文化6年（1809年）8月暦作測量御用手伝に任じられ、翌文化7年（1810年）に父の後を継いで天文方となった。文政12年（1829年）に高橋景保のシーボルト事件による失脚に伴って蕃書和解御用を引き継ぎ、蕃書調所が天文方から独立するまで務めた。天保8年（1837年）に寒暖計を製作して幕府に献上して褒賞を受ける。翌年には天保9年（1838年）にはオランダの天文学者ペイポ・ステインストラの著『天文学の原理』（1771年）を9年の歳月をかけて翻訳した『西暦新編』を完成させて幕府に献上した。弘化3年（1846年）には嫡男彰常も天文方に任じられて親子2代で天文方の地位を占め、以後は彰常の協力のもとに職務を進めた。渋川景佑とともに『寛政暦書』の編纂や天保暦改暦に活躍し、嘉永2年（1849年）には鉄砲奉行・箪笥奉行を兼務した。安政元年（1854年）に品川において、望遠鏡の実験を行い、その眺望図を幕府に献上した。安政5年（1859年）には隠居して彰常に家督を譲った。晩年には電信機の研究や航海暦の編纂も行っているが、実際にはその多くは彰常を中心としている。
山路 諧孝（やまじ ゆきたか/かいこう、安永6年（1777年） - 文久元年5月30日（1861年7月7日））は、江戸幕府後期の江戸幕府天文方。通称・弥左衛門。山路徳風の子。
すすきの駅・すすきの停留場から300 mほど東側に地下鉄東豊線の豊水すすきの駅がある。すすきの駅と豊水すすきの駅は地下通路などで直接接続していないため、両駅を介した東豊線と南北線の乗り換えはできない。一方、札幌市電のすすきの停留場・狸小路停留場・西4丁目停留場が地下鉄すすきの駅・豊水すすきの駅・大通駅の乗継指定停留場として設定されているため、これらの駅で地下鉄南北線・東豊線と札幌市電との相互乗り換えが可能となっている。当初はすすきの停留場のみがすすきの駅・豊水すすきの駅との乗継指定停留場だったが、2015年（平成27年）12月20日の都心線開通に伴う市電のループ化により、現在の形に変更された。
かつては終端駅であったが、2012年に、西4丁目停留場とつないで環状線とする方針が打ち出され、2015年12月20日の都心線の開業により環状線化が完了した。このループ化工事を機に、西4丁目停留場・狸小路停留場同様、上屋は白いコンクリート製に更新された。ループ（環状線）化完成後は、終端駅時代とほぼ同位置・南4条通の中央の安全地帯に2面2線のホームが設置されている。西側にはY字分岐を（ループ化工事以前とは逆の向きに）設置、外回り線と内回り線の間に中線が敷設され、本停留場から狸小路方面への折り返しが可能な構造となっている。またこの中線部分には簡易ホームが設置されており、貸切電車専用停留場として案内されている。札幌市最東端の電停にして、日本最東端の電停でもある。
使用者側との労使関係の維持についての認識をみると、「安定的に維持されている」53.1%（前回42.7%）、「おおむね安定的に維持されている」38.2%（同46.4%）であり、「安定的」と認識している労働組合は91.3%（同89.1%）、「どちらともいえない」5.2%（同6.2%）、「やや不安定である」1.4%（同2.8%）、「不安定である」1.6%（同0.9%）となっている。事業所が労働者とどのような面での労使コミュニケーションを重視するか（複数回答）についてみると、「日常業務改善」75.3%（前回72.1%）が最も多く、次いで「作業環境改善」68.5%（同61.5%）、「職場の人間関係」65.1%（同62.2%）などとなっている。労働組合の有無別にみると、労働組合が「ある」事業所では「賃金、労働時間等労働条件」76.3%、「作業環境改善」75.9%などが多く、労働組合が「ない」事業所では「日常業務改善」76.1%、「職場の人間関係」68.5%などが多くなっている。使用者と労働者とのコミュニケーションを円滑にする仕組みとして労使協議機関や職場懇談会が設けられることがあるが、労働組合のある事業所はない事業所よりもこれらを設置している割合が高い。全体では労使協議機関が「あり」とする事業所割合は40.3%（前回39.6%）、職場懇談会が「あり」とする事業所割合は53.7%（同52.8%）となっているが、労働組合のある事業所においては、労使協議機関が「あり」とする事業所割合は82.6%、職場懇談会が「あり」とする事業所割合は58.8%なのに対し、労働組合のない事業所においては、労使協議機関が「あり」とする事業所割合は15.6%、職場懇談会が「あり」とする事業所割合は50.7％である。さらに、労使協議機関の「成果があった」と回答した事業所は、労働組合のある事業所では66.4%なのに対し、労働組合のない事業所は42.6%にとどまる。また労働者に対する調査では、全体では事業所に労使協議機関が「ある」と答えた労働者の割合は36.2%（同43.5%）、「なし」26.2%（同28.6%）、「わからない」37.5%（同26.2%）となっているが、労使協議機関が「ある」とする労働者のうち、労使協議機関での協議内容、その結果についてどの程度知っているかをみると、「大体知っている」45.4%（同43.4%）、「一部知っている」38.2%（同39.0%）、「ほとんど知らない」15.8%（同16.0%）となっている。