nLabはもともと、ジョン・バイエズ、デイビッド・コーフィールド、ウルス・シュライバーら(当時のメンバー)の運営するブログ「n-Category Café」のコメントとして投稿されたアイデア(時には新しい研究に繋がるものもあった)の保管所を提供するために考案された。今日では、nLabはn-Category Caféから独立し、研究プロジェクトから百科事典までを抱える大きなプロジェクトへと発展している。nLabの関連プロジェクトにnForumがある。これはnLabの編集に関する連絡と議論 (Wikipediaの「トーク」ページに相当) のほか、nLabの扱うトピックに関する一般的な議論もできるオンラインフォーラムである。nLabの運営委員会と連絡を取りたいときは、nForumに投稿する方法が推奨されている。 また、nLabの実験的なサブプロジェクトとして、Publications of the nLabがある。これは、nLab本体と相互にハイパーリンクされるオンラインの査読つき論文誌を目指している。nLabは2018年11月28日にウルス・シュライバーによって立ち上げられた。このとき使われたのが、ジャック・ディスラーがメンテナンスしているInstikiというソフトウェアだった。2015年5月以降、nLabはカーネギーメロン大学のサーバー上にある。このサーバーは、スティーブ・アウディーのHoTT MURIグラントの資金で運用されている。システム管理者はアデール・ハーン・ユスフザイである。ncatlab.orgドメインはウルス・シュライバーが所有している。nLabはMathOverflowにおいて、質問前にチェックするべき標準的なオンラインの数学文献の一つとしてリストされている。 多くの質問と解答がnLabを背景資料として用いている。 また、nLabは数理物理学者ジョン・バイエズがアメリカ数学会に投稿した数学ブログのレビュー記事の中で言及されている2つのウィキのうちの1つである。nLabには非公式の運営委員会がある。「nLabを運営しているわけではない」 が、プロジェクト全体のトラブルになりそうな問題を解決するために存在している。
nLab は、数学・物理学・哲学の研究レベルの内容について扱ったウィキで、圏論やホモトピー論の手法に焦点を当てているという特徴がある。ノートや説明的な記事のみならず、オリジナルの共同研究の場としても使われている。nLabは "n-point of view" (n的観点) という理念を掲げている。これはWikipediaの「中立的な(neutral)観点」をもじったものであり、圏論、特に高次の高次のn-圏論によってもたらされる統一的な視点が数学・物理学・哲学にとって有用であるという考えを表している。
三豊市のほぼ中央に位置する。通称「高中(たかちゅう）」。高瀬町立中部中学校、東部中学校、南部中学校が統合して設立された。 旧校舎はマンション設計の業者にデザインを依頼した為、作りがマンションそのものであった。 その為、各教室をつなぐ廊下が無くベランダ伝いに隣の教室への移動を行っていた。
日本は中国に次ぐ2番目の輸出相手国であり、鉄鉱石、石炭、牛肉などが輸出されている。近年、アジア・太平洋地域との結びつきを重視し始めており、日本製品（主の自動車や電子機器などの工業製品）も多数輸入しており、多数の日本製品が生活には欠かせないものとなっている。これらのことから、2007年に日豪FTAと呼ばれる、日本とのFTA（自由貿易協定）交渉が始まり、2014年7月調印、2015年1月15日に発効した。内外から批判は多いものの、イラク戦争で共同歩調を取ったことから政治的な友好関係が深まり、2006年には日米豪閣僚級戦略対話が行われるなど、政治、安全保障、経済、科学技術などの面での関係拡大が図られ、政治面でもアジア・太平洋地域における日本の重要なパートナーとなりつつある。1976年に、日豪友好協力基本条約が締結され、締結30周年目に当たる2006年は「日豪交流年」とされ、これを記念し国内最大のコレクションを有するメルボルンのビクトリア国立美術館 (NGV) で、日本の漆に焦点をあて「フォーカス・オン・ラッカー展」を開催した。1984年来、同美術館に所蔵されている木漆工芸家菅沼三千子創作の赤漆盛器が改めて日豪交流の一役を担った。2007年3月には日豪首脳会談において、日豪間の外交・防衛協力の緊密化を謳った「安全保障協力に関する日豪共同宣言」が調印された。戦後の日本にとって防衛に関する共同宣言は、アメリカ以外では初めてのことであった。これに関連し、防衛外交当局者による定期的な会議（2プラス2）の開催も決定した。一方で、同年、上院で慰安婦問題和解提言決議が採択され、慰安婦制度を『日本の歴史におけるおぞましい出来事』と批判した。留学生や観光客が日本から訪れているほか、ワーキング・ホリデー協定を最初に締結した国（1980年）であり、現在でも対象国中で高い人気を誇っている。ケアンズやゴールドコーストのサーファーズパラダイスでは、多数の日本人の店員や観光客、日本語の看板も多く目にする。また近年、ケアンズを修学旅行先として選ぶ学校もあるが、増加を続ける外国人観光客のうち、日本人観光客は2006年9月と2007年9月との比較で10%減少し、また来濠日本人数のピークである96〜97年では年間約96万人を数えたが、2010年との比較では最盛期の1/3にまで落ち込んだ。一方、スキー・スノーボード目的の観光客が、近年、日本の北海道のニセコに多く訪れている。北海道の雪質が好まれる他、「地理的にさほど離れていない・時差が少ない・季節の逆を利用して楽しめる」等の点が人気のようである。また、日本語学習者も多く、有名な観光地では日本語を話すことができる人や日本に留学したり住んでいたりする人も多くいる。日本語学習者は実際数も、総人口に占める日本語学習者の割合もどちらも欧米諸国の中でトップである。ちなみに、日本人が当地に初上陸した場所はメルボルンで、2002年の『第22回全国高等学校クイズ選手権』（日本テレビ）の関東大会第一問でとりあげられた。日本の調査捕鯨に対して批判的であり、元環境相のイアン・キャンベル（Ian Campbell）とピーター・ギャレットはそれぞれ現在シーシェパードの国際諮問委員とグリーンピースの元理事を務めたことがある。