救出後、フェニックス2の所有権を巡り、チリ政府、ASMAR社、コピアポ市の間で争いが生じた。政府は、カプセルを国内で巡回展示すると公表し、その後首都サンティアゴの憲法広場 (en) で展示を始めている。「フェニックス1」は上海万博で展示された。現在、カプセルのうちの1つはアメリカ・ワシントンD.C.の国立アメリカ歴史博物館において「あらゆる可能性に向かって～チリ鉱山での救出」と題して2011年5月から特別展示されている。オークションの専門家は、フェニックス2の値段は最大で100万USドルになるだろうと見積もった。イギリス・グロスターシャーの古参のオークション鑑定士ドミニク・ウィンターは、「カプセルは21世紀の象徴であるとともに、不運に対する希望と人間の精神の勝利、自然に対する国を超えたチームワークと技術、33人の鉱山作業員とその家族の無数の物語等、多くのことの象徴である。カプセルは今後何十年もの間、全世界の人にとって、どのような文化や科学の博物館で展示されても旅行者にとって大いに魅力あるものになると認識されるであろうし、それが最も理にかなう姿である」と述べている。
米国航空宇宙局NASAの協力の下、チリ海軍によって設計され、同国の海軍系造船会社「ASMAR社」によって製造された。直径は54センチメートル（21インチ）で、上部と底部には、救出用の穴の中を通る際の振動を吸収するダンパーを備えた合計8個のホイールが設置されている。また、酸素供給装置、搭乗員を固定するハーネス、救助の際に地上のレスキュー隊員と連絡するためのマイク、スピーカが備え付けられている。そして、3つのカプセルとも、1955年にドイツの炭鉱で起きた崩落事故の際に用いられた緊急脱出カプセル「ダールブッシュ・ボム」(en:Dahlbusch Bomb)の改良型となっている。公式には、3機が製作された。「フェニックス1」(Fénix 1)は、他の2機より直径が大きく、「プランB」の救出坑でテストするために用いられ、地下610メートルまで降下した。「フェニックス2」(Fénix 2)は実際に作業員らの救出に用いられ、オーストリアの引き上げ装置を用いて操作された。「フェニックス3」(Fénix 3)は予備として確保され、使用されることはなかった。チリ海軍の総司令官エドモンド・ゴンザレス・ロブレスは、ASMAR社は4機目のカプセルも製作していたがコピアポには持ち込まれなかったと述べた。フェニックスカプセルは特許が取得される予定である。主要なオンラインニュースメディア数社が、フェニックスカプセルの基本的なデザインを図解している。
フェニックスカプセル(Fénix capsules)は、2010年の「コピアポ鉱山落盤事故」（チリ）での33人の鉱山作業員の救出に用いられた金属製の救出カプセル。火につつまれ、灰から生き返る伝説の鳥にちなみFénix (フェニックス)と命名された。
編成は効率的な運用を可能にするため、711系・721系・731系・735系と同様の3両と快速「エアポート」用の6両で組成され、系列中に以下の3形式が存在する。なお、制御車（先頭車）の向きは函館本線を基準とする。車内設備に関して、特に断りのない場合はロングシートである。
2021年度末完成予定であったが、以下の経緯により完成が2027年まで遅れる見込み。2011年2月、ハワイ州土地天然資源局 (DLNR) は、係争が発生した場合にはDLNRがそれを解決し最終承認するまでは建設を開始できない等の条件付で保護地区利用許可 (Conservation District Use Permission： CDUP) を承認した。2013年4月にDLNRはCDUPを最終承認し、2014年7月25日に建設許可が下りた。2014年7月28日から建設予定地までの道路建設等に着工した。2014年10月8日、プロジェクト関係者やハワイ州知事などの招待者による起工式が行われた。地元の祭司による祈祷が終わったところで建設反対派の一人が抗議行動を始めたことで式が中断されるトラブルもあったが、会場を変更した上で起工式を終えた。しかし2013年5月にTMT建設反対派により、公聴会前に条件付とはいえCDUPを承認した手続きの妥当性について、巡回裁判所への異議申立てが行われた。2014年5月に巡回裁判所がDLNRのCDUP承認を支持すると、反対派は中間裁判所へ異議申立てを行った。この異議申立ては2015年6月にハワイ州最高裁判所へ移送され、同年12月2日にハワイ州最高裁は、2013年にDLNRが出したCDUPの承認手続きに対する異議申立てを認め、許可が無効であるとの判決を出した。この結果、建設計画は再度DLNRの審査を受けることとなった。TMT国際天文台は2016年10月から3月にかけて計44回の公聴会を実施。2017年7月26日、公聴会のとりまとめを行った審査官よりTMT建設のCDUP承認を推奨する提言が提出され、同年9月28日にDLNRより保護地区利用が許可された。同年10月にこれを無効とする訴訟が起こされたが、翌2018年10月30日、ハワイ州最高裁はDLNRの承認は有効であるとの判断を下した。2019年6月20日、デビッド・イゲ ハワイ州知事はDLNRがハワイ大学に対してTMTの現地工事開始を認める通知 (notice to proceed, NTP) を出したことを発表した。2019年7月～8月、建設工事が開始された直後に、ハワイ人およびオハナがプウ・フルフル前のマウナケア・アクセス道路を封鎖するなどの実力行使に出たため、建設が中断している。