中学1年生の時に本屋で偶然見た天文雑誌の望遠鏡の広告をきっかけに天文学に興味を持つようになり、自ら新聞配達等のアルバイトで1年後に購入した望遠鏡で天体観測を始める。27歳の時より北海道内に住む友人らと本格的に新惑星探索に乗り出し、観測を始めてから5年目の1988年に初めて小惑星"(3867) 知床"を発見する。以降観測歴15年あまりの間に発見した小惑星は800個以上におよんでいる。1990年代後半、それまでアマチュアの独擅場だった小惑星発見の分野に、専門家が乗り出して国家予算レベルでの観測をはじめたこともあって現場を退いた。その後は天文学の普及につとめている。
属名 Phaseolus は1753年、カール・フォン・リンネによって命名された。この名はラテン語の phaseolus に由来するが、これはギリシャ語で"ササゲ"を意味する φάσηλοςに縮小辞-olus をつけたものである。ギリシャ語のφάσηλοςの由来は不明である。
恵日山長照寺が建立した1747年（延享4年）に始まる。なお、同寺は江戸の幕府旗本であった初代太田宗助が新田開発（太田新田）を祈願して、当時廃寺の瀬戸際にあった上総国長柄郡国府村（現・千葉県長柄町）の古寺を移転させる形で建立。最盛期には、千葉県から御命日講にアクセスするための臨時のシャトル便の蒸気船が運航された他、映画館も2棟立てられ、その賑わいは県下屈指の規模を誇ったという。その後は低迷を経て、2003年に現住職が広島県から赴任、2006年より住職や地元有志の尽力が叶い「おめこ祭り」の再興が成った。現在では地元特産品の生産効率と販売促進を目的に、メロン早食い大会やピーマンつかみ取り大会なども行われている。
2019年5月29日、2019年3月期決算の会計監査において、会計上及び内部統制上の問題が発見されたとして、事実関係を調査する第三者委員会を設置したことを明らかにし、合わせて同日予定されていた決算発表を延期した。エフエム東京（TFM）によれば、過年度を含む決算において、連結対象の範囲について会計上・内部統制上の問題があり、監査法人から監査報告書を受け取れなかったことによる。併せて11人の取締役のうち、冨木田道臣会長や千代勝美社長を始めとする7人が、2019年（令和元年）6月25日の株主総会を持って退任し、ジャパンエフエムネットワーク社長の黒坂修が新社長に就任するなど、経営体制が刷新される事になった。2019年8月21日に第三者委員会による調査報告書を公表し、2017年3月期から2019年3月期の連結決算に関連し、V-Low帯マルチメディア放送サービス「i-dio」の事業不振で生じた赤字を隠す目的で、損失を抱えた子会社を連結対象から外す不正な株取引があったと発表した。これによればi-dioのコンテンツプロバイダーであるTOKYO SMARTCAST（TS）で生じた赤字を隠すため、2017年3月期に千代前社長が知人の企業にTS社の株式を購入するよう依頼、知人企業がTS社の株式3,000株を引き受け1.5億円を出資した。これによりTFMのTS社に対する持ち株比率が下がるが、株式の引受期間が3ヶ月の約束となっていたことから、TFM子会社のジグノシステムジャパンが2,000株を買い戻し、知人に対し顧問料の名目で総額396万円が支払われた。報告書ではこの経緯から一連の取り引きは「出資」ではなく「融資」であると判断している。報告書ではこの他にも、i-dioのソフト事業者である東京マルチメディア放送とTS社との間で締結された、i-dioアプリのダウンロードを促進させる業務委託契約がTS社支援を目的としたものであり、TS社に支払われた4,000万円が過大であったこと、銀行を介してTS社に貸し付けを行った際、必要な取締役会への報告を怠ったこと、TFMのラジオ番組に関する広告会社との取引にTS社を関与させて手数料を供与してたことなども問題点として指摘、またTS社の取締役の過半数をTFMやグループ会社の役職者で占めているため、TS社が連結子会社であると認定している。一連の問題行為について、報告書では冨木田前会長や千代前社長など、i-dio事業に関与した多数の役職員によって組織的に行われたと指摘、i-dio事業全体の状況が芳しく無く、これが社外取締役を含むTFMの取締役や株主等に広く共有され、撤退を含めたi-dio事業の抜本的な見直しや事業を推進してきた経営陣の責任が問われるため、これを回避する目的が動機だったとしている。また冨木田前会長の代表取締役としての在任期間が長く、権限が集中し、異を唱えることができない企業風土ができあがった事も、問題点として指摘している。第三者委員会の報告書を受けて、記者会見した黒坂社長は「公共性の高い放送事業者としてあってはならない。心より深くおわび申し上げる」と謝罪、9月末を目処に修正した過年度と2019年3月期の連結決算を公表するとともに、企業ガバナンス体制の再構築を進める。また旧経営陣に対しても、損害賠償請求訴訟を起こすことも検討している。同年10月8日に2019年3月期及び修正した過年度の決算を発表、過年度分は下方修正したほか、2019年3月期決算はi-dio事業の不振やFM放送の広告収入の伸び悩みから売上高は前期比2%減の181億円となり、さらにi-dio事業に関する特別損失を計上したことで、最終損益は83億円の赤字となった。こうした事から、8月の記者会見時ではi-dioの事業継続を目指してパートナー候補の企業と協議を進めてきたものの、エフエム東京が同事業に対して財務的な限界に達したことから、今後追加の投融資を行わないと取締役会で決議し、同事業からの撤退を決定した。今後はi-dio事業の主体であるジャパンマルチメディア放送が有力な事業パートナー候補との交渉を中心に引き続き事業継続の検討を進めることになる。