奈良県で正月の雑煮用として古くから作り継がれてきたダイコンで、四十日大根から系統選抜された品種と考えられている。奈良市奈良阪町では大正時代の終わりに栽培が始まったとされる。1991年（平成3年）5月、奈良県農林部の伝統野菜産地育成検討会で「大和まな」とともに「祝だいこん」の取組が始まった。この取組は一旦立ち消えになったが、2005年（平成17年）10月5日、古くから奈良で作られてきた「大和の伝統野菜」として、奈良県により「大和野菜」に選定された。奈良県内では「雑煮だいこん」と呼ばれていたが、大和野菜認定を機に縁起のよい「祝だいこん」と名付けられた。
その後も両取引所は米上場の実現に向けた環境整備に努め、関西商品取引所は2011年3月8日に、北陸産コシヒカリを標準品とする農産物市場に於けるコメの試験上場を、農林水産省に対して申請した。また東京穀物商品取引所も2011年3月8日に、関東産コシヒカリを標準品とするコメ試験上場に係る業務規程及び受託契約準則の認可申請を農林水産省に行った。そして、それらの上場商品の範囲の変更に係る定款の変更の認可の内容について、商品先物取引法第352条の規定に基づき、2011年3月25日付け官報により公示され、同年7月1日に両取引所に対して農林水産大臣から認可が下りた。両取引所は、2011年7月19日、コメ取引について2011年8月8日に試験上場取引開始と正式に決定した。試験上場取引開始日の8月8日は、東穀取・関西商取いずれも買い注文が殺到し、板合せザラバ仕法の取引手法をとる東穀取では取引開始日のサーキットブレーカー（CB）基準値段が13,500円（全限月共通）に対して、終日CBが発動され、全3限月において18500円の気配値段で取引が終了し初値が付かなかった。同日（計算区域9日）の夜間立会においてはCB基準値段が14100円（全限月共通）に対して、夜間取引終了直前において19100円（2011年11・12月限）及び18000円（2012年1月限）の気配値段となり(夜間取引終了時はこれらの気配値とは異なる)、初値が付かなかった。そして東穀取がCBの発動条件を緩和、CB基準値段を引き上げた結果、9日の日中立会において、立会開始から10分間のCBを挟んで2011年11月限、2011年12月限が共に17400円、2012年1月限が17280円の初値を付けた。初値を付けたのちも、CBが断続的に発動されたが、のちに急落するなど波乱の幕開けとなった。一方関西商取においては、8月8日の前場1節において、2011年12月・11月限出し値13700円に対して競り上がり、2011年11月限は14320円、2011年12月限は14540円、2012年1月限は19210円で初値を付け、2012年1月限については関西商取の方が東穀取よりも暴騰する結果となった。しかし同日前場2節以降後場3節まで、2011年11月限は14620円、2011年12月限は14840円（共にストップ高）、同日前場3節から後場3節まで、2012年1月限については18910円（ストップ安）の波乱の幕開けとなった。2011年（平成23年｝11月4日、東穀取において早受渡しが成立し、「戦後初」となる先物取引を介した米の現物受渡し（1枚・12トン、受渡値段14220円）が行われた。また同月18日の平成23年11月限の納会を受け同月28日東穀取において初の期日受渡しがあり、受渡値段14500円で8枚（96トン）の受渡しがあった。関西商取における期日受渡しは、同月10日納会・17日受渡で、受渡価格15540円、14枚（42トン）の受渡しであった。米の先物取引が開始されて以降、市場参加者に占める当業者の割合は7－8％で流通関係者が主体に一部の生産者が参加している（平成23年11月15日東穀取渡辺社長の記者会見発表）。JA越前たけふが「コメの先物取引についても参加を検討する」と表明するなど、先物取引に関心を持つ農家や卸も少なくない。また、現状の米価の変動リスクを負うのは、農家や卸である。（農業協同組合は値下がりすれば、農家に差額返還請求出来るので最終的には米価の変動リスクを農家に転化することが可能である。）現状の課題については、関西商取の特定の商品先物取引業者のバイカイ主体の商い、東穀取の当初1日あたり5000枚の目標に対して、数百枚の出来高と取引が低迷していえる現状を踏まえると、今後の課題は、当業者の参加はもちろんのこと、いかに個人投資家の参加を促すかにかかっている。個人投資家が市場からいなくなったら、ファンドなどのプロも撤退していく。大手ファンドなどの機関投資家は、一般素人の資金を狙って市場に参加するものであり、プロ同士のやりとりは避けるものである。また、当業者だけでは市場が適切に機能しないことは、戦後の、国内商品先物市場の繁栄、衰退の経緯によって証明されている。この点については、1966（昭和41）年11月には、商取審議会が「当業者以外の者の商品取引への参加を抑止することは、今後においても実質的に困難であり、また、商品取引所の公正価格の形成機能およびヘッジ機能を円滑化するためにはある程度の大衆参加は許容されると考えられる」との答申も出している。市場振興策については、農水省が（不招請勧誘禁止の対象を見直すとした）国会の付帯決議に関しては、実態を踏まえて検討していることや東穀協会は、平成23年11月4日、米取引について平成23年11月7日から毎営業日の10：00-10：30と15：00-15：30のそれぞれ30分間に取引を集中させる市場振興策を実施した。この振興策は、2012年3月まで行われる予定。