優先制御と帯域制御はルーターでの機能であるため、ルーターで区分されたインターネット内部では機能しない。パケットの優先度を指定してもL2スイッチやL3スイッチは無視するだけである。固定的な帯域制御の指定値設定も、実効帯域からずれがあると回線の使用に悪影響が出る。実効帯域が広がっても帯域制御が狭いままでは、回線使用に無駄が生じる。実効帯域が狭くなって帯域制御の設定値上限値以下になれば、帯域制御が機能しなくなりパケット廃棄が起こりやすくなる。こういった固定設定の問題を回避するために、一部の新しいルーターでは、拠点側ルーターから測定用のUDPパケットをいくつかセンター・ルーターに送って受信間隔や損失情報を送り返してもらい、回線の状況に合わせて帯域制御の指定を動的に変更する機能が備わっているものもある。
帯域制御はWAN回線への入り口等で、使用帯域が限られる場合や最低保証の値を指定するために用いられることが多い。優先度の低いパケットがキューからあふれるとパケットの廃棄が起こる。TCPパケットが廃棄されると再送が発生するため、他のパケットの廃棄にも繋がる。廃棄が多くなると再送によってパケット量が膨れ上がり輻輳（ふくそう）が発生する。これを避けるために、ルーターはある程度、パケットがキューに溜まった時点で、受け取ったTCPパケットの廃棄を行なう。これによってTCPの機能であるフロー制御が働き、パケットの送出端末からの送出量が抑えられる。このような事前廃棄による輻輳制御機能をRED（Random Early Detection）機能（ランダム初期検知）と呼ぶ。ルーターが実行するこういった機能も全ての通信を識別している訳ではないので、さらに細かな制御が必要な場合には帯域制御装置が使用される。
優先度の低いパケットがいくらキューに溜まっても、優先度の決定に従って、優先度の高いパケットから早く送り出す。このような機能をPQ（Priority queuing）と呼ぶ。回線が混雑した状況で優先度の高いパケットだけが流れる状況が続けば、優先度の低いパケットは全く流れなくなる場合があり、優先度の低いパケットを送り出したアプリケーションは通信をあきらめてしまうことが起きる。多くのアプリケーションでは、パケットが少しでも流れれば通信を継続するので、優先順位の低いパケットも一定の割合で少しだけ流すことが行なわれる。高機能なルーターでは、こういった低い優先順位に対する送信の重み付けを設定できるCQ（Custom queuing、重み付けキュー）や、重み付けしながらなおかつ同じ優先順位のパケット同士での送信を平等化するためにコネクション単位でパケットの行列を細分化して扱うWFQ（Weighted fair queuing）という機能が備わっている。
インターネットに代表されるコンピュータネットワーク上の通信において、運ばれるデータの内容に応じて、扱いに差をつけること。例えば、IP電話では通話が、動画配信では映像が切れぎれになることは利用者に不快を感じさせるため、同時にネットワークを流れるファイル交換ソフトのデータよりも優先的に運ばれるようにすると、このネットワーク回線での利便性が向上する。QoSは主に、優先制御と帯域制御に分けられる。
2011年9月末に、「スマートグリッド事業」への参入を発表した。事業参入に伴い建機・ソーラーパネル事業を営むWWB株式会社を自社株発行による株式交換により完全子会社化する計画を発表、11月29日の臨時株主総会にて子会社化を行った。WWBの株主であり経営陣であった龍潤生と厳平が親会社リアルコムの取締役にも就任し、谷本が代表取締役CEO、龍が代表取締役COOとなった。だた、収益性は別として、WWBの売上規模がリアルコムの売上規模を上回っていたため（いわゆる「裏口上場」と見なされる可能性が否定できなかったため）、東証は同日、リアルコムを合併等による実質的存続性喪失に係る上場廃止基準に該当するとして猶予期間入りに指定した。2012年9月の株主総会後に代表取締役CEOの谷本肇（リアルコム創業者）と代表取締役COOの龍潤生（WWB創業者、株式交換時に就任）がともに代表権のない取締役に退き、取締役副社長であった市瀬厚が代表取締役に就任した。一方、　2012年11月、龍潤生は株主として、取締役の谷本肇を解任するための臨時株主総会の招集を請求。会社側はこれに応じなかったため、東京地方裁判所に招集許可の申立てが行われ、12月同裁判所は招集許可決定を出した。同月、非常勤監査役片岡敬三、非常勤取締役（独立取締役）本荘修二、取締役CFO山本融、創業者谷本肇が相次いで辞任した。うち、片岡敬三の辞任理由は「監査役の職務を全うすることができない」、谷本肇の辞任理由は「コーポレートガバナンス・コンプライアンス、経営体制、業務執行体制について改善に努力したが実現できなかったため」となっている。）　　その後（平成25年）2月に龍潤生が代表取締役社長に就任、市瀬厚は代表取締役会長となった。なお市瀬厚は2013年8月に辞任し、現在の代表取締役は龍潤生のみとなっている。　また、片岡非常勤監査役の後任に関しては、2013年2月14日時点では川田則人が取締役会にて選任されたが、その後株主総会直前に「健康上の理由により」辞退し、代替候補として村瀬忠男を選出している。監査人については、2012年9月時点で、それまでの会計監査人であった霞が関監査法人が辞任し、その後清和監査法人が監査を行っていた。（なお、同監査法人は、運営が著しく不当と認められたとして、2014年6月に金融庁より業務改善命令を受ける事態となった。）。