強打の捕手として知られ、捕手経験者としては史上3人目の通算400本塁打を記録している。また、基準違反統一球が導入されていた2011年から2012年において両リーグ最高打率となる.318、同OPS.935を誇った。スイングを始めてから腰を捕手方向に捻るツイスト打法により緩急に対応し、内角の球も切れずにスタンドに運ぶ技術を持つ。左打者ながら左投手も苦にせず、2006年から2010年まで左投手に対して打率.283を記録し、統一球導入後の通算でも打率.327を記録している。ツイスト打法は内田順三に勧められて2004年から取り入れ、普段の練習やティーバッティングなどで腰の開きを我慢しながら反復して練習しているという。また、父からの「力に頼ることなく基礎の技術を大事に素直に打ちなさい」という教えを忠実に守っており、練習でのフリーバッティングにおいても強引に引っ張るのではなく、逆方向へ打ち返す練習を現在も行なっている。下半身の強靭さが必要なツイスト打法 を使いこなす一方で、左打者で一塁到達4秒台後半の鈍足である。
2014年7月23日、SKChFセヴァストポリとして創設された。前身クラブはウクライナ・プレミアリーグに所属していたFCセヴァストポリ。2014年に起きたロシアによるクリミア・セヴァストポリの編入後、ロシア・セカンドディビジョンに参加したが、欧州サッカー連盟によりクリミアのクラブはロシアリーグ参加を禁止された。2015年、新たに創立されたクリミア・プレミアリーグに参加した。2016年、PFCセヴァストポリを経て、セヴァストポリに改称した。2016-17シーズンにプレミアリーグ初優勝を飾った。
北号作戦は、1945年（昭和20年）2月10日から20日にかけて行われた日本軍の撤収、及び輸送作戦である。制海権・制空権の喪失によりシンガポールに孤立していた艦艇のうち、第四航空戦隊（日向、伊勢、大淀）と第二水雷戦隊の駆逐艦3隻（霞、朝霜、初霜）を、重要物資の輸送を兼ねて日本本土へ帰投させた。日本海軍の歴史において成功を収めた事実上最後の作戦。作戦名は、同時期に一般輸送船により行われていた資源強行輸送の「南号作戦」（1月25日から3月9日）に対応して連合艦隊が命名したものである。また指揮官松田千秋第四航空戦隊司令官により「任務完遂」を意味する完部隊と命名されていた。北号作戦実施の半月前、南シナ海において本作戦と同様の航路を取ったヒ86船団は、アメリカ海軍の機動部隊に捕捉されて壊滅的損害を受けていた。極めて危険な作戦で最悪は部隊の全滅も覚悟されていたが（後述）、損害を受けずに完全な成功を収めたことで、キスカ島撤退作戦と同様に「奇跡の作戦」などと評される。
第17回全日本中学校陸上競技選手権大会（だい17かいぜんにほんちゅうがっこうりくじょうきょうぎせんしゅけんたいかい）は、1990年8月18日 - 8月19日に徳島県鳴門総合運動公園陸上競技場で行われた、陸上競技の大会である。
左京出身。元は阿倍小殿朝臣姓を名乗っていたが、延暦25年（806年）に同族の真出と共に安倍朝臣姓に改姓する（この時の位階は正七位上）。大同3年（808年）平城天皇の勅命を受けて侍医・出雲広貞と共に医学書『大同類聚方』100巻を撰述した。ただし、当時の真直の官職は衛門佐兼左大舎人助であり、その後も医学に関わる官職に任じられた記録が無いため、真直がなぜ医学書編纂に関与したのかは明らかでない。その後平城朝において、右大舎人助・右衛士佐・少納言・左近衛少将を歴任し、大同4年（809年）従五位上に昇叙された。嵯峨朝の弘仁2年（811年）周防守に任じられ地方官に転ずるが、まもなく主殿頭兼豊後守と再び京官を務めた。その後、弘仁3年（812年）権左少弁、弘仁6年（815年）左少弁と弁官を歴任し、弘仁11年（820年）正五位下に至っている。
第二次世界大戦後、植民地が独立してスエズ以東からの駐留軍の撤収と1960年代の経済危機により、年々高騰し続ける軍用機の開発はもはやイギリス一国には負担しきれなくなりつつあった。1964年10月の総選挙により保守党から政権を引き継いだ労働党は行政機構の大改革を行なった。これに先立ち1963年10月の党大会においてハロルド・ウィルソン党首は「イギリス労働党と科学革命」と題する同党基本政策声明を行なっており、同党科学政策の基本理念は"社会主義を科学に"、"科学を社会主義に"の合言葉にみられるように科学革命に必要とされる経済・社会体制の変革を社会主義の路線において実現しようとするところにあり、「これは英国科学研究を総動員して技術における新しい突破口を開くことである。過去数年にわたり、英国は数十億ポンドの大金を国防の分野における方向を誤った研究開発契約に消費してきた。もしこの方向を今後、非軍事産業に使用するとすれば英国を再度世界の先端を行く工業国と呼べるような新しい産業を建設することができる」と述べていた。このようにして国家の研究資金を軍事から非軍事へ配分しつつ、研究開発の領域と規模を拡大して行き、政府委託を柱とする国家の研究投資によって創成される新産業は国有企業化とするという政策が立案されていた。新政府は,その組織にあたって技術省を新設して産業研究を強力に措進させることとした。