2014年11月15日、四川省成都の郊外でJ-10Bが1機墜落する事故が発生した。住民7人ほどが負傷、パイロットは脱出に成功した。AL-31FNエンジンの故障とみられている。2015年12月17日、J-10Sが浙江省で墜落した。パイロットの2名は脱出に成功した。2016年9月28日、天津市でJ-10B が1機墜落した。バードストライクによるAL-31FNエンジンの故障が原因。パイロットは脱出に成功した。2016年11月12日、飛行訓練中のJ-10が墜落、中国初の女性戦闘機パイロットが死亡。
胴体にGSh-23 23mm機関砲を搭載するほか、両翼下に3ヶ所ずつ、胴体中心線下に1ヶ所、胴体前後左右に4ヶ所の計11ヶ所のハードポイントを持ち、7トンの空対空/空対地の各種兵装を搭載できる。J-10はLANTIRNのAN/AAQ-14のようなFILAT前方赤外線・レーザー目標指示ポッド（イスラエルの技術援助で開発）も搭載可能とされており、夜間や悪天候下でも攻撃ミッションの遂行が可能であることになる。2017年に中国北東部の長春空軍基地で開催された人民解放空軍のオープンデイではJ-10Bの2号機と6号機のYJ-91ミサイル2、内側のパイロン上に500kgのレーザー誘導訓練用爆弾2、左のエンジンインテークパイロンにK/RKL700A ECMポッド、右のエンジンインテークパイロンにCM-802 AKGミサイル目標指示装置を吊り下げた敵防空網制圧 (SEAD) 形態で登場している。八一飛行表演隊用としてスモーク発生装置を内蔵したポッドも用意されている。
2008年12月までにインテークのDSIインレット化などを行ったJ-10の改良型と思われる写真が中国のウェブ上で確認され、後にJ-10Bと命名された。J-10Bは2013年頃には開発が終了し、量産が進められていた。2015年にはシリアルナンバーが量産機ではなく試作機用と思われる1051でありかつ背中のアンテナが1つ増えている新しいJ-10の試作機が撮影され、2013年12月31日にJ-10Cと命名された。J-10Cの完成に伴いJ-10B用の生産ラインもJ-10Cに移行している。
1998年3月23日（公式記録）に原型1号機が初飛行した。このときにはロシアから供給されたサトゥールン科学製造合同のエンジンであるAL-31FNを搭載していた。2006年末に中国人民解放軍の機関紙「解放軍報」が写真を掲載していたが、2007年1月5日、中華人民共和国の航空機メーカーグループである中国航空工業第一集団として中華人民共和国内のメディア向けの記者会見で正式に「J-10の自主開発に成功した」と発表してJ-10の模型を公開した。合わせて新型空対空ミサイルや、WS-10 太行を「開発」したとも発表している。
中国人民解放軍空軍では、長らくMiG-21のライセンス生産用にソビエト連邦から譲られた見本用の部品と生産キットを元に製造されたJ-7を運用してきた。後継機の調達に当たり、中ソ対立により独自開発を余儀なくされたが、J-7を基にしたJ-8Iは登場時点から旧式となり、改良型のJ-8IIもアビオニクスの能力不足から他国の第4世代戦闘機と比べると劣っていた。より本格的な後継機としてJ-9、J-10、J-11、J-12、J-13といった一連の開発も行なわれていたが、新世代の戦闘機として実用化するにはフライ・バイ・ワイヤ操縦装置や運動性向上技術（CCV）といった最新の技術が不可欠であるため自国のみの技術力では実現不可能とされ、機体が試作されることはなかった。
力率改善回路に直列リアクトルとして、高調波電流を阻止しコンデンサの焼損を防止する。周囲需要家の高調波対策が不十分な場合、自所以外の高調波電流によって焼損することがある。
宝亀11年（780年）従五位下に叙せられ、翌天応元年（781年）大学頭次いで右京亮に任ぜられる。のち、延暦3年（784年）摂津亮、延暦6年（787年）相模介、延暦7年（788年）相模守と桓武朝前半に地方官を歴任する。同年3月には多治比浜成らと共に征東副使に任ぜられ蝦夷征討に当たるが、翌延暦8年（789年）6月の巣伏の戦いでの動静は伝わらない。延暦10年（791年）中務少輔に任ぜられ京官に復す。延暦24年（805年）8月27日卒去。享年59。最終官位は常陸守従四位下。
奈良県高市郡阪合村（現在の明日香村）に服部吉平の二男として生まれる。1899年（明治27年）、東京高等師範学校を卒業。1901年（明治34年）に和仏法律学校(現・法政大学)卒業、同年高等文官試験に合格し、陸軍教授、さらに文部省属となった。1904年（明治37年）、留学を命じられ、欧米諸国で教育制度、人口問題、移民問題、社会制度を研究した。1909年（明治42年）に帰国後は、文部省視学官、書記官を務めた。その後内務省に移り、鹿児島県内務部長、広島県内務部長、北海道庁内務部長を歴任した。退官後は北海道拓殖鉄道社長に就任した。また、北海道高等予備学校校長、日本殖民学校校長、札幌法律学校校長も務めた。1930年（昭和5年）、第17回衆議院議員総選挙に出馬し、当選。第19回衆議院議員総選挙でも再選された。戦後の1947年（昭和22年）に第1回参議院議員通常選挙に出馬し、当選を果たしたが、翌年に公職追放となった。