平井一夫

平井 一夫（ひらい かずお、1960年〈昭和35年〉12月22日 - ）は、日本の実業家。ソニーグループ株式会社シニアアドバイザー、一般社団法人プロジェクト希望代表理事。東京都杉並区出身。学位は、教養学士（国際基督教大学・1984年）。 1960年12月22日、銀行員の父親の長男として東京都杉並区で生まれる。1967年に日本の小学校に入学するが、父親の海外赴任に伴い1学期終了後にアメリカ・ニューヨークに転居。1971年、小学五年生のときに帰国。1973年にカナダ・トロントに転居。1975年に帰国し、東京都調布市のアメリカンスクール・イン・ジャパンに入学。1977年にアメリカ・サンフランシスコのシリコンバレーに転居。1978年に親戚宅に単身で帰国し、アメリカンスクール・イン・ジャパンに復学。1979年に国際基督教大学教養学部社会科学科に入学。大学時代は「国際法研究会」に参加した。 1984年に大学を卒業。CBS・ソニーに入社し、洋楽部門に配属される。1994年にソニー・ミュージックエンタテインメントのニューヨークオフィスに出向。1995年、丸山茂雄に頼まれソニー・コンピュータエンタテインメントアメリカ（現・ソニー・インタラクティブエンタテインメントアメリカ）にてPlayStationの北米発売業務に参加。1996年にソニー・コンピュータエンタテインメントアメリカ・エグゼクティブ・バイス・プレジデントに就任、1999年に社長に就任。 2000年にソニー・ミュージックエンタテインメント（初代法人）からソニー・コンピュータエンタテインメントアメリカに完全移籍。その後、久夛良木健からの要請とハワード・ストリンガーからの後押しもあり、2006年にソニー・コンピュータエンタテインメント代表取締役社長に就任。 2009年からはソニー（現・ソニーグループ）執行役 エグゼクティブ・バイス・プレジデントを兼任する形となり、ネットワークプロダクツ&サービスグループ担当としてソニーグループ全体のネットワーク商品事業を統括する。2011年に代表執行役副社長に就任、ネットワークプロダクツ&サービス（英語版）グループ担当としてネットワーク関連を含め家電事業全般を統括する。2012年にはハワード・ストリンガーの後任として代表執行役社長兼CEOに就任した。 2018年に代表執行役社長兼CEOを退任し、会長に就任。2019年に会長を退任し、シニアアドバイザーとなる。 2021年にプロジェクト希望を設立し、代表理事に就任。 北米での居住歴が長かったため、流暢な英語を話す。E3などの場では英語でプレゼンテーションしていたソニー・コンピュータエンタテインメントアメリカ（現・ソニー・インタラクティブエンタテインメントアメリカ）在籍時の印象を強く持たれていたことから、記者に「日本語も話せるんですね」と言われ苦笑した事があったという。 幼少期から海外と日本を往復する生活をしており、その反動からか「日本の大学に行き、日本の会社に行き、日本人として歩みたい」との思いを抱いていており、高校1年生のときに国際基督教大学 (ICU) への進学を決意。高校3年生のときに日本の親戚宅に単身で帰国し、アメリカンスクール・イン・ジャパンへの復学を経て国際基督教大学に進学した。 ジョン・カビラとはアメリカンスクール・イン・ジャパン時代からの友人。年齢はカビラが2つ上だが、音楽という共通の趣味で自然と一緒に行動していた。大学も新卒ではじめて入社した会社（CBS・ソニー）も同じである。 久夛良木健が「PS3はゲーム機ではない」と述べたのに対し、平井はゲーム機だと明言。後に「ノンゲームにも注力する」としている。また、久夛良木が世界各地の支社に自ら指示していたのに対し、平井は各自の独立性を高める方向性を打ち出している。 ハワード・ストリンガーは、平井のソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE; 現・ソニー・インタラクティブエンタテインメント (SIE)）CEO就任時に「北米での経験と手腕を活かし、SCEをさらに発展させ、新たな次元へと導くと確信する」と述べた。副社長昇格時から次期社長の最有力候補の一人と目され、2011年4月のPlayStation Network個人情報流出事件の影響が指摘されたものの、2012年4月1日より代表執行役社長兼CEOに就任した。 世界各国では「Kaz」の通称がある。PlayStationの父と呼ばれる久夛良木健の後任だけに、比較されることが多い[要出典]。ゲームをするのは1週間に4, 5時間である。 ソニービルの閉館イベント「It's a Sony展」では、中学生の時にスカイセンサーでBCLの受信に熱中していたことを明かした。また自転車・カメラ・鉄道模型・ラジコンと多趣味で、カメラは自社製品「α」の他に、ニコンを愛用している。 2009年度の平井の執行役時代の役員報酬は1億5100万円。社長就任後の2013年の役員報酬はフリンジ・ベネフィット含め2億0180万円、2014年の役員報酬は3億5920万円、フリンジ・ベネフィット他で1100万円であった。 1979年（昭和54年） - アメリカンスクール・イン・ジャパン卒業。 1984年（昭和59年）3月 - 国際基督教大学教養学部社会科学科卒業。 1984年（昭和59年）4月 - 株式会社シービーエス・ソニー入社。 1994年（平成6年） - ソニー・ミュージックエンタテインメント・インク出向 ニューヨークオフィス所属。 1995年（平成7年）8月 - ソニー・コンピュータエンタテインメントアメリカ・インク（現・ソニー・インタラクティブエンタテインメントアメリカLLC）出向。 1996年（平成8年）7月 - ソニー・コンピュータエンタテインメントアメリカ・インク（現・ソニー・インタラクティブエンタテインメントアメリカLLC）エグゼクティブ・バイス・プレジデント兼COO。 1997年（平成9年）10月 - 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント（現・株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント）執行役員。 1999年（平成11年）4月 - ソニー・コンピュータエンタテインメントアメリカ・インク（現・ソニー・インタラクティブエンタテインメントアメリカLLC）社長兼COO。 2003年（平成15年）4月 - 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント（現・株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント）コーポレート・エグゼクティブ兼COO。 2003年（平成15年）8月 - ソニー・コンピュータエンタテインメントアメリカ・インク（現・ソニー・インタラクティブエンタテインメントアメリカLLC）社長兼CEO。 2004年（平成16年）4月 - 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント（現・株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント）コーポレート・エグゼクティブ。 2006年（平成18年）7月 - 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント（現・株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント）コーポレート・エグゼクティブ グループEVP。 2006年（平成18年）12月 - ソニー株式会社（現・ソニーグループ株式会社）グループ・エグゼクティブ。 2006年（平成18年）12月 - 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント（現・株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント）代表取締役社長兼グループCOO。 2006年（平成18年）12月 - ソニー・コンピュータエンタテインメントアメリカ・インク（現・ソニー・インタラクティブエンタテインメントアメリカLLC）会長。 2007年（平成19年）6月 - 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント（現・株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント）代表取締役社長兼グループCEO。 2007年（平成19年）6月 - ソニー株式会社（現・ソニーグループ株式会社）グループ役員。 2007年（平成19年）7月 - 社団法人日本経済団体連合会（現・一般社団法人日本経済団体連合会）理事。 2008年（平成20年）3月 - 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント（現・株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント）代表取締役社長兼グループCEO兼SCEワールドワイド・スタジオプレジデント。 2008年（平成20年）5月 - 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント（現・株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント）代表取締役社長兼グループCEO。 2009年（平成21年）4月 - ソニー株式会社（現・ソニーグループ株式会社）執行役 エグゼクティブ・バイス・プレジデント ネットワークプロダクツ&サービス（英語版）グループ担当。 2009年（平成21年）5月 - ソニーマーケティング株式会社非常勤取締役。 2011年（平成23年）4月 - ソニー株式会社（現・ソニーグループ株式会社）代表執行役副社長 コンスーマープロダクツ&サービス（英語版）グループ担当。 2011年（平成23年）9月 - 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント（現・株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント）代表取締役会長。 2012年（平成24年）4月 - ソニー株式会社（現・ソニーグループ株式会社）代表執行役社長兼CEO。 2012年（平成24年）6月 - 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント（現・株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント）非常勤取締役。 2012年（平成24年）6月 - ソニー株式会社（現・ソニーグループ株式会社）取締役兼代表執行役社長兼CEO。 2013年（平成25年）5月 - 一般社団法人次世代放送推進フォーラム設立 副理事長。 2013年（平成25年）5月 - 一般社団法人電子情報技術産業協会副会長。 2014年（平成26年）6月 - 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント非常勤取締役。 2014年（平成26年）11月 - 総務省 2020年に向けた社会全体のICT化推進に関する懇談会構成員。 2015年（平成27年）1月 - ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社（現・ソニー株式会社）非常勤取締役。 2016年（平成28年）4月 - ソニー・インタラクティブエンタテインメントLLC設立 非常勤取締役。 2016年（平成28年）6月 - 一般社団法人日本経済団体連合会 南アジア地域委員会委員長。 2018年（平成30年）4月 - ソニー株式会社（現・ソニーグループ株式会社）取締役会長。 2019年（令和元年）6月 - ソニー株式会社（現・ソニーグループ株式会社）シニアアドバイザー（現任）。 2021年（令和3年）4月 - 一般社団法人プロジェクト希望設立 代表理事（現任）。 2015年（平成27年） - 第66回テクノロジー&エンジニアリング・エミー賞特別功労賞（全米テレビ芸術科学アカデミー）。 ソニーグループ株式会社シニアアドバイザー 一般社団法人プロジェクト希望代表理事 一般財団法人渡辺記念育成財団評議員 公益財団法人石橋財団評議員 Nスタ（2012年4月20日、TBSテレビ） ワールドビジネスサテライト（2012年4月20日・2016年4月11日、テレビ東京） 報道ステーション SUNDAY（2012年4月22日、テレビ朝日） Mr.サンデー（2012年4月22日、フジテレビジョン） 『ソニー再生 変革を成し遂げた「異端のリーダーシップ」』日本経済新聞出版、2021年7月14日。ISBN 9784532324124。https://nikkeibook.nikkeibp.co.jp/item-detail/32412。