日本の放送局所の呼出符号

呼出符号 > 日本の呼出符号 > 日本の放送局所の呼出符号 放送局 > 日本の放送局 > 日本の放送局所の呼出符号 日本の放送局所の呼出符号（にほんのほうそうきょくしょのよびだしふごう）では、これまでに呼出符号が付与された放送局所の一覧である。ただし、臨時目的放送局（イベント放送局および臨時災害放送局）、コミュニティ放送局（コミュニティ放送局一覧を参照）、地上一般放送局（エリア放送）、実用化試験局および実験試験局（従前は実験局）は除く。 この項目では色を扱っています。閲覧環境によっては、色が適切に表示されていない場合があります。 記号の意味は、 NHK:日本放送協会、朝鮮:朝鮮放送協会、民放:民間放送、大学:放送大学、臨時:臨時目的放送（臨時災害放送局、イベント放送局） R1:ラジオ第1放送、R2:ラジオ第2放送、GT:総合テレビ、ET:教育テレビ、DG:デジタル総合テレビ、DE:デジタル教育テレビ、FM:FM放送 ◎:現行、△:呼出符号変更、○:呼出符号廃止あるいは局所名変更、●:廃止 「使用開始」は該当する呼出符号の使用開始年月日であり、放送開始年月日とは必ずしも一致しない。 黄色地は、2009年時点で現存する呼出符号を示す。 「電波法関係審査基準」（平成13年総務省訓令第67号）では、NHKの総合放送（ラジオ第1放送・総合テレビジョン）と超短波放送（FM放送）への割当が定められており、現在NHKの放送センター（東京）及び地域拠点局（大阪、名古屋など）や、1933年までに開局した地方局に割り当てられている。 「電波法関係審査基準」では、「JO＊K」に対応するNHKの教育放送（ラジオ第2放送・教育テレビジョン）への割当が定められている。もともと「JO＊B」は船舶局に割り当てられていた（1949年1月までにすべて変更）ため、ラジオ放送において1系統1呼出符号が開始された1948年7月には、一時的に別の呼出符号が割り当てられた局所がある。 「電波法関係審査基準」では、NHKの総合放送（ラジオ第1放送・総合テレビジョン）と超短波放送（FM放送）への割当が定められている。1933年から1941年にかけて開局した地方局に割り当てられたが、自局で放送番組を編成しない局所の呼出符号は廃止されている。 「電波法関係審査基準」では、「JO＊G」に対応するNHKの教育放送（ラジオ第2放送・教育テレビジョン）への割当が定められている。 「電波法関係審査基準」では、NHKの総合放送（ラジオ第1放送・総合テレビジョン）と超短波放送（FM放送）への割当が定められている。1941年から1958年にかけて開局した地方局や、1970年以降に開局した関東・中京・近畿広域圏内の非拠点局（総合テレビジョン、FM放送のみ）に割り当てられたが、自局で放送番組を編成しない局所の呼出符号は廃止されている。 「電波法関係審査基準」では、「JO＊P」に対応するNHKの教育放送（ラジオ第2放送・教育テレビジョン）への割当が定められている。例外として1984 - 2018年にかけ、放送大学の東京本局に「JOUD」が割り当てられていた。 「電波法関係審査基準」では、NHKの総合放送（ラジオ第1放送・総合テレビジョン）と超短波放送（FM放送）への割当が定められている。1982年11月、「JO＊K」・「JO＊G」・「JO＊P」以外の呼出符号が割り当てられた総合放送の局所に対して再割当されたが、自局で放送番組を編成しない局所の呼出符号は廃止されている。 「電波法関係審査基準」では、「JO＊Q」に対応するNHKの教育放送（ラジオ第2放送・教育テレビジョン）への割当が定められている。 「電波法関係審査基準」では、NHKの総合放送（ラジオ第1放送・総合テレビジョン）と超短波放送（FM放送）への割当が定められているが、NHKの放送局所の呼出符号は1982年11月までにすべて変更、廃止され、現在は利用されていない。 「電波法関係審査基準」では、「JO＊T」に対応するNHKの教育放送（ラジオ第2放送・教育テレビジョン）への割当が定められているが、NHKの放送局所の呼出符号は1982年11月までにすべて変更、廃止され、現在は民間放送（テレビジョン単営局）に割り当てられている。→民放局のJO＊Y 1948年から1961年にかけてNHKの放送局や中継局に割り当てられていたが、1982年11月までに変更、廃止され、現在は民間放送（ラジオ中継局、テレビジョン単営局）に割り当てられている。→民放局のJO＊S 1948年から1962年にかけてNHKの放送局や中継局に割り当てられていたが、1982年11月までに変更、廃止され、現在は民間放送（FM局）に割り当てられている。→民放局のJO＊U 1948年から1960年にかけてNHKの放送局や中継局に割り当てられていたが、1967年11月までに変更、廃止され、現在は民間放送（テレビジョン単営局）に割り当てられている。→民放局のJO＊X 1954年から1961年にかけてNHKの放送局や中継局に割り当てられていたが、1982年11月までに変更、廃止され、現在は民間放送（テレビジョン単営局）に割り当てられている。→民放局のJO＊I 1954年から1961年にかけてNHKの放送局や中継局に割り当てられていたが、1982年11月までに変更、廃止され、現在は民間放送（FM局）に割り当てられている。→民放局のJO＊V 第二次世界大戦終戦までの海外領土に存在したNHK放送局。 一覧中のSWは短波放送 記号の意味は、 AM:AM放送、TV:アナログテレビジョン、DT:デジタルテレビジョン、FM:FM放送、MM:マルチメディア放送 ◎:現行、△:呼出符号変更、○:呼出符号廃止あるいは局所名変更、●:廃止または免許失効 呼出符号の3文字目（＊の部分）は、社名・地域名の頭文字が空いている場合、割り当てられることがある。 1951年から1953年にかけて開局した中波ラジオ局の親局に割り当てられた。その多くは後にテレビ局を開設している（ラテ兼営）。 1952年から1974年にかけて開局した「JO＊R」の支局に割り当てられたが、自局で放送番組を編成しない局所の呼出符号は廃止された。 1953年から1968年にかけて開局した「JO＊R」の支局に割り当てられたが、自局で放送番組を編成しない局所の呼出符号は廃止された。 1954年から1968年にかけて開局した「JO＊R」の支局に割り当てられたが、自局で放送番組を編成しない局所の呼出符号は廃止された。その後、1995年から2000年にかけて開局した大都市の外国語FM局（MegaNet加盟局）に割り当てられた。 「JO＊R」に続き、1953年以降に開局した中波ラジオ局の親局に割り当てられた（一部例外有）。その多くは後にテレビ局を開設している（ラテ兼営）。 1954年から1981年にかけて開局した「JO＊F」の支局に割り当てられたが、自局で放送番組を編成しない局所の呼出符号は廃止された。その後、1971年から1972年にかけて開局したテレビ単営局の本局に割り当てられた。 1956年から1973年にかけて開局した「JO＊F」の支局に割り当てられたが、自局で放送番組を編成しない局所の呼出符号は廃止された。その後、1970年から1975年にかけて開局したテレビ単営局の本局に割り当てられた。 1960年から1980年にかけて開局した「JO＊F」の支局に割り当てられたが、自局で放送番組を編成しない局所の呼出符号は廃止された。 1964年から1986年にかけて開局した「JO＊R」・「JO＊F」の支局に割り当てられたが、自局で放送番組を編成しない局所の呼出符号は廃止された。その後、1979年に開局したテレビ単営局の本局に例外的に割り当てられた。 1953年から1964年にかけて開局したテレビ単独局の本局に割り当てられた。その後、1979年以降に開局したテレビ単営局の本局にも「JO＊X」が割り当てられたものがある（例外：札幌テレビ放送網走局、STVラジオ網走局）。 1959年から1963年にかけて開局したテレビ単営局の支局に割り当てられた。その後、1991年以降に開局したテレビ単営局の本局にも「JO＊Y」が割り当てられたものがある。 1961年に開局したテレビ単営局の支局に例外的に割り当てられた。その後、1989年から1995年にかけて開局した臨時目的放送（イベント放送局及び臨時災害放送局）に割り当てられた（割り当て各局については当該項を参照し、この表では省略）。さらに、2003年以降にデジタルラジオの実用化試験局やマルチメディア放送の本局に割り当てられている。また1995年以降のイベント放送局および臨時災害放送局各局の頭4文字は各局共通で「JOYZ」が、コミュニティ放送各局の頭4文字は各局共通で「JOZZ」がそれぞれ与えられる。 1968年から1969年にかけて開局したテレビ単営局の本局（一部は支局）に割り当てられた。その後、1982年以降に開局したテレビ単営局の本局にも「JO＊H」が割り当てられたものがある。 1969年から1970年にかけて開局したテレビ単営局の本局に割り当てられた。その後、1978年以降に開局したテレビ単営局の本局にも「JO＊I」が割り当てられたものがある。 1969年から1988年にかけて開局したFMラジオ局に割り当てられた。 「JO＊U」に続き、1988年から2001年にかけて開局したFMラジオ局に割り当てられた。 記号の意味は、 SW:短波放送、AM:中波放送、TV:アナログテレビジョン、DT:デジタルテレビジョン、FM:FM放送 ◎:現行、△:呼出符号変更、○:呼出符号廃止あるいは局所名変更、●:廃止または免許失効 「電波法関係審査基準」では、英文字3文字の次に発射電波のMHz単位の数字を付したもの（NHKの国際放送及び中継国際放送）、あるいは英文字3文字または3文字の次に1数字を付したもの（民間基幹放送事業者）と定められている。 1952年2月1日、NHKの国際放送再開に際して東京国際放送局（名崎送信所）に割り当てられた（変更直前にはJOA、JOA2～JOA9、JOA20～JOA26）。1959年6月1日、呼出符号の数字が発射電波のMHz単位の数字に変更された。1971年5月1日、名崎送信所からの送信が廃止され、東京国際放送局は八俣送信所に変更された。 1952年2月1日、NHKの東京国際放送中継局（八俣送信所）に割り当てられた（変更直前にはJOB、JOB2～JOB9、JOB20～JOB24）。1959年6月1日、呼出符号の数字が発射電波のMHz単位の数字に変更された。1971年5月1日、名崎送信所からの送信の廃止に伴い、東京国際放送局に変更された。 1988年4月1日、NHKの中継国際放送開始に際して東京中継国際放送局（八俣送信所）に割り当てられた。 民間基幹放送事業者（2019年時点では日経ラジオ社（ラジオNIKKEI。旧日本短波放送 = ラジオたんぱ）のみ）に割り当てられている。 朝鮮放送協会の前身である社団法人京城放送局（1926年12月21日設立）も含む。朝鮮放送協会は第二次世界大戦後、1948年8月5日まで継続した（1948年8月6日大韓放送協会に改称）。 記号の意味は、 朝鮮:朝鮮放送協会（日本放送協会とは別組織）、臨時:臨時の目的で開設された放送施設 R1:ラジオ第1放送、R2:ラジオ第2放送、TV:テレビジョン放送、DT:デジタルテレビジョン放送、FM:FM放送 ◎:現行、△:呼出符号変更、○:呼出符号廃止あるいは局所名変更、●:廃止 「使用開始」は該当する呼出符号の使用開始年月日であり、放送開始年月日とは必ずしも一致しない。 台湾放送協会の前身である台湾総督府交通局逓信部による台北放送局（1928年開局）も含む。台湾放送協会は第2次世界大戦後、1945年10月まで継続した（台湾広播電台に改称）。 記号の意味は、 台湾:台湾放送協会（日本放送協会とは別組織） R1:ラジオ第1放送、R2:ラジオ第2放送、TV:テレビジョン放送、DT:デジタルテレビジョン放送、FM:FM放送 ◎:現行、△:呼出符号変更、○:呼出符号廃止あるいは局所名変更、●:廃止 「使用開始」は該当する呼出符号の使用開始年月日であり、放送開始年月日とは必ずしも一致しない。 満洲電信電話株式会社（満洲電電）の放送局のうち、日本の行政権下にあった関東州及び南満洲鉄道株式会社附属地に開設されたものに限る。ただし、満洲電電設立以前に関東庁逓信局によって開設された大連放送局（1925年開局）も含む。満洲電電の各放送局は第2次世界大戦後、ソ連軍や中国軍に接収された。 記号の意味は、 満州:満洲電信電話株式会社（日本放送協会とは別組織） R1:ラジオ第1放送、R2:ラジオ第2放送、R3:ラジオ第3放送、TV:テレビジョン放送、FM:FM放送 ◎:現行、△:呼出符号変更、○:呼出符号廃止あるいは局所名変更、●:廃止 「使用開始」は該当する呼出符号の使用開始年月日であり、放送開始年月日とは必ずしも一致しない。