細長い体つきのカミキリムシ。体長は12-22mm。全身が濃緑色から黒緑色で強い金属光沢があり、さらに前胸では多少とも赤銅色が加わる。触角と歩脚は黒藍色で、体の下面は絹のような光沢が乗る。ただし地域による変異や個体変異もあり、北海道では赤銅色がかったものが見られ、屋久島では青緑色の個体がある。頭部には正中線にはっきりした溝があり、また頭頂部には皺がある。触角は糸状で体長よりやや長く、柄節は短くて太く、第3節の半分よりやや短く、また第3節は第4節より長い。前胸は円筒状で背面には多数の横皺があり、また側面には円錐形の突起が1対ある。前翅は細長く、左右の縁はほぼ並行になっているが、その先端は各々が丸くなっている。それぞれの前翅の背面には不明瞭な2本の縦肋があり、また縮んだような皺が一面にある。歩脚は細長く、中でも後脚は特に細長くなっており、その腿節の端が前翅の後端を越える。後脚の脛節は腿節とほぼ同じくらいに長く、かつ扁平になっている。中脚では跗節の第1節は第2，第3節を合わせたものより長く、後脚では第1節が更に長く、第2，第3節の計の2倍を超える。
1926年（大正15年）8月、陸軍は前年8月の内示を元に乙式一型偵察機を代替する新型偵察機の競争試作を、三菱、川崎造船所飛行機部（のちの川崎航空機）、石川島飛行機の3社に対して命じた。三菱はこれを受け、アレクサンダー・バウマン教授の指導の元に仲田信四郎技師を設計主務者として開発を進め、1927年（昭和2年）7月に試作一号機が完成。続いてもう1機も完成した。機体は木金混合骨組に羽布および合板張り、一葉半の複葉機で、降着装置は固定脚だがフロートに換装して水上機とすることも可能。翼間支柱と張線に新機軸を取り入れており、各務原で行われた三菱側の飛行試験では陸軍の要求を上回る速度性能を発揮した。しかし、陸軍に引き渡された後の所沢における審査で、飛行試験中に着陸脚の緩衝装置が故障して着陸時に大破する事故を起こし、不採用となった。なお、最終的には川崎の試作機KDA-2が八八式偵察機として制式採用されている。
鳶型試作偵察機（とびがたしさくていさつき）は、三菱航空機が大日本帝国陸軍向けに試作した偵察機。三菱社内における機種番号は「2MR1」。
ベトナム戦争に従軍していたマック・ボラン軍曹の元に、彼の父親が銃を乱射して無理心中を図ったとの訃報が届く。本国に帰還したマックは、事件の原因がマフィアと関係した悪徳金融の不法な取立てにあると断定、特殊技能を用いて敵を次々と処刑していく。
第2次変更は昭和25年（1950年）12月であり、建築基準法（昭和25年5月24日法律第201号）の成立に伴い、従前の市街地建築物法によって定められた用途地域及び空地地区の見直しに対応したものであった。これにより5,975haが指定解除、住居地域に変更され、緑地地域は12,959haと大幅に減少した。第3次（1951年（昭和26年）4月）、第4次（1951年（昭和26年）12月）変更も建築基準法による制限と市街地状況の変化に対応したものであった。宅地化の進行した駅至近距離の区域及び土地区画整理事業実施区域が解除、住居地域に変更されている。第3次では626ha、第4次では48haが指定解除され、緑地地域は12,285haになっている。この時期には、1950年（昭和25年）6月25日に勃発した朝鮮戦争とその特需景気がおこり、民間の建設活動を刺激し、住宅需要の増大を招き、緑地地域はその供給先と目されるようになっていた。復興の動きも加速し、住宅金融公庫法（昭和25年5月6日法律第156号）、国土総合開発法（昭和25年5月26日法律第205号）、首都建設法（昭和25年6月28日法律第219号）、公営住宅法（昭和26年6月4日法律第193号）、土地収用法（昭和26年6月9日法律第219号）が成立した。第5次（1955年（昭和30年）4月）では2,14haが指定解除され、緑地地域は9,871haまで減少し、1948年（昭和23年）のピーク時に対して半減することとなった。この時期には、緑地地域の根拠法である特別都市計画法（昭和21年9月10日法律第19号）が土地区画整理法（昭和29年5月20日法律第119号）の成立に伴い廃止されている。緑地地域に関する規定は土地区画整理法施行法附則第2項によって効力が存続するものとされたが、地域指定の意味は区画整理を促進するための手段になった考えられる。日本住宅公団法（昭和30年7月8日法律第53号）、首都圏整備法（昭和31年4月26日法律第83号）が成立し、東京圏をはじめとする大都市への人口流入が加速していく。1956年（昭和31年）7月に発表された経済白書には「もはや「戦後」ではない」と記され、それが流行語になっている。農地法（昭和27年7月15日法律第229号）の成立を境に、自作農創設当初の厳しい農地転用規制もそれほど重視されなくなっており、また、緑地地域内における建ぺい率違反、無届建築等の違反建築行為が増加していた。この後、1969年（昭和44年）の第29次変更まで指定解除が続き、緑地地域の面積は漸減していくことになる。