曽我物語や徒然草にも「宿河原」という表記があり、当地であろうと考えられている。戦国期の小田原衆所領役帳には、「駒井宿河原」という形で当地が登場しており、現在は多摩川の対岸となっている駒井村と当地が一体であったことがうかがえる。その後、洪水により多摩川の流路が北へ移った。江戸時代の当地は橘樹郡宿河原村となった。幕府初期には天領であったが、のちに村の半分が増上寺に寄進されている。村高は慶安期の「武蔵田園簿」で276石あまり（ほかに見取場の田畑があり）、「元禄郷帳」で502石あまり、「天保郷帳」や幕末の「旧高旧領取調帳」では546石あまりであった。対岸とのつながりとしては、当村が駒井村の枝村であったとする見方もあるほか、甲州街道にある布田五宿の助郷も務めていた。対岸との間に「登戸の渡し」があったが、それがどこだったかは不明である。多摩川に接していることもあり、水利はよかったが、洪水にも度々襲われる土地であった。農地としては水田が多かったが、文化年間以降は梨の栽培が盛んとなったほか、幕末には養蚕も行われ、当地の六代目関山五郎右衛門が養蚕の技術を「養蚕実験録」に書き残している。農間には多摩川の鮎釣りも行われた。明治に入ると地租改正が行われたが、その際に一耕地・二耕地…十耕地・十一耕地甲・十一耕地乙という小字が、もとの地名とは無関係に付けられた。町村制の施行に伴い、宿河原村などが合併して稲田村が成立し、宿河原はその大字となった。明治末期には多摩川が大氾濫を起こし、流路が変化した結果対岸に飛び地を持つこととなったが、これは1912年（明治45年）に狛江村へ編入された。大正年代には当地で新明国上教が起こり、信者が荒地を開拓して宿坊を設置していった。昭和に入ると南武鉄道（現在の南武線）が開通したが、同鉄道はもともと多摩川の砂利採取を目的としたものであり、宿河原駅からもそのための支線が河原へと延びていた。稲田町（1932年に町制を施行）は1938年（昭和13年）に川崎市へ編入されたが、それと前後して日本が戦時体制となっていったため、当地にも変化が訪れた。1935年（昭和10年）には宿河原駅前に帝国化学工業の工場が設置されたほか、1944年（昭和19年）には当地の果樹園を水田に転用するよう命令があり、また南武鉄道も戦時買収されて国鉄線となった。戦後には果樹栽培も復興していったが、桃は樹齢や連作の問題がありのちに衰退した。昭和30年代頃には宅地開発が進行していき、本来は農業のために行われた土地改良区による区画整理事業もこの傾向に拍車をかける結果となった。
キャッチフレーズは「食べることはいいことだ」。札幌市内に会場を分散配置し、磁気式プリペイドカードの入場券を用いるといった件が当時の革新的な試みとして実施された。しかし開幕の3ヶ月前になってやっと基本計画がまとまるなどの杜撰な運営、入場料や料理の値段の高さ、「料理の味が値段に見合わない」という口コミによる人離れにより、開幕からほどなくして会場は閑散となった。そのため入場料を一転無料化するなどの措置を講じた。しかし、そもそも一人一人が食べられる量には限界があり企画自体に無理があったなどといった要因もあり、最終的に約90億円にも及ぶ赤字を出し、北海道の財政に打撃を与えた。平成元年7月6日、北海道知事は、北海道議会平成元年第2回定例会にて、「平成元年度一般会計補正予算案」と「北海道知事等の給与等に関する条例の一部を改正する条例案」を提案し、両案とも賛成多数により可決された。前者の案は、財団法人食の祭典委員会特別対策費110億円を計上したもので、内訳は、財団法人食の祭典委員会に対する道の負担金20億円、同財団に対する無利子の貸付金90億円である。世間が認識している90億円の赤字とは、この無利子貸付金90億円を指している。ただし、90億円は返還を前提にした貸し付けであり、実際の北海道の負担金は20億円だった。だが、元々経済基盤が脆弱な北海道にとって、打撃となるには十分過ぎるものであり、その後に起こった北海道拓殖銀行の破綻に端を発する「拓銀ショック」と呼ばれる深刻な経済不況へつながる原因のひとつとなった。更には関係者から自殺者を出す騒ぎにまで発展し、「ショックの祭典」とも揶揄された。目標入場者数400万人に対して実際の入場者数は170万人、うち有料での入場者は90万人程度だった。1980年代末の地方博ブームの最中に開催された博覧会の中で「最悪の失敗例」とされ、失敗の代表例として取り上げられている。当時の知事横路孝弘に対し、北海道議会は問責決議を行った。このことは横路のキャリアやイメージに暗い影を投げかけることにもなった。北海道議会平成元年第2回定例会にて、「北海道知事横路孝弘君を問責する決議」が、日本社会党・道民連合、民政クラブ、無所属及び公明党による共同提案として提案された。日本共産党は、同議会において辞職勧告決議案を提案し、自由民主党がこの共産党案に賛成したが、同案は否決された。また日本共産党は、食の祭典問題調査解明のため、証人喚問・告発などの権限を持つ100条委員会設置を求めたが、自由民主党ら他会派は100条委員会設置に反対した。自由民主党は、「北海道知事横路孝弘君不信任決議案」を提案したが、否決されている。後に発行された著書「ある地方博の死―世界・食の祭典’88の検証」によると、当時からこれの実態を暴く事は絶対的なタブーとされており、ゴーストライターですら後難を恐れて執筆を拒否したほどだったという。本イベントの失敗を受けて千歳市で開基111周年にあたる1990年または新千歳空港ターミナルビル開業に合わせた1992年に開催を計画した航空宇宙博覧会計画が延期され最終的に実現せず、また同じく1988年に行われた函館での青函トンネル開通記念博覧会の赤字や広尾町での十勝海洋博覧会の低収益も勘案され旭川市では開基100周年行事の博覧会計画が中止となった。道が抱えた本イベントの利子を含む負債99億円は、イベントから10年後の1998年に完済された。