テルトゥリアヌスの影響を大きく受けているとされる。独創的思想家としてではなく実践的な教会指導において優れていると評価されるが、幾つかの著作は高い神学的価値があると評される。主著に『カトリック教会統一論』 (De Catholicae Ecclesiae Unitate, 251) がある。書簡において、教会の外に救いなし（ラテン語: Sallus extra ecclesiam non est）と主張。これは、一定の正典、教理、組織をもったカトリック教会が神の恵みの機関であり真の教会であるとする思想を背景とする（キプリアヌスをローマ・カトリック教会と同じく崇敬する正教会も、自身の教会を「カトリック」であるとしている。記事「カトリック (概念)」参照）。また教会の基礎は司教（主教）にあり、全ての教会の司教が「一つの司教職（主教職）（ラテン語: episcopatus unus）」に属していることが教会の一致と公同性を保証するとした。分派・異端による洗礼は教会の祝福から外れているとした。教会における監督制を否定する立場から、キプリアヌスが教会政治に変革を行い監督制を創始したとされる主張があるが、当時激しい迫害下（3世紀前半）にあって、致命（殉教）したキプリアヌスも同調者たちも不当な権力を求めるようなタイプの人間ではなかったこと（そもそも迫害下で不当な権力を求めることも不可能）、および、当時起こっていた異端とされるグループは主流派教会内で教えに背くようなことがもし行われれば格好の攻撃対象としていたはずであるが、そうした形跡はみられないことを指摘して、聖職者制度の起源をキプリアヌスの主張に帰す見解を正教会は否定する。なお、ローマ教皇をペテロの後継とするローマ・カトリックの教皇首位説に対し、正教会側は、全ての主教は自分の教会および他の全ての教会においてペテロの座にあるとするキプリアヌスの考えを引用し、教皇首位説への反駁とすることがある。
3世紀の始めごろに北アフリカで生まれる。著名な修辞学者だったが、246年頃にクリスチャンとなり、その後わずか数年も経たない249年に司教（主教）となった。司教就任時には既に聖書とテルトゥリアヌスの著作について深く理解していた。デキウス帝による迫害時には身を隠したが、手紙によって教会の指導にあたった。この迫害の時に棄教したクリスチャンたちの教会への復帰問題が起きたが、最初キプリアヌスは厳しい態度でこれに臨んだものの、その態度をのちに軟化させ、適当な改悛ののちに教会に復帰することを許した（251年）。このことでノヴァティアヌスやローマ教皇ステファヌス1世と論争する。この論争はヴァレリアヌス帝の迫害によってキプリアヌスが逮捕され間もなく殉教したことで中断された。
日本では2009年に承認された。日本では、2013年までの接種数全体の約80%がサーバリクスである。厚生労働省によると、2012年8月時点、日本全国で合計のべ約6,635,000人が接種し、うち956人に副反応が起きているという。失神が多いが、四肢の運動能力低下や歩行不能の例もあり、副反応の発生率はインフルエンザワクチンの約10倍とされている。2013年に開かれた厚生労働省の検討会において、2012年までに推計273万人がサーバリックスを接種し、1681人の副反応の事例があり、うち重篤が88人、死者が1人、と報告された。これを受けて、グラクソ・スミスクライン日本法人広報部は「サーバリックスが特別に悪い反応が出るものと考えていない」という声明を出している。2013年3月時点、日本全国1700以上の自治体で国の補助を受けた接種事業が行われている。欧州では2007年、アメリカでは2009年にFDAによって承認された。2015年の国際的な売上高は、HPVの4つ（あるいは9）の型を対象とするガーダシルで19億ドルであり、2つの型を対象とするサーバリックスは1億700万ドルであった。2016年には、グラクソスミスクラインは、アメリカではHPVの9の型に対応するガーダシル9に市場を譲り撤退することを決定をした。
サーバリックスとガーダシルはいずれも子宮頸癌の原因となるHPV16型、HPV18型の感染を予防するが、ガーダシルは尖圭コンジローマの原因となるHPV6型、HPV11型の感染も予防する。同じくHPV感染予防ワクチンであるメルク・アンド・カンパニー社のガーダシルと同様、3度の接種が必要である。ガーダシルが0、2、6か月後の3回接種であるのに対し、サーバリックスは0、1、6か月後の3回接種である。接種は肩の三角筋部への筋肉注射として行われる。
ラジオ関東は、開局以来「洋楽のラジ関」の通称で親しまれ、イベントでラジオ日本が出展するブースには、決まって自慢の洋盤ジャケットコレクションが掲示された。また、その後も女性アイドル番組など幅広く扱っていた他、1970年代後半には吉崎四平プロデューサーがコールサインの「JORF」を「JOロックフレンズ（Rock Friends）」と読ませ、ロック音楽に力を入れた。しかし、創業に尽力した河野一郎の意を受けて経営にあたった遠山景久は、1977年（昭和52年）に巨人戦ホームゲームの独占中継権を獲得したことに乗じてワンマン体制を強化させ、社名を「アール・エフ・ラジオ日本」に変更した後の1982年（昭和57年）には、「社会の木鐸」宣言を行い、若者向け番組を敵視し大幅に削減。反共主義色の濃い論説や演歌の多い、中高齢層対象番組中心に編成を一変させ、タクシーやトラックの運転手、一部保守的リスナー層に浸透した一方で、全体的には大幅な聴取率低下を招いたため、多くのスポンサーが撤退し、経営悪化が深刻になった。神奈川の県域放送として免許されたが、南関東全域（神奈川県、東京都、千葉県、埼玉県）で聴取できる実態があり、遠山時代には東京支社に社員の9割が配置されるなど、東京支社が実質的な本社・演奏所として機能していた。1986年（昭和61年）に横浜市土地開発公社が払い下げた横浜市中区の公有地（現在の登記上の本社所在地）が「地元の放送は防災公報等の公共性がある」ことを考慮し、実勢価格の半額以下で任意譲渡されたにも関わらず、建築計画には演奏所も送信機もアンテナ塔も無い単なるテナントビルである事が暴露され、慌てて放送設備等を備えた計画に変更されるなど、社会的非難を浴びる問題も生じた。会長として従前権勢を揮っていた遠山は、大喪の礼前後の歌舞音曲自粛を経た1989年（平成元年）4月以降、若者向け番組の完全排除に踏み切る。さらには、意に沿わぬ局員を徹底的に左遷・解雇し、アナウンサーをキーパンチャーに異動して告訴されたり、管理職研修を自衛隊で行ったり、最盛期には150名以上居た社員を30数名まで減じるなど、恐怖政治的な人事・労務策を敢行。その間、残った社員も遠山への不満を募らせていく事態に陥り、経営破綻も現実味を帯びていった。