雌穂（しずい）の一部あるいは全体を収穫し、サイレージとして密封貯蔵したものを広くイアコーンサイレージと呼ぶ。輸入穀物を主原料とした配合飼料や、圧片トウモロコシの代替となる新しい国産濃厚飼料として期待されている。雌穂は、子実（grain：グレイン）が約 8 割で、残り 2 割は繊維含量の高い芯（cob：コブ）や穂皮（husk：ハスク）で構成されている。食用トウモロコシの場合、子実が可食部。
サイロなどに詰められた牧草は、嫌気性菌による発酵により乳酸や酢酸などの有機酸の成分比率を増やし、pHが低くなることにより、牧草の腐敗の原因となるカビや好気性菌類の活動を抑え長期保存が可能になる。こうした発酵過程を成功させるために、水分量の調整や乳酸菌などの添加物を投入するなど、農家毎にさまざまなノウハウが培われている。手際よく発酵したサイレージは豊富なカルボン酸などの有機酸が含まれることとなり、ウシなどの家畜の良好な肥育に大きく貢献する。発酵により発生した有機酸において乳酸の占める割合が高いものが良質なサイレージとされる。また、pH4.5以下が望ましいとされる。一般に水分含量は75%前後に調整されるが、40%程度に調整したものを特にヘイレージ（haylage、低水分サイレージ）と呼ぶ。ヘイレージは気密性が悪いと好気的発酵が行われ、品質の低下を招くので注意が必要である。
サイレージ (silage) とは家畜用飼料の一種で、飼料作物をサイロ(silo)などで発酵させたもの。一般には、青刈りした牧草を発酵させたもの（牧草サイレージ）をいう。それ以外の場合には、サイレージの前に穀物名を付けて呼ぶこともある（例: コーンサイレージ）。
伊勢弁のアクセントは京阪式アクセントである。また、母音ははっきり発音されて無声化はほとんど起こらない。他の近畿方言と同様に1拍の単語は殆ど無く、例えば、「蚊」は「かあ」、「毛」は「けえ」、「目」・「芽」は「めえ」と2拍になる。連母音の融合もほとんど起こらないが、「イエ」が動詞中に現れた場合にエーに変化する（例：見えへん→めえへん）。一方、近年北勢では全国各地から中京工業地帯で働くために移住して来た者や、名古屋方面の内輪東京式アクセント使用地域に通勤する者が多数居る。2001年の調査結果から、桑名市の若年層では東京式アクセントに変化しつつあると指摘されている。
シャーマン出身の出自にふさわしく、初期作品「オン・タオイズム」では指揮者（作曲者自身を想定したもの）のグリッサンドを多用した甲高い裏声が存分に用いられ、オーケストラも弦楽器のグリッサンドをはじめとする様々な特殊奏法でこれらのグリッサンドを模倣する。これが譚のオーケストレーションの大きな特徴となり、現在まで続く彼のあらゆる作品に応用されている。譚はまた伝統的でない楽器をよく使うことで知られている。伝統的な打楽器の代わりにボウルに張った水の音を増幅する技法は初期より多くの作品に用いており、また金属打楽器を水に沈めてグリッサンドの効果を出す事も好んで使う。「ウォーターパーカッション協奏曲」では打楽器独奏者があらゆる方法でこの技法を駆使し、また「新マタイ受難曲－永遠の水　Water Passion After St. Matthew」ではオーケストラの多数の奏者に水の音の演奏を求めている。「Paper Concerto」では、さまざまな紙楽器を駆使することで音楽が展開される。譚はまた、演奏にマルチメディアの要素を取り入れることでも知られている。たとえば、ビデオテープとオーケストラのための作品（オーケストラルシアターIII, 同IV『門』など）や、聴衆の参加を求める作品（オーケストラルシアターII『Ré』）などもある。これらの功績により1996年、グレン・グールド財団からグレン・グールド賞を受賞した。
下級審が法令違憲の判断をしても、下級審に最終的な違憲審査権が帰属するわけではないから、違憲判決の効力は、当該事件についてのみ及び、他の事件に及ばないことは問題ない。これに対し、最高裁判所は違憲審査権に関する終審裁判所であるため（日本国憲法第81条）、最高裁判所が法令違憲の判断をした場合、当該法令が直ちに無効になるのかについては、争いがある。この点については、大別して、法令違憲と判断した事件についてだけ法令の適用が排除されるにとどまるとする見解（個別的効力説）と、問題となった具体的な事件だけでなく一般的に法令の効力が失われるとする見解（一般的効力説）とに分かれる。前者の見解に対しては、内閣は法令違憲とされた「法律を誠実に執行」（日本国憲法第73条1号）しなければならないのかという問題などが指摘されることがあり、後者の見解に対しては、法的安定性が害されるという問題などが指摘されており、両者とも必ずしも徹底して主張されているわけではないが、個別的効力説が通説となっている。なお、最高裁判所が違憲の裁判をした場合は、「その要旨を官報に公告し、且つその裁判書の正本を内閣に送付する。その裁判が、法律が憲法に適合しないと判断したものであるときは、その裁判書の正本を国会にも送付する」とする最高裁判所規則が存在するが（最高裁判所裁判事務処理規則14条）、この規定はあくまでも国会や内閣による対応措置を期待するものであると理解されている。もっとも、実際の運用としては、法令違憲の判断がされたほとんどの場合において、すぐに違憲とされた規定を改正する措置が施されている。もっとも、前述の尊属殺重罰規定違憲判決に対しては、直ちに尊属殺に関する規定を削除する措置は採られなかったが（1995年の刑法改正により削除）、係属中の訴訟については普通殺人に罪名を切り換える措置が採られ、既に訴訟が確定している場合は、個別的に恩赦をすることにより対応された。