現在、規則変更及び規制強化によりいわゆる「みなし機」の撤去が義務付けられ、そのすべてが「みなし機」に該当するアレンジボールは、猶予期間満了とともに撤去された。このため、現行機種の存在しないアレンジボールは、ホールで活躍する現役としては存在しない。アレパチに関してはみなし機扱いとなり、極めて少数ながらパチンコ店に設置が残っている。パチンコと異なり大規模な補給装置や8号営業に適応させるための改造などを必要としないため、パチンコのシマへの設置ではなく、自立設置可能なように足をつけられたりアップライト筐体にされたりした8号営業向けの機種も多く存在しており、この一部が古いゲームセンターで稼動するのみとなっている。最近は規則変更によってパチスロの射幸心が抑えられたこともあり、コインでパチンコに類似した遊技ができる（アレパチやパロットとは逆に、パチスロのシマに入れられる）アレンジボールや雀球を新しく開発しているメーカーもあるが、アレンジボールに関してはみなし機撤去後も検定にこぎつけておらず、復活には至っていない。(検定自体は現在も受け付けられており、雀球に関しては近年でも動きが見られる)2006年8月にSANKYOから「CRビッキーチャンスREV.」が発売されたが、同機種はアレパチの盤面を模しているものの内部的にはデジパチであり、アレパチではない。2018年の規則改定ではぱちんこ等と同様に頭文字が変更され､アレンジボールについては『R』が付与されることが決定した｡
太陽電子（現・タイヨーエレック）はコインではなくパチンコ玉を使用し、パチンコ台と同じシマに入れられるようにした「アレパチ」を開発し、1982年に発売した。なお「アレパチ」という名称は、タイヨーエレックの登録商標である。以後、玉の払い出され方や保留玉の有無などが違うのみでデジパチや権利物と大差なく、パチンコ感覚で遊べるようになった。ただし4×4のボードの代わりに番号の上にランプが点灯するようになり、1〜4、8〜11など4連続の点灯で1点、特定の4連続の点灯でJP（ジャックポット）として3点が得点されるようになった。最高得点はアレンジボールと同じ10点（投入した玉数の10倍）である。なお、初期のアレパチはゲームの途中で中断（清算）可能だったが、本来のプレイ料金は1ゲーム16球であり、アレンジボールでは途中清算しても残余遊技球に対する払い戻しが存在しないことと、途中清算を認めると「投入球数の10倍」という払い出し制限に抵触する（例えば5球で10点を得てその時点で途中清算すると5球に対して160球の払い戻しがあり、投入球数の32倍もの払い出しを行うことになる）ため、現行の規定では途中清算は禁止されている。しかしアレパチは、あまりに射幸心を煽る仕様に発展した事から警察当局が介入し、強制撤去などの規制を受ける事となった。また2004年の規則変更によってパチンコCR機同様の出玉性能にするには複雑な遊技方法を強いられ、なおかつそれを逆用された攻略が通用したため、早期撤去の憂き目に会うことになった。
絶滅危惧IA類 (CR)（環境省レッドリスト）ブラックバスやブルーギルなどの外来魚による食害、湖岸の環境改変にともなう二枚貝類の減少、プレジャーボート等による産卵の阻害といった影響で個体数が減少している。生息域が重複する同属種ビワヒガイとの間では交雑遺伝子汚染の発生も懸念される。2007年版の環境省レッドリストでは、従来の絶滅危惧IB類からIA類にカテゴリが変更された。
岩場や砂礫の底近くを主な生息域とする。雑食性で、水生昆虫や小型の貝類、付着藻類などを食べる。繁殖期は4月下旬から6月上旬であり、メスはイシガイ目の淡水生二枚貝に産卵する。寿命は4年ほどである。
全長は約20cmほどになる。ごく短い口ひげが1対ある。吻が長く、両眼の間隔が狭い。また両眼が側方に出ている等の特徴がある。これは主に生息する岩礁地帯の地形に合わせ、岩の間に潜む餌となる小動物をとるのに都合がよい形態になったと考えられている。全身が黄褐色であり、和名の「アブラ」の語源となっている。背鰭や体側に斑紋があるが、不明瞭である。また若魚の時には体側にはっきりとした縦帯があるが、成長するにつれて薄れる。繁殖期になるとオスには婚姻色が現れ、体色が黒ずみ追星が現れる。
通常、企業別労働組合は従業員の代表機関としての地位に伴い、様々な便宜供与が行われる。代表的なものとして、組合事務所の貸与がある。便宜供与は法的には使用者の義務ではなく、交渉により任意に定める事項であるが、第2条に抵触しない最小限度の供与であれば、労使関係を円滑にする基盤となる。任意とはいっても、併存組合の一方にのみ貸与して他方には貸与しないことは、不当労働行為とされることがある。また正当事由があれば使用者は明渡しを請求できるが、事前の説明や代替事務所などの交渉手続きを踏まなければ、支配介入としてやはり不当労働行為とされることがある。労働組合による企業の物的施設の利用は、本来使用者との合意に基づいて行われるべきものであって、組合または組合員において利用の必要性が大きいことの故に利用権限を取得し、使用者において右利用を受忍しなければならない義務を負うものではないから、使用者の許諾を得ず企業の物的施設を利用して組合活動を行うことは、これらの者に対しその利用を許さないことが使用者の権利濫用に当るような特段の事情ある場合を除き、職場環境を適正良好に保持し規律ある業務の運営態勢を確保するように物的施設を管理利用する使用者の権限を侵害し、企業秩序を乱すものであって、正当な組合活動として許容されない（国労札幌運転区事件、最判昭和54年10月30日）。厚生労働省「平成28年労働組合活動等に関する実態調査」によれば、組合事務所としての企業施設の供与の有無をみると、「供与を受けている」74.8%（平成23年調査80.9%）、「供与を受けていない」22.7%（同17.8％）となっている。また、供与を受けている労働組合の供与の形態をみると、「無料で供与を受けている」79.0%（同74.0%）、「有料で供与を受けている」21.0%（同26.0%）となっている。また、組合活動のために企業施設の供与を要求した場合、「要求した場合には常に利用できる」と回答した割合を使用目的別にみると、「定期の会合」89.8%（同82.3%）、「臨時の会合」85.9%（同80.3%）、「闘争準備等のための活動」73.7%（同67.9%）、「その他の日常活動」84.5%（同77.5%）となっており、すべての目的において、前回調査結果を上回っている。