選手強化キャンペーン

選手強化キャンペーン（せんしゅきょうかキャンペーン）は、日本オリンピック委員会（JOC）が加盟団体の肖像権を一括して管理し、JOCが指定したオフィシャルスポンサー企業にだけ代理店（現状では電通）を介してコマーシャル出演を認め、スポンサー企業は協賛金をJOCに支払って選手の強化資金に活用するというシステムである。以前は「がんばれ!ニッポン!キャンペーン」といっていた。ただし、現在でも「がんばれ!ニッポン!」というフレーズ自体は使用している。
経緯.
1979年（モスクワオリンピックの前年）から4年ごとにスポンサー企業を更新して行っているが、それまではJOC協賛企業にだけしか出演できなかったスポーツ選手のCM出演が、その後、幾分改正され、現在所属している企業へのCM出演ができる「自社プログラム出演選手」、及び現在所属している企業、並びにJOCオフィシャルスポンサーとなっている企業が、所属している業種と重複しない範囲内でJOC協賛外の企業にも出演できる「特別強化指定選手」のカテゴリーが設けられた。また、JOCの協賛企業の枠組みにとらわれず自由にCM出演することができる「強化指定対象除外選手」 も認められている。ただし、強化指定対象除外選手となる場合はJOCから加盟競技団体への強化費用の提供が幾分減額される。
これらの制度改革により、塚原直也（体操・朝日生命保険）、井上康生（柔道・綜合警備保障）らが「自社プログラム出演選手」、谷亮子（柔道）、北島康介（競泳）らが「特別強化指定選手」として、また、高橋尚子、有森裕子（いずれも陸上競技・マラソン）らも「強化指定対象除外選手」としてCMにほぼ自由な形で出演できるようになった。
日本学生野球協会は、本キャンペーンが商業活動を禁じた日本学生野球憲章に抵触することを理由に協力していない。
TEAM JAPANシンボルアスリート制度.
2005年度から始まったCM出演制度。肖像権はJOCが管理した上で、JOCのスポンサー企業のCMに優先的に出演できるようにして（スポンサー企業以外のCM出演も可）、JOCから協力金（年間1000〜2000万円程度）としてギャラを支払っている。なお、次世代のシンボルアスリートを対象にしたネクストシンボルアスリート制度も導入された。
シンボルアスリート制度を適用する選手.
2015年度.
計14人。
2013年度.
計9人 
2012年度.
計13人1チーム 
2011年度.
計12人1チーム
2010年度.
計10人
2009年度.
計12人
2008年度.
計12人
2007年度.
計9人
2005年度.
計11人
メリットとデメリット.
このシンボルアスリート制度は、今までマイナーと呼ばれていたスポーツの知名度が上がる反面、オリンピックの代表選考に大きな影響を及ぼすため、しばしば問題になっている。
パートナー企業（2022〜）.
TEAM JAPAN オフィシャルサポーター.
ワールドワイドパートナー各社は国際パラリンピック委員会（IPC）のワールドワイドパートナーも兼任。またトヨタ自動車、パナソニック、ENEOSは日本パラスポーツ協会のオフィシャルパートナーでもある。