有鈎骨（ゆうこうこつ、有鉤骨）（羅名hamatum　Os,hamatum）とは、四肢動物の前肢を構成する短骨の一つである。ヒトの有鈎骨は、左右の手に1本ずつ存在し大菱形骨、小菱形骨、有頭骨とともに遠位手根骨を構成している。
カイロ国際ブックフェアは、世界最大のブックフェアの一つである。毎年、世界中の何百という出版業者と、おおよそ200万人の人々が訪れている。2006年には、フランクフルト・ブックフェアに次いで2番目の規模で開催された 。このイベントでは、書籍や映像、各メディアなどの小売業者だけでなく、世界中の政府機関や出版業者によるブースや交流会も企画される。講演、朗読会、その他ステージイベントが、アラビア語、英語、その他の言語で提供され、訪れた人たちを楽しませるため野外イベントや花火なども開催される。それらのイベントが約3週間の間に行われる。1969年、カイロの創立1000周年の記念に、政府機関とエジプトの小売業者が主催のGeneral Egyptian Book Organisationを立ち上げ、カイロ国際ブックフェアを開催した。それから2009年現在、毎年開催し41周年を迎えた。
豊川市中心部にある中学校で、市内の中学校の中で最も市役所に近い学校である。豊川市立金屋小学校に隣接している（代田中学校も市立代田小学校がすぐ隣にある）。東部中学校より分離した、市内では比較的新しい学校で、生徒数は525人、学級数は17クラス（2013年）。学校のすぐ横には佐奈川が流れており、堤防が桜並木になっているため、春にはここで記念撮影をするクラスもある。学校の西側には自衛隊の官舎、北側には工場があり、佐奈川を除けば自然の少ない市街地らしい環境となっている。マスコットキャラは「かなやん」。
中世の平城。徳島市蔵本元町に所在。築城年代は不明。JR四国徳島線蔵本駅構内の北西端付近に位置する。現地には祠と解説板がある。西側を流れる田宮川を外濠に代用した城であったと考えられるが、現在は駅構内や住宅地・工場などになり、遺構は全く残っていない。また埋蔵文化財包蔵地の周知範囲にもなっていない。城主については、戦国期に小倉重信がいたことが知られる。天文22年（1553年）、鑓場の戦いで義広らとともに討死した。
神奈川県小田原市に生まれる。東京国際大学教養学部国際学科卒業。在学中、南オレゴン州立大学で政治学の学位を取得。南イリノイ大学カーボンデール校大学院修士号修了（応用言語学）、ジョージタウン大学大学院博士課程修了（応用言語学）。Ph.D。南イリノイ大学で日本語講師、ジョージタウン大学で言語学講師をつとめる。10年余りアメリカにおいて研究及び教育活動に従事した後、2000年度より上智大学外国語学部英語学科 にて教鞭を取る。日本を代表する第二言語習得研究者で、学術論文は著名な国際学術雑誌に数多く掲載されている。現在は主に第二言語習得の認知的研究を基に、「フォーカス・オン・フォーム」の日本の英語教育における応用の可能性を探っている。
宮城県栗原郡沢辺村（現在の宮城県栗原市）出身。自由民権運動に加わり、1881年（明治14年）に公愛会という政社を結成した。1894年（明治27年）、県下の自由党員を糾合して血誠義団を組織し、その会長となった。さらに雑誌「新東北」や仙台新聞を発刊して自由党の勢力拡大に貢献したが、1897年（明治30年）に河野広中が自由党を離党すると、それに従い、東北同盟会を組織した。1902年（明治35年）、第7回衆議院議員総選挙に出馬し、当選。以後、当選回数は6回を数えた。その他、東北商業株式会社監査役、三星炭鉱株式会社監査役も務めた。
沢 来太郎（さわ らいたろう、慶応元年12月15日（1866年12月15日） - 大正11年（1922年）3月23日）は、日本の衆議院議員（憲政本党→立憲国民党→立憲政友会）。
ライヴではボーカル|ヴォーカルのほか、アコースティックギター、ガットギター、12弦ギターを使用。また、シュルティボックスやハーモニウムなどインドのリード楽器や、ハーディガーディなど古楽器を用いて演奏するのも大きな特徴。
2010年4月9日、国土交通省から新たな料金割引案が発表され、無料化社会実験と合わせて同年6月から試行的に導入するとされた（NEXCO・本四高速）。首都高速と阪神高速（京都線を除く。以下同じ。）については、料金圏を撤廃し上限料金を抑えた新たな対距離料金制案が示され、地方議会での議決を前提にその審議期間を踏まえ、同年末-翌年始め頃を目途に導入するとされた。前原誠司国土交通大臣は従来の割引を「私も全て把握ができないほど割引内容が複雑である」「持続可能でない」 と批判し、ETCの有無を問わず適用する上限料金制を軸に徹底した簡素化を図るとした。しかし、上限料金に至らない短距離は無割引であり、上限料金の恩恵を受ける利用者の割合が20-30%と試算されたことから、「実質値上げ」「無料化に逆行する」と与党内からも強い反発を受けた。実質値上げとなる原因には、利便増進事業の使途を拡大し道路整備にも活用しようとしたことがある。このためには道路整備事業に係る国の財政上の特別措置に関する法律（道路財特法）を改正する必要があるが、審議にすら入れず、5月18日、新たな料金割引の導入を見送ることが発表された。なお、無料化社会実験については、6月28日に開始された。