東日本フェリー

東日本フェリー株式会社（ひがしにほんフェリー）は、かつて存在した日本の企業。国内フェリー事業・国際フェリー事業・船舶貸渡業などを営んでいた。本社所在地は、北海道函館市港町3-19-2。
東日本フェリー（初代）.
東日本フェリーは、大正時代に炭鉱業で栄えた海に面していない赤平市（当時の歌志内村）で陸運業・商業を興し、昭和初期に稚内港と利尻・礼文間の航路（ハートランドフェリーの前身）を開設させ、その後も北海道内で海運・倉庫業など事業を拡大させた実業家蔦井與三吉（石川県出身 1889年2月10日 - 1974年12月8日）が、1961年に出資母体となる道南海運の取締役社長に就任したのが源流である。
道南海運は1964年に函館港 - 大間航路をカーフェリーで開設したが、同じころに青森の財界が青道フェリーを設立し青函航路への就航を計画。しかし路線免許の獲得が出来ず同社は計画を断念し、道南海運と合弁で東日本フェリーを設立。蔦井與三吉が社長に就任し、会社更生法申請まで蔦井家による同族経営を行った。道南海運は青函航路を東日本フェリーへ集約させ、蔦井グループの親会社として機能した「蔦井本社」と1972年に合併し消滅している。
その後は室蘭港・（北海道）福島港・苫小牧港・三厩港・岩内港・八戸港・仙台港・大洗港・直江津港などに進出し、北海道・本州間のフェリー航路を順次開設。さらに陸送子会社や貨物フェリー会社の道南自動車フェリー（後年の一部事業承継会社）、栗子国際スキー場の出資、またバブル期にはケーブルテレビ事業の札幌ケーブルテレビジョン（SCAT）、ハヤシマリンカンパニーとの合弁による九越フェリーも手がけ、蔦井倉庫・ツタイ商事を中核とするツタイグループの下で北海道資本では最大手の海運会社「東日本フェリーグループ」を形成するまでに拡大した。
東日本フェリーグループ各社（1994年頃）
1980年代以降は長崎県に本社を置くハヤシマリンカンパニーや船舶整備公団からの貸渡船借受（船のリース）や共同所有による新造船の導入が行われ、このうち「ゆにこん」は日本で初めて定期就航した高速フェリーであった。
九越フェリー.
1991年に上越 - 博多航路の運航会社として、東日本フェリー「はあきゆり」他3隻を共同保有する長崎県のハヤシマリンカンパニーとの合弁で設立。これまで気象・海象の厳しさからフェリー航路が存在しなかった山陰沖を経由した本州-九州間の航路について岩内・室蘭-直江津航路の欠航の少ない安定性を鑑みて就航が可能と判断し、ハヤシマリンの強い後押しと東日本フェリーの運航ノウハウや集客集荷力の結果から計画が具体化した。実務面は東日本フェリーが担当。
当初は博多港に寄港する韓国航路の貨物や、ハヤシマリンカンパニーが出資していた上海長崎フェリーとの連絡による中国本土方面からの輸入貨物の受け入れが計画されていた。
社名は九州・上越から一字ずつ選り抜いた。船体のカラーリングや発券業務などは東日本フェリーと同一であった。
航路開設当初から週3便運航による使い勝手の悪さや貨物需要の少なさや不況の影響で北海道方面からの乗り継ぎ荷物を中心として利用率が平均15〜20%程度と伸び悩み、秋冬の繁忙期でも利用は40〜50%程度にとどまり1997年3月の第2船投入によるデイリー運航移行後も目立った貨物の増加はなく苦戦を強いられる状況となった。1998年には東日本フェリー直江津〜室蘭航路に乗り入れ博多〜直江津〜室蘭直通での週3便運航へと移行、直後には北海道-九州間の直行貨物の増加もあり輸送量減少が15%にとどまり便あたりの消席率が60%増加し改善が見られた。また船舶も2001年には簡素化された「ニューれいんぼうらぶ」型に置きかえられた。
2005年8月に東日本フェリーへ窓口運営を移譲し、九越フェリーの支店（博多・直江津）が東日本フェリーの支店となり、2005年の合併で、事業所もリベラの支店となる。
九越フェリーの航路および船舶は、2001年の映画「白い船」の舞台として知られた。
会社更生法申請.
2003年6月に、2003年3月期決算で特別損失80億円・約85億円の債務超過となり監査法人が意見不表明とした事が北海道新聞などで報じられ、6月29日に東日本フェリーと子会社の九越フェリー・東日本海陸輸送・東日本輸送・東日本観光サービスは東京地裁へ会社更生法を申請し、倒産する。グループ5社の負債総額は約907億円（東日本フェリー単体約580億円、九越フェリー単体約190億円）に上り、約80億円の債務超過状態であった。本業において近海郵船・商船三井など海運他社のRO-RO船や津軽海峡線・日本海縦貫線など鉄道路線との競合による売上の減少に加え、九越フェリーの新造船の導入費用、山形県内の栗子国際スキー場など関連会社の過大な設備投資による債務負担が重荷となり自主再建を断念した。なお、苫小牧市街地に擁したホテル・イーストジャパン（旧：ホテルビバリー・トム）は同年1月に廃業し、同年中に建物が取り壊されている。
北海道関連企業では、アルファリゾート・トマムの開発を手がけた関兵精麦が同月16日に民事再生法を申請した時の負債総額（674億円）を上回る大型倒産であり、従業員の雇用や事業継続について懸念された。この他船舶を貸し付けていたハヤシマリンカンパニーは同年7月に整理回収機構に民事再生法申請を申し立てられ、東日本フェリー向け債権の焦げ付きによる連鎖倒産のように見られたが、実際には前年からホテル・不動産事業の不振により私的整理方式で自主再建を銀行団と模索していた。
再建に当たり、当初は神原汽船と甲子園運輸倉庫（現:ツネイシホールディングス）・鈴与が再建スポンサーに名乗りを上げたが2004年に辞退し、会社更生計画案の提出が延期される。また、鉄道建設・運輸施設整備支援機構の共同所有船舶の債権放棄にあたり資産の計上方法をめぐる一悶着があり、会社更生計画の提出を再延期する一因となった。
その後、呉市のリベラと旭川市の北興グループ（東日本海陸輸送のみ）がスポンサーとして支援する運びとなり、2005年6月にグループ5社は100%減資を実施した後スポンサーの出資を受ける形で更生計画を完了し、この時点で蔦井倉庫・蔦井家・東日本海フェリーとの資本関係が無くなった。その後、海陸輸送以外を継承したリベラは2006年に4社を自社へ吸収合併。東日本フェリー・九越フェリーの法人格が消滅し、フェリー事業の拠点もリベラの事業所となる。
かつての出資会社であるツタイ商事は、バブル期の株式投資で巨額損失を計上し経営再建を図っていたが、本業である建築資材販売と石油販売の収益低下に加え、東日本観光サービス向けの債権3億円が焦げ付いたため東日本フェリーの設立母体である蔦井本社を合併させて資本増強を図ったが、2005年3月に民事再生法を申請しクワザワが土木関連事業を譲受した。この結果、蔦井倉庫はかつて傘下に組み入れられた日本通運の完全子会社となり、蔦井家が直接経営に関わるのはハートランドフェリーやアイビー・システム（子会社の旧ツタイ・コンピュータ・サービスを含む）などごくわずかとなっている。なお、東日本フェリーとの資本関係の名残として、東日本フェリーを吸収合併したリベラはツタイ・コンピュータ・サービスの株主であった。
東日本フェリー（2代）.
リベラによる吸収合併後は事業名称として東日本フェリーの名称が使われていたが、2006年に新たに出資のうえ（新）「東日本フェリー株式会社」を設立した。前項のリベラが吸収合併した初代東日本フェリーの事業を2007年に譲渡させ、事業分割を行った。
札幌市のグループ本社ビル「蔦井ビル」の売却や、共同運航の航路を共同運航先へ譲渡させるなど航路の集約といった合理化や、青函航路への高速フェリー「ナッチャンRera」「ナッチャンWorld」導入、函館・青森港のターミナルビル改築、国際航路への進出といった新施策と合わせての収益強化を計画していた。
海運事業撤退と会社の解散.
2008年9月8日、北海道と青森を結ぶ3航路について、燃料費の高騰や利用客の伸び悩みなどから今年度およそ50億円の赤字が見込まれるため、同年11月末で撤退することを発表した。
主力事業である函館 - 青森航路の2隻の在来船については、親会社のリベラホールディングス傘下の道南自動車フェリーが引き継ぎ、同年12月以降も運航を継続。残りの室蘭 - 青森と函館 - 大間の航路についても、自治体の支援次第で道南自動車フェリーに引き継ぎ、運航を継続する可能性が残された。しかし、前者は支援を得られず廃止が決まった。後者は同年12月の1か月は道南自動車フェリーが支援を受けずに、2009年1月から1年間は暫定的に大間町と青森県の支援を受けて運航、2010年6月に大間町・青森県との協議で大間町の支援により2011年以降も航路は存続する見通しとなった。
2008年10月28日、金沢-釜山航路について、急激なウォン安や韓国経済の低迷などによる集荷集客の低迷や原油の高騰を理由に同年10月29日の金沢出港便をもって休止することを発表した。これで東日本フェリーがすべての航路の運航から撤退することが確定した。
その後はナッチャンRera・Worldなどの船舶を引き続き保有し、船舶貸渡業を営む会社として存続していたが、2009年11月1日付けで関連会社の東日本シップマネージメントと共に道南自動車フェリーに吸収合併（同時に津軽海峡フェリーに社名変更）され、名実ともに姿を消し、45年の歴史に幕を下ろした。
航路.
構想航路.
カッコ内は検討された時期。