本書では、「大乗」（摩訶衍）について「衆生の心がそのまま大乗である」と述べ、「一般平凡な衆生の心に仏性がある」という「如来蔵」思想を説き、「大乗起信」とは、これへの信仰を起こさせるという意味である。本書は大乗仏教に属する論書であるが、本書で言う「大乗」という語は、一般に大乗仏教という場合の「大乗」とは必ずしも内容が同じではない。本書は全5章構成で、漢訳表記は、因縁分第一、立義分第二、解釈分第三、修行信心分第四、勧修利益分第五となっている。因縁分は「本書述作の動機」、立義分は「大乗という主題の中身と意義」を説く。解釈分はその「詳細な解説」を展開し、修行信心分は「大乗への信仰とその修行」について述べ、勧修利益分は、「修行の勧めと修行の效用」を説く。本書は、いわゆる般若経などに説かれる自性清浄心と、いわばその発展思想である「如来蔵説」を述べ、これを「本覚」と呼んでいる。阿賴耶識に言及し、唯識説を展開するが、中国や日本の法相宗が主張する唯識説とはやや異なる｡
550年頃（554年説もあり）に真諦によって翻訳された漢訳1巻と、実叉難陀による漢訳2巻がある。実叉難陀訳は、独立した訳ではなく真諦訳本を整理した、一種の改訳と考えられる。そのため、本書の内容を扱う場合、専ら真諦訳が用いられる。古来より中国にて真諦訳を疑う説があるうえ、前述のように、インド撰述の他の論書への引用がなく、他語訳もないため、現代でも中国撰述説を唱える学者がいる。
漢訳本には冒頭に「馬鳴菩薩造」とあり、馬鳴（アシュヴァゴーシャ）作とされる。内容からすると、本書は、ナーガールジュナ（龍樹）やヴァスバンドゥ（世親）らの思想より後のものであることが明白であるので、いわゆる後1、2世紀に活躍し、『ブッダ・チャリタ』(Buddhacarita、仏所行讃）等の著者とされる同名の馬鳴と、本書の著者は別人と考えられる。そのため、本書の著者を後馬鳴と称することもある。インド撰述の他の論書に引用されることがなく、チベット語訳も存在しないため、中国で撰述されたという説もある。
『大乗起信論』（だいじょうきしんろん）は、大乗仏教に属する論書。二本の漢訳が現存し、著者は馬鳴（アシュヴァゴーシャ）と伝えられているが、中国撰述説もある。
純粋関数型言語として、チューリング完全でありながら、絶対必要なエッセンスだけを抜き出したプログラミング言語である。遅延評価を行う。使用するにも、処理系を実装するにも、コンビネータ論理の知識が必要である。標準入力をプログラムである関数の引数として受け取る。ただし、標準入力は1バイトごとのチャーチ数のスコットエンコードされたリストとしてエンコードされ、出力も同様に1バイトごとのチャーチ数のスコットエンコードされたリストとなる。Lazy K にて Unlambda を実装した場合、Unlambda で Unlambda を実装した場合に比べて約1/10のソースサイズで収まる。
パナイ島の北部に位置し、南にカピス州、西にアンティーケ州と接し、北には海を挟んでミマロパ地方のロンブロン州と接している。北端にはリゾート地として世界的に知られるボラカイ島がある。
アクラン州（Province of Aklan）は、フィリピン中部西ビサヤ地方（Western Visayas, Region VI）に属する州である。州都は地方自治体の1つのカリボ（Kalibo）で州内には都市がない。面積は1,817.9km²、人口は574,823人（2015年）。
ソ連は安保改定を自国への挑戦と受け止め、上記のように社会党や共産党、総評の安保反対活動に対して多大な援助を行うとともに、1960年1月27日には、1956年（昭和31年）の日ソ共同宣言で確約された「平和条約締結後に歯舞群島・色丹島を返還する」条件として、日本全土からの外国軍隊の撤退を要求した。産経新聞によれば、日ソの国交回復以降在日大使館や通商代表部に潜入したソ連国家保安委員会（KGB）工作員や、日本社会党や労働組合等に多数侵入した誓約引揚者（ソ連のスパイ）等が、ソ連による安保改定阻止の意向を受けてスパイ活動を行い、運動が拡大化したという。
日本において建設されるダムの目的は多岐にわたるが、主なものとしては治水目的（洪水調節や農地防災、不特定利水および河川維持用水）と利水目的（かんがい、上水道供給、工業用水供給、水力発電、消流雪用水、レクリエーション）に大別される。単独の目的を持つダムもあれば、複数の機能を併設するダムもある。前者は「治水ダム」「かんがい用ダム」「発電ダム」等とそれぞれの目的を冠した呼ばれ方をするが、後者は一般に「多目的ダム」と呼ばれる。ダムは様々な事業者によって計画・調査・建設・管理などが実施されている。日本においては、政府直轄事業者（国土交通省や農林水産省、独立行政法人水資源機構）、地方自治体（都道府県または市町村）、電気事業者（各電力会社）および一部の民間企業からなる。戦前は大日本帝国海軍が所管していたダムも存在していた。多目的ダムについては、政府直轄のダムを「特定多目的ダム」（別名「直ダム」）、地方自治体管理のダムを建設費の国庫補助を受けることから「補助多目的ダム」「補助治水ダム」（略して「補助ダム」）と呼ぶ。1988年（昭和63年）には限られた小地域に対する治水・利水を目的にした小規模な都道府県管理ダムに対して建設費の国庫補助が受けられる制度も導入された。このようにダムを「小規模生活貯水池」と呼び、湛水面積も小規模なことから水没補償を最小限に抑制可能として最近多く建設されている。現在、日本におけるダムの総数は完成・施工中を合わせたものとして2つの統計がある。一つは財団法人日本ダム協会が集計したもので完成2,699箇所、施工中193箇所の合計2,892箇所。もう一つは社団法人日本大ダム会議が国際大ダム会議ダム台帳・文書委員会に提出した3,045箇所である。何れが正しいかは不明であるが日本においては約3,000箇所のダムが建設されていると推測される。