多くの寺院が建つフエの町には「百の寺がある」とも言われる。フエの多くの寺院の中でも、チャム人によって作られたレンガの丘の上に建つティエンムー寺（ベトナム語: Chùa Thiên Mụ / 񣘠天姥）が特に有名である。ティエンムー寺に置かれている亀の石像の甲羅には、仏典の一節、皇帝の事績、寺院の建立年などを記した石碑が載せられている。ティエンムー寺の側に建てられているトゥニャン塔（慈仁塔）は高さ約21mの風水塔であり、各層に仏像が安置されている。本堂の裏側には、焼身自殺をしたティック・クアン・ドックが生前に使用していたオースチンA95が展示されている。ほか、1674年建立のバオクオック寺、1959年にアメリカの援助によって建立されたフエ大教会（聖マリア救済教会）などの寺院がある。フエ大教会はヨーロッパのカテドラル建築とベトナムの伝統的な建築様式の両方が取り入れられた建物として知られている。フオン川沿岸に建つホンチェン殿は、元々チャム人がポーナガール女神を祀っていた場所だった。
象牙細工、ガラス細工がフエの特産品となっている。ほか、町では精米、製材、繊維、セメント工業が行われている。フエの台所として知られているドンバ市場はコンクリート造りの2階建てのビルで、1階では雑貨や生鮮食品、2階では衣服が販売されている。1986年の台風でドンバ市場は一度は崩壊したが、後に建て直された。ドンバ市場の前のチャンフンダオ通りには、飲食店、電化製品店、雑貨屋などの商店が軒を連ねている。
2018年2月22日、日本社会党の後継政党である社会民主党党首吉田忠智は、宮城県の旧社会党県議が優生手術を推進したことについて謝罪した。2019年4月24日、「旧優生保護法に基づく優生手術等を受けた者に対する一時金の支給等に関する法律（強制不妊救済法）」が参議院にて全会一致で成立・施行された。被害者に対する「おわび」及び一時金の支給を定めた（法が施行されてから五年以内に審査を経る）。同日安倍晋三首相が「政府としても、旧優生保護法を執行していた立場から、真摯に反省し、心から深くお詫び申し上げます」との首相談話を発表した。2019年4月25日時点で、各都道府県に、一時金支給に関する受付・相談窓口が設置されている。2019年5月、仙台地方裁判所において「旧優生保護法は違憲である」との判決が出ているが、賠償金については認めていない。2019年6月19日、原告の一人がSTVに対し、記者の働きかけで弁護団から説明や援助を受ける機会を与えず、意に反して救済法に基づく一時金の申請をさせられ名誉を傷つけられたとして、BPOに審理を申し立てている。
1996年（平成8年）の法改正により、法律名が現在のものに変更されるとともに、人権上の問題のある規定で、優生学的思想に基づいて規定されていた強制断種等に係る条文が削除され、「優生手術」の文言も「不妊手術」に改められた。なお、優生保護法、母体保護法ともに、議員立法によって制定・改正が行われてきている。ただし、行政実務上の主務官庁は厚生労働省（雇用均等・児童家庭局母子保健課）となっている。
インドはヒンディー語を連邦公用語とする。ヒンディー語圏以外では各地方の言語が日常的に話されている。インドでもっとも多くの人に日常話されている言葉はヒンディー語で、約4億人の話者がいると言われ、インドの人口の約40パーセントを占める。方言を含むと800種類以上の言語が話されているインドでは、地域が異なればインド人同士でも意思疎通ができない場合がある。植民地時代に家では英語だけで子供を育てたことなどから、英語しか話せない人もいる。しかし一方で、地域や階級によっては英語がまったく通じないこともしばしばである。1991年の国勢調査によると、17万8,598人（調査対象者の0.021パーセント）が英語を母語にしており、9,000万人以上（同11パーセント）が英語を第一、第二、ないし第三の言語として話すとしている。インド社会は国内コミュニケーションの必要上から第二公用語の英語を非常に重視しており、結果として国民の英語能力は総じて高い。インドの大学ではすべて英語で講義を受けるため、インド人学生の留学先にアメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリアなどの英語圏が圧倒的に人気が高い。インド憲法には1950年の憲法施行後15年で英語を公用語から除外するとしている。現在、憲法はヒンディー語で翻訳され、正文とされているが、15年を経過しても英語を除外することができず、公用語法において英語の使用を無期限延長することとしている。ただし地名に関しては英語離れとでもいうべき動きが進んでおり、ボンベイ、カルカッタ、マドラスという大都市は、それぞれムンバイ、コルカタ、チェンナイという現地語の名称へと公式に改められた。こうした傾向はインド国内でのナショナリズムの拡大・浸透が続く限り進むものと見られるが、連邦公用語のヒンディー語はいまだ全国に浸透していない。特にインド南部タミル・ナードゥ州などではヒンディー語を連邦公用語とすることへの反発が強い。インドの言語は北部のインド・ヨーロッパ語族インド語派と南部のドラヴィダ語族に大きく分かれる。ドラヴィダ語族の言語はおもに南部のアーンドラ・プラデーシュ州、カルナータカ州、ケーララ州、タミル・ナードゥ州で話され、それ以外の地域がインド・ヨーロッパ語族に含まれる。このように北部と南部とで言語が大きく異なっているため、インド・ヨーロッパ語族に含まれるヒンディー語がドラヴィダ語族の人々への浸透の遅れる原因ともなっている。1980年代以降のヒンドゥー・ナショナリズムの高まりとともに、サンスクリットを公用語にしようという動きも一部で高まっている。もともと中世以前においてはインド圏の共通語であったと考えられているサンスクリットは、各地方語の力が強まりその役割が果たされなくなったあとも、上位カーストであるブラフミンの間では基礎教養として身につけられてきたという経緯がある。しかし古い言語であるだけに、現在（学者・研究者による会議の席上や特殊なコミュニティなどを除けば）日常語として話している人はほとんどおらず、またその複雑さゆえに同言語の学習に多年を要することなどもあり、実際の普及は滞っているのが現状である。