高い位置にレールを通し、そこから車輌をぶら下げる懸垂式モノレール。荷台・客室は左右に振り分けられ、バランスを取っていた。ヘンリー・ロビンソン・パーマー (Henry Robinson Palmer) が開発したもので、1821年11月22日にイギリスで特許が登録されている。1824年にロンドンのデプトフォード造船所に荷物輸送用のものが作られ、翌1925年にハートフォードシャーに旅客輸送用モノレールが開設された。のちにランゲン式を採用したヴッパータール空中鉄道を建設することになるヴッパータールでもパーマー式モノレールの導入が検討されたが、実現はしなかった。当初の動力は馬・人・ラクダ（北アフリカ）などだったが、詳細不明ながら遅くとも1878年頃までに蒸気動力が導入されていたことがわかっている。本方式が一般的に「世界最初のモノレール」とされている。
モノレールあるいはモノレールに類似した交通システムには、考案されたが実現しなかったもの、ごくわずかな実例しか存在しなかったもの、一時期はある程度普及したがその後廃れたもの、などがたくさん存在する。一部を歴史順に記す。
遊園地のアトラクションや博覧会場内の移動用としての簡易なモノレールもさまざまな会社で製造されている。つくばで行われた国際科学技術博覧会の会場内交通機関として使われた「ビスタライナー」を製造した泉陽興業は、同システムを発展させた「ニュービスタライナー」をローコストで軽量級の交通機関として提案している。同様に、スイスを拠点とする遊戯施設メーカー・インタミンも実用モノレールをラインナップしており、モスクワや中国深圳での採用実績がある。イギリスに本拠を置く遊戯施設メーカー・セヴァーン・ラムもSLシリーズという実用モノレールを製造しており、アミューズメントパークの交通機関だが、イタリアのサヴォイで採用実績がある。
日本の法律上はモノレールに分類されないが、案内軌条式鉄道の一部に、一本の案内用軌条を中央に有し重量は別に設けられた走路が負担する逆T字方式モノレールに近い形態の、VONA方式を採用した桃花台新交通桃花台線と山万ユーカリが丘線がある。札幌市営地下鉄も類似する札幌方式が用いられている。
ロッキード式は、アメリカ合衆国の航空機メーカーであるロッキード社が開発した方式である。コンクリート製の軌道の上に鉄のレールを敷き、その上を鉄の車輪を使って走行する。鉄製の車輪のため、小径の車輪でも車輌の重量を負担することができ、室内の床は平面ですむ。コンクリート桁の左右下部にも鉄レールが設けられており、そのレールを左右からおさえて車体を安定させる。日本では、ロッキード社から技術を導入するため、川崎航空機工業、川崎車両、日本電気、西松建設などが出資した日本ロッキード・モノレールが設立された。当初は時速160km/hでの高速営業運転が可能である、乗り心地が良い、といった点をアピールポイントとしていた。姫路〜鳥取間を高速ロッキード式モノレールで繋ぐという計画もあった。しかし、鉄路であるため騒音が激しく、メンテナンス自体も鉄道並みに煩雑で、経年変化により揺れも激しくなるなど、デメリットが目立ち（当時の記録映像でも車内で揺れが激しいことが見て取れる）、日本以外での導入事例はなく、ロッキード社自体もこのモノレール事業からは早々に撤退した。この方式は、姫路市交通局（当時、のち姫路市企業局交通事業部を経て廃止）の姫路市営モノレール（1966年開業 - 1974年休止・1979年廃止）と、小田急電鉄の向ヶ丘遊園モノレール線（1966年開業 - 2000年休止・2001年廃止）の2路線で採用された。いずれもすでに廃止されており、現存路線は存在しない。
旧制松江高等学校を経て、1947年京都大学法学部を卒業後、住友銀行入行。1963年平野支店長、本店営業部次長、一宮支店長、1968年審査第二部長、1971年審査第一部長、融資部長を経て、1972年取締役。1975年常務取締役。1979年代表取締役専務。1982年副頭取。1975年に東洋工業（現：マツダ）の再建を担当。同社とフォード・モーターの資本提携交渉では橋渡しを務め、米国の独占禁止法の審査では英語で証言に臨むなど奔走した。バブル経済時における過剰投資によってマツダの経営が悪化した際には、フォードに対して追加出資を要請し、1996年にはフォードから乞われて自身もマツダの社外取締役に就任。1999年6月に取締役から退くまで、20年以上経営に携わり続け、マツダの再建に尽力した。このほか住友銀が吸収合併した平和相互銀行や安宅産業の残務処理も手掛けたほか、アサヒビール、関西汽船、来島ドックの再建にもかかわった。1987年10月、小松康頭取が2期目の任期途中ながら健康上の理由を挙げ、代表権のある副会長に退いたため、巽が後任として副頭取から昇格した。この人事に関しては小松と磯田一郎会長との間における平和相互銀行の吸収合併、ゴールドマンサックスとの資本提携、さらに米国のホテルチェーン買収計画で確執が生じ、磯田による小松の解任、あるいは小松の引責辞任との見方が伝えられた。また国際部門における業績の低迷から磯田が小松の手腕に不満を抱き、人心一新を決断したとも報じられた。頭取在任時にはイトマン問題の処理にあたり、イトマンの住金物産（現：日鉄住金物産）との吸収合併を見届け、1993年6月会長に退いた。1995年10月、大和銀行ニューヨーク支店巨額損失事件の発覚によって、米国の金融当局から追及を受けていた大和銀行の安倍川澄夫会長から巽に、米国拠点における業務支援の要請があった。巽は住友銀副頭取に就任していた西川善文に要請のあったことを伝えると西川は「ただ力を貸すだけではなく大蔵省の意向どおり、どうせやるなら合併含みでやりましょう」と応え、合併へ向け走り出し、先方の副頭取や専務と交渉を重ねた。しかし、大和の合併反対派が当時の頭取を説得し、合併構想は流れた。1997年会長から退き、以降相談役。2003年4月から三井住友銀行名誉顧問。