日本では、本州、四国、九州に分布し、湿地、あぜ、川岸など、明るく日当たりのよい湿った草地に生育する。本州では大河川の氾濫原に多く見られ、九州では山地の湿った草原に多く見られる。本州の関東地方と九州に多く、やや隔離分布している。世界では、朝鮮半島、中国大陸（東北部・東部・北部）、沿海地方、アムールに分布する。
地下の根茎は短く直立する。茎は直立して分枝し、高さ40-80cmになり、茎が茶褐色を帯びた個体が多い。根出葉はややロゼット状で、長さ10cm、幅1cmを超えることもあり、しばしば花時に宿存することもある。茎につく葉は互生し、線形または線状披針形で、長さ5-10cm、幅6-10mmになり、先端は鋭頭、基部は円形で茎を抱かないか、上部のものは茎を抱き、縁には微凸な鋸歯がある。葉の形は茎の全体にわったてほぼ同じ「細葉」形で、下部のものが大きく、上部に行くにしたがって小さくなる。花期は7-9月。茎の上部が分枝し、その先に頭状花序を数個散房状につけ、上向きに開く。頭花は黄色で径18-25mm、縁につく雌性の舌状花は先端に3歯があり、中央部には両性の筒状花が多数つき、筒部の先端は5裂する。総苞は長さ4-6mm、径11-13mmの半球形で、総苞片は多列並ぶ。果実は痩果で、長さ約1mm。冠毛は長さ約3mmになる。
菅 美弥（すが みや、1966年 - ）は、日本の社会学者・歴史学者。専門はアメリカ地域研究（アメリカ移民政策とアメリカ移民史）。東京学芸大学教育学部地域研究教室准教授。
ローマ軍のgalleryと呼ばれる覆いで装甲車化した破城槌やバリスタの事である。ウェゲティウスによれば、破城槌のラムが陸ガメ（testudo）の首を引っ込める動作に似てる事から名前が付けられた。シラクサ包囲で初めて使用された。当初は木材と厚板のみであったが、後に全体を生皮で覆う事で耐火性を獲得した。
明の名将戚継光や孫承宗によって対モンゴル騎兵を念頭に考案・実行された。火器を搭載した車両（牛馬車）と拒馬器（バリケード）で円陣または地形に合わせた方陣を組み、中心に鳥銃などの小型火器兵と長槍兵を置いたものであったという。
語源はフス戦争の軍事拠点ターボル（Tábor）かフス戦争タボール派に由来する。コンボイやキャンプに使われる馬車である。ジプシーなどの移動系民族で見かける。13世紀から20世紀までヨーロッパの軍隊支援に使用され、野外炊具・武器職人・靴屋などの後方支援の人間や、すべての必要な物資を乗せて移動した。
語源は南アフリカのlaager, lager, leaguer、laer（ドイツ語の軍を意味するlegerから来ているアフリカーンス語）であり、元々彼らは侵略者や夜行性の動物から守るため、荷車で円陣を作り内側に牛や馬を引き入れて守った。 19世紀のアメリカでも、同じように馬車で円陣を作り開拓者を襲撃から守った。
最も古い記録は、『漢書』に記載されている紀元前119年の漢匈戦争における「武剛車」である。紀元前1世紀の書物『ガリア戦記』にも、馬車による陣地について記載されている。4世紀のローマ軍将校で歴史家であるアンミアヌス・マルケリヌスによるローマ軍の陣地「AD carraginem」がゴート族野営のような形式に近づいているという説明である。これを歴史家はWagon Fort（馬車砦）として解釈している。その他、カルカ河畔の戦いなど、多くの戦いで馬車による防衛陣地を構築運用する戦術が見られる。
2007年6月6日、自衛隊内部文書を入手した日本共産党が情報保全隊の活動を国会で採り上げ報道機関各社に公開。翌7日には機関紙「しんぶん赤旗」に記事を一面で掲載した。この内部資料は、本来任務たる「自衛隊に対する外部からの働き掛け等から部隊等を保全するために必要な資料及び情報の収集整理等」（内部統制）のためであるとして隊が行っていた情報収集（日本共産党、社会民主党、ジャーナリストなど報道関係者や、市民や聖職者による自衛隊イラク派遣反対の活動や反戦運動、また集会などの調査）を示すものであり、活動日時・場所・内容、活動に携わった団体の名称や活動の規模、活動団体の代表の氏名などについての調査結果、及びそれらの活動が自衛隊関係者または国民世論への影響や活動の今後の見通しの分析などが中心となっていた。共産党によれば共産党系を「P」、社民党系を「S」、民主党及び連合系を「GL」、新左翼系を「NL」、その他の市民運動を「CV」、個人その他を「その他」と分類し、その活動を記録するほか、活動内容の種類によっては、『反自衛隊活動』と分類し、適宜、自衛隊活動の正当性を強調する内容の脚注が付けられていた。公明党は調査対象にされていなかったことから、調査対象とされた団体・個人から「戦前の憲兵政治の再来だ」、「一般市民の活動を監視している」と批判される結果となった。調査の対象には消費税や年金の問題、あるいは春闘関連の集会、団体には地方議会までも含まれている、「自衛隊、防衛問題とは無関係でないか」とその正当性を問う批判も出ている。日本共産党は「表現の自由、プライバシー侵害行為で、違憲である」と中止を求めている。日本共産党は自衛隊関係者から内部資料を入手したと発表しており、保守派や自衛隊の中では（殊に、情報保全隊自身は）外部から情報を盗み出されたことが「防諜が甘かった」、との観点から一番の問題とする向きもある。日本共産党は、情報保全隊の関係者が日本の防衛産業及び警備会社に『天下り』を行っていると主張している。