例年、春季中国大会翌週の6月中旬頃に開催され、鳥取・島根両県の春の県大会上位3校（2011年は記念大会のため4校）が参加し、トーナメント方式で優勝が争われる。中国大会や、7月に行われる全国高校野球選手権鳥取大会・島根大会とは直接関係ない。 かつて夏の大会の予選などで激しい戦いを繰り広げた山陰両県の親善とレベルアップを図るため開催されており、全国大会および中国大会をはじめとする春秋の各地区大会以外では、全国で唯一、実質的予選を伴う大会である。12回大会までは、県大会3位までの同位校同士の対抗戦方式を採っており、1位校対抗戦の勝者を優勝としていた。その後13回大会からは、上位校によるトーナメントで争っている（ただし、開催地区の学校が3位以内に入らなかったとき、地区大会の成績に応じその地区から1校を優先的に出場させていたこともあった）。また、27回大会までは全山陰選抜高等学校野球大会、山陰選抜高等学校野球大会（山陰選抜大会）という名称であったが、山陰放送の実質的な支援が打ち切られるのを機に、28回大会をもって現在の名称となり今に至っている。2017年までの決勝戦の成績（同一県同士による決勝も含む）は、鳥取県勢の22勝、島根県勢の33勝、優勝預かり1回で、2004年から2016年にかけては島根県勢が13連覇した。使用球場は鳥取・島根のいずれかの県の単一の球場で、持ち回りで開催される。開催期間は3日間で、この期間を超えての雨天などによる順延はない。
指令照準線非一致（英語: Command Off Line-Of-Sight, COLOS）は、射撃指揮装置が目標とミサイルの双方を追尾し、双方の針路が交錯するよう、ミサイルに対して比例航法（PN）あるいは増強比例航法（APN）に基づく操舵を指令する誘導方式である。いわばCLOS誘導とホーミング誘導の中間的な手法と言える。終末誘導において電波ホーミング誘導や光波ホーミング誘導を採用した機種において、中間誘導（midcourse guidance）として採用されることが多い。同様な技術は有線誘導魚雷にも使用される。
照準線ビームライディング誘導（英語: Line-Of-Sight Beam Riding Guidance, LOSBR）方式は、外部の射撃指揮装置が目標を追尾する際の照準線と、実際のミサイルの針路とのずれをもとにして、ミサイル自身が針路を修正する方式。通常、照準線は電磁波ビーム（レーダービームないしレーザービーム）の形をとっており、ミサイルはこのビームに乗り続けるよう自動制御する形となることからこの名前がある。外部の射撃指揮装置が目標を追尾する際の照準線を基準とする点では指令照準線一致（CLOS）誘導方式と類似するが、制御をミサイル自身が行なうという点で異なっている。自動誘導方式としては最初に開発されたものであり、同時期に用いられていたMCLOSより優れていた。
政治改革の過程で衆議院の選出が小選挙区比例代表並立制に移行していたため、反自民連合の旧与党による新党が結成される必要が生じた。しかし各党派の中でも公明党は大量の党職員と地方議員を抱えており、地方議会の多くでは自民党と連立を組んでいたため、直ちに丸ごと新党に合流できない事情があった。そこで、改選の近い衆議院議員と1995年改選の参議院議員が先行して新党に加わることとなり、1994年12月5日、公明党は先行参加組による暫定的な政党「公明新党」と後発組「公明」に分党される。公明新党は10日に解散し、同日結成の新進党に合流した。地方議員は党職員とともに「公明」に残って事実上の公明党の身分で活動し、機関紙も「公明」が発行され続けた。新進党は1995年の第17回参議院議員通常選挙で自民党に肉薄する戦績を残す。その要因は自民党と社会党が手を結んだことに加え、阪神・淡路大震災やオウム真理教事件の対応に不満を持つ無党派層の得票に学会票による票の上積みがプラスされたことであり、総選挙でもこの連携に加えて無党派層を取り込めれば政権交代は確実という見方もあった。これに危機感を抱いた自民党は、学会・公明党と新進党との離反を図る。参院選後の国会ではオウム真理教事件を受けて宗教法人法改正案が審議されたが、審議の過程で自民党は学会名誉会長である池田の参考人招致を要求する（その後、会長秋谷栄之助の参考人聴取で決着する）。この法改正自体はオウム事件の後を受けたものであり、輿論の支持も高かった。「学会が法改正に反対している」というイメージを除くために、新進党側は法案審議を前にして政務会長の市川らを党の要職から外した。市川らはこれに反発し、市川らと幹事長である小沢との間に亀裂が生じた。その後も自民党は政教分離原則に絡めて公明党を揺さぶりつつ、創価学会と近い竹下派が公明グループの新進党からの離脱を働きかける。旧公明党は徐々に新進党から離反し始め、1996年の地方選挙では学会員が新進党候補を応援せずに自主投票としたり、あるいは自民党の候補をあからさまに応援するなど分裂選挙化した。第40回衆議院議員総選挙では公明党や創価学会の選挙協力が万全に進まず、一部選挙区では創価学会が人物本位のもと対立候補の自民党や民主党の候補者へ投票するなど票が分裂した。さらに新進党が無党派層の票を集めることができずに政権交代に失敗したため、選挙直後から議員の離党が相次ぐようになる。1997年12月、「公明」は新進党への合流を見送り、翌1998年の参院選は完全に独自で戦うことを決定する。直後に新進党は分裂し、完全消滅した。以後、公明党がこの分党・新進党合流について言及することはほとんどなかったが、1999年の党大会では「出自の違う複数の政党が強引に二大政党をつくったために上手くゆかなかった」との総括が打ち出されている。