2013年5月28日よりユタ州のモニュメント・バレーで撮影が始まった。ミシガン州デトロイトは香港の場面に使われ、イリノイ州シカゴのマコーミック・プレイスは中国の都市のように装飾されて撮られた。撮影には小型のdigitalIMAX 3Dカメラが使われた。
多角化投資の失敗などにより1992年10月13日の取締役会で1993年（平成5年）2月期中間決算で経常損失約20億円という上場以来初の経営赤字決算となるなど業績不振に陥ったため、その責任を採る形で創業者の岩田孝八代表取締役会長が顧問に、その長男の岩田文明代表取締役社長が取締役相談役に各々降格し、生え抜きの井上民雄が新社長に就任して経営体制の刷新を図って経営再建に取り組むことになった。1993年（平成5年）2月期決算は通期で売上高が前期比5.2%減の約4145.64億円で経常損失約5.39億円、当期損失156.93億円という大幅な赤字となったため、1994年（平成6年）2月期は新店舗などへの投資額を前期の約205億円の半分以下の約93億円へ大幅に抑制すると共に、不採算店閉鎖を進めるなど思い切ったスクラップアンドビルドに取り組むことを打ち出した。同社のこうした業績の悪化と同じ第一勧業銀行（現在のみずほ銀行）を取引銀行とする同業のジャスコ(現在のイオン)の北海道進出が重なり同社の大型ショッピングセンターであるラパークなどを同社からジャスコへ売却するとの噂が北海道などで流れたため、「そんな事実はない」と強く否定するコメントを発表する状況も生じた。再建のための資金確保の一環として1994年（平成6年）2月28日付でコンビニエンスストアを運営していた子会社のサンクスアンドアソシエイツの株式57万株を小野グループへ約108.5億円で譲渡して約91.92億円を特別利益として計上したほか不動産売却益として約24.72億円を計上するなど資産売却による再建資金の確保を進めた。こうした売却益を計上したものの大規模な希望退職を実施したことに伴う割増退職金約67.84億円を特別損失に計上したため、新経営陣で経営した初年度である1994年（平成6年）2月期決算は売上高が前期比4.8%減の約3944.63億円で経常損失が前期比約5倍の約27.66億円という経常レベルで2期連続で減収減益で赤字継続となり、特別利益などと合せた当期利益も約1.18億円に留まる結果に終わった。1995年（平成7年）2月期も1994年（平成6年）5月に八王子店の土地と建物を共同開発に約80.8億円で売却して売却益約66.4億円を計上したのを皮切りに、同年7月に四条店を勧業不動産に売却した売却益約59.94億円と平塚教育センターを多田建設に売却した売却益約4.29億円、1995年（平成7年）2月に東日本橋の本社ビルと大宮店を陽光エステートに売却して2軒合せて売却益約51.82億円と所有する不動産を売却して資金回収と売却益を得て再建費用の確保に努めた。その結果、1995年（平成7年）2月期決算は連結決算で売上高が前期比7.1%減の約4444.69億円で経常損失約80.73億円と経常損益ベースでは引き続き赤字となったものの、当期利益は約140.26億円の黒字となった。また、単体では1995年（平成7年）2月期決算は若干ながら経常黒字であった。1996年（平成8年）2月期は改装や新たな自社開発商品(プライベートブランド)の投入など既存店の活性化に取り組んで来店客数を前期比プラスに転じさせると共に既存店売上を前期比若干のマイナスに留めて低下傾向に歯止めを掛けることに成功し、単体では若干ながら2期連続の経常黒字を確保したが、子会社で展開していた不採算事業の整理に伴う損失が嵩んで連結決算では赤字が続いた。単体で2期連続の経常黒字となったため、1997年（平成9年）2月期には本業の営業力の回復を目指した取組みを積極化させた。その一環として上半期だけで21店を改装してうち1店で食品売場を新たに導入すると共に3店で生鮮品を中心に食品売場を大幅に強化し、衣料品でも得意としていた紳士スーツなどに絞って商品の仕入や販売員、広告費を増やして売上高の拡大を目指した。また、再建策の一環として計画された不採算店約30店舗の閉鎖やディスカウント店のビッグ・オフへの業態転換を全て完了したほか、集客力の低下で赤字が増大していたドーム型遊園地ファンファタジードーム苫小牧の運営会社のサンファンタジーとまこまいを1996年（平成8年）11月30日付で解散して遊園地も1997年（平成9年）1月16日で閉鎖し、同年2月末に清算して平成5年から行ってきた不採算子会社の整理も計画していたものをほぼ完了した。そして、こうした不採算事業の整理で生じる損失を処理する為に、1997年（平成9年）2月末に川越店と赤羽店の土地と建物に加えて、自由ヶ丘店の借地権と建物の売却による利益の捻出と資金調達を行った。その他にも商品発注の自動化や省力化什器の導入、レジの集中化の推進などにより人件費を削減して低経費の構造へ転換したこともあり、食料品販売が前年比10.3%増と大幅に売上を伸ばしたものの、得意としていた紳士スーツなどの販売促進策を採って売上拡大を目指した衣料品部門が最大商戦月である7月と12月に大きく落ち込むなど目標を達成できなかったことなどが影響して1997年（平成9年）2月期の決算も売上が前年比1.8%減となったが当期利益約8.38億円の黒字に転換した。