1969年、サリー州のサッカークラブであるウォルトン・アンド・ハーシャムFCが地域リーグを制覇。その際、サポーターの一人がサッカー場の壁に、優勝を記念すべく「Walton & Hersham 69」の落書きを残した。数年後、地元の青年ジミー・パーシー Jimmy Pursey がその落書きに目を留める。字は時を経て消えかかっており、「sham 69」の部分だけが残っていた。パーシーはこれを自らのバンド名に使用する。シャム69とフットボール・カルチャーは後年切っても切れない関係となるが、このエピソードはそれを象徴するものとして頻繁に引き合いに出されるようになる。1977年、パーシー（ヴォーカル）、デイヴ・パーソンズ Dave Parsons （ギター）、アルビー・マスケル Albie Maskell （ベース）、マーク・ケイン Mark Cain（ドラムス）の陣容で、初シングル『I Don't Wanna』をインディー・レーベルのステップ・フォワードより発表。プロデュースはヴェルヴェット・アンダーグラウンドのジョン・ケイル。マスケルがデイヴ・トレガンナ Dave Treganna に交代し、翌1978年1月、シングル『ボスタル・ブレイクアウト Borstal Breakout』で英ポリドール・レコードよりメジャー・デビューを果たす。サッカーの応援歌にも似た、観客が一緒に歌いやすい曲調は「シンガロング・スタイル」と呼ばれ（後のOi!パンクの源流とされる）、レコードセールスの上では好成績を残し続けたが、ライヴはパンクスやスキンヘッドたちの喧嘩の場と化すようになり、活動に支障をきたすようになる。1978年のレディング・フェスティバルでは、『If the Kids Are United』を歌ってキッズたちの連帯を訴えても一向に喧嘩が収まらない状況にパーシーが絶望し、ステージ上で涙を流したと伝えられる（パーシーは一貫してこれを否定）。1979年にシャム69は活動を停止。パーシーはスティーヴ・ジョーンズ、ポール・クックと『シャム・ピストルズ』結成へと動くが、頓挫。シャム69の活動に戻る。1980年のアルバム『The Game』（ドラムスはリック・ゴールドスタイン Rick Goldstein に交代）発表後に解散した。パーシーはソロ活動へ移り、元ジェネシスのピーター・ガブリエルらと共作を残したほか、エンジェリック・アップスターツなどのプロデュースを行った。トレガンナは元デッド・ボーイズのスティーヴ・ベイター、元ダムド～ヘリオンのブライアン・ジェイムスらとローズ・オブ・ザ・ニュー・チャーチを結成した。
比叡山の弁覚法印から顕教・密教を学び、天台座主・最雲法親王の法を継いだ。仁安元年（1166年）、僧正に任じられ、翌仁安2年（1167年）、天台座主に就任した。また、高倉天皇の護持僧や後白河法皇の授戒師を勤めた。さらには、平清盛との関係が深く、清盛の出家に際しその戒師となる。治承元年（1177年）、延暦寺の末寺である白山と加賀国の国司が争った事件の責任を問われて天台座主の職を解かれ、伊豆国に配流になるが、途中で大衆が奪還し叡山に帰還する（白山事件）。治承3年（1179年）、治承三年の政変で院政が停止されると座主職に再任され、寿永元年（1182年）には大僧正に任じられた。以後は平家の護持僧として平氏政権と延暦寺の調整を担うが、平家都落ちには同行せず、延暦寺にとどまった。翌寿永2年（1183年）、源義仲が後白河法皇を襲撃した法住寺合戦で義仲四天王の一人である楯親忠の放った矢に当たって落馬、親忠の郎党に首を斬られた。義仲は差し出された明雲の首を「そんなものが何だ」と言って西洞院川に投げ捨てたという。在任中の天台座主が殺害されたのは明雲が最初であった。同合戦で殺害された円恵法親王の遺骨とともに高野山へ運ばれる。後任の天台座主には義仲の追従者だった俊堯が置かれた。
日本銀行政策委員会審議委員である佐藤健裕は、2014年4月に消費税が増税されても一時的に消費は落ち込むが6月から9月にかけて景気は回復し始めると述べた。けれども消費税増税によって物価動向の観測は難しくなるとし、日銀は物価の動向を数カ月注視していくとしている。佐藤は、1997年に比べて2014年現在の日本経済は消費税増税に十分耐えられるほど堅固であり、消費税率を8%に上げても1997年の再来はないと主張し、増税で景気が落ち込んでも追加の金融緩和を講じる必要はないと示唆した。ポール・クルーグマンは、デフレのために依然として実質金利が高止まりしており、日本経済がデフレを脱し健全な経済成長をするまでは消費税の増税をするべきではないとの見解を示している。もし脆弱な景気回復の中で消費増税を行えば、一時期の回復が自滅的な結果に終わってしまう可能性があることが懸念される。財政規律という名目で、回復傾向にある日本経済を不況に逆戻りさせることは愚かなことだとクルーグマンは論じる。ローレンス・サマーズは、2013年における日本のデフレからの脱却路線が永続的かそれとも一時的なものかは不明瞭だと述べた。2014年4月の消費税増税は日本政府による緊縮財政であり、これの悪影響を打ち消すだけの消費拡大の策を打たない限りは、この増税は日本にとって大きなリスクになるとサマーズは説く。サマーズは2014年3月にアブダビで開かれた会合で、2014年4月の消費税増税による悪影響が予想以上のものになるのではないかとの懸念を示し、また、増税後の景気回復の見込みについても過大評価されているのではないかと述べた。ジョセフ・E・スティグリッツは、5%から8%への消費税増税が1997年の再現になるのではないかと危惧する。日本経済は依然として脆弱であり、早すぎる増税によって経済成長が損なわれてしまうリスクがある。第2次安倍内閣は2.4%の法人税減税などトリクルダウン理論によって消費税増税の負のインパクトを緩和するつもりだが、仮にそれを米国や英国で行ったとしても高所得者のおこぼれが低所得者にしたたりおちることはなく、現実には大企業はそれを自分たちのボーナスとするだけであるとスティグリッツは述べる。日本政府は増税と同時に5兆円規模の景気対策を行い増税の悪影響を緩和するつもりであるが、みんなの党の浅尾慶一郎は増税が日本経済にダメージを与えることがわかっているなら、何故わざわざ増税をするのかわからないと述べる。