2016年3月10日、国民生活センターは「活性酸素の一種を抑制する水をつくるとうたった装置－飲用による効果を表したものではありません」と題する報告を発表した。これは、非常に紛らわしいが、同センターが虚偽の記載を実験により暴いたということではなく、もともとそのように主張されていた商品について、その主張を実験により追認したものである。水を電気分解して水素を発生させる2製品において、広告の中で、水の中のヒドロキシルラジカルを抑制する水であり、人体での効果ではないと記載されていた。同センターは実験し、ヒドロキシルラジカルの消去を確認した。事業者の広告等に記載されている数値には届かず、また濃度が高いと消去率は低下、一部の実験では消去率がゼロになった。このことから、試験方法や条件によって数値は大きくも小さくもなり、「広告中にある効果を表す数値が、どのような条件で得られたものかや具体的な効果が分からない場合は、示されている数値に惑わされないようにしましょう」とのアドバイスを公表した。なお、国民生活センターの実験は人を用いた臨床試験ではない。もとから「データは人体に対するものではない」と記載されていた商品に対して、この商品テスト結果を通して同センターは「人体への効果と関連付けて考えないようにしましょう」とのアドバイスを公表した。同時に、活性酸素の量を抑制するとどうなるのか明確化するよう事業者に要望した。なお、法律においては、特定保健用食品（トクホ）や（事業者の責任において効能表示ができる）機能性表示食品、治験を行った医薬品にしか、効能表示は認められていないが、現在、表示が認められた製品は存在しない。
企業によって種々の名称で販売されている。ペットボトルやプラスチック容器によって販売されている商品もある。ニュースサイトの「ねとらぼ」によれば、伊藤園は2015年7月に、2008年から販売していた高濃度水素水を封入した商品をリニューアルし、物議をかもした。一方で、水道水から電気分解を経て、直接水素水を生成する装置も商品展開されている。アルカリ性電解水を生成できる家庭用電解水生成器は、後に水素が生成される特徴が注目されてきた。このような装置ではアルカリ性電解水の効能として「胃腸症状の改善」の表示が認められている。（パナソニックの）松下電工はアルカリ性電解水における各種条件での水素溶存濃度の変化の研究を重ねてきている。パナソニックの「還元水素水生成器」やSHARPの「電解水素水」など、メーカーからも販売されている。健康を謳う水素水を扱った商品は、小売の他、ネットワークビジネスを中心にした訪問販売業によっても流通している。
どのように作用しているかについては未だ十分に明らかとはなっていないが、マウスでの遺伝子発現量が変化するという実験観察を通して、生体への作用の差が現れる可能性が考えられている。2015年時点では、水素分子がヒドロキシルラジカル（·OH）を直接還元するため、遺伝子発現を制御するためなどの理由が提唱されている。水素の標的となっている分子は不明であるが、研究結果をまとめると酸化ストレスの減少という結果は共通しており、その抗酸化作用には疑う余地はない。
水素は分子が小さいために迅速に生体膜を通過し、細胞の核とミトコンドリアまで達し、また血液脳関門も通過する。水素水を摂取したマウスの血液からは水素が検出され、ヒトでは呼気中の水素が摂取後10分で最高濃度に達し、60分以内に元に戻る。うち40パーセントが体内で消費されているために、その一部が体内で捕捉されたことを示していると考えられている。
ある研究は2015年6月までに水素による321の研究を数えており、これによりほぼすべての疾患モデルが仮定されている。そのため、ヒトにおける研究やメカニズムの解明という次のステップを追求すべきだと結論している。日本医科大学の太田成男らは、ストレスを与えたラットの脳細胞の増殖がストレスによって抑制された状態を改善した。九州大学とパナソニック電工の研究グループは水素入りの水がマウスの脳細胞の破壊を抑え、細胞を壊す原因とされる活性酸素も減ったことを確認し、パーキンソン病などの予防の治療につながるのではないかとコメントした。水素水の飲用によって胃からグレリンが分泌され、脳の神経を保護していることが発見され、大学のサイトでは、腸内細菌由来の水素の産生を増やしても効果がないという知見にも矛盾しない発見であると言及されている。ラットでは、腸内細菌による水素の産生量を増加させるラクチュロース（食物繊維）の摂取や継続的な水素への暴露ではなく、水素水の飲用や断続的な暴露による水素濃度の変化が神経保護の要因であると発見されている。腸内細菌の産生する水素を欠乏したマウスとの比較では、腸内細菌による水素は炎症を抑制したが、水素を摂取したほうがその効果は高かった。電気分解された電解還元水では、同じ濃度の水素を含む水素水と比較して活性酸素消去能力が高く、また水素を除去した後もその能力が残っていることから、金属の白金ナノ粒子など他の要因が仮定される。
情報学環教育部の歴史は古く、その起源は、1929年（昭和4年）の東京大学文学部新聞研究室にまでさかのぼる。ドイツで興った新聞学を日本に移入しようとした小野秀雄が新聞学講座の開設を計画し、渋沢栄一を寄付発起人総代として貴族院議員の阪谷芳郎や大阪毎日新聞社主の本山彦一らを支援者として集めた。しかし、文学部教授会は、「本学に於て新聞に関する研究をなすものは主として純学理上の研究をなすものにして、新聞の記者又は経営者の養成の如きは寧ろ間接なる事に属す」として、純粋な学問ではないことを理由に講座の設置に反対した。そのため、講座の代わりに新聞研究室として設置された。文学部嘱託の小野秀雄が主任をつとめ、法学部・文学部・経済学部からそれぞれ1名ずつ指導教授、研究員が配置された。小さな組織だった新聞研究室は、戦後まもない1949年（昭和24年）に、文系の学際的研究組織である新聞研究所へと発展した。新聞研究所は、その名のとおり、新聞をはじめとするマスメディアが巻き起こす社会情報現象やコミュニケーション変容を体系的に研究することを目的として設立されたが、同時に、マスメディアで働く記者などの実務家を育成することも目的としていた。全国の大学組織の中でほかに類を見ないユニークな制度であり、学生の自治を重んじ、教員や同窓生も交えて自由闊達に議論をする学習の場として発展してきた。1992年（平成4年）、新聞研究所は社会情報研究所として改組され、マスメディアに限定しない、情報に関わるあらゆる社会現象の研究を進めていくことになった。それに伴って教育部のカリキュラムも改定された。2004年（平成16年）には、社会情報研究所が大学院情報学環と合併して発展的に解消し、教育部はそれまでの伝統を脈々と引き継ぎながら、文理融合型の教育活動を進めた。2012年年度（平成24年度）からは、混迷する時代状況や大学を取りまく内外情勢の変化に対応するかたちで改革を行った。