ELF（エルフ）とは、1973年のNHK『コンピュータ講座』（ミニコンによる基礎コース）において使用された学習用のFORTRANコンパイラの名称である。開発はこの講座で講師を務めた島内剛一らが数ヶ月掛けておこなった。名称は Elementary Learning Fortran の略と思われる。当時のメモリが数キロワードしか無い貧弱なミニコンでもプログラムを充分書きやすいように工夫されていて、また学習用ということで使用頻度の少ない命令は搭載せず、シンプルできれいな構造をしていた。不等号を<=の代わりに[、>=の代わりに]、!=の代わりに#を使用してすべて 1文字で処理できるように単純化していた（これはコンパイラの負荷軽減の意味もあるようであった）。文字列もH変換だけでなく引用符を使用した書き方もできるようになっていた。
かつて当地は氷上姉子神社にも残る「氷上邑」と称していたものが、いつしか「火高」の表記となり、1382年（永徳2年）の火災を契機として「大高」の表記に改められたものという。
フリードリヒ・ドルマン（Friedrich Dollmann, 1882年2月2日–1944年6月28日）は、ドイツの軍人。最終階級はドイツ国防軍上級大将。第二次世界大戦ではドイツ第7軍を指揮した。
主に現代において、東日本のことを指すこともある。ただし、東日本と西日本の境界については諸説ある。また、古代〜近世において、畿内の東側にある国を総称して指すこともあった（北陸除く）。具体的には五畿七道の東海道・東山道（近江国除く）である。東北においては前述の通り古くは国内という概念がなかったとされるが、時代が進むと東北もその範疇に加わった。また、北海道も後の時代には東国の概念に加わることもあった。
これは律令制に導入された防人を出すべき「東国」として定められたのが遠江国・信濃国以東（陸奥国・出羽国除く）13ヶ国に限定されており（『万葉集』の「防人歌」にもこれ以外の国々の兵士の歌は存在していない）、これは現在の日本アルプスと呼ばれる山々の東側の地域と規定する事が可能である。倭の五王の1人とされる「武」が中国南朝の宋に出した上表文には「東の毛人（蝦夷）55ヶ国を征す」と記され、また『旧唐書』日本伝によれば、日本の東界・北界には大山横切りその外側に毛人が住む」とある。この大山こそが現在の日本アルプスでその外側の毛人（即ち毛野国の領域）が住む地を日本でいう東国であると考えられる。更に鎌倉幕府が成立した際に幕府が直接統治した国々が「東国」13ヶ国と陸奥・出羽両国であり陸奥・出羽が後世に朝廷に掌握された土地であると考えると、大山（日本アルプス）より東側＝東国という図式がこの点でも成立する。
これは古代（恐らくは律令制成立以前）に畿内を防御するために設置されたとされている東海道鈴鹿関、東山道不破関、北陸道愛発関の三関のうち、古来より大和朝廷と関係が深かった北陸道を除いた鈴鹿・不破両関よりも東側の国々を指すものである。事実上、畿内の東部に位置する地域である。壬申の乱では、大海人皇子（後の天武天皇）が、「東国」に赴いて尾張国・伊勢国・美濃国を中心とした兵に更に東側の国々の援軍を受けて勝利した。
「日本」という国号が定められる前、「ヤマト」がそのまま国全体を指す言葉として使われていた当時――7世紀中葉以前の古代日本においては、現在の東北地方北部はまだその領域に入っておらず、東北地方南部から新潟県の中越・下越地方及び九州南部は未だ完全に掌握できていない辺境であり、ヤマトの支配領域は関東地方・北陸地方から九州北部までであった。つまり、「あづま」とは、「ヤマト」の東側――特にその中心であった奈良盆地周辺より東にある地域を漠然と指した言葉であったと考えられている（ただし、初めから「あづま」を東の意味で用いていたものなのか、それとも元々は別の語源に由来する「あづま」と呼ばれる地名もしくは地域が存在しておりそれがヤマトの東方にあったために、後から東もしくは東方全体を指す意味が付け加えられたものなのか、については明らかではない）。「あづま」・「東国」と言う言葉が元々漠然としたもので、きちんとした定義を持って用いられた言葉ではないために、時代が進むにつれて「あづま」・「東国」を指す地理的範囲について様々な考え方が生じたのである。
社会問題に関する調査・研究を担う機関としては1919年に設立された大原社会問題研究所・協調会が存在していたが、産業労働調査所は、社会運動家・団体が運動の発展を目的として設立した機関としては先駆的なものであり、社会思想社（1922年東大新人会OBが設立した社会科学研究団体で同名の出版社とは別団体）同人による社会経済研究所（1927年）、総同盟会長・鈴木文治による内外社会問題調査所（1928年）がこれに続いた。産労ではまた、少なくとも初期においては左右を問わず広範な人材が集められ、共産党系勢力の台頭にともなう労働運動の分裂が起こった際にも、党派を超えた運営が志向されたが、結局のところ左派主導の組織となった（これにより社会経済研究所は中間派、内外社会問題研究所は右派系という政治的色分けができた）。戦前には、資金面において労働組合の力は極めて弱く、そのため産労は商業出版物への寄稿や独自の出版活動、石本恵吉・静枝夫妻ら有志者からの寄附、大原社研の支援（産労が調査研究の下請けを担当）などによる収入のほか、きわめて低い給与で献身的な活動を続けた専任所員や多数の無報酬ボランティアによって支えられていた（二村一夫による）。