ところが戦後に一度だけ三土が政権獲得の野望を見せたことがあった。終戦直後、旧政友会正統派の翼賛政治に批判的だった人々は鳩山一郎を総裁とする日本自由党を結成するが三土はこれに協力せずに首相となった幣原喜重郎に接近する。そして、1946年（昭和21年）幣原内閣の閣僚が公職追放によって大量辞任すると、内務大臣（運輸大臣も後任決定まで兼務）に就任し、翌月には貴族院議員に勅選された。内務大臣に就任した三土は幣原に対して自由党のライバルである日本進歩党（旧大日本政治会系、進歩党所属議員は戦前民政党・政友会革新派・政友会統一派に所属していた議員が大半で、1939年（昭和14年）に政友会が分裂した時点で三土とともに政友会正統派に与した議員で進歩党の結成に参加したのは猪野毛利栄・中井一夫・西川貞一・依光好秋・高畠亀太郎・三善信房・綾部健太郎のわずか7名である）との連携を進言したのである。幣原は連合国軍による日本占領という非常事態に際して政治基盤を持たずに就任した首相であり短命内閣と見られており、一方進歩党は議席こそ第一党であるものの総裁の町田忠治は高齢でとても次の首相は務まらないものと考えられていた。そこで幣原内閣が倒れたら進歩党の支援を受けて鳩山の自由党を抑えれば、自らが内閣総理大臣に就任して「三土内閣」を成立させる事が出来ると踏んだのである（幣原も三土を内務大臣に任じたのは後継として考えていたからだと言う説がある）。だが、第22回衆議院議員総選挙では進歩党に代わって自由党が第一党になった上に直後に町田ら進歩党所属議員の殆どが公職追放の対象になって議席を失ってしまったために三土の計画は水泡に帰してしまう事になった。皮肉にも、その後自由党の鳩山一郎もまた追放されてしまい、後継首相には全く政党色がなかった吉田茂が就任する事になった。
讃岐国に中農階層の宮脇清吉の二男として生まれ、三土幸太郎（雅号は梅堂）の婿養子となる。三土家は地主階層に属し、経済的に余裕があったため、代々学問に励み、在郷の漢学者として知られる家柄であった。香川県尋常師範学校卒業後、一旦は小学校教員となるが、上京して東京高等師範学校に入り1897年（明治30年）に首席卒業を果たす。その後、1902年（明治35年）から4年間イギリス・ドイツに留学して教育学・歴史学を学んだ。帰国後、統監府の伊藤博文に招かれ、大韓帝国の教育制度調査に参加したことを機に政治への関心を抱く。
パイロットの開田、宝石商の井上、学者の下丸子は、ニューギニア近くの島で、バルゴンの骨と大量の宝石を発見する。しかし、骨の頭部から滴り落ちてきた巨大なオパールを巡って奪い合いになり、井上は下丸子博士を射殺してしまう。開田も突如起きた地震と浸水で流されてしまい、井上は一人で島を脱出したが、手に入れた巨大オパールは、実はバルゴンの卵だった。日本へ向かう船上でバルゴンは孵化し、井上を餌食にした後、神奈川県葉山に上陸する。一方、開田はアヤという少女に助けられて一命を取りとめ、バルゴンを退治すべく、アヤと共に日本へ向かう。切り札となる「バルゴンの魂」を持って。
本作に対して「米軍が出せるのが羨ましかった」と語っており、『ガメラ 大怪獣空中決戦』において同描写が検討された結果、頓挫したことが明らかにされている。内容に関しては、「都市（建物）破壊が少し足りない代わりに、怪獣同士の戦いは多い」、「人それぞれのガメラ作品が有っても良い」と述べている
1938年（昭和13年）4月1日には国家総動員法（昭和13年法律第55号〔1938年〕）が制定、同年5月5日に施行され、貨幣も戦時体制に備えるべく同年6月1日には臨時通貨法（昭和13年法律第86号）が制定され即日施行された。この法律では日本政府は貨幣法第三条に規定される9種類の貨幣の他に臨時補助貨幣を発行することが可能となった。これまで貨幣の様式を変更するためには帝国議会を経て貨幣法を改正する必要があった。しかし、1906年頃からの銀価格騰貴に対し対策が後手に廻っていた教訓から、有事の際に貨幣の様式変更の必要が生じた際、勅令により様式変更を臨機応変に対応可能とする必要があった。その後第二次世界大戦が終了した後も、当初の臨時法としての時限立法が半恒久的なものとなった上に、必要が生じるたびに臨時補助貨幣に貨種が追加され、事実上臨時通貨法のみが日本の硬貨の製造および発行に関する根拠法となった。このためこれ以降、貨幣法に基づく貨幣の発行は行われず、貨幣法は第一条を除き有名無実化することになった。この状態は「通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律」が施行され、同時に貨幣法および臨時通貨法が廃止されるまで続いた。1932年（昭和7年）3月4日、大蔵省は産金時価買上要綱で買上価格を1グラム1圓93銭（1圓=518ミリグラム）とした。1937年（昭和12年）8月10日には、金準備評価法（昭和12年法律第60号）が制定され日本銀行の金準備が純金290ミリグラムに付1圓で再評価された。その後の1942年の日本銀行法に依る当初の貨幣法第二条の金平価を当面適用しないとする時限措置は以降解除されることは無かった。第二次世界大戦後の新円切替後、大幅なインフレーションに見舞われ、1949年以降ドッジ・ラインにより1ドル=360円の固定相場にペッグされ、またアメリカは1934年から政府の金買入価格を1オンス=35ドルに定め、1944年の国際通貨基金の協定でもこの金・ドルレートが成立したことから、金1グラムは405円（1円=2.47ミリグラム）となった。日本では金管理法（昭和28年法律第62号）第四条「前条の規定により政府が金地金を買い入れる場合の価格は、国際通貨基金協定第四条の規定による価格の範囲内で主務大臣が定める」により買入価格は金1グラムにつき405円と定めるとなり、貨幣法第二条の金平価との乖離はさらに激しくなり条文は完全に死文化していた。結局1988年の貨幣法廃止に至るまで、第二条の金平価の復活に至ることは無かった。