カンバーランド市内で建築的に重要な家屋群がワシントン通り歴史地区にある。市が経済的に最盛期にあったときに特権階級の住宅街と見なされ、チェサピーク・アンド・オハイオ運河の社長など、地域の指導層が居を構えた。重要な公共建造物としては、アリゲイニー郡庁舎、アリゲイニー郡図書館があり、またカンバーランド砦があった場所にエマヌエル聖公会教会がある。これは1850年に建設され、大きなティファニー窓3個があるゴシック復古調の建築であり、砦のトンネルや弾薬庫に使った地下室が残されている。アリゲイニー郡庁舎は市内のスカイラインを決める大きな要素である。1893年に地元建築家ライト・バトラーが設計した。クイーン・シティ・ホテルは1870年代にボルチモア・アンド・オハイオ鉄道が建設した。これを保存するための運動が行われたが、1972年に解体された。1865年にゴシック復古調で建設されたテンプル・ビーア・チェイムズは、国内に残っている最古クラスのシナゴーグである。その他にも、ウェスタン・メリーランド景観鉄道、チェサピーク・アンド・オハイオ運河国定歴史公園のキャナルプレース・ターミナル、チェサピーク・アンド・オハイオ運河国定歴史公園、アリゲイニー高原トレイル・オブ・メリーランド、アリゲイニー芸術委員会、ロッキーギャップ州立公園、ウィルス・クリークやアメリカ国道40号線代替路に沿ったカンバーランド・ナローズ、ニュー・エンバシー劇場、クイーン・シティ・クリーマリーなどが著名である。トラベル・チャンネルに拠れば、クイーン・シティ・クリーマリーでは「メリーランド州最良の凍ったカスタード」が得られると書かれている。
カンバーランド市では投票の際に民主党を選ぶ傾向にあるが、政治そのものはブルードッグ民主党、すなわち概して保守的であり、社会問題については中道である。アリゲイニー郡全体では共和党支持が強い。
カンバーランド市はカンバーランド・ナローズの東側入口に位置している。これはウィルス・クリーク沿いの水路であり、北のウィルス山と南のヘイスタック山の間の低い標高で、ウィルス山背斜の中央尾根を抜けている。2つの山のタスカローラ層珪岩キャップロックでできた崖と崖錐がナローズの中でも目立っている。これら地質的性状がカンバーランドの西に2つの山の背景とそれらの狭い隙間という景観を与えている。カンバーランド・ナローズはカンバーランド市から西のアパラチア高原とオハイオ川バレーに進む入口になっている。旧ナショナル道路、現在のアメリカ国道40号線代替路がナローズを抜け、また元ボルチモア・アンド・オハイオ鉄道の本線、現在はCSXトランスポーテーション線の一部になっている線が通り、さらに元ウェスタン・メリーランド鉄道線、現在は蒸気機関とディーゼル機関によるウェスタン・メリーランド景観鉄道の観光列車も運行されている。カンバーランド・ナローズのウィルス山南端に露出する岩は、ラバーズリープと呼ばれている。
アメリカ合衆国は、ベトナム戦争でのパリ協定締結後の1973年以降、徴兵を停止した。選抜徴兵登録制度であるセレクティブ・サービス・システム（Selective Service System）に基づく名簿の作成も、1975年に廃止された。しかし、1980年に選抜徴兵法が制定され、再び選抜徴兵登録制度が復活した。この男性限定の選抜徴兵登録に対して、男性差別であるとして裁判が起された。ところが、1981年6月に連邦最高裁で「選抜徴兵法が男性だけに選抜徴兵登録を義務とすることはアメリカ合衆国憲法修正第5条に違反しない」と合憲判決が下され、現在に至るまで名簿の作成が国防総省において継続されている。従って、米国に在住している市民権及び永住権を持つ男性は18歳になった時点で郵便局において登録の義務が課せられている。男性市民は登録しないと罰金刑の対象になる他、政府からの奨学金が受給できない等の各種の不利益が科される。永住者には徴兵拒否権があるが、この場合、米国の国籍は取得できなくなる（本来は連続5年在住で帰化申請資格ができる。軍歴ができることで米国への忠誠を誓ったと見做され、必要滞在歴が2年に短縮される）。ベトナム戦争当時の米国では、ホームレスになる若年男性が大量に現れた。住所不定になれば、召集令状の送付先がなくなるためである。ベトナム戦争終結以後、徴兵制を復活すべきという主張は連邦議会の非常に少数の議員が提唱しているが、連邦議会の議員と議員への立候補者の大部分も、大統領と大統領への立候補者も、国防総省も、徴兵制の復活は必要ないと繰り返し表明している。徴兵制を復活すべきという主張の理由は、志願兵制では就職先または除隊後の大学奨学金を求めて、経済的に貧しい階層の志願率が高くなるので、経済的階層にかかわらず軍務を国民全員に機会平等に配分するという考えに基づく。徴兵制復活を主張する連邦議会議員は2004年に一般的徴兵法案を連邦議会に提出し、下院本会議で採決した結果、賛成2票 - 反対402票で否決され、上院では委員会審議を通過できず本会議での審議・票決には至らなかった。アメリカ合衆国の将兵の数は、第二次世界大戦中の1945年度は1,205万人、就業人口に対する比率は18.6%、総人口に対する比率は8.6%。朝鮮戦争中の1952年は363万人、就業人口に対する比率は6.0%、総人口に対する比率は2.3%。ベトナム戦争中の1968年は354万人、就業人口に対する比率は4.6%、総人口に対する比率は1.8%。冷戦末期の1988年は220万人、就業人口に対する比率は1.9%、総人口に対する比率は0.9%。冷戦終結後の1998年は147万人、就業人口に対する比率は1.1%、総人口に対する比率は0.5%。アフガニスタンとイラクで戦争中の2006年は144万人、就業人口に対する比率は1.0%、総人口に対する比率は0.5%である。長期的な視点では、就業人口と総人口に対する軍人と軍属の人数の比率が著しく減少している。また、兵器の機械高度化や民間軍事会社へのアウトソーシング化により、州兵を含む志願兵でまかなえることから、アメリカ合衆国連邦政府も兵員数を増やすために徴兵する必要がなく、2000年代最初の10年間である現在で、予測可能な将来の範囲内では米国が徴兵制を採用する可能性はない。