名前の通り銀座通りに面して設置されていたが、元から近隣にあるウインズ銀座の別館としての位置づけであるため、首都圏のウインズとしては最も規模が小さかった。このため開設時から混雑緩和のため馬券の発売単位が高額となっており、全日1000円単位のみで発売されていて、ウインズ銀座への誘導を図る形になっていた。なお払戻は開催日のみにしか行なわれていなかった。2013年3月31日をもって閉鎖された。
1978年（昭和53年）の日本シリーズでは第7戦で史上最長となる1時間19分の猛抗議があった。ただし、この時の対戦相手は巨人ではなくヤクルトと阪急であった。
1969年（昭和44年）には日本シリーズ初の退場事件が起きた。巨人2勝1敗で迎えた10月30日、第4戦が後楽園球場で開催された。阪急3点リードの4回裏、巨人は無死一・三塁のチャンスを作った。ここで長嶋茂雄は三振に倒れたが、王貞治と土井正三がダブルスチールを敢行。阪急捕手の岡村浩二は二塁へ送球し、二塁手の山口富士雄が受け取る。土井が本塁へ突入してきたのを見て、山口はすばやく岡村に返球してきた。岡村は土井を完璧にブロックしており、完全にアウトと思われたが、岡田功球審の判定は「セーフ」。この判定に激怒した岡村は岡田球審の顔面を殴打。シリーズ初の退場処分を受けた。このトラブルの後、流れが変わり最終的に9 - 4で巨人が勝った。試合後、岡田球審は周囲から大いなる非難を浴びせられる。岡田球審自身も「もしかしたらミスジャッジだったかもしれない」と考え、一時は辞表を提出することも考えた。しかし、翌日のスポーツ紙に土井の左足が岡村に跳ね飛ばされる前にしっかりとホームを踏んでいたシーンの写真が掲載されたことで、「誤審」と思われた岡田球審の問題の判定は正しかったことが証明され、周囲からの非難は沈静化。逆に球審の岡田に対し「的確な判定だった」と高く評価されるようになった。
後楽園において、日本シリーズは1950年（昭和25年）の第1回から、1987年（昭和62年）までの間で、巨人軍主管試合を中心に29回にわたって開催されてきた。これは歴代の日本シリーズ開催の球場の中で最多の開催回数である。（1981年（昭和56年）は巨人と日本ハムの2チームがともに後楽園を本拠としていたため史上唯一の1球場単独開催だった。次の項と、1981年の日本シリーズ参照。1950年（昭和25年）、1962年（昭和37年）、1974年（昭和49年）、1978年（昭和53年）は特殊例外により、巨人など本来の本拠チーム以外のチームが主催した試合を開催）
バックネット裏には、1957年（昭和32年）頃に設置された放送席（いわゆるゴンドラ席）があり在京の各放送局が所有。席下には所有している局のロゴマークが書いてあった。席順は、設置当初～1966年（昭和41年）頃は一塁側からRKB毎日放送、毎日放送、朝日放送、中部日本放送、貴賓席を挟んでTBS、NHK、日本テレビ、ニッポン放送、文化放送、日本短波放送（現・ラジオNIKKEI）、北海道放送、ラジオ関東（現・RFラジオ日本）。1967年（昭和42年）頃～閉場までは前述のRKB毎日放送から中部日本放送までの4席が空白となり（空白のゴンドラ席は後に、日本短波放送→ラジオたんぱ、東京12チャンネル→テレビ東京、テレビ埼玉、TVKテレビ、千葉テレビ、中京テレビ（副音声における中日応援実況）、よみうりテレビ（副音声における阪神応援実況）などが使用）、一塁側からTBS、NHK、日本テレビ、ニッポン放送、文化放送、ラジオ関東→ラジオ日本、NETテレビ→テレビ朝日、フジテレビ。
本部の所在地は福岡県北九州市小倉北区神岳1-1-12。小倉競輪場ほど近くの商住地域に位置している。その主な資金獲得活動には、みかじめ料の要求、違法薬物の密売、公共工事などへの不当介入、さらには一般の商取引および経済取引部門への介入などが含まれるものと見られている。勢力範囲については、2014年時点で公式には福岡県、長崎県、および山口県の3県とされていたものの、同年、首都圏にあたる千葉県内の事務所が新たに特定されている。さらに東京都内の事務所の存在も表面化した。福岡県警の報告によると、準構成員を含めた人員総数は2011年暮れの時点で1,020名。2015年暮れの時点で810名。米国財務省の報告によれば、2014年なかばの時点でおよそ950名。2009年2月の実話誌『実話時代』での報告によれば、2008年12月実施の2009年度「事始めの儀」の時点で、全構成員中、320名余りが服役中であった。福岡県警の報告によれば、2015年時点で、組員のおよそ4割にあたる200人ほどが拘留または服役中の状態にある。また、宮崎学によれば警察の工藤會壊滅作戦により、活動範囲が狭まり、末端の組員は生活基盤が崩壊、「難民」化し、自殺を選ぶ者もでているという。2018年12月、北九州市は固定資産税を滞納していたため、工藤會の本部事務所を地方税法に基づき差押手続きを完了した。工藤會側が固定資産税800万円の滞納、延滞分を支払わなければ、市は土地・建物を公売に掛ける事となり、本部事務所の撤去に向けた動きが進む。また、脱税など「逃げ得」を防止する為に野村悟被告の自宅の仮差押の許可、本部売却金額にて税の納付、事件被害者の補償に分配される。