2017年1月25日放送分から実施。出されたお題の言葉を、漢字か英語のどちらで答えるかを20秒以内に指定して筆記で解答、書き終わったら早押しボタンを押し、答えが出されて正誤判定される。英語での解答はヒントとして頭文字が出ている（例として、お題が「ニンジン」で、漢字なら「人参」、英語なら頭文字の「c」が出されており「carrot」と解答、お題が「たこ」で空に揚がる「たこ」の写真が出されたら、漢字なら「凧」、英語なら頭文字の「k」が出されており「kite」と解答する）。解答順は右下の解答者から始まり、以降は時計回りに解答順が移り、最後はキャプテンとなる。正解で背景がチームカラーで金文字の「正解」表示が出され、不正解で背景が黒で白の「×」表示が出される。最終的に5人正解で10ポイント、7人正解で20ポイント、9人全員正解で30ポイント獲得となる。
2016年12月21日放送分から実施、年の最後の放送分で出題される。その年の意外と知られていない事や、一部で話題になった事から出題。2016年は1月から4月、5月から8月、9月から12月の3ブロック、2017年は1月から6月の上半期、7月から12月の下半期の2ブロックに分けて3問ずつ出題。各ナインの18人が筆記で解答して不正解で脱落となり、各ブロック毎の3問終了時に残った人数の多いナインが10ポイント獲得。
2016年10月5日放送分から実施。特定の都道府県に住民100人に聞いた、地元に関するアンケート問題のベスト5を当てる。各ナインの代表4人対4人の対戦で、先攻は1回戦は有田ナイン、2回戦はゲストナイン、以降は先攻が交互に入れ替わる。交互に1人1回ずつ答え、より多く正解したナインが10ポイント獲得、正解数が同じ場合、当てた答えの回答人数の合計が多いナインが10ポイント獲得。2016年12月7日放送分から、タイトルが「4vs4アンケートクイズ」に変更され、特定の都道府県の住民や一般人のアンケート問題を織り交ぜる形となり、正解数が同じ場合、両ナインが10ポイント獲得となる。
2016年8月31日放送分から実施。海外や都道府県の都市の関係者が作成したPR動画を見て、そのPR動画を作成した都市名を当てる。画面下にプログレスバーが出され、バーの上に重要なヒントが出る1~3箇所のポイントが表示されており、ポイントに近づくと5カウントが出され、カウント終了後にヒントが出される。解答者は答えが分かった時点で筆記で解答、一度書いた解答は書き直せない。都市名を答える問題でも、都市名が分からなければ国名や都道府県名で書いても良い。各ナインの18人が分かった時点で筆記で解答するが、書き直しはできない。出題終了後に全員の解答を見て、正解者の多いナインが10ポイント獲得。同点の場合は、アシスタントから最も早く正解を書いた解答者を発表され、その解答者がいるナインが10ポイント獲得。
2016年7月20日放送分から実施。あらかじめ出題される9つのジャンルが発表され、各ナインのキャプテンは事前ミーティングで、各解答者の得意ジャンルや解答を希望するジャンルなどの情報を把握。クイズ開始時ジャンルはランダムに選ばれ、各ナインのキャプテンは、前述の情報を元に解答者の名前が書かれたボタンを押して解答者を決定し、選ばれた解答者1対1の早押し問題で対決する。その際、選ばれた解答者の解答席には背景が緑で、チームカラーが縁取りされた白い王冠マーク表示が出される。勝利すると10ポイント獲得、不正解でその問題の解答権を失う。正解した解答者の席には背景がチームカラーの「○」表示が出され、負けた解答者の席には背景が黒の「×」表示が出される。以前、1回で終了した「お前と勝負だ!短期決戦」のルールの一部を変更したリニューアル版。
2016年3月30日放送分から実施。引っ掛かりやすい雑学系の2択問題が出題される。各ナイン9人対9人の対抗戦で、各ナインの代表者2人が2択問題に解答して、正解でそのまま、不正解で失格となって次の解答者と交代する。これを繰り返し、先に相手ナインを全滅させたら勝ちで20ポイント獲得。2016年10月5日放送分からは、読み上げ問題の他、映像問題も出題する「2択クイズどっちがホント」として登場した。
日本では1898年（明治31年）に民法が施行され、民法によって公益法人など民間の非営利部門での公益的活動を担う法主体が規律されてきた。しかし、民法で採用されていた許可主義は法人設立が簡便ではなく、公益性の判断基準も不明確で、社会的需要にも適合しなくなっていると指摘されていた。2006年、一般社団法人及び一般財団法人に関する法律、公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律、一般社団法人及び一般財団法人に関する法律及び公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律の施行に伴う関係法律の整備等に関する法律（民法改正）が成立した（公益法人制度改革）。一般法人法は剰余金の分配を目的としない社団や財団を規律する法として位置づけられている。一般法人法では公益性の有無にかかわらず法律に定める要件を満たして登記を行えば非営利法人（一般社団法人または一般財団法人）として法人格を取得できる準則主義がとられている。非営利法人である一般社団法人または一般財団法人が公益法人となるには、公益法人認定法に基づく公益性の認定を受けることを要件とする制度へ移行した。営利を目的とする社団については会社法で規律されている。