2013年、全国8,800人の中からオーディションで選ばれた新メンバー10名により復活。同年6月19日、CBGKシブゲキ!!でのイベントにてお披露目された。ただし、オーディションの段階ではTPDのメンバー募集であることは伏せられていた。同年8月15日からCBGKシブゲキ!!にて演劇とライブを融合させた「PLAY×LIVE 『1×0』（ワンバイゼロ）」の公演を開始。演劇パートではエピソード毎にメンバーが主役を演じ、ライブパートではノンストップで歌とダンスを繰り広げる「ダンスサミット」を復活させた。また、TPD DASH!!（妹グループとして同年に結成）も当公演に出演し、初お披露目となった。2014年1月25日、メンバーの美波沙南が退団し、9人編成となる。2014年6月11日、シングル「BRAND NEW STORY」でCDデビュー。2017年4月3日 - 、オフィシャルファンクラブ「NINE STARS」を発足。2017年9月13日発売のミニアルバム『Summer Glitter』が、9月12日付のオリコンデイリーランキングで自身初の1位を記録。2017年11月21日 - 、メンバーの小林晏夕が、一身上の理由により活動を休止。2018年4月19日に開催されたライブをもって、飯田桜子、神宮沙紀、活動休止中だった小林晏夕が退団することが公式サイトなどで発表された。メンバーにはそれぞれメンバーカラーが存在し、結成当初から披露されていたオリジナル楽曲「DREAMIN'」を披露する際に着用した衣装のカラーが由来である。また、グループとしてのチームカラーは白。コスチュームデザイン担当の北迫秀明によると、衣装のコンセプトは「近未来感」「エレガントさ」等であり、イメージカラーは白である。TPDのスタイルをMMMatsumoto（松本昌幸）は、ガールズユニットの進化形と評しており、「そもそもアイドル／ガールズグループ自体が総合表現。音楽もダンスも映像・照明も衣装・メイクも演劇も何より演者本人という資質・キャラクターも、すべてが連動する表現の在り方。〜 この成り立ちをTPDは最大限で実践し、歌とダンスに止まりがちな今の活況に風穴を開ける」と述べている。
1993年8月16日・17日の日本武道館での公演を宣伝する際に、2日間の公演であることを「1日だけならCoCoだってやってるじゃない」というフレーズを使って宣伝した。CoCoは当時「アイドル冬の時代」と言われた時期において、アイドルグループの中では頭ひとつ抜けた人気を持つグループだったこともあり、方向性は違うがメンバーが同世代であるCoCoを強く意識していたと見られる。TPD名義によるシングルはCoCoのラストシングル「You're my treasure〜遠い約束」（1994年7月6日発売）と同時期に出た「今夜はネヴァーストップ」（1994年7月1日発売）を最後にリリースされなくなり、またCoCo解散の1か月前（1994年8月31日）に、篠原・市井・米光を「卒業」させTPD DASH!!を吸収し一体化するなど、歩調を合わせるような事象も見られた。
和歌山県那賀郡粉河村で、恩賀定一郎の二男として生まれる。大阪桃山学校を経て東京法学院で学んだが、二年で中退し、帰郷して家業の綿ネル製造業に従事。1904年8月、北海道函館に移り末広町で呉服太物商を営む。以後、函館商業会議所議員、同常議員、函館呉服太物卸商組合長、函館区会議員、同議長、函館市会議員、同議長、北海道会議員などを歴任。1932年2月、第18回衆議院議員総選挙で北海道第三区から出馬し当選した林儀作が1935年1月に死去し、同年7月の補欠選挙に出馬して当選し、衆議院議員を一期務めた。その他、函館地方裁判所金銭債務調停委員、同商事調停委員、函館市復興委員、(財) 函館共愛会理事、北海道都市計画地方委員、立憲民政党函館支部長などを務めた。
2010年8月10日に菅直人首相による談話の内容が閣議決定され、そこに「『朝鮮王朝儀軌』等の朝鮮半島由来の貴重な図書について、韓国の人々の期待に応えて近くこれらをお渡ししたいと思います」とする一文が盛り込まれ、朝鮮総督府経由で宮内庁にもたらされた書物が引き渡されることになった。松本剛明外務大臣（当時）は「（日韓）両国の国民の気持ち、感情が一層良くなる」と述べ、仙谷由人内閣官房副長官（当時）は談話は「日韓関係を本当の意味で未来志向で豊かなものにしていく」ものだと主張した。菅直人は「法律的問題はすでに解決されたという観点で（返還ではなく）引き渡しだという表現を使った」と強調したが、韓国側は『返還』だと公式発表するなど無意味だった。「引渡し」か「返還」かについて日韓では認識が違っており、日本政府は公式には、日韓併合は韓国併合ニ関スル条約によって合法的に行われ、これらの図書は合法的に日本へ寄贈されたものであるため「返却」ではなく「お渡し・引渡し・寄贈」と位置づけているが、談話において「（韓国は）その意に反して行われた植民地支配によって、国と文化を奪われ」と明言して、事実上の「返還」を談話で決定した。これに対して、韓国政府や韓国マスコミは以前から日韓併合自体が違法で無効であると主張しているため「返却・返還・還収」という言葉に強くこだわっており、韓国政府は外交文書において一方的に「お渡し」を「返還」に書き換えいたが、日本政府はその事実を確認後も韓国政府に抗議しなかった。他方、韓国で保管される日本由来の文化財には対馬宗家文書などもあり、一方的に日本が韓国に引き渡すのではなく、相互の文化協力という趣旨から韓国にも引渡を要求すべきと国会で主張されたが、松本剛明外務大臣（当時）はそれらは同列に論じられるべきものではないし、「互いに過去のものの引渡しを求めていけば収拾がつかなくなるおそれがある」として韓国には引渡しを求めないと答え、また日本国内での仏像盗難事件については日韓図書協定とは無関係であると答えた。韓国政府は菅談話の早期の履行を求めていたが、11月14日に日韓図書協定が署名され、引き渡し対象書物は協定の「附属書」の記載に従い合計150部1205冊とされた。日韓図書協定は2011年6月10日に発効。2011年12月6日に引渡しが完了した。引渡されたなかには宮内庁書陵部が1917年に古物商から正式に購入した儀軌も4点含まれていた。産経新聞は、日本政府は返還文化財を公式的には「略奪文化財」に位置づけていないが、談話で「文化を奪われ」と言及していることから、間接的に「略奪文化財」を認めたことになり、今後「略奪文化財の返還」という構図が「既成事実化」する可能性があり、河野談話と同じ構図で「禍根」を残したと批判した。ジャーナリストの安積明子も、戦後一貫して返還義務がないとしてきた日本政府の立場が菅談話によって崩れたと主張した。