2005年8月よりマスコットのデザインに関する公募を開始。1,766点の応募より絞り込まれた3点に対するサポーター投票が行われた。なお、2005年12月20日の第2回選定委員会でチームマスコットとなる1点を決定する予定だったが、選定委員会の席上でサポーター投票で最下位の岩石をモチーフとしたキャラクターを推す選定委員長である東北芸術工科大学教授（当時）上條喬久とそれに反発するサポーター選定委員2名との間で意見が分かれてしまい、そのために折衷案としてJリーグとしては初の異なるモチーフの2体がマスコットとして併用されることになった。ちなみに、そのときの採用謝礼金の30万円は折半された。2006年1月18日のJリーグ実行委員会よりマスコットとしての使用が承認。2006年3月より名称の公募を行い、同年6月30日に1,655点の中から2体の名称がそれぞれ『ディーオ』と『モンテス』と名付けられた。登場からしばらく、ディーオ、モンテス共に他チームのマスコットのような「着ぐるみ化」はされていなかったが、2008年1月に東北芸術工科大学の学生が卒業作品として制作したディーオの着ぐるみが登場。同年3月に荘内銀行が寄贈したモンテスのエアドームが登場した。
メインスタンド防水層の劣化による漏水、スタンド表面の防水層の剥がれによる歩行上の支障等により、2006年から2年間NDスタの改修工事が行われた。2009年J1第2節（3月14日）の名古屋戦は積雪のもとで試合を行った。2013年2月22日、山形市はモンテディオのホームスタジアム移転も視野に入れて、山形県などと共同で山形市内に新しいスタジアムを建設したい旨を表明。3月5日の山形県議会で「山形市のスタジアム構想」に関して質疑が行われ、山形県は山形駅西口の県有地への建設は困難との考えを示した。3月5日、天童市議会は本拠地の存続などを求める要望書を山形県知事に提出する旨の議案を全会一致で可決した。
1984年に創部された山形日本電気のサッカー同好会が前身。1990年から1993年まで東北社会人サッカーリーグを4連覇、1994年よりジャパンフットボールリーグ（JFL）へ昇格。1996年にチーム名をモンテディオ山形へ変更。1998年2月に運営法人となる山形県スポーツ振興21世紀協会が設立された。。1999年からのJリーグの2部制開始とともにJリーグ ディビジョン2（J2）に参加した。
1984年創部のNEC山形サッカー部が前身となり、1999年よりJリーグへ加盟している。クラブ名称の「モンテディオ」は、イタリア語の「モンテ (Monte)」（山）と「ディオ (Dio)」（神）を合わせた造語で「山の神」を意味する。ホームスタジアムはNDソフトスタジアム山形、練習場は山形県総合運動公園である（詳細は#スタジアム・練習場を参照）。運営法人は株式会社モンテディオ山形である（2013年8月設立）。なお、2013年度までトップチームを運営していた公益社団法人山形県スポーツ振興21世紀協会はユースなどのアカデミーの運営を行っている（詳細は#運営法人の株式会社化を参照）。
世界の最新サッカーニュースを伝える。なおこのコーナーと同じ表題「ユウジ横山のサッカー de エクスプロージョン」と題した番組が1990年代中盤に放送された。実質的には当番組の前身とも取れる。
サンフレッチェ広島の試合結果とスコアを予想する。見事的中して抽選で当たると、サンフレッチェグッズ等がもらえる。的中者がいなかった場合、商品は翌週に繰り越される（キャリーオーバー）。毎月最終放送日に、月間プレゼントとして全予想者を対象にした抽選が行われる。
引退後は、監督やコーチなどの指導者、スカウト、スコアラー、打撃投手、球団職員などとして球界に残ったり、野球解説者となることが考えられる。しかし、毎年発生する引退選手に対して野球関連のポストは限りがあるために、野球関連の仕事に就けない者も多数出るため、野球とは別の分野に就職することになる選手も多い。NPBが2007年から2014年に退団した選手への調査を行ったところ、平均して2割から3割程度の選手が野球関係以外の道を選んでおり、進路不明の者も相当数存在する。野球関連ではない仕事で成功した例としては、親会社のはからいで映画俳優になった八名信夫や板東英二、宮本和知、パンチ佐藤のようにそのキャラクターを活かしてタレントとして定着した者、江本孟紀、三沢淳、高橋栄一郎のように政治家になった者、他のスポーツに転向して活躍した尾崎将司（プロゴルファー）、ジャイアント馬場（プロレスラー）、宮本孝雄（競輪選手）、龍隆行（プロボウラー）が挙げられる。また、玉葱農家として成功した河野博文、うどん製造の修行をしてうどん店を開業した條辺剛のように実業家として成功する例もある。しかし、こういった成功例がある一方、現役引退後思うような生活が送れない元選手が自殺したり、犯罪に関わったりする事例もある。こうしたことから、プロ野球OBが自助努力として再就職をお互いに支援していこうという気運が高まりつつある。例として、日本プロ野球OBクラブはパソナと連携したプロ野球OBの就活支援活動を行っている。また、NPB側でも2010年代からは選手のセカンドキャリアに対する支援を強化している。2013年には日本野球機構と日本学生野球協会との合意により、学生野球資格回復研修を受けることによってプロ野球OBによる高校・大学野球の指導が可能となったことで、セカンドキャリアの間口が広くなったと言える。2016年までに、850人以上がこの制度を利用して学生野球資格を回復している。NPBは2007年以来毎年若手プロ野球選手に対してセカンドキャリアに関する意識調査を行っているが、「引退後に不安を感じている」と答えた選手の割合は概ね7割程度を推移している。また、引退後の希望進路については、高校野球の指導者と回答する選手が多数を占めている。