山岳救助

山岳救助（さんがくきゅうじょ、英語：mountain rescue）とは、登山等で何らかの理由により山岳部で遭難をした者を捜索・救助する活動である。 本稿においては、概ね日本での事項について記載する。 通常は麓で救助隊を編制し安全なルートから救助に入るが、対象者の位置が不明な場合は複数の捜索隊を編成し、登山届や携帯電話の位置情報を元に捜索を行う。上空から要救助者を捜索し、医療機関に搬送する時間を短縮するために、ヘリコプターを用いることが多い。着陸するスペースがない場合には、ホイストで救助員が降下し、担架等に載せてヘリコプターに収容する。気流や天候の乱れが多いため、ホバリングさせるのが困難な場合が多い。警察や消防のヘリが動員されるが、警察は、警ら活動・犯人追跡、消防防災ヘリコプターは空中消火・救助活動・救急搬送・災害地の被災画像転送などの任務も併任しており、山岳救助に特化している例は少ない。 登山者が多い山では民間企業が自治体から救助業務を請け負っていることもある。国際的な団体として国際山岳救助委員会（ICAR）がある。 日本においては、警察の山岳警備隊、消防の山岳救助隊、航空自衛隊の航空救難団救難隊、地理に詳しい消防団、山小屋や山岳会などで構成する山岳遭難防止対策協会等が救助活動を行っている。 警察は警察法、消防は消防組織法に基づいて遭難者捜索及び救助活動を行っている。自衛隊は、自衛隊法に基づき、都道府県知事の災害派遣要請等を受け、捜索・救助活動に参加する。遭難の通報は、110番にかかってくることもあれば、119番にかかってくることもあるが、110番にかかってきたから警察が動くわけでも、119番にかかってきたから消防が動くわけでもない。発生地域や気象、部隊配置を検討して、より適当と思われる部隊に出動命令が下り、その他の部隊も必要に応じて、次の命令に備え出動準備を行っている。 山岳警備隊は都道府県警察の地域部または生活安全部地域課に属する警察官で構成される。救助要請数や地理事情により、各都道府県によって編成・運用方法に差異がある。 警視庁や埼玉県警察などは、人口が散開し警察署より遠い山間部の集落に複数の駐在所と交番を配置させ、普段は駐在所で通常の警察業務として警らや登山届出書の受付、地域住民との交流をこなし、それらが連携し山岳警備隊を編成し、要請があった場合には出動を行う。刑事・交通・生活安全事案など通常の警察業務の対応、花火やバーベーキュー等のレジャー客のトラブルへの対応等、少ない人員で多種多様な事件を処理しなければならないため、隊員を兼務する駐在所員は一定の経験と知識が無ければ勤まらない。更に山岳事故の前線本部として、自治体・消防署・各駐在所と本署の担当部署と上級部署との連絡・調整を取りまとめ、時には現場からの要請に基づいてヘリコプターによる救助を要請し、時には事件性の有無を判断し、関係者全員に対して事情聴取を行い報告書を作成・提出し、時には行方不明者の家族や所属組織、死亡事故の被害者遺族への連絡対応を行い、複数事案があった場合は同時に処理をしなければならない。 3,000m級の飛騨山脈を抱えている富山・岐阜・長野の3県警は、主に夏期に専門部隊を配置している。 警視庁は、第七機動隊に山岳救助レンジャー部隊が設置されている。 ヘリコプターによる救助は警備部の都道府県警察航空隊が対応するが、複数機が配属されても、山岳救助に耐えうる機体のみ利用している。救助要請を受ける通信指令センターも地域部または生活安全部地域課に属する。 消防の山岳救助隊は特別救助隊（レスキュー隊）が兼任していることが多い。普段は、通常のレスキュー業務を行う傍ら、地元山岳会の講習に出かけて山の特性を把握し、山火事の防止活動や、隊の中で救助トレーニングを重ね、山岳遭難の一報に備えている。活動する際は消防防災ヘリコプターの支援を受けて活動する。 東京消防庁の山岳救助隊は、東京都西部の山岳地帯を抱える八王子消防署（八王子特別救助隊が兼務）、 青梅消防署（青梅特別救助隊が兼務）、秋川消防署（秋川第2小隊が兼任）、奥多摩消防署（奥多摩第1小隊が兼任）の4消防署に置かれ、山岳救助車や各山岳装備を保有している。普段は火災の消火活動や通常の災害救助活動を行っており山岳救助が発生すると山岳救助車で出動する。北九州市消防局や埼玉西部消防局、相模原市消防局、札幌市消防局なども同様の体制を取っている。 静岡市消防局、姫路市消防局、阿蘇広域消防本部、秦野市消防本部などでも特別救助隊等として火災や救助事案に出場するが山岳救助事案発生時は山岳救助の専任隊として活動している。 東京消防庁の山岳救助隊はスイフトウォーターレスキュー（急流救助）にも対応している。これはレジャー客が中州に取り残された玄倉川水難事故を転機として急流救助に対応できる知識・技術を持ち、専門の資機材を装備している。 消防防災ヘリコプターは:山火事の空中消火や河川などの水難救助や山岳事故等の救助活動、救急搬送に対応している。地上部隊の要請により政令指定都市の消防局に設置されている消防航空隊（東京都は東京消防庁航空隊）または道県に設置されている防災航空隊に出場がかかる。 消防防災ヘリコプターを用いた山岳救助において、ヘリコプターの墜落事故が相次いで発生したことを踏まえ、消防防災ヘリコプターによる山岳救助の安全性をいかに確保するかが課題となっている。 そこで、ヘリコプターの性能・特性や山岳救助固有の難しさなどを踏まえつつ、消防防災ヘリコプターによる山岳救助の安全性確保に資するため、適切な山岳救助のあり方について検討するために総務省消防庁が設置した「消防防災ヘリコプターによる山岳救助のあり方に関する検討会」が開催されている。 航空自衛隊の航空救難団は主に戦闘機等が墜落した場合、パイロットを捜索・救助する救難隊が全国に設置されている。所属する救難員は、あらゆる天候・状況であっても対応できるように常日頃から訓練されており、消防・警察などの救助困難な状況での出動要請による実績が1958年（昭和33年）よりある。航空自衛隊航空救難団救難隊や海上自衛隊航空分遣隊は全天候型の救難・救助の専用ヘリコプターを所有している。 陸上自衛隊の冬季遭難救援隊は青森駐屯地第5普通科連隊で主に八甲田山の遭難救助に当たる。上富良野駐屯地では2007年に起きた上ホロカメットク山雪崩事故がきっかけに2008年から結成されるようになった。駐屯地から選抜された隊員150-180名程度が、警察等と連携して、冬季の山岳救難に対応する。他、都道府県知事の災害派遣要請に対し普通科が捜索活動を行うこともある。 東邦航空は、山小屋等への物資搬送とともに遭難者の救助活動を行っていたが、2002年2月の篠原秋彦（トーホーエアーレスキュー社長）の転落事故後山岳レスキュー業務より撤退した。 山小屋や山岳会が地元限定の救助部隊を編成していることもあり、警察や消防と合同で救助活動を行っている。 山岳遭難捜索ネットワークは、山岳救助隊・探索を行っている。 比較的低い山に関しては地元の地理に詳しい消防団員が動員されることもある。また熊の出現が予想される山では猟友会に応援要請がかかることもある。 公的機関による山岳救助は通常予算の範囲内の活動として、救助されたものに対して費用は請求されないとされている。 しかしながら、山間地でもつながる携帯電話の普及、山間地にアクセスする交通手段の発達、中高年の登山ブームや無計画・軽装備な登山者の増加によって、本来なら自分で処置ができる軽い怪我や、体力を管理せず疲れたからヘリコプターで救助してもらおうと安易な気持ちで110番・119番をし救助隊を呼ぶ者や、地理の勉強をせずに、登山道を確認せずに無鉄砲に歩き道を迷い、救助隊が大量動員されるなど、山岳登山の常識やマナーが無い者の存在が報道されるにつれ、救助されたものに対して請求するべきという意見と、救急車と同じく行政活動の一環であるという意見がある。 救助活動は基本的に警察、消防、軍が行っているが、アルプス山脈などの山岳地帯では公の救助機関やスイス軍、自治体、登山協会などと連携しながら民間の航空会社が救助活動を行っている。 運営は寄付と賛助会員費によって賄われ、国民の1/3が会員として加盟しており、会員は救助費用が無料。外国人など非会員は有料となり主に各種保険などから支払われている。 2002年1月6日、長野県白馬にてトーホーエアレスキュー代表がヘリから転落1名死亡 2009年1月、北海道積丹岳において、スノーボード中に遭難の男性を救助に向かった北海道警察山岳救助隊が遭難者を搬送中に男性を乗せたストレッチャーがくくり付けた木から離れ滑落し、遭難者の男性が死亡した。山岳救助に過失があったとして遺族が損害賠償訴訟を提起し、一部過失認定となり賠償確定した（札幌地裁-札幌高裁-最高裁）。 2009年9月11日、岐阜県防災航空隊のヘリコプターが山岳救助活動中に墜落し航空隊員が3名死亡。 2010年7月25日、埼玉県防災航空隊のヘリコプターが山岳救助活動中に墜落し航空隊員と秩父消防本部の救助隊員が5名死亡。詳細は埼玉県防災航空隊#「あらかわ1」墜落事故(埼玉県消防防災ヘリコプター墜落事故)を参照。 2012年1月14日、岐阜県警察のヘリコプターが救助活動中に急上昇し、山岳警備隊員と接触した男性が100メートル滑落し全身打撲の軽傷。 2013年12月、富士山において、静岡市消防局の災害救助ヘリが富士山9.5合目付近（標高約3,500m付近）で遭難者の男性1人をつり上げて救助しようとする際に、悪天候もあり隊員が男性をヘリに収容する直前に救命器具が外れ、男性は約3メートルの高さから地面に落下。天候悪化のため同日の再収用を断念し、翌日再度救助収用となり死亡にて発見された。山岳救助での過失として遺族が損害賠償訴訟を提起したが請求棄却された（京都地裁-大阪高裁）。事件後一時期静岡市は「高度3,200m以上での救助活動を行わない」決定の発表もあった。 2014年9月15日、愛媛県警察の山岳警備隊員の巡査長が遭難者を救助しようとヘリコプターから降下した直後、崖下に滑落し死亡した。 2017年5月14日、山梨県警察のヘリが遭難した男性を救助活動中、男性が死亡する事故があった。ホバリング中に落石か樹木が当たったとみられ、男性のそばにいた救助隊員2人もけがをした。 アウトドア・ビジネスや観光ビジネスを手掛ける旅行会社にとっては、「百名山」ツアーは、人気の商品である。このツアーに参加して登山の味を覚えた高齢者は、多い。ところがその仲間と山小屋に宿泊しても会計は一人ずつと理解不可能な行動をとり、会計をまとめられない。このように自立できない登山者を、高齢者登山ブームは生み出した。このようにチームリーダー不在といった登山形態の変化が重要で、遭難も起りがちである。今、山ガールとともに、山に登り始めた若者を、「道迷いや疲労、体調不良、装備不足、技量不足による遭難」から守るためには、若者に山に登る前には、慎重に準備や下調べをするなど、大切なことを学んでもらったうえで、「皆さんがどんどん登山をし、皆さんに愛され、自然が守られて」末永く登山を楽しんでほしいものである。 １．自分のレベルにあったゆとりのある計画を立てて登山届を提出する。 ２．情報取集や装備を万全にする。 ３．登山中には、こまめに休憩と水分補給をとり集中力をきらさない。 登山中の脱水量は、『登山の運動生理学百科』（東京新聞出版局）の著者である鹿屋体育大学の山本正嘉教授が提唱する脱水量計算式（ml）＝体重（kg）×行動時間（時間）×5で、計算する。その70〜80%の給水をしないと、脱水症状を起こすことになる。目安として、体重50㎏の人なら1000mlである。 ４．危険個所を通過するときには、普段以上に慎重に行動する。自信がなければ山岳ガイドを雇うのが、登山の経験不足を補い不慮の事故から身を守り安心安全であり、場合によっては、セルフビレイコードと登山用ヘルメットを携行を図る必要がある。 60歳以上になると半数近くが慢性疾患を抱えるという。中高年がそうした体調の異常の解決のために意図的に山に登っている。ところが、高血圧の人が登山すると交感神経が緊張して130が150～160になり、脳梗塞、脳内出血を起こしやすく、さらに心臓の機能も低下するので心筋梗塞、心不全を起しやすくなる。 ヨーロッパ・アルプスの山岳遭難では、心疾患による突然死が一番多いが、食事が欧米化してきた日本でも『疲れた』といって、元気に先頭を歩いていた登山者が突然亡くなる事例が、増加している。救助要請で到着した防災ヘリコプター救難隊も、現場でそのあたりの見極めをできないという。 国土交通省が外国人用の山岳ガイドに配布している資料を読むと、外国人は山頂に立つのが目的でなく、カテゴリーを楽しみにしていると書いてある。それでも登山ガイドには、プレゼンテーションに一日の日程を組むように指導している 。 それに比べて、日本人を対象とするアウトドア・ビジネスや観光ビジネス業者には、プレゼンテーションを日程に組み入れを求めていない。2023年7月には山登りをしたばかりツアー参加仲間の二人が、入山翌日に西穂高岳で遭難している。過去には2002年7月の大雪山系トムラウシ山遭難事故では中高年登山ツアーでは、参加者の半数にあたる8人が遭難し死亡している。登山ツアーではガイドの人員不足、経験不足により、ガイドが登山者に同行していながら遭難するケースが多い。 現地集合で集まった人の中に、色々の事情を抱えて参加している。 登山には無理な慢性持病を抱える人。 日ごろ坂道の上り下りとか里山に登るなど体力作りに励んでない人。 山岳部や山岳会などに所属したことのないフリーな登山活動の登山者。 このように登山経験の蓄積のないままで、ランクの高い百名山ツアーに参加を許して、頂上まで引率して行くことに原因がある。リーマンショック以降に、海外旅行が減り百名山ツアーに切り替わった人々をである。 ところで富山県の学校登山は、1日目に雄山に登頂、2日目に室堂散策というような日程で活動しているが、「学校における安全な集団登山」で、つぎのようなことを、各学校に通知している。 準備段階では 事前に健康診断を実施し、異常のある者は参加させないこと。 長距離走や歩行訓練を行い、体調を整えること。 行動段階では 登山道を歩くよう指導する。また、グループごとに区切ること。 危険箇所での固定ロープを張るなどの安全確保に努めること。 常に参加者全員の健康に留意し、異常者の早期発見に努めること。 頭痛など高度障害の徴候が見られる場合は、速やかに高度を下げること。 事前に授業の中で勉強会を開き、当日は、山岳ガイドを複数やとい看護婦か医者を帯同して救助を要請するような遭難を起こさないように万全に努めている。 長野県においても、学校に山岳総合センター等の引率者研修会への参加を求めている。 最近の登山者は山岳ガイドを雇う傾向がある。昭和40年代の福島県には、宿主が登山は無理だと判断した登山者には県に電話通報し、説得する部署が存在していた。新穂高ロープウェイの駅では、無理そうな人には登山はしないように声を掛けているという。これだけでも救助要請をするような事態は、避けられる。アウトドア・ビジネスや観光ビジネス業者といったオーバーツーリズムにも、ツアー参加者のその後の登山での命を守るためにも、契約条件を付けるべきである。 北アルプス 2023年7月31日午前6時40分 北ア西穂高岳 男性(66)滑落。知人と2人で30日に入山し、西穂高岳から奥穂高岳に向けて縦走中。ヘリコブターで救助するも死亡。なお、1月から30日までに長野県では165人遭難し、前年同時期24人上回った。 富士山 2023年7月22日午前1時頃、富士山8合目 男性(84)疲労と寒さで衰弱。1人で下山中。救助される。 2023年7月17日午前10時40分頃、富士山新7合目付近 男性(64)体調を崩して転倒。家族と下山中。過去10回ほど富士登山経験。救助するも病院で死亡。 2023年7月17日午前7時5分頃、富士山新7合目付近 男子(5)胸の痛みを訴え嘔吐。母親と子ども3人の家族4人で登山中。救助に向かうも無事下山。 2023年7月16日午後、富士山8合目 男性(54)転倒して意識喪失。友人と2人で山小屋に向かって登山中。救助されるも病院で死亡。 2023年7月14日午前1時頃、富士山8合目 男性(71)意識失って倒れる。1人で小屋を出て登山中。救助するも病院で死亡。 救助ばかりでなく訓練でも、気流によりヘリコブターが急降下したり、気象の急激な変化により視界が奪われたり等、常に危険と隣り合わせである。 2018年8月10日群馬県防災ヘリコプター「はるな」が長野県にある横手山頂ヒュッテに近い中之条町の山中に墜落。搭乗していた9人全員が死亡。 2017年3月5日長野県消防防災ヘリコプター「アルプス」が松本市の鉢伏山で墜落。フライト訓練中。救出するも操縦士1名、整備士1名、消防隊員7名が死亡。 2009年5月1日大分県防災航空隊が大分県臼杵市と豊後大野市にまたがる石場ダムで隊員(26)が溺れ死亡。水難救助を想定して降下や救助者のつり上げ訓練中。