松の岩場（パインランドとも呼ばれる）は、平らではない石灰岩底質の上に見られ、尖塔や溶出穴が含まれている。松の岩場は主に3か所ある。マイアミ市からロングパインキーのエバーグレーズ国立公園主入口に近い所まで走るマイアミ尾根が第1、2つ目はフロリダキーズ南部、3つ目がビッグサイプレス湿地である。松の岩場生態系の最も重要な樹種は、南フロリダ・スラッシュ・パインである（デイド郡松とも呼ばれる）。高さは22フィート (6.7 m) に達する。松の岩場生息域は維持のために野火を必要とする。野火に対して繁茂促進と抵抗を同時にできる。この生息域はエバーグレーズでは最も高い位置にあり、水力期間は無いか僅かであるが、場所によって水を湛えた溶出穴があるか、一時に数か月間水たまりがあるかである。松岩場の砂質の地面は乾いた松の葉で覆われ、非常に燃えやすい。南フロリダ・スラッシュ・パインは樹皮が厚くて熱から守っている。野火は林の地面から他の競合する植生を追い出し、松ぼっくりの種が発芽できる環境を作る。大きな野火が無い期間は、より大きな樹種がスラッシュ・パインに取って代わるので、松林は硬木叢林に代わりうる。松岩場の低層低木には、ノコギリヤシ、キャベツヤシ、西インド・ライラックのような耐火性のある種が含まれている。松林の中で最も多様な植生種はハーブであり、2ダースほどの種が存在している。これら植物は焦げた後に素早く発芽する塊茎のようなメカニズムを持っている。松岩場生息域の野生生物は多様である。森によっては15種の鳥類が見られる。その中でもよく見られるのが、マツアメリカムシクイ、アカハラキツツキ、ヒガシマキバドリである。爬虫類と両生類は20種以上が見つかっており、グリーンアノール、ミナミヒョウガエル、南ブラックレーサーがいる。松岩場での哺乳類は近絶滅種のフロリダパンサー、フロリダクロクマが生息し、数種の蝙蝠も見られる。南フロリダ地域の都市開発が行われる以前、松岩場はマイアミ・デイド郡の土地約161,660エーカー (654.2 km²) を覆っていた。1930年代と1940年代、松林は都市開発業者によって大きく取り払われ、製材業に使われた。エバーグレーズ国立公園の中で、広さ19,840エーカー (80.3 km²) の松岩場が保護されているが、1990年時点で1,780エーカー (7.2 km²) に松林が残っており、1か所の平均は12.1エーカー (0.049 km²) である。デイド郡の松はかなり長寿であり、シロアリに耐性があることが分かっているが、密度が高いので釘を打ち込むのが難しい。1984年、多くの松林が無くなった後で、松は郡の条例で保護された。野火の役割が誤解され、松林が無くなることに関わった。野火が付けられると松の岩場は硬木叢林に変遷した。今日、エバーグレーズ国立公園の中の松岩場で、3年から7年ごとに野焼きが行われている。
エバーグレーズのプレーリーと沼地体系は、オキーチョビー湖の両側にある水はけの悪い2つの砂地地域に挟まれている。東低森林地と西低森林地であり、ビッグサイプレス湿地のすぐ北にある。低森林地を支配する生態系は松林だが、東低森林地には糸杉の沼や沼地もある。エバーグレーズの東縁に沿って大西洋岸尾根があり、海抜では20フィート (6.1 m)、南西に曲がり、次第に標高を下げてテイラー沼地に至る。海岸尾根があるので、エバーグレーズの水が直接大西洋に流れ入るのを止めており、南のフロリダ湾に向けさせている。南フロリダ都市圏が大西洋岸尾根の部分に乗っており、都会化が進んだ結果としてそのあたりの景観は過去100年間で劇的に変化してきた。
1928年（昭和3年）5月30日、東邦電力では社長の伊丹弥太郎が退任し、副社長の松永安左エ門が社長へと昇格した。その松永は同年5月1日『電力統制私見』を発表し、卸売り会社の小売り会社への統合（一区域一会社主義）や送電連系の拡大による発電力の過不足調整ならびに予備火力設備の共通化によって極力電力生産原価を切り下げ、その利益によって施設の改善を図って産業界発達に資するべき、と主張した。これら電力統制策のうち「一区域一会社」は当時実現性の低いものであったから、東邦電力では送電連系の拡大によって他の電力会社と供給力を相互補給する「電力プール」の形成を優先的に行うこととなった。まず東邦電力は、三重県の三重合同電気との連携強化を図った。同社は東邦電力成立と同じ1922年（大正11年）5月に三重県の主要電力会社であった津電灯・松阪電気・伊勢電気鉄道の3社合併により設立。北勢電気が離脱して東邦電力と合併したため北勢地方には進出できなかったが、伊賀地方や尾鷲方面の事業者を相次いで統合し、1923年（大正12年）には徳島水力電気を合併して徳島県や兵庫県淡路島までも供給区域としていた。1928年には東邦電力への電力供給を行う岐阜県の濃飛電気を合併したが、一方で東邦電力から電力の供給を受けていた。また東邦電力は三重県内において、北勢地方以外でも1922年10月に津・松阪・宇治山田（伊勢）などにおける電力供給を申請し、翌年8月その許可を得て四日市から宇治山田まで送電線を新設、1926年（大正15年）9月から供給を行っていた。結果、供給区域が三重合同電気と広い範囲で重複し、送電線も同社線と重複した。こうした状況の中、東邦電力では四日市・奈良両支店を三重合同電気へと出資して同社の経営に参加し、これらの地域における送電連系を強化して電力統制を図ることとなった。この提携により、両社は設備の共用が可能となり重複した設備投資が排除でき、加えて三重合同電気側としては火力設備の利用を含めた電源の安定化、東邦電力側としては余剰電力の販売に利があるとされた。1930年（昭和5年）1月6日、両社は事業譲渡契約を締結。内容は、東邦電力は四日市・奈良両支店所管の電気事業ならびに関連資産（一部送電線を除く、簿価1800万円）を三重合同電気へと出資し、これを受けて三重合同電気は資本金を3603万4950円から7203万4950円へと増資、半額（25円）払込みの新株72万株を東邦電力へ交付するというものであった。同年1月31日に開催された株主総会にて、三重合同電気は契約の承認を受けるとともに地名を削って合同電気株式会社へと改称した。1930年5月1日、東邦電力四日市・奈良両支店の事業は合同電気へと継承された。また同時に合同電気は京阪電気鉄道から同社和歌山支店の事業・財産も買収して和歌山県にも進出した。京阪和歌山支店は旧和歌山水力電気・日高川水力電気区域で、供給区域は和歌山市や御坊・田辺方面であった。