カスリーン台風

カスリーン台風（カスリーンたいふう、昭和22年台風第9号、国際名：カスリーン/Kathleen）は、1947年（昭和22年）9月に日本に接近し、関東地方や東北地方に甚大な浸水被害をもたらした台風である。「カスリン台風」や「キャサリン台風」などとも呼ばれるが、日本語表記が錯綜していることが問題となり、約2年後の1949年（昭和24年）8月17日には、気象庁が台風の名前の日本語訳を決め、通達を出し、現在はカスリーン台風という呼び名に統一されている。 台風本体の勢力の割には降水量が多い「雨台風」の典型的な例とされている。 当時、日本はアメリカ軍を主とする連合国軍の占領下にあり、台風の英名についても1947年（昭和22年）から1953年（昭和28年）5月まで、アメリカ合衆国と同様に、ABC順に女性の名前が付けられていた（日本ではこの他にアイオン台風、キティ台風、ジェーン台風が有名）。 以下は、1947年に発生した熱帯低気圧の英名の一覧である（英名が付けられなかった台風や熱帯低気圧は除く）。カスリーン台風の英名「KATHLEEN」の頭文字は「K」であるので、Aから数えると11番目となる。この11個の中には、アメリカ軍が英名を付けたにもかかわらず日本が台風と解析しなかった熱帯低気圧が5個含まれている。一方、カスリーン台風の前には、日本が台風と解析したにもかかわらずアメリカ軍が英名を付けなかった台風が3つ (台風4号・5号・6号が)存在する。よって、カスリーン台風を日本の台風番号で表すと、「11 - 5 + 3 = 9」で「台風9号」となる。なお、台風1号が「A」からまる「アンナ（Anna）」、台風2号が「B」から始まる「バーネーダ（Berneda）であるが、この2つの台風は第43気象隊司令部覚書より先に発生していたため、日本で使われた最初の台風の英名は、台風3号の「キャロル（Carol）」である。 ※ 台風15号には「Olive」と「Rosalind」の2つの英名が付いた。日本は1つの台風と解析したが、米軍は2つの台風と解析したからである。 現代とは観測方法が違うため、位置や強度についての正式な観測記録は残っていない。しかし、後の解析によると、カスリーン台風は1947年（昭和22年）9月8日未明にマリアナ諸島東方において発生し、次第に勢力を増しながら9月14日未明には鳥島の南西400kmの海上まで北上。このとき中心気圧は960mb (960hPa)、最大風速は45m/s に達していたと推定されている。 その後台風は、15日未明に紀伊半島沖の南、北緯32度付近で進路を北東に変え、勢力を弱めながら同日早朝に遠州灘沖合いを通過（中心気圧は970mbと推定）。夜に房総半島南端をかすめ（上陸したとする見方もあるが、気象庁の公式見解では房総半島沖通過）、16日には三陸沖から北東に去っていったとされている。 台風そのものは本州に近づいたときにはすでに勢力を弱めつつあり、進路も東海地方から関東地方の太平洋岸をかすめただけであったため、強風による被害はあまり出ていない。しかし、台風接近時の日本列島付近には前線が停滞していたと推定されており、そこに台風によって南から湿った空気が供給されて前線が活発化。これが9月14日から15日にかけての戦後治水史上に残る大雨を降らせたものと考えられている。 この台風による死者は1,077人、行方不明者は853人、負傷者は1,547人となった（理科年表）。その他、住家損壊9,298棟、浸水384,743棟（理科年表）、耕地流失埋没12,927haなど、罹災者は40万人を超え、戦後間もない関東地方を中心に甚大な被害をもたらした。 特に、群馬県の赤城山麓や栃木県の足利市などにおいては土石流や河川の氾濫が多発し、これらの被害者を中心に群馬県では592人、栃木県352人の死者を出している。また、利根川や荒川などの堤防が決壊したため、埼玉県東部から東京都23区東部にかけての広い地域で家屋の浸水が発生した。この地域で大規模の洪水が発生するのは、1910年（明治43年）8月の大水害以来37年ぶりであった。 なお、東北地方では北上川が氾濫。岩手県一関市などで被害が出ており、岩手県内では109人の死者を出している。 大きな被害が出た要因として、大量の雨がほぼ一日半の短い期間に降ったこと、戦時中や戦後復興の木材消費により山林が荒れ、保水力が低下していた事が挙げられている。 9月14日から15日にかけての主な降水量は、秩父610mm、箱根532mm、日光467mm、前橋391mm、熊谷341mm 、網代329mm、尾鷲25mm、宇都宮217mm、仙台186mmとなっている。 カスリーン台風による大洪水の発端となったのは、埼玉県北埼玉郡東村（現在の埼玉県加須市［大利根地域・北東部］）での利根川堤防の破堤である。この場所は江戸時代に人工的に開削された新川通と呼ばれる直線河道であり、「明治43年の大水害」の時には破堤しなかったため、比較的楽観視されていた場所であった。 しかし実際には上流の遊水地帯が開発によって消滅しているなど、「明治43年の大洪水」当時とは状況が変化しており、利根川の水は全て新川通に集中することになった。新川通の決壊地先は、堤防上が道路として使用されていて補強工事が遅れており、それに加え、下流の栗橋付近には鉄橋があり、そこに漂流物が引っかかって水位を1m程度堰上げていたほか、渡良瀬川との合流点もあるため、増水時には水の流れが悪くなるという構造的な問題を抱えていた。 こうした要因によって、15日午後9時ごろには堤防の上から水が溢れはじめ、16日午前0時過ぎに大音響とともに北埼玉郡東村の利根川右岸堤が340mにわたって決壊。濁流は南に向かい午前3時には北葛飾郡栗橋町（現在の久喜市［栗橋区域・北部］）、午前8時には南埼玉郡鷲宮町（現在の久喜市［鷲宮区域・西部］）、午前10時には北葛飾郡幸手町（現在の幸手市中心部付近）、午後1時には南埼玉郡久喜町（現在の久喜市［久喜区域・中心部付近］）に到達する。濁流の進行速度は決して早いものではなかったが、濁流がどこに流れるか、どこに避難するべきかという情報に乏しかったため、避難はスムーズに行かなかった。 一方、荒川では15日夜に熊谷市久下地先で堤防が決壊しており、洪水は16日の午前中には北埼玉郡笠原村（現在の鴻巣市東部）に到達し、元荒川沿いに流下していく。 利根川の濁流は庄内古川、古利根川周辺を中心にいくつも決壊を引き起こしながら、17日未明には南埼玉郡春日部町（現在の春日部市）、同日夜には元荒川からの水をあわせて北葛飾郡吉川町（現在の吉川市）に達し、現在の中川付近と江戸川に挟まれた地域を流下しながら、18日の夕方には埼玉県と東京都の境界付近である大場川および小合溜の「櫻堤」（現在の葛飾区水元公園付近）まで達し、そこで濁流の進行は一時的に食い止められる。 しかし、水は「櫻堤」に堰き止められてどんどんと溜まる一方であり、これが決壊すれば東京都葛飾区は全域が一気に濁流に飲み込まれる事となる。そこで、東京都知事安井誠一郎は内務省国土局河川課および埼玉県知事西村実造、千葉県知事川口為之助らと協議の上、隣の江戸川右岸堤を爆破して江戸川に水を逃がす事を決定。GHQへの報告を経て米軍工兵隊が現場に急行するが、思いのほか堤防は頑強で爆破は失敗してしまう。そうしているうちに、19日午前一時頃「櫻堤」が金町六丁目付近で崩壊。その日のうちに金町、柴又など葛飾区の江戸川に近いエリアはもちろんのこと、隣の江戸川区の小岩付近まで水没した。 19日午後3時過ぎ、ようやく葛飾橋上流約300m地点で江戸川堤防の爆破に成功。「櫻堤」付近の水は江戸川へと流れ始めたが、同じころ南埼玉郡八條村（現在の八潮市）で中川の右岸が決壊、綾瀬川の東側も水没する。そして20日午前3時に亀有付近でも堤防が決壊し、夕方には立石・四ツ木付近まで浸水する。金町方面に流れた水は、20日夕方には江戸川区船堀付近に到達し、新川へと流れ込んだ。江戸川区南部を東西に流れる新川の存在によってようやく濁流は東西に分けられ、荒川や旧江戸川を経て東京湾へと注ぎはじめた。足立区の東半分、葛飾区の全域に加え、新川の南側の葛西地区以外、江戸川区もほぼ全域が浸水した。 なお、利根川の決壊個所の復旧工事は70日あまりの期間で、のべ16万人が動員されたという。その後、利根川や荒川ではこうした規模の洪水は発生していない。 1947年9月21日、昭和天皇が「現地の人々に迷惑をかけてはならぬ」との意向を示す中、お忍びで埼玉県下の被災地を現地視察を実施。天皇が被災地を直接訪問し、住民への激励を行う契機となった。 カスリーン台風のほぼ1年後となる1948年（昭和23年）9月、アイオン台風が襲来。カスリーン台風でも大きな被害を受けた一関市を中心に、岩手県では700名を超える死者・行方不明者を出した。そのため、一関市周辺ではアイオン台風はカスリーン台風とともに人々の記憶に深く刻まれることとなった。 東京都葛飾区・江戸川区はカスリーン台風の2年後の1949年（昭和24年）8月、キティ台風でも洪水被害に遭った。 1947年9月16日に利根川の堤防が決壊した箇所は、カスリーン公園（埼玉県加須市新川通地先）となっており、決潰口跡の碑などが設置されている。カスリーン公園では毎年9月16日に「治水の日」式典が開催されている。カスリーン公園の近くにはカスリーン台風実績浸水深の標識電柱がある。被害にあった埼玉県内の市町村では他にも市街地の電柱に赤線や青線で当時の浸水深を表示することで被害の大きさを今に伝えている。 群馬県前橋市大胡町の荒砥川沿いには1949年（昭和24年）に「昭和水難観音」が建てられた。 このカスリーン台風を教訓として、経済安定本部（後の経済企画庁、現在は内閣府）は水害による大都市への被害を防ぐことを目的に本格的な治水事業に乗り出す。1949年（昭和24年）に治水調査会は利根川を始め全国10水系を対象に「河川改訂改修計画」を策定し、ダムによる計画的な洪水調節を計画した。利根川では「利根川改訂改修計画」が策定され、利根川本川を始め烏川・神流川・吾妻川等に大規模なダムを多数建設する方針を立てた。これが現在の利根川上流ダム群である。又、鬼怒川においても上流におけるダム建設が進み、五十里ダム・川俣ダムの建設が始まる。更に江戸川においても改修計画の一環として行徳可動堰が作られることとなった。このときの河川流量などのデータがダムなどの治水施設や、河川改修の際の安全基準としてよく利用されている。 2017年、国土交通省と関東6都県にある被災49市区町は、カスリーン台風による被害や治水の重要性を伝えるリレー展示やシンポジウムなどを実施した。