高等学校令 (1894) による大学予科は第一部（法・文）、第二部（工・理・農）、第三部（医）に分かれていた。第一部は第一外国語により細分され、法科志願者のうち、英語を主とする科は一部英法、ドイツ語を主とする科は一部独法、文科大学志望者のうち、英語を主とする科は一部英文、ドイツ語を主とする科は一部独文となる。高等学校令改正 (1901) により新しく創設された7年制の高等学校には尋常科と高等科が設けられることとなった。また既存の大学予科のみの3年制の高等学校は大学予科を高等科に名称を改めた。高等科は、文科と理科に大別され、履修する第一外国語により、文科甲類（英語）、文科乙類（ドイツ語）、文科丙類（フランス語）、理科甲類（英語）、理科乙類（ドイツ語）、理科丙類（フランス語）と細分された。理科乙類は医学部・薬学部・農学部進学コースとなっていた。ただし、フランス語を第一外国語にする類を置いた高校は、第一高等学校・第三高等学校・大阪高等学校・浦和高等学校・福岡高等学校・東京高等学校・静岡高等学校など少数にとどまり、中でも理科丙類を設置したのは、大阪高等学校、東京高等学校のみである。
1918年の改正高等学校令では設置者についての規定が緩和され、高等学校は政府でなくても設立できるようになった。主な例として、私立では東武鉄道の根津財閥が武蔵高等学校、当代一流の教育家であった澤柳政太郎が成城高等学校、三菱財閥の岩崎家が成蹊高等学校、阪神地区の財界人が甲南高等学校、公立では地元の素封家が県に莫大な寄付をして設立した富山県立富山高等学校がある。また、明治時代に宮内省が創設した学習院は、華族の子弟の教育のために設立されたものであるが、1921年以降、制度的に旧制高等学校と同等の学校として位置づけられた。これらの学校は、尋常科（4年制）、高等科（3年制）からなる7年制高等学校（学習院は尋常科に当たる中等科5年を併設した8年制）であり、一度、尋常科に入学すれば帝国大学への進学が保証された。なお、一高をはじめとする官立高校の多くは当初の形態通り、3年制の高等科だけを置いた。
第二次高等学校令は1918年（大正7年）12月6日に公布され、翌1919年（大正8年）4月1日に施行された。高等学校の性質についてはこれを「高等学校ハ高等普通教育ヲ授クル所トス」とした。高等学校の構成については尋常科4年・高等科3年の7年制を基本とし、例外的に高等科だけの学校も認めるとした。尋常科は中学校の課程に相当するので予科の設置を認めた。高等科卒業者のために修業年限1年の専攻科を置くことができるとし、その修了者には得業士の称号を与えることにした。高等科の入学資格は、高等学校尋常科4年修了または中学校第4学年修了程度（改正前は当時5年制であった中学校卒業程度）とし、年限短縮を実現した。この修業年限短縮は以前から高等学校制度改革の根本にあったものである。このため、高等学校進学希望者は4年修了見込で高等学校を受験するのが一般的になり、合格する者も数多く出た。尋常科の入学資格は6年制の尋常小学校（国民学校初等科）卒業程度とした。なお、同令の改正によって従来の9月入学は4月入学に改まったため、高等学校、専門学校の併願は不可能になった。
しかし、この頃になると、昭和恐慌に加え乗客がバスに移るようになっていったこともあり、軌道線の状況は徐々に厳しいものになっていった。1930年（昭和5年）頃にはバスに対抗するため無認可で軌道線の運賃を3割引き下げ（二日市-杷木間：99銭→70銭・二日市-甘木間：49銭→35銭）ており、このため客車収入が半減近くまで減少した。これを補うため、客車を無許可で単端式ガソリンカーに改造し、スピードアップと運行コストの圧縮を図る。この自社製ガソリンカーは、1932年ごろに初めて導入され、1934年（昭和9年）には旅客列車の全てで使用されるようになっていたとみられている（同年6月1日のダイヤ改正で、二日市-甘木間がそれまでの70分から55分に、二日市-杷木間が145分から120分に短縮されているため）が、詳細は判明していない。通常、このような改造を行なう場合には、鉄道省監督局技術課へ設計図などを含めた書類一式を提出し許可を得なければならないのだが、朝倉軌道の場合はこの書類が実態を全く反映していない極度に杜撰なものであったためである。なお、車両に関する詳細については後述する。1933年（昭和8年）2月16日には、水害を理由に田代線の上小郡-上田代間（全線中、最も成績が悪かった）の休止許可を得た。しかし、実際にはもっと早い段階に無許可で運行休止がされていただろうとも推測されている。その上、休止後すぐに、無許可で線路は撤去してしまっていた。ただし、道路上に敷設された軌道は、運行の有無にかかわらず軌条間およびその左右0.61mの管理と占有料支払の義務が生じることから、当時は朝倉軌道に限らず無許可での線路撤去は珍しいことではない。さらに翌1934年（昭和9年）9月には、飛行隊-上小郡間をやはり無許可で運行休止。これは当局に露見し「法規ヲ無視シタル不都合ノ行為」と県知事へ照会されたが、結局廃止申請が行なわれ、1936年（昭和11年）6月14日に廃止が許可された。無許可での休止については不問とされた。