山形空港

山形空港（やまがたくうこう、）は、山形県東根市にある特定地方管理空港。愛称はおいしい山形空港。
概要.
南北に長い山形盆地の中北部、最上川右岸（東岸）にあり、南北方向の滑走路を擁する。滑走路東側に沿うようにJR山形新幹線・奥羽本線（愛称山形線）が並走しており、県庁所在地の山形市から北に約20kmの距離にある。
年間利用客数は、1991年に約70万人でピークとなった後、ドル箱路線の東京便と競合する山形新幹線が山形駅まで開通すると1992年から減少に転じ、さらに1999年の新庄駅延伸でその傾向に拍車がかかり、ピーク時の4分の1以下まで減少した。そのため県は、各路線利用客への運賃助成などを行っている。2014年度には国内207,605人、国際1,824人に復調した。その後も増加傾向は続き、2019年度には国内325,737人、国際29,505人を記録した。
滑走路は開業当初1200mで、1973年に1500m、1981年に2000mと延長されてきた。国際定期路線誘致のため、県は滑走路の2500m延長を計画しているが、旅客数の減少に加えて仙台空港との旅客争奪競争もあるため、延長計画は凍結されている。
山形空港ターミナルビル（）の500mほど北側には、山形県消防防災航空隊（、防災ヘリ「もがみ」が所属）、および、山形県警察航空隊（、県警ヘリ「がっさん」が所属）が位置する。
また、国道13号および奥羽本線を挟んで隣接する神町駐屯地（。陸上自衛隊東北方面隊隷下の第6師団が所在。南東北3県を管轄する）の第6飛行隊（）の飛行場としても使用されている。そのため、山形県村山市にある「大高根演習場」など、第6師団管区での訓練に参加する全国の自衛隊の移動でよく利用されている。
沿革.
山形空港は大日本帝国海軍が造成した舞鶴鎮守府神山練習飛行場を淵源とし、戦後の占領期にはアメリカ軍が使用、また1956年からは自衛隊が飛行場（演習場）として使用していた。
池田内閣による国民所得倍増計画の一環で全国総合開発計画が策定され、社会資本の整備が進められるが、山形県においてはさらに航空時代への対応が不十分であった。これを憂慮した山形県経営者協会会長で山形新聞社社長（当時）の服部敬雄は、航空路開設を主唱し、県は官民一体となる「神町空港設置期成同盟会」を結成。神町飛行場を活用した航空路開設を目指すべく、防衛庁、大蔵省と交渉を重ね国有地の借用は実現の運びとなった。
しかし、航空会社から就航の内諾を得ることが難しく、行き詰まりかけるが、服部と旧知の仲であった全日本空輸社長（当時）の美土路昌一に対する服部自身からの直接懇請のほか、美土路を引き継いだ社長の岡崎嘉平太と山形県知事の安孫子藤吉の知己の間柄にも支えられ、全日空が就航することとなり、1962年11月、運輸省から開港許可を得た。
そして神町飛行場の整備が進められ、1964年7月1日にフレンドシップ機（40人乗り）による東京便が開設された。だが、開港はしたものの採算度外視での就航であったこと、さらに当時全日空による航空機事故が相次いで発生していたこともあり、搭乗率が低迷し、週三便への減便必至の情勢へと追い込まれた。しかしながら、官民一体の搭乗率向上キャンペーンが展開されたことが奏功し、搭乗率も上向きに転じた。
高度経済成長期を迎えると、航空業界はプロペラ機からジェット機が主流の時代となった。県ではそれに沿って1970年に空港整備5ヵ年計画を策定し、ジェット機就航に向け滑走路や施設等の整備着手に入った。当初滑走路は2000mの建設を目指したが、諸般の情勢もあり、既設の1500m滑走路を日本初となるグルービング工法で整備して就航させることとなった。
またジェット機就航に併せ、地元住民との騒音協定も締結した。これによって1976年12月1日、全日空のジェット機ボーイング737が就航。山形空港も待望のジェット機の時代に踏み出した。1983年には4往復化され、1985年にはボーイング767も併用して就航し、利用客も延べで30万人を超えた。
また1979年には、これまでの東京便だけではなく、東亜国内航空によって大阪線・札幌線も就航し、利便性が増したほか、同年には福田赳夫首相の理解と配慮により、山形県が重要事業として取り組んでいた第二種空港への格上げが認められた。加えて拡張工事も着工され、1981年には滑走路2,000mの供用を開始した。さらに同年10月には山形空港初となる中華人民共和国への国際チャーター便も就航した。
1984年に、新空港ターミナルビルがオープンし、また南西航空（現：日本トランスオーシャン航空）による山形 - 名古屋便も新設された上、香港、バンコク、韓国、シンガポールへの国際チャーター便も飛び立つようになり、空港の国際化も進んだ。
日本エアシステムも乗り入れを続けるなど順調に推移してきた山形空港であったが、1992年7月1日の山形新幹線開業と、1999年12月4日の同線新庄駅延伸によって、2002年10月31日には、競争に負けた全日空が東京線を休止し、路線撤退する局面にも見舞われた。
しかし、県による各路線利用客への運賃助成や航空会社との協調によるキャンペーンの積極的な展開によって、日本エアシステムを継いだ日本航空が乗り入れを続けた上に、フジドリームエアラインズの乗り入れも行われたことで、東京、大阪、札幌、名古屋の4都市就航となり、利用客数も持ち直している。
東日本大震災.
2011年3月11日に発生した東日本大震災により花巻空港および仙台空港が閉鎖されたため、岩手県および宮城県に最寄りで損傷が無かった当空港に各県の防災ヘリおよび各地の自衛隊輸送機が集中し、両県被災地への災害支援の中継地として当空港が利用された。震災に対応するため24時間運用を行い（同震災における24時間運用化は花巻空港が3月14日 - 31日、福島空港が3月14日 - ）し、アメリカ軍も使用した。米軍は、当空港まで中型輸送機C-130で物資を運び、小分けしてヘリで各被災地に運んだり、ヘリの燃料補給地として運用し、当空港が空路の物資輸送の拠点の1つとなった。
花巻空港はまもなく運用が再開されたが、仙台空港の閉鎖が続いた事に加え、震災直後から首都圏と宮城・岩手間の鉄道網（東北新幹線およびJR東北線）と東北自動車道が5日以上不通となった事情も加わり、定期便の運航がある当空港に旅客が集中し（宮城県からが9割）、旅客数は震災発生前の10倍以上となった。このため、唯一定期乗り入れを行っている日本航空のみならず、完全に撤退をしていた全日本空輸も臨時便を設定し、遠隔地間の旅客・民間貨物輸送に務めた。同様の対応は福島空港においても実施された。
なお、首都圏から山形県への旅客輸送は新潟（下越）・庄内方面を結ぶ上越新幹線とJR羽越線の特急いなほの運行再開が早期であり、庄内空港もほぼ通常通りであったため、山形新幹線の再開までは村山地方・置賜地方ではJR在来線の陸羽西線や米坂線を利用して日本海側へと大迂回を余儀なくされたが、大きな混乱には至らなかった。
旅客数.
以下に定期便の乗降客数を示す。国内・国際チャーター便は含まない。マウスポインタを棒グラフの各要素に合わせると、該当年度の数値がポップアップする。
拠点・焦点都市としている航空会社.
この空港をハブ空港（拠点都市）としている航空会社は無い。
就航路線.
航空会社が2社以上の路線は、最前の航空会社の機材・乗務員で運航する共同運航便（コードシェア便）。
かつての定期就航路線
アクセス.
2009年に山形駅と山形空港を結んでいた山交バスの空港バスが廃止となり、それ以降は予約が必要な乗り合いタクシーのみの運行となったが、2014年3月29日から山交ハイヤーによる山形駅東口 - 山形空港間のシャトルバスが運行されることになった。
事故・インシデント.
2019年4月23日、山形発名古屋行きのフジドリームエアラインズ（FDA）386便（エンブラエル E175、JA11FJ）が16時45分ごろ離陸滑走中に滑走路を左に逸脱し、草地で停止した。これにより16時50分ごろから山形空港の滑走路が閉鎖され、山形発着の日本航空便が欠航やダイバートすることとなった。同機には乗員・乗客64人が搭乗していたが、負傷者は出なかった。滑走路は翌日の4月24日に再開したが、事故により滑走路脇にあるPAPIの一部が破損した。
運輸安全委員会は、当該事案を重大インシデントと認定。また、FDAによると点検時に機体の不具合は見つからなかったとし、事故機は運輸安全委員会の調査と整備が終了してから運用を再開している。その後、運輸安全委員会の調査で、事故機の操縦席足元にある方向舵ペダルとステアリング系統の一部に不具合があることが判明。ペダルを踏んでも戻らずに逸脱したものと判断した。