三井E&amp;S

株式会社三井E&S（みついイーアンドエス、"MITSUI E&S Co., Ltd."）は、機械、船舶エンジン、エンジニアリングなどを手掛ける三井グループの重工業メーカー。日経平均株価の構成銘柄の一つ。
旧社名は株式会社三井E&Sホールディングス（みついイーアンドエスホールディングス、"Mitsui E&S Holdings Co., Ltd."）。三井造船株式会社（みついぞうせん、"Mitsui Engineering & Shipbuilding Co.、Ltd."）が2018年（平成30年）4月1日付をもって持株会社制へ移行した際に旧社名に変更したが、2023年（令和5年）4月1日付で持株会社制を解消し、現社名に変更された。持株三井広報委員会に属している。
概要.
三井物産が岡山県児島郡日比町玉（現・玉野市）に設立した造船部を発祥とし、太平洋戦争時には各種軍用艦の建造に携わった。現在では船舶用ディーゼルエンジンといった船舶分野だけでなく、発電・化学プラントといったエンジニアリング事業や、港湾クレーン、橋梁の建設など社会インフラ事業まで多岐にわたる。なお、戦前から行っていた艦艇事業は譲渡し、撤退している。日経平均株価構成銘柄の1つである。
連結子会社.
機械・システム事業.
2023年4月1日付けで三井E&Sマシナリーが三井E&Sに吸収合併されたため、子会社も三井E&Sの傘下に異動している。
三井E&Sエンジニアリング.
エンジニアリング事業を引き継いだ事業会社。プラント建設やスーパーカミオカンデなど素粒子関連の施設の建設も手掛けている。
三井E&S DU.
2023年4月1日付で、IHI原動機より2ストローク舶用大型エンジン「WinGD」及び4ストロークディーゼルエンジン「S.E.M.T Pielstick」のライセンス、並びにその付随事業を受け継いだ株式会社IPS相生の全株式を取得。同日、社名を株式会社三井E&S DUに改称した。これによりグループの中核事業である舶用大型エンジン部門としては、三井E&S本体の「MAN Energy Solutions」と三井E&S DUの「WinGD」とのダブルライセンスとなった。
持分法適用関連会社.
三井海洋開発.
2021年11月25日、三井海洋開発の株式を売却し、連結子会社から持分法適用関連会社となった（東証プライム上場要件を満たすため）。
　詳細は「三井海洋開発」を参照
三井E&S造船.
2021年10月1日に艦艇事業は三菱重工業へ譲渡し、撤退。同じく2021年10月1日に船舶・艦艇事業等を除いた商船事業をする同社株式の49%を常石造船へ譲渡。
2022年10月3日、常石造船へ株式17％を追加譲渡し、連結子会社から持分法適用関連会社となった（造船からの完全撤退のため）。
主な製品.
旧三井E&Sマシナリーの事業を中心とし、主力製品の港湾クレーンや船舶用エンジンは国内外で大きなシェアを占める。
大型船舶用エンジンでは国内シェア5割を担い2015年度には貨物船向けを中心に181基のエンジンを製造した。過去には1基10万馬力級の船舶用ディーゼルエンジンも製造していた時期もあるが、2016年時点で主力となっているエンジンは、シリンダー直径50cm、5-6気筒の1万5000-2万馬力のディーゼルエンジンである。2017-2019年に今治造船向けの11気筒10万馬力のエンジンを生産するために、35億円をかけて玉野事業所の5面加工機や自動溶接ラインやエンジンの試験運転設備を増強する。また舶用エンジンについては、IHI原動機より2ストローク舶用大型エンジン「WinGD」と4ストロークディーゼルエンジン「S.E.M.T Pielstick」の事業を継承し、子会社の三井E&S DUとして2023年4月1日より事業開始している。
過去の製品.
艦艇.
太平洋戦争中より艦艇建造に携わり、主に海防艦を建造、戦後も自衛艦の建造を行っていた。
鉄道車両.
戦前は、合併前の藤永田造船所敷津工場（大阪府大阪市住之江区）で鉄道車両の製造を行っていた時代があった。
太平洋戦争終結後、1946年（昭和21年）5月から政府が掲げた傾斜生産方式に応えるため、三井造船玉野造船所も一時的に鉄道車両製造に関わった。
三井鉱山（現・日本コークス工業）、三菱鉱業（現・三菱マテリアル）等から石炭車1,000両以上を受注・製造した。鉄道車両工事も行われ、運輸省（国鉄。旧・鉄道省）広島鉄道局（現・JR西日本広島支社）・大阪鉄道局（現・JR西日本近畿統括本部）、東京急行電鉄（大東急。現・東急株式会社）から相当量の発注があった。
車体は造船部門で、機関は造機部門で製造を行った。
専門の車両工場の復旧が進められたため、1948年（昭和23年）をもって鉄道車両事業からは撤退した。なお旧藤永田も戦後は鉄道車両の生産をしていない。
諸問題.
浜松市の西部清掃工場において、当時の三井造船の施工に起因する不具合があったとして訴訟に発展、約1億1千万円の損害賠償を命じる判決が出ている。