一方で、日本の住宅の間取りにおける思想としては、文化的な影響を受ける例も見られている。例えば、日本では古来より、女性の居住空間を、建築物の「北側」や、建築物の外部からの入口を基準にした相対位置が「奥」になるように配置する傾向が強かった。このことから、他人の妻の呼称として「北の方」「奥様」といった言葉が生じている。現代においても、女性の使用頻度が高いと考えられる台所を北側に配置する傾向があるのは、おそらくこの名残と考えられている。しかし近年は、DKやLDKという形で台所兼用の食堂や居間も出てきたところから、食事や団らんの空間のことも考えて、必ずしも北側に配置されるものではなくなってきている。文化的な影響の例をもう一つ挙げるとするならば、「鬼門」に代表される陰陽道の影響も見られる。すなわち、鬼が入ってくるとされる鬼門の方角（北東）には、玄関や水回りを作らないという考え方である。このほか、家相などの影響が見られる面などもある。いずれも現代では非合理な迷信、俗信として考えられていることも多いが、まだまだ、その影響は大きい。それらの成立当初には合理的理由があったものもある。
行為としての間取りを考える際には、前述の機能面のほかに、その建築物のある文化、風土、地域性、国民性などにも左右されることがある。ここでは、間取りに影響する基本思想のうち、機能的側面と文化的側面の2つを挙げる。
住宅においては、主に3つの空間に分割される。特に用語がないので仮に表現するが、「個人的な生活空間」、「共同的な生活空間」、「生活にともなう行為を行う空間」である。「個人的な生活空間」とは、「寝室」や「書斎」「子供部屋（子供室）」など、「共同的な生活空間」とは「居間」「客間」「食堂（食事室）」など、「生活にともなう行為を行う空間」とは「台所」（家事空間）「浴室」「便所」（生理・衛生空間）「玄関」「廊下」（交通空間）「押入れ」（収納空間）などである。これらの機能は、居間と食事室を同じ部屋に組み合わせたり、空間を物理的に分割せずに1つの部屋に持たせることも可能であるが、条件の異なる生活行為を同じ空間に計画することは、それぞれの空間を充分にはたらかせるための最低条件として避けられている。例えば「食堂」の機能と「便所」の機能とを物理的障壁を一切設けずに一室で兼用させることは、衛生上の問題もあり、通常の住宅で計画されることは少ない。この条件を、寝ることと食べることが生活において相反する行為であることを引用して食寝分離という。分割されたそれぞれの空間に、機能を持たせる際に重要となってくるものは、それぞれの機能同士の相関関係である。例えば「台所」と「食堂」は、調理から配膳という時間的に連続する家事行為の上にあるものであるから、強い相関関係にあるといえる。相関関係の強い機能同士では、空間的に近接ないし連続させれば、機能の効率を上げることができる。こうした生活上の動線も勘案しながら各空間に適切に機能を配分することが「間取り」の考え方といえる。
アメリカの複合企業体、ユナイテッド・テクノロジーズの完全子会社であるオーチス・エレベータの日本法人（直接の親会社はオーチスパシフィックホールディングス(Otis Pacific Holdings)）。パナソニックが28.1%を出資し、同社の持分法適用関連会社（パナソニックグループには含めない）となっていたが、2012年に全株式を売却し、業務・資本提携を解消した。一方、三井住友銀行、三井住友信託銀行などの住友グループは引き続き出資している。千葉県山武郡芝山町に大規模なテストタワー（高さ：154.2m、98年完成当時日本最大、世界最大級のテストタワーであった、現在、エレベータ試験塔としては日立製作所水戸事業所（茨城県ひたちなか市）"G1TOWER"の213.5m、三菱電機稲沢製作所（愛知県稲沢市）の173m、フジテック滋賀製作所（滋賀県彦根市）の168.65mに次ぐ国内4番目の高さとなっている。）を備えた工場を持っている。日本オーチスの商品は同社が直接販売するルートと、松下電器産業（当時）経由で販売するルートがあった。後者の場合は「National OTIS」ブランドが付加されていたが、2005年7月に発足した松下・オーチス間の新協業体制が構築されたことにより、「National OTIS」ブランドは廃止された。1896年に日本で最初のエレベータを日本銀行本店に、1914年には同じく最初のエスカレータを三越日本橋本店に設置した実績を持つ（アメリカの本社による設置）。日本での本格的な創業は1927年。ホームエレベータ・小型エレベーター事業は、パナソニック電工の子会社「パナソニック ホームエレベーター株式会社」（本社は大阪府門真市のパナソニック電工本社内）に19.9%出資する形で展開していたが、パナソニック電工を合併したパナソニックに2012年に全株式を売却している。製造拠点は引き続き日本オーチス・エレベータ芝山工場内にあったが、時期は不明であるが、すでに退去し、成田市三里塚光が丘に移転している。なお、メンテナンス事業の一部を日本オーチスが引き受けている。2016年中に、シンドラーエレベータから保守点検事業と、同社完全子会社で独立系メンテナンス会社のマーキュリーアシェンソーレの全株式を譲り受けることが決まった。シンドラーが設立する新会社の日本エレベータサービス株式会社（譲渡時オーチス・エレベータサービス株式会社に商号変更）に保守点検事業を移管し、その新会社の株式を日本オーチスが購入するというスキームがとられる。同年10月3日付で株式の譲渡が行われた。最終的には2018年6月1日をもってオーチス・エレベータサービスを吸収合併し、以後は日本オーチス自身がシンドラー製エレベーターの保守点検を行う。