ぼしたとして約1億6800万円の賠償、謝罪広告の掲載などを求める訴訟を東京地裁に起こされ、2013年9月、165万円の賠償命令を受けた。判決理由として相沢哲裁判長は、「問題になった部分のほとんどは真実ではなく、真実と信じる理由もない」とした。文藝春秋側は控訴したが、控訴審となった2013年12月の東京高等裁判所の判決でも一審判決を支持し、文藝春秋側の控訴を棄却。二審でも賠償命令を受けた。
坂道シリーズ.
坂道シリーズとも対立関係にある。
その後も、欅坂46に所属する複数メンバーのスキャンダル記事を、文春オンラインを通じて断続的に掲載し、報じられたメンバーが相次いでグループを離れることになり、（センターを務めた平手友梨奈が脱退した影響なども含め）最終的に2020年10月のグループ改名にまで追い込まれている。
東京オリンピックに関する記事と組織委員会からの圧力.
2021年3月17日、文春オンラインは、五輪開閉会式の全体の統括役を務めるクリエーティブディレクターの佐々木宏が、式典に出演予定だった渡辺直美の容姿を侮辱するような内容の演出をグループLINEで提案していたと報じた。これを受け佐々木は3月18日未明、東京五輪組織委員会を通じて謝罪文を公表した。同日、橋本聖子・組織委員会会長は佐々木の辞任を発表した
同年3月31日、文春オンラインは、「『AKIRA』主人公のバイクが… 渡辺直美も絶賛した『MIKIKOチーム開会式案』の全貌」と題する記事を配信。電通の五十嵐博代表取締役が東京五輪開会式の執行責任者だった振付演出家のMIKIKOを解任し、後任に佐々木を充てた経緯を報じた。4月1日、週刊文春4月8日号が発売。同号にMIKIKO解任関連の記事と、「白鵬、海老蔵、後援者……森・菅・小池の五輪開会式“口利きリスト”」と題する記事がともに掲載される。
同年4月1日、五輪組織委員会は記事を「極めて遺憾だ」とし、橋本の名で、「週刊文春4月8日号の回収と、販売の中止」「文春オンラインの記事の削除」「文春側が入手した開会式プレゼン資料の廃棄と、内容の非公開」を週刊文春に要求した。
同年4月2日、週刊文春編集部は、文春オンラインを通じただちに反論。以下の声明を発表した。
週刊新潮の中吊り広告を事前入手していた問題.
2017年5月18日発売の『週刊新潮』において、週刊文春が出版取次業者「トーハン」を通じて事前に中吊り広告を入手、スクープ予定の記事内容を事前に把握していたとする記事が、週刊新潮に掲載された。新潮側はこれを「スクープ記事を週刊文春に潰された」と批判した。
週刊新潮の記事に対して、週刊文春は違法性はないとしたが、情報の入手が実際に行われていたかに関しては明言しなかったが、記事内に文春記者がコンビニエンスストアで、新潮の中吊り広告をコピーしている写真が掲載されたのに加え、トーハンは「記事を貸し渡した事実」について認め、謝罪していた。
結果、2017年9月7日に文藝春秋の松井清人社長が週刊新潮の記事内容を認め、一転して、新潮社に謝罪した。
文春きいちご賞.
毎年の最低映画を選定するゴールデンラズベリー賞の日本版として2005年に創設された。