日本国内の市場に出回るシジミのうち、国産として最も一般的なのは主に塩分濃度が1.5%以下（海水は約3.5%前後）の水域で採れるヤマトシジミで、有名な産地としては北海道の網走湖・パンケ沼・天塩川中下流域、青森県の十三湖・小川原湖、宮城県の北上川、 茨城県の涸沼川・利根川、島根県の宍道湖（宍道湖七珍の一つ）などがある。また琵琶湖に固有のセタシジミも流通する。しかし1980年代以降は国内漁場の環境悪化や価格高騰などにより国内産シジミが減り、それを補うように中国、韓国、北朝鮮、ロシアを原産国とする輸入シジミの市場に占める割合が増えるようになり、2001年（平成13年）には輸入シジミが国産シジミを上回るようになった。輸入シジミには複数種があるが、一見すると同じように見えるため外国産シジミを国産と偽って販売する業者もある。またロシアや朝鮮半島ではヤマトシジミも漁獲されており、外見上で日本産のヤマトシジミと識別するのは困難である。
慢性肝炎、NASH、アルコール性肝障害等を罹患している場合は、肝臓に蓄積する過剰な鉄分が有害性を生じるとの報告があり摂食制限が必要な場合もある。
オルニチンが肝臓に作用するため、俗に「シジミの味噌汁は二日酔いに効く」と言われているが確証はない。鉄分が多く貧血に良いともされ、更にうま味成分の一種であるコハク酸を豊富に含んでおり、江戸時代の昔より肝臓に良い食材とされている。健康食品として「シジミエキス」なども販売されている。
味噌汁の具に利用される二枚貝としては、アサリと並んで日本人に最も馴染み深いものである。佃煮・時雨煮などにもされる。食味ではセタシジミがもっとも美味とされ、次いで汽水産のヤマトシジミ、マシジミがおいしいとされる。ただし、上記のような種不明の外来種が激増したことにより、これら食用シジミも減少傾向にある。
1980年代以降は、中華人民共和国、大韓民国、ロシアなどから輸入されたタイワンシジミ類 (Corbicula fluminea) も多く、日本国内産と比べて、比較的廉価に販売される。また、これらは日本国内産との識別が難しく、また種の特定も困難なため、産地偽装なども多い。輸入されたタイワンシジミが野外に逸出したものか、1990年代から日本国内各地で外来のシジミが出現し、在来種との交雑などの懸念が持たれている。また、タイワンシジミが進入した水域では、急速にマシジミが減少することが報告されている。アメリカ合衆国南西部では1924年までに中国人が食用に持ち込んだとされるタイワンシジミが大量に繁殖し問題になっている。タイワンシジミは1980年代にはライン川に帰化し、ライン・マイン・ドナウ運河を通じてドナウ川にも帰化した。1998年にはすでにエルベ川にも定着している。
卵生の種の生活史は海産の貝とほぼ同じで、受精後はトロコフォア幼生、D型幼生、殻頂期、変態期の各期を経て着底する。但し、トロコフォア期およびＤ型幼生期には遊泳しない。初期幼生での種の同定は困難である。寿命は種と環境によるが7〜8年から10年以上である。
1968年（昭和43年）10月1日、東京中央郵便局、名古屋中央郵便局および大阪中央郵便局相互間において、「速達郵便物の特別取扱い」が開始された。これは、各中央郵便局の特別窓口で引き受け、他の中央郵便局に受取人が開設した本サービス専用に「特○号」の番号が付された私書箱に配達することに限定し、おおむね午前中（引受締切時刻は区間により11時 - 13時に設定された）に引き受けた郵便物は新幹線（東京←→大阪間は航空便）で当日午後に、午後（同じく22時に設定された）引き受けたものは航空便（大阪→名古屋のみ自動車便）で翌朝7時から受け取れるようにしたもので、三大都市の企業の事業所間で信書らしきものを航空運送事業者に託して送達していたことへの対策であった。郵便物は書留速達扱いとし、差出人、受取人とも事前に郵政省の承認を必要とした。「ビジネス郵便」の呼称がいつから始まったか不詳であるが、1973年（昭和48年）、郵政省が初めて発行した『通信白書』（現:情報通信白書）では、本サービスを「ビジネス郵便」と呼んでいる。1982年（昭和57年）11月15日、取扱局を1都11市22局に拡大するとともに、一定の条件下では到着郵便局から受取人への配達が可能となった。これにあわせ、従来の依命通達に基づく特別取扱いから、郵便規則（昭和22年逓信省令第34号）に基づく特殊取扱に格上げされた。1984年（昭和59年）8月23日、取扱局を集配郵便局及び一部の無集配郵便局に拡大し、取扱地域も自府県全域及び地方郵政局管内の一部あてに拡大した。1985年（昭和60年）7月1日、東京都内11局と全道府県庁所在地間、大阪市内3局と41都道府県庁所在地との間のサービスを開始し、夕刻19時までに引き受けたものを翌日昼間に窓口交付又は配達することとなった。1997年（平成9年）8月1日、配達地域が拡大された翌朝郵便に統合され、廃止された。なお、1981年（昭和56年）から1984年（昭和59年）までの一時期、外国郵便規則（昭和34年郵政省令第3号。のち「国際郵便規則」に改題）に「ビジネス郵便」の規定があったが、いわゆる国際ビジネス郵便（現:国際スピード郵便）に関するものであり、上述の（国内の）ビジネス郵便とは異なる。