学力偏差値

学力偏差値（がくりょくへんさち）は、ある学力試験の得点をとったある受験者が、受験者全体の中で相対的にどの程度の位置にいるかを示す偏差値。学力試験の得点分布が正規分布に従うとしたとき、上位何%にいるかを推定することができる。
一般的なテスト・試験では通常25（下位0.62%）前後から偏75（上位0.62%）までの範囲に全受験者の偏差値が収まる。しかし、100人が受けたテストで、0点99人で1人だけ100点だった場合など極端な試験結果だった場合のみ、0点99人は偏差値-49・100点1人は偏差値149.5となるように偏差値100以上や0を下回るマイナスの偏差値になるケースも存在する。
定義.
学力偏差値は、統計学により定義される。標準得点の一種であり、学力試験の得点の分布は正規分布に従うとしたときの、自分の得点が受験生全体の中でどれくらい高い・低いかを表す指標である。
データを標準化する（平均と標準偏差を一律にする）ことで、受験者数や難易度が異なる試験同士でも比較しやすくなり「個々の学力試験の学習到達度」「受験における合格可能性の判定」に利用される。
日本では「平均を50、標準偏差を10」（すなわち、A = 10, B = 50）にした偏差値であるが、SATやGREで はA = 100, B = 500であり、SATSではA = 15, B = 100である。
平均偏差値とボーダー偏差値.
大学受験などにおいて、大手予備校が公表しているものには「平均偏差値」と「ボーダー偏差値」が存在する。どちらも各予備校が模試を受けた受験生に対し、追跡調査を行い「模試の成績」と「各大学の受験結果（合否）」を照らし合わせ算出するが、両者が示す物は全くの別物である。
日本における誕生と歴史.
1957年（昭和32年）
1963年
1965年ごろ
1970年代前半
日本での使用状況.
日本では、学力偏差値は中学受験、高校受験、大学受験などを含む学力試験で広く用いられている。中学受験では、大手塾は、模試から得られた数値を元に、各中学校の「合格可能性80%偏差値」を算出し、公開している。
特に公立中学において偏差値は批判を浴びるようになるようになり、1993年2月、文部省（当時）が「業者テストによる偏差値等に依存した進路指導は行わないこと」を国公立教育行政機関に通達する。これにより、国公立中学内での業者テスト（模試）の実施が禁止になった。
偏差値操作.
日本において「各大学の学力偏差値」は単に大学への入学難易度という意味でなく、「偏差値の高い大学＝良い大学」という「偏差値の高さ＝ブランド」としての意味合いを持つ。受験生が大学を選ぶ指標として「ブランドとしての学力偏差値」が使用される実態があり、多くの大学が「偏差値操作」を行っている実態がある。
基本的な原理は「受験予備校が各大学の偏差値比較に用いる偏差値・メディアに掲載される偏差値を『意図的に操作し高くする』こと」である。大学が「複数ある入試回・方式」を用意していても、受験予備校やメディアが注目・掲載するのは「メイン方式」や「偏差値の最高値」のみなので、それらの方式の偏差値を「意図的に上げる」ことで「レベルの高い大学・人気のある大学」と受験生などに認識されることで宣伝になり、大学の価値を上げようとする企みである。
海外での使用状況.
海外では、あまり使われておらず、入試が非常に厳しい台湾、中国、韓国、インドなどでも偏差値は使われていない。桑田は、上級学校に合格することは、海外では自己責任であり、親も子も学校の教員に頼り、教員もそれに応えるのが職務であるかのように思っている国は、日本しかないのではないか、とインタビューで答えている。
偏差値の計算に必要な標準偏差は、1860年代後半にフランシス・ゴルトンが思いついたといわれている。
GRE, SAT, SATSのように、外国にも類似の指標が存在する。
は、その著書「Methods in Educational Research: From Theory to Practice」において「多くの標準的学力測定では、生徒の点数を偏差値 () として通知する。それにより、生徒の学力を直接比較することが可能となる。」と述べている。
英国の国立教育研究所 (NFER) は、多くのテストで偏差値が使われると指摘した上で、素点でなく偏差値を用いる理由を説明している：「1) 受験者の得点を分かりやすい物差しの上に並べるため、2) [訳注：初等教育において]同じ学年の中で誕生月による影響を補うため、3) 複数の試験の得点を意味のある形で比較したり合計したりするため」。