オックスフォード大学とイギリスのバイオテクノロジー企業オキシテックは、遺伝子組み換え（GM）技術で不妊化した雄のネッタイシマカを作り出した。「OX513」という単一遺伝子を組み込んだGM蚊は、繁殖することはできるが、子孫を残すことはできない。生まれた子供は、生殖機能が発達する前に死ぬようにプログラムされているためである。作り出した目的は、GM蚊を大量に放って野生の雌と交配させ、デング熱などを媒介するネッタイシマカを減少させるためである。現在、安全性と効果を確かめるための予備実験をマレーシアで実施中である。読売新聞2011年1月28日の記事には、「マレーシア政府は1月25日、遺伝子を組み換えた雄の蚊6000匹をクアラルンプールの近郊の森林に試験的に放ったと発表した」とある。また同時に、「予測できない突然変異を引き起こして、より危険な蚊を作り出すなど、生態系を攪乱するとの懸念も根強く、米英など世界116団体が計画中止を求める声明を相次いで発表している」とも書かれている。
テキサス州生まれで、大学で昆虫学を専攻したニップリングは、1939年頃、当時画期的だった不妊防除法のアイデアに達した。このアイデアは共同研究者のレイモンド・ブッシュランドによって熱烈に支持されたが、その他の研究者からは一蹴された。第二次世界大戦が始まると、戦場で病気を媒介する蚊やハエの研究に二人とも忙しくなり、アイデアは一度眠ることになる。終戦後も続けられた核実験に反対する学者の中に、アメリカのハーマン・J・マラーがいた。1927年にショウジョウバエにX線をあてて人為的に突然変異を起こさせた業績でノーベル賞を受賞したが、核爆発によって生ずる放射性物質が、人類に悪影響を及ぼすことを警告したのである。この警告をきっかけに、マラーを知ったニップリングは、放射線によってハエを不妊化できないかと尋ね、可との返答を受けた。生殖細胞はその他の細胞よりも特に放射線に弱いので、適切な量の放射線を当てればハエの体は元気でも、精子が不妊化するような突然変異を起こすことができる。1951年、ブッシュランドは5000RのX線またはガンマ線を蛹の時期にあてれば、雄も雌も不妊化できることを明らかにした。その後の結果は上記のとおりで、1959年にフロリダ半島で根絶が成功した。また、テキサス州を含む南西部の根絶事業は、畜産業者の強い要望と募金活動によって、1964年にはほとんど達成された。しかし、メキシコから絶えずラセンウジバエが入ってくるために完全な根絶は難しく、メキシコで根絶が達成されたのは1990年になってからである。現在はグアテマラで根絶事業が継続中である。1995年、ニップリング博士はその功績によって「日本国際賞」を受賞するために来日したとき、記者団の「これまでの研究でなにが一番難しかったか」という質問に「根絶事業予算を獲得することだった」と答えている。
不妊虫放飼法を発案したのは、アメリカ合衆国のエドワード・ニップリングである。彼は北アメリカ南部地方で、幼虫がヒツジなど家畜に寄生して被害を与える、クロバエ科オビキンバエ亜科のラセンウジバエの駆除法としてこれを開発し、1955年にキュラソー島での根絶に成功、アメリカ本土での駆除にかかり、1959年までに、フロリダ地方での根絶に成功した。なお、この事業は、不妊化に放射線を使うため、“平和のための原子力”の一環としてのデモンストレーション的意味合いがあり、その分野からの後押しが大きかったとも言われる。その後ミバエ類などを対象に、世界の何カ所かで同様の方法での駆除が行われたが、成功したところも、失敗に終わった場合もある。
1973年の第四次中東戦争による石油ショックの際、アルバータ州の石油産業がアメリカ企業に牛耳られていることを危惧し、対米依存主義脱却を目指す自由党のトルドー政権と野党新民主党の一部が、石油産業における公営企業の創設する法案を可決。1975年に国営企業として創業された。当時、人口のほとんどがアメリカ系石油企業に何らかの形で関連していたカルガリーでは、この国営企業創設には敵対的な雰囲気があった。カナダ進歩保守党は創業に反対であり、分割し売却する意志を示していた。しかしアルバータ州の外では、ペトロ・カナダはカナダのナショナリズムの象徴として人気を博していった。連邦政府とペトロ・カナダは全国的な（特に地元カルガリーでも）人気を強化するため、成功裏に終わった1988年のカルガリーオリンピックの招致活動をスポンサーとして支援した。西部石油開発と東部大西洋のオイルサンド開発での主流企業として成長していった。ほとんどのペトロ・カナダのガソリンスタンドは元のBPカナダのスタンドを引き継いだ。その後さらにガルフとフィナ（Fina）のスタンドも買収した。1984年から政権を握った親米である進歩保守党のマルルーニー政権（1984年-1993年）では、政策会社としてではなくペトロ・カナダを民間企業との健全な競合関係へと促した。1990年に政府はペトロ・カナダを民営化する計画を発表、1991年より株式を公開した。2004年に政府は所有している全株式（19%）を売却。2010年開催のバンクーバーオリンピックのローカルスポンサー（ナショナル・スポンサー）となった。2009年3月にカナダのエネルギー企業サンコー・エナジー（Suncor Energy Inc.）との合併計画を発表し、2009年5月両社株主の了承を得、8月に合併実施した。日本国内でペトロ・カナダのブランドを見かける事は多くはないが、輸入された潤滑油が流通している。 潤滑油に関して言えばペトロ・カナダは2010年代後半までアメリカを含む北米地域のプラントにおいて商業ベースでグループ3基油を継続的に製造する唯一のメーカーであった。 なおペトロ・カナダの潤滑油を製造するPetro-Canada Lubricants (PCLI)は2017年にアメリカの石油会社en:HollyFrontierがサンコーより買収しており、資本的にはアメリカのブランドとなっている。