ナーシリーヤ（Nāṣirīyah、アラビア語:الناصرية）はイラクの都市。バグダードの約360キロメートル南東のユーフラテス川のほとり、古代都市ウルの近くにある。ジーカール県の県都。人口は2003年に概算で560,200人。ナースィリーヤとも表記する。人口の多くはシーア派イスラム教徒である。ナーシリーヤにある博物館はシュメール・アッシリア・バビロニア・アッバース朝に関する大きなコレクションを有する。ウルとラルサの遺跡が近くにある。1870年ころにムンタフィク部族連合のシャイフ・ナースィル・サアダーン・パシャによって作られた。街の名は彼の名による。第一次世界大戦時にオスマン帝国の支配下だったナーシリーヤをイギリスが征服した。このとき、400人のイギリス兵およびインド兵は2000人以上のトルコ兵を殺した。イラク共産党はアッシリア人のバスラ電気供給局員だったユースフ・サルマーン・ユースフらによって1930年代にナーシリーヤで結成された。1940年代、ナーシリーヤは君主制に対する反対派の中心地であった。1958年7月14日のアブドルカリーム・カーシムのイラク革命に共産党に影響されていたナーシリーヤの学生組合、農民組織、労働者は大きく役立った。湾岸戦争の時、アメリカ軍第101空挺師団がナーシリーヤの外側の主要な道路に進出し、イラクにおいて多国籍軍が進入した最も内側の地点になった。アメリカ軍撤退の後、ナーシリーヤのシーア派イスラム教徒はサッダーム・フセインの支配への反抗に参加する。2003年にはイラク戦争における戦場となった。国際戦略研究所のフィリップ・ミッチェルはガーディアン紙でナーシリーヤの戦略上の重要性を指摘した。そしてアメリカ海兵隊とイラク軍との激しい戦いが3月23日から3月29日にかけて行われた。3月23日にはこの地でジェシカ・リンチを含む多数の兵士が捕虜となった。その後11月には車爆弾によりイタリア兵17人がこの地で死亡した。
原則として毎週土曜日深夜（日曜日未明）3時05分から3時35分に放送。題字は、ノアの社長だった三沢光晴（放送期間中の6月13日に死去）が手がけたものである。大阪地区では2008年9月に、読売テレビがキー局日本テレビ製作の『プロレスリング・ノア中継』を打ち切ったため、実質半年間の中断後に放送局を変えて再開する形となった。地上波としても、2009年3月に日本テレビが地上波でのノア中継を打ち切ったため、大阪府限定ながらそれを引き継ぐ形となった。番組は試合中継のほか、選手へのインタビューコーナーや選手が出演したイベントの映像を放送することもあった。試合映像はFIGHTING TV サムライなどから提供されたもので、KENTAや潮崎豪らの海外での試合が多かった。映像ソースの質、試合内容の質はピンキリだった。同番組の終了により、ノアの地上波中継番組は完全消滅した。
『ノアぷ〜』は、2009年4月4日深夜（4月5日未明）から7月25日深夜（7月26日未明）にかけてテレビ大阪ローカルで放送されていたプロレスリング・ノアの試合中継・情報番組である。
1901年（明治34年）に官営八幡製鉄所が操業を開始したことにより本格化した日本の鉄鋼業は日露戦争を期に発展をみせたが、民間製鉄所は釜石鉱山田中製鉄所など数か所、生産高は国内生産高の4分の1程度を占めるのみで、官営製鉄所主導であった。しかし1914年（大正3年）に第一次世界大戦が勃発すると、鋼材需要の激増に触発されて民間鉄鋼業も相次いで勃興し、1914年から1919年（大正8年）までの5年間に20近い民間製鉄所が操業を開始する。そして銑鉄の生産高は1913年（大正2年）の24万トンから1919年には3倍増の78万トンへと伸長し、同時に民間工場の生産高は生産高のうち64%を占めるまでになった。鉄鋼業が伸長したこの時期、スウェーデン・ノルウェー・アメリカ合衆国など欧米において実用化されつつあった製鉄法（製銑法）が「電気製鉄」（電気製銑）であった。電気製鉄とは、鉄鉱石を還元して銑鉄を取り出す際に電気炉を用いる方法である。一般的に行われていた高炉（溶鉱炉）による製鉄法では、鉱石の加熱にコークスないし木炭を使用するが、電気製鉄ではこれを電力による加熱に代える。還元に必要な炭素を供給するため電気製鉄でもコークスないし木炭は必要であるが、加熱に使用しない分高炉法に比べて使用量を1/3に圧縮できる。他にも電気製鉄法は高炉法に比して、鉱石の大小を問わない、コークス・木炭の使用量が少ないため銑鉄中の不純物が少ない、操業が容易、建設費が最大1/2程度と安い、といったメリットがあった。ただ前提として電力が廉価である必要があった。この新規事業である電気製鉄を、名古屋電灯は1917年（大正6年）より日本で初めて導入する。電気製鉄に先立って、名古屋電灯では電気炉によるフェロアロイ（合金鉄）の製造事業に取り組んでいた。明治末期に長良川・八百津両発電所を建設して抱えていた余剰電力のうち5,000キロワットの消化策としてフェロアロイ製造に乗り出し、社内に設置していた製鋼部を分離して1916年（大正5年）8月に株式会社電気製鋼所を設立していたのである。大戦を契機に鉄鋼業が発達するにつれてフェロアロイの需要も伸長、それに呼応して各地でフェロアロイメーカーの設立が相次ぐ最中であり、電気製鋼所は開業早々1割の配当をなすなど好業績を挙げるという滑り出しであった。電気製鉄の実用化は電気製鋼所の好スタートに触発されたためでもあったが、木曽川の水利権問題も背景にあった。名古屋電灯が1916年に申請した木曽川筋4地点の水利権のうち、1917年3月3日付で許可されたのが賤母発電所（1万2600キロワット）だけであったのは、この時点ではまだ他の3地点（大桑第一・大桑第二・読書、出力計5万8300キロワット）の出力に見合う供給先を提示できていないためであった。当時の逓信省は水利権の転売を防ぐ目的で起業の確実性を確認した上で許可を出す方針としていたため、名古屋方面での需要に見合う賤母発電所のみ許可されたのである。余剰分については、名古屋電灯が1915年9月に木曽川全体の水力開発計画を立案した際には関西方面へと送電する予定で、実際に関西の電力会社大阪電灯・宇治川電気との間で電力需給契約の締結を目指していたが、交渉はまとまっていなかった。大阪送電計画が具体化しない中で、水利権獲得を目指す名古屋電灯が着目したのが電気製鉄であった。名古屋電灯は顧問の寒川恒貞が電気製鉄の企画をまとめ、賤母発電所許可直後の1917年3月31日に早くも電気製鉄を盛り込んだ起業目論見書を逓信省に申請した。寒川によれば、折からの鉄鋼不足と国外での実用化が始まっていたことを踏まえての企画であったという。申請中の発電所3か所の出力5万8300キロワットのうち4万キロワットを電気製鉄にあて、残りを賤母発電所とあわせて名古屋方面へ送電する、という構想であった。製鉄事業が推奨されていた時局柄、電気製鉄を事業目的に加えることで、1917年9月に残り3地点の水利権も獲得に成功した。