1977年にニューヨークでイクエ・モリ、ロビン・クラッチフィールドらとともにDNAを結成、やがてニューヨーク・パンクを代表するバンドの一つとなる。後にロビンが音楽性の違いから脱退し、ベーシストとしてティム・ライトが加入する。1978年にブライアン・イーノによるプロデュースのもとで制作された前衛的なパンク・バンドのコンピレーション・アルバム『ノー・ニューヨーク』に参加。これを契機として、アルバムに参加したDNAやジェームス・チャンス・アンド・ザ・コントーションズ (James Chance and the Contortions) 、ティーンエイジ・ジーザス・アンド・ザ・ジャークス (Teenage Jesus & the Jerks) 、マーズらによって代表されるニューヨークの前衛的なロック・シーンは、ノー・ウェーブとして広く知られることになる。DNAの音楽性はノー・ウェーブ・ムーブメントにおいても前衛的存在であった。アート・リンゼイは11本だけ弦を張った12弦ギターにまったくチューニングを施さずに演奏し、DNA結成までドラムの演奏経験がまったくなかったドラムのイクエ・モリはトムトムの連打などの無機質で機械的な変拍子のリズムを生み出した。さらに、二人を支えるティム・ライトのベースも不気味に歪んだサウンドであった。
正仕入れ喜劇場における効果音の指定は様々な文化において多く見られ、その多くは打楽器などが使われて本来表現されるべき音響を再現している。西洋音楽史において作曲家が効果音を指定したのは非常に早くモンテヴェルディが最初と言われている。モンテヴェルディは弦楽器にピッツィカートやトレモロといった奏法を取り入れ、劇音楽における効果をあげた。やがて作曲家は効果音を数々の打楽器で指定するようになった。これらは通常オーケストラピット内で打楽器奏者が演奏を担当するが、一方で舞台上の小道具をリズムに乗せて音楽に取り込む例もまた見られる。（モーツァルト『魔笛』のフルートとグロッケンシュピール、ワーグナー『ニュルンベルクのマイスタージンガー』の黒板と金槌など）それらの効果音的な打楽器はやがて演奏会用作品でも取り入れられ、状況描写の意味合いを超えて抽象的な音響として扱われるようになった。マーラーの交響曲では特に当時珍しかった鎖や巨大木槌といった特殊な打楽器を多く取り入れている。また日本の歌舞伎でも下座音楽として様々な打楽器による効果音が用いられている。雨うちわなど本来の音響を再現するものもある一方で、太鼓を使ったものはその打ち方によって表現する状況が体系化され、雪や妖怪など本来の音響から離れて様々な抽象的意味合いを持つものもある。現代ではライヴ・エレクトロニクスで声楽家や楽器奏者の音響を効果音に変容させてゆく技法も見られ、現代音楽や電子音楽、音響重視の前衛的なラジオドラマ（日本ではあまり見られないがヨーロッパに多い）などに使われる。映画においても効果音は多用される。古くは下座音楽などと同様に楽器による擬似的音響が用いられたが、現在は録音された音響をテープ編集でアテレコするのが一般的である。ヒッチコックの映画でも効果音が多数使用され、サスペンス映画の雰囲気を盛り上げるのに重要な役割を果たしている。ゲームミュージックでは、古くは発音機能の制限からリアリティのある効果音を用いることは難しく、その代わりに1-2秒程度のジングル（短いメロディーや、グリッサンドなど電子音特有の音型）が用いられた。これらは「アイテム取得」などの抽象的な表現においても効果的な表現である。やがてPCMなどで実際的な音響が再現できるハードウェア環境が整うようになると、文章を読ませながら効果音で演出するサウンドノベルというジャンルのゲームも現れた。
子育てを支援し、老齢福祉年金等の受給者や所得の低い高齢者の経済的負担を軽減することにより、個人消費の喚起と地域経済の活性化、地域の振興を図ることを目的に発行された。バブル崩壊後、景気浮揚を目的として数回の減税は行われていたものの、負担軽減分は貯蓄に回ってしまい、減税本来の目的である消費の拡大という目的を果たせなかった。そのため、直接には貯蓄に回せない形で消費を刺激しようとしたものである。ただし実際には、間接的に貯蓄に回ったため、必ずしも意図通りの結果とはならなかった。交付対象者を若い親の層や所得の低い高齢者層などに限定した理由として、これらの層は比較的可処分所得が低いことから、地域振興券を交付することによる消費喚起の効果が大きいと考えられたことが挙げられている。1999年、経済企画庁は振興券を受け取った約三千百七万人の中の9,000世帯に対してアンケート調査を行い、振興券によって増えた消費は振興券使用額の32%だったとしている。つまり、残りの68%が貯蓄に回されたり、振興券がなくても行われた消費に使われたということである。経企庁の調査ではこの結果をベースに単純計算し、振興券は名目GDPを約2,000億円押し上げたと結論付けている。この額は、GDP全体の0.04%程度、内訳である個人消費の0.07%程度である。ただし、このアンケート調査では半耐久財の将来需要の先喰い部分も含まれてしまうなど、振興券の消費喚起の効果を過大評価している可能性が高い。実際、その後に行われた、内閣府経済社会総合研究所による個票データを用いたより精緻な分析によると、限界消費性向は0.1程度まで低下することとなり、消費喚起効果は非常に限定的だった。これはあくまで振興券が交付された者についてのみの分析であり、交付を受けなかった者も将来の増税時には負担を分担しなければならなくなると予想することから、それに備えるため、交付を受けなかった者は地域振興券政策を受けてむしろ消費を減らした可能性もあり、社会全体での消費刺激効果はさらに小さかったと考えられる。地域振興券発行後この年の下半期に景気は回復に転じ、前年度のマイナス成長から、この年はプラス成長となった。ただし、この時に伸びたのは政府支出であり、家計支出は目立った変化をしていないことから、地域振興券発行が景気回復に結びついたわけではない。『だんご3兄弟』のヒットは地域振興券の発行が追い風になったという意見がある。最終的な使用率は全国平均で99.6%だった。