乃木は、自宅へは月に1、2回帰宅するが、それ以外の日は学習院中等科および高等科の全生徒と共に寄宿舎に入って寝食を共にした。乃木は、生徒に親しく声をかけ、よく駄洒落を飛ばして生徒を笑わせた。学習院の生徒は乃木を「うちのおやじ」と言い合って敬愛した。他方で、そうした乃木の教育方針に反発した生徒たちもいた。彼らは同人雑誌『白樺』を軸に「白樺派」を結成し、乃木の教育方針を非文明的であると嘲笑した。これらの動きに対し、乃木は以前から親交のある森鴎外にも助言を求めている。
乃木は、当時の学習院の雰囲気を一新するため、全寮制を布き、6棟の寄宿舎を建て、学生と寝食を共にして生活の細部にわたって指導に努めた（なお、学習院は1908年（明治41年）に目白（現・東京都豊島区目白）の現在地へ移転した）。その際の乃木の居室であった総寮部は、「乃木館」（国登録有形文化財、乃木没後に移築）として現在も保存されている。また、乃木は、剣道の教育を最重要視した。時には、日頃の成果を見せよといって、生徒に日本刀を持たせ、生きた豚を斬らせることもあった。当時、学習院中等部に在籍した近衛文麿（後の公爵、内閣総理大臣）は、幼少期には大変な怖がりで一人で出歩くこともままならなかったが、これを見かねた乃木が自ら竹刀を持ち近衛に打ち込んできた。近衛は「乃木さんのメンは本当に痛かった」とのちに回想している。こうした乃木の教育方針は、「乃木式」と呼ばれた。
明治40年（1907年）1月31日、軍事参議官の乃木は学習院長を兼任することとなったが、この人事には明治天皇が大きく関与した。山縣有朋は、時の参謀総長・児玉源太郎の急逝を受け、乃木を後継の参謀総長とする人事案を天皇に内奏した。しかし、天皇はこの人事案に裁可を与えず、皇孫（後の昭和天皇）が学習院に入学することから、その養育を乃木に託すべく、乃木を学習院長に指名した。学習院長は文官職であり、陸軍武官が文官職に就く場合には、陸軍将校分限令により予備役に編入される規定であった。しかし、明治天皇の勅命により、乃木は予備役に編入されなかった。天皇は、乃木の学習院院長就任に際して、次のような和歌を詠んだ。いさをある人を教への親として おほし立てなむ大和なでしこまた天皇は、乃木に対し、自身の子供を亡くした分、生徒らを自分の子供だと思って育てるようにと述べて院長への就任を命じたといわれる。
乃木が指揮した旅順攻囲戦は、日露戦争における最激戦であったため、乃木は日露戦争を代表する将軍と評価された。また、その武功のみならず、降伏したロシア兵に対する寛大な処置も賞賛の対象となり、特に水師営の会見におけるステッセリの処遇については、世界的に評価された。乃木に対しては世界各国から書簡が寄せられ、敵国ロシアの『ニーヴァ』誌ですら、乃木を英雄的に描いた挿絵を掲載した。また、子供の名前や発足した会の名称に「乃木」の名や乃木が占領した「旅順」（アルツール）の名をもらう例が世界的に頻発した。加えて乃木に対しては、ドイツ帝国、フランス、チリ、ルーマニアおよびイギリスの各国王室または政府から各種勲章が授与された。
マサチューセッツ州アマースト生まれ。1928年ハーバード大学卒業。ディロン・リード商会に入社し投資銀行家としてのキャリアを積み、1937年には同社副社長に就任する。翌年には独立したが過労に倒れ、再びディロン・リード商会に副社長として復帰した。1940年6月、フランクリン・ルーズベルト大統領の特別補佐官に就任したジェームズ・フォレスタル社長に召喚され、フォレスタルの補佐官として行政府入りし、第二次世界大戦を経験する。戦後は太平洋方面米国戦略爆撃調査団（USSBS）副団長、国務省国際経済部次長などを歴任した。戦略爆撃調査団時代には原爆投下後間もない広島と長崎を訪問調査している。1950年1月、ジョージ・ケナンに代わって国務省政策企画本部長に就任する。ニッツェは前任者のケナンよりソ連の脅威を重大視しており、また、核兵器の出現により、戦争の性質が一変したとするケナンやバーナード・ブローディなどとは異なって、核時代においても戦争の性質は不変であり、ソ連の脅威に備えた戦力の充実と民間防衛体制の構築が不可欠であるとの発想を有していた。ニッツェの思想は後に彼が中心となって起草し、アメリカの冷戦政策の指針となった国家安全保障会議文書68号（NSC-68）に端的に示されることとなる。アイゼンハワー政権時代は外務教育財団（Foreign Service Educational Foundation）会長を務める一方、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）の創設を行なうなど、民間で活躍していた。しかし、ソ連によるスプートニク1号の打ち上げ成功を受けて設置された安全保障政策検討委員会（ゲイサー委員会）では委員に招かれ、戦力強化と民間防衛体制の構築を訴える調査報告を起草することとなった。その後、国防次官補（1961年-1963年）、海軍長官（1963年-1967年）、国防副長官（1967年-1969年）、戦略兵器制限交渉（SALT-I）アメリカ代表団員（1969年-1973年）、国防次官補（1973年-1976年）を歴任する。1970年代後半に入ると、現在の危機に関する委員会（Committee on the Present Danger）に参加するなど、対ソデタント政策に批判的な態度に転じた。1981年からは中距離核戦力全廃条約交渉のアメリカ代表団代表、1984年から89年まで、大統領および国務長官特別顧問（軍備管理担当）を務める。1985年、大統領自由勲章を受賞。