船型は、2層の全通甲板を備えた遮浪甲板型であり、艦尾に切り欠きを有することから長船首楼型とされることもある。船体の骨組みは全通縦肋骨構造を採用した。暴露甲板以外の甲板にはシアやキャンバーは付されておらず、フレームとビームもブラケットを設けずに接続、甲板間高さは駆逐艦で標準的な2.4メートルを保持して、艦内艤装品の取り付けを容易にしている。減揺装置として、ビルジキール間に2組のフィンスタビライザーを備えている。英国病当時の財政状況を反映して、スペース・重量の削減の要請から、艤装品は極力簡素化されている。主錨は右舷のみの1個、揚錨機と錨鎖も1セットである（予備の主錨を艦橋構造前壁の甲板上に縦置きで格納）。舷梯も両舷兼用で1組のみとされた（運用上の不便が指摘され、後日追加）。スペースの制約から、厨房も1つしか備えられていない。これらの努力によって船体長は大幅に切り詰められたが、これは速力の低下につながり、また特に船首側が切り詰められるかたちになったことから、船首甲板は常時青波が打上げられている状況となり、凌波性の低下が指摘された。このほか電子装備の配置にも大きな悪影響を与えていたことから、1975年より再設計が着手され、これを反映したバッチ3では長さ16.1メートル、幅0.9メートルの大型化により、基準排水量にして380トンの大型化となった。ただしこの設計変更によって船体強度の不足を生じたことから、1988年に舷側外板に補強材を取り付ける改修が行われた。なお、上部構造物はアルミニウム合金製という説もあるが、実際には船体・上部構造物ともに全鋼製であった。ただし、船体内の隔壁や通風トランクおよび仕切弁はアルミニウム合金であったため、後にフォークランド紛争で「シェフィールド」が被弾・炎上した際には、これらは火災の高熱で溶解してしまい、火災の延焼を早める結果となった。
本型の計画は、1960年代初頭にイギリス海軍が設置していた混成護衛隊作業部会（Escort Mix Working Party）の議論で提示された17型フリゲートにまで遡ることができる。同作業部会では、当初はシーダート艦対空ミサイル装備の駆逐艦、アイカラ対潜ミサイル装備のフリゲート（17型）、小型のコルベット（18型）による混成運用を検討しており、その過程で、17型を元にシーダートを搭載する構想が生じた。17型の設計（DS 381）は3,500トン級だったのに対し、1964年10月に作成されたシーダート搭載型の設計案（DS 382）では、多少大型化して4,500トン級となっており、後の42型に近い設計になっていた。これらの設計は、1964年11月に取りまとめられた報告書には盛り込まれず、大型の嚮導駆逐艦である82型と、新型で強力な護衛艦、そして安価で量産可能なフリゲートである19型との混成運用が提言された。これは、82型やCVA-01級航空母艦などの計画中止が既に取りざたされていたことが影響したと見られている。しかし1966年、海軍の危惧は的中し、労働党政権はCVA-01級航空母艦の計画中止を決定した。これにより、将来的にイギリス海軍から正規空母が消滅することが確実になったことから、従来の艦隊整備計画は全て棚上げされ、第一海軍卿は将来艦隊計画作業部会（FFWP）を設置し、兵力整備コンセプトの抜本的な見直しに着手した。同作業部会での検討は多岐に渡ったが、水上戦闘艦に関しては、大型の嚮導駆逐艦（82型）のかわりに小型のミサイル駆逐艦の建造が勧告された。これを受けて、ミサイル駆逐艦の試案として、一度は棄却された17型フリゲートの防空用派生型の計画が再検討されることになった。まず作成されたDS 391設計では、909型レーダーを1基に減らし、ミサイル発射機もコンパクト化する（単装化し、弾庫も26発分に削減）などの低コスト化が図られた。1967年10月2日、DS 391をもとに、主機をガスタービン化するなどの改正を加えた設計が海軍に対して提示された。第一海軍卿は、909型レーダーを2基に戻すなどの設計変更を要望し、この最終設計案は1968年11月21日に提示された。同月、1番艦が発注され、1970年1月より建造が開始された。
2013年まで運営法人はJリーグ加盟クラブで唯一公益法人（山形県スポーツ振興21世紀協会。以下「協会」）であった。しかし、逆に選手の年俸や選手補強にかけられる予算が他クラブよりも限られているために高額な年俸の選手は抱えられないという一面もあり、監督経験の少ない新人監督や他クラブで戦力構想外となった解雇選手やレンタル移籍の選手を獲得せざるを得ない状況であった。しかし、山形はそういった人材の育成には実績があり、山形での活躍を機に他クラブへと移籍していく例は非常に多い。その反面、資金的な問題から他クラブに引き抜かれそうな監督や主力選手に対しての金銭面での引き留めは難しく、結果的に彼らの大半はそのまま好条件のクラブへ引き抜かれる事となる。そのため人材の流動が激しく、チームの成績もなかなか安定しなかった。2009年は、シーズン終了時点の所属選手はJ1昇格を決めた2008年以降の加入者が大半を占めていた。協会は2012年4月に今後の運営体制を検討する「法人運営検討委員会」を発足。議論の結果、トップチームの運営を株式会社化する一方で、ユース・アカデミー・ホームタウン事業は引き続き協会にて行うことを決めた。2013年5月、トップチームの株式会社化に向けたパートナー企業の募集を開始。6月、パートナー企業としてアビームコンサルティングを選定。8月20日、協会は臨時総会で「株式会社モンテディオ山形」の設立に必要な出資案件を可決し、8月29日に株式会社モンテディオ山形を設立した。11月、山形県は株式会社モンテディオ山形を山形県総合運動公園の指定管理者に選定した（期間は2014年4月1日から5年間）2014年2月1日付けをもって、男子サッカー部トップチーム（第1種登録）の運営を正式に（公社）山形県スポーツ振興21世紀協会から（株）モンテディオ山形に移管。また同2月28日をもって、NDスタを含む山形県総合運動公園の指定管理業務を行っていたやまがたスポーツパーク（株）を合併（統合後の存続会社は（株）モンテディオ山形） した。株式会社モンテディオ山形の（2015年末現在の）株主構成は、山形県スポーツ振興21世紀協会が49％、アビーム社が49％、山形県が2％の出資比率である。山形県と（山形県の外郭団体である）山形県スポーツ振興21世紀協会の出資比率を合わせると過半数となることから、2015年シーズン後の社長交代劇に対しては、高橋前社長の経営黒字化をはじめとする実績をないがしろにし、後任に県職員OBを充てたことに「（吉村美栄子知事らはモンテディオ山形を）出資法人の一つ程度としか思っていないのだろう」との批判の声も聞かれた。