名古屋大学工学部応用科学修士課程修了後、花王株式会社研究所を経て、神戸大学医学部皮膚科研究生となる。同大で医学博士を取得後、８大学医学部皮膚科にて非常勤講師を歴任。2007年に東京工科大学応用生物学部教授に就任。現在は 中部大学生物機能開発研究所客員教授、 米国/Ohio University・Eduson Biotechnology Institute客員教授、宇都宮大学バイオサイエンス教育研究センター特任教授。肌表面角層内の細胞間脂質の主成分である「セラミド」の重要な機能としての水分保持機能（保湿機能）の発見者。アトピー性皮膚炎の発症が角層のセラミド減少による乾燥バリアー障害に起因する乾燥バリアー病であることを見出し、合成疑似セラミドをデザイン、老人性乾皮症やアトピー性皮膚のスキンケア―への応用を切り開いた。アトピー皮膚でのセラミド減少を引き起こす特異酵素スフィンゴミエリンデアシラーゼ酵素も発見した。さらに、シミの本質的原因因子が表皮細胞でのパラクリンサイトカイン・エンドセリンやステムセルファクターの産生分泌亢進にあることを見出し、紫外線によるしわ発生に真皮線維芽細胞内での novel エラスチン分解酵素ネプリライシンの発現亢進が関与していることを発見。　そして、3大皮膚エイジングである乾燥・しみ・シワ/タルミの発生メカニズムやスキンケアー剤に関連する skin science 研究の第一人者として、現在も研究を続けているお肌のスペシャリスト。専攻分野は、皮膚科学、化粧品科学、細胞生物学、生化学など。＜業績＞乾燥メカニズム関連：英語/日本語の原著(54/18)・総説(7/46)・著書(6/17) 論文総数＝148報；シミメカニズム関連：英語・日本語の原著(79/3)・総説(6/32)・著書(12/12) 論文総数＝144報；しわメカニズム関連：英語・日本語の原著(30/3)・総説(9/17)・著書(1/2)論文総数＝ 62報； 総論文数　=  (203/150) 354 報
永禄8年（1565年）、大関高増の次男として誕生。兄・晴増が小峰義親の婿養子となったために後継者に立てられ、天正6年（1578年）に家督を譲られ叔父・大田原綱清の娘を正室に迎える。実際の政務は父・高増の後見を受けた。天正13年（1585年）3月、主君・那須資晴や父・高増と共に薄葉ヶ原の戦いにて塩谷義綱・宇都宮国綱連合軍を打ち破り、大関勢は多くの首級を挙げた。また、同年末から翌天正14年（1586年）1月にかけて主君・資晴の了承を得て伊王野資信の所領に攻め込み勝利し、講和の条件として伊王野領の東郷などを割譲させて大関氏の所領を拡大した。天正15年（1587年）7月25日、病死。享年23。嗣子は無かったため佐竹義重の後押しを受けた兄・晴増が家督を継いだ。
仙台市民オンブズマンは東西線建設の差し止めを求めて訴訟を起こした。裁判の中では、費用対効果や需要予測が争点となった。仙台市は事業計画当初、費用便益比（費用便益分析）を2.63としていたが、予測が過大であると国土交通省から指摘を受け、数値を1.62に修正して事業認可を受けた。しかしこの数値は国が鉄道を建設する際に比較検討するために用いるマニュアルを仙台市が改変して算出したもので、マニュアル通りだと算出される数値は1.09であった。一審の仙台地方裁判所は判決でオンブズマンの訴えを棄却したが、東西線事業の費用便益比は1.09だと認めた。オンブズマンは判決を不服として控訴した。二審では、パーソントリップ調査が争点となった。パーソントリップ調査は、交通モデルに基づき将来のトリップ数（人が移動する回数）を予測するもので、仙台市が主張する東西線の需要予測も1992年（平成4年）の第3回パーソントリップ調査が基となっている。2002年（平成14年）に行われた第4回仙台都市圏パーソントリップ調査（仙台都市圏20市町村：主体：宮城県・仙台市・国交省：国庫補助事業）では、4通りの予測が行われた。そのうち3つの予測はバス事業者や鉄道事業者への多額の補助金や高速道路の料金引き下げ、居住する地域の制限、採算性を考慮しないなど実現が難しい前提が多く設定されている。現実的な政策・施策を続けた場合の2015年（平成27年）時の鉄道トリップは35万7千人/日と予測とされ、結果として現況より5万8千人トリップ/日しか増えない。また、仙台市が東西線の需要予測の基とした第3回パーソントリップ調査による2015年（平成27年）時の鉄道のトリップ数42万3千/日と第4回パーソントリップ調査結果である鉄道トリップ数を比較すると短期間に鉄道需要が乱高下するという辻褄が合わない事態が発生している。市民オンブズマンは第4回パーソントリップを論拠とし、東西線の利用者数は1日当たり4万9千人から6万人であり、費用便益比は1を下回ると主張した。これに対し仙台市は、パーソントリップ調査から導き出された数値は参考値であり、それがそのまま需要予測になるわけではないと反論した。また、証人尋問では仙台市の交通政策課長が需要予測を検証しなおせば事業自体の見直しにつながると述べ、仙台市の需要予測の危うさを事実上認める証言をした。判決で仙台高等裁判所は、第4回パーソントリップ調査の優位性を一部認める一方で、仙台市の事業の手法に違法性があるとはいえないとして、オンブズマンの控訴を棄却した。費用便益比については、一審同様、市の主張を否定し、1.1であるとした。仙台市民オンブズマンはさらに上告したが、最高裁判所はこれを受理せず、二審の判決が確定した。なお、震災以降、仙台市では住宅需要が逼迫しており、鉄道沿線地が大量に準備されていたことは復興にプラスになっており、当初予想されていなかった復興住宅やマンション建設によって多くの住居が提供されつつある。一方で、東西線沿線のうち国際センター駅以西は居住に適した土地が極端に少ないため、沿線の宅地開発の効果は宮城野通駅 - 荒井駅間に留まるとされる。また、震災3日目の3月14日に地下鉄南北線の9割以上に当たる地下鉄部分が運行を再開したこと、工事中の東西線にも目立った損傷が無かったことは、救助、救援活動とその後の復興に大きく貢献した。頻繁に宮城県沖地震に見舞われる仙台において、震災対策はきわめて重要である。