鳳梨酥はパイナップルジャムとバターで作った餡をクッキー生地の皮で包んで焼いたもので、日本では一般にパイナップルケーキとも呼ばれている。形状は5cm角程度の直方体をしており、重量は約40～50g、一口から二口で食べられる大きさになっている。主な原料は小麦粉、バター、砂糖、卵、牛乳、パイナップルジャムなど。パサパサした皮の中に、しっとりとしてやや歯ごたえのある餡が入っており、食べたときにパイナップルのほのかな甘みと酸味が口の中に広がる。餡にはパイナップルのほかトウガンやダイコンを加え、甘みと弾力感を増しているものが定番である。台湾人はあまり酸っぱいものを好まない傾向にあるが、台湾の原産系パイナップルは酸味が強いため、トウガンは酸味や口当たりをコントロールするために使われるほか、製造コストを安価にすることが可能である。なお、パイナップル以外の原料が含まれているか、極端な場合パイナップルが餡に含まれているかどうかは、原料表示をよく見ると分かる。トウガンなどパイナップル以外の材料を入れずに餡を作った鳳梨酥を特に区別して土鳳梨酥と呼ぶこともある。なお、「酥」（スー）は、本来バターを指すが、現代では「小麦粉を油でこね、砂糖を加えて焼いたクッキーのような菓子」、「小麦粉に脂肪や砂糖を混ぜて作った柔らかい菓子」のことをいい、鳳梨酥の他に「杏仁酥（杏の種の中身を使った焼き菓子）」、「核桃酥（くるみの焼き菓子）」などがよく知られている。ただし、これらの中華菓子はラードを使う場合が多く、実際には柔らかめのクッキーの様な菓子である。地元では主にお茶うけとして使われており、また観光客にとってはポピュラーな台湾土産のひとつとして知られている。一般に、町の土産物店、菓子店やデパートの菓子売り場などのほか、国際空港の免税店などでも買い求めることができる。また中華航空の機内食ではデザートの定番でもある。土産用として売られているものは、暑い国の菓子ということもあり、日持ちがするように作られ、密閉包装されている。製品によってばらつきはあるが、大抵製造から1～3か月程度の賞味期間を表示している。他方、ベーカリーや洋菓子店が焼いて直売しているものもあり、こちらは賞味期限が十日程度と短いが、よりしっとりとした食感である。一般的にベーカリーや洋菓子店で売られる鳳梨酥は土産物店のものより高級品とされており、値段も高めである。1つずつばら売りしている場合や、試食として用意されている場合もあるので、まとめ買いをする前に味見をし、納得してから購入することも出来る。台湾発祥の食品であるが、現在は中国のスーパーマーケットなどでも、現地産のものが売られている。香港には、台湾製のものを輸入して、自社ブランドで販売する菓子チェーン店もある。
韓国建国直後の経済は、朝鮮戦争による国土荒廃で日本統治時代のインフラが破壊されたことにより大きく立ち後れていたが、日韓基本条約により獲得した日本からの資金と技術移転などにより、1962年から1994年の間、年20%の輸出の伸びを記録し、毎年平均GDPが10%成長した。これは漢江の奇跡と呼ばれ、アジア四小龍のひとつにも例えられた。高度経済成長を遂げ、新興工業経済地域 (NIEs) の一つに数えられた時期を経て、1996年にアジアで2番目のOECD（経済協力開発機構）加盟国になった。それによりアジアの先進国は2国、日本と韓国になった。1997年にはアジア通貨危機により韓国経済は大きな危機に直面し、大量倒産や失業と財閥解体が起こり、外資導入と市場の寡占化が進んだ。大手輸出企業や銀行の株主の多くは外国人になった。2000年頃には一時期な経済の立ち直りがあったものの、政府の金融政策のためクレジットカードを大量に発行した余波もあり、2003年頃には個人破産が急増し国内での信用不安が高まり金融が危機的状態となった。2008年時点では、大学新卒者が正規社員として働くのは困難であり、2009年大卒者就業見込みは55万人中4万人だけであった。徴兵義務や就職難のため、優秀な若者は韓国国内の経済状況に関わらず海外への脱出を目指す傾向が強いが、経済的苦境のため、ますます国を離れて米国や日本の企業に就職する若者が多くなっており、頭脳流出が懸念されている。大手製造業である一部財閥系輸出企業は好調だが、韓国全体の雇用に寄与しているとは言いがたく、内需は極めて停滞しており、韓国国内においては財閥系企業の寡占が問題となっている。2008年時点で、韓国の国内総生産の18%、輸出の21%を三星財閥ひとつで占めていた。このため、社会では「二極化」という言葉がよく使われるようになり、経済的格差の拡大が問題となっている。2000年頃から富裕層向けの高層マンションブームとなり、2002年から2012年までの10年間に不動産価格は68.5%上昇（日本のバブル景気とほぼ同率）した。しかし人口動態の高齢化や内需の不振により、既に不動産価格は下落を始めており、ソウルのアパート価格は2011年2月以後22ヶ月連続で下落した。2010年段階で国民の約10人1人にあたる500万人が、屋上部屋、地下、ビニールハウスなどの、政府が定めた最低居住水準に満たない住居で暮らしている。2007年頃には、韓国の製造業が、技術的に先行する日本と、大量生産により追い上げる中国の存在に追い込まれるのではないかとする「サンドイッチ現象」への懸念が持ち上がっていたが、2010年頃から2012年末までに続いた超円高や、2011年のタイの大規模洪水や東日本大震災等の天災で、日本の製造業が大規模な被害を被ったため、韓国の製造業は大きく業績を伸ばした。特に好調なのがサムスン電子は売り上げ高と利益を伸ばし、世界最大の電機企業になっている。また現代・起亜グループは世界における自動車販売台数を急激に伸ばした。主要な産業は情報技術、造船、鉄鋼、自動車などである。主要な企業としては、サムスン電子や、現代自動車、LG電子、ポスコ、現代重工業などがある。リーマン・ショック以降、ウォン安政策によって輸出の伸ばし、2011年には韓国の貿易依存度は対GDP96%となった。2011年度の統計によると、核心技術や素材、部品産業を日本に依存しているために、日本との貿易収支は277億ドルの赤字であるが、好調な輸出に支えられて、韓国の総貿易収支は333億ドルの黒字であった。2011年度は東日本大震災の影響で石油製品や鉄鋼の対日輸出が43%増加し、前年度比で85億ドルの対日貿易赤字が解消されている。2018年 10月時点での国内総生産は世界11位。近年は知的財産への投資も増加している（韓国の知的財産権問題も参照）。一向に解消されない財閥企業への一極集中により若者の就職難や格差問題が続いており、2015年ころから韓国のSNSでは「ヘル朝鮮」という言葉が流行語になり韓国内外の複数のマスコミにも報道される事態となっている。2018年時点で従業員300人未満の中小企業が国内の労働者全体の87％に相当する1300万人を雇用している。最低賃金上昇など人件費負担や政府の政策に反発する中小企業の国外脱出が増加している。行き過ぎた最低賃金引き上げによる副作用の補填に8兆ウォン(8000億円)投入する事態になっている。