誠実な性格で、冷静な判断力を持つ人物だと言われている。選手時代の寮生活でも、真面目な優等生として評価が高かったという。阪神では監督・GMとして2位、オリックスでもGMとして2位を達成している一方で、チームが成績不振の時期には「負広」と揶揄されることもあった。富裕層出身、早大出身のバイプレーヤー、二軍監督からのたたき上げなどといったイメージが手伝ってか、「実話」「真相」などと題し人間関係を憶測するような雑誌では「典型的なイエスマン」扱いされることが多かったようである。一例をあげると、宝島社『別冊宝島 プロ野球<ウラ読み>読本』（1998年）のp.207には、「久万が彼（中村）には調整能力があると評価した。これは球団とマスコミとの間に軋轢を起こさなかったことを指すという」などといった記述がある。作家の山田隆道は「多くの阪神ファンにとって、中村GMは暗黒時代の象徴的人物に見える」「ドラフトや補強で当たり外れが多い」ものの、「他の監督が最下位、たまに5位だったことを考えれば、はるかにマシな監督である」「阪神時代・オリックス時代ともに課題の世代交替も促進している」と評し、異常なまでの拒否反応の原因としては「6年という長期政権だった」「かえって諦めの境地に至れなかった」「他の監督が大選手なので、ファンもマスコミも批判しづらい」ことなどをあげている。「一番怖いのは批判の矛先がGMと監督に集中すること」としながらも、自らも「阪神ファンとしての自分の正直な本音を言えば、縁起の悪い人がトップにいることに不安を感じる」と語っている。契約金ゼロ枠の否定など、シビアな野球観を持っている。関西独立リーグの神戸9クルーズに所属していた吉田えりについて、2009年のリーグ開幕戦で登板した際に「万が一のことを考えると怖いし、バッターもやりにくい。話題をつくる狙いは分からないではないが、いかがなものか」と述べた。阪神GMへの就任直前までMBSラジオの野球解説者を務めていた縁で、GMへの就任後も、『亀山つとむのかめ友 Sports Man Day』（監督時代の教え子・解説者時代の同僚であった亀山つとむがパーソナリティを務める同局のスポーツ情報番組）での独占取材を通じてGMの立場から定期的にコメントを発表していた。
1928年5月、金天海は在日朝鮮労総中央執行委員長兼争議部長に就任し、日本全体の在日朝鮮人労働運動の最高指導者となった。同月、朝鮮共産党に入党し、東京西南部ヤチェイカの細胞員となった。このころは、東京目黒に住んでいた。同年6月上旬、朝鮮共産党日本総局責任秘書・韓林ら、大多数の日本総局幹部が逮捕されると、金天海は朝鮮共産党日本総局責任秘書に就任した。同年夏、朝鮮共産党日本総局と高麗共産青年会日本部は、国恥記念日（日韓併合により朝鮮総督府が発足した8月29日）と関東大震災虐殺同胞追悼記念日（関東大震災が起った9月1日）に向けて、闘争を組織した。この闘争は、労働者の要求に基づく「経済的部門的闘争」ではなく、民族主義に基づいた「民族的政治的闘争」となった。同年8月29日午後9時、東京新宿の武蔵野館横の空き地で、150人の朝鮮人労働者が集まって、集会を開いた。その後、革命歌、労働歌を歌い、ビラをまきながら、デモ行進した。デモ隊は、駆けつけた警官隊と乱闘となり、23人が治安維持法違反で現行犯逮捕された。警察は、23人の朝鮮人労働者を取り調べて、朝鮮共産党指導部の存在と、指導部指示による集会・デモ闘争を把握した。官憲は、金天海、李雲洙、朴得絃、金漢郷、金容杰、朴得杰、朴相勗、金正泓、朴台乙ら闘争指導者を割り出した。同年10月25日、金天海は、神奈川朝鮮労働組合横浜支部で逮捕された。その後、同年11月初旬までに、朝鮮共産党日本総局関係者36人が検挙され、金天海、李雲洙、朴得絃、金漢郷、金容杰、朴得杰、朴相勗、金正泓、朴台乙ら31人が治安維持法違反で起訴された。金天海ら中心メンバーは保釈を認められず、市ヶ谷刑務所に拘留された。保釈を得た被告は、日本赤色救援会（略称はモップル）とともに、公判対策協議会を立ち上げ、公判闘争を展開した。同年12月、コミンテルンは、朝鮮共産党の分派抗争に関して、どのグループも支持しないとして、朝鮮共産党承認を取り消した。コミンテルンは「12月テーゼ」を出し、「労働者と農民に基礎を置いて、党を再組織する」ように指導した。1929年、在日朝鮮労総では、日本共産党指導下の日本労働組合全国協議会（略称は全協）への解消が提起された。同年7月、在日朝鮮労総関東協議会で、川崎と横浜の代表が解消に反対した。金斗鎔らが解消を推進した。金斗鎔は、労働者独自の運動に戻り、「労働者は祖国を持たない」という『共産党宣言』に基づいて民族的闘争を放棄することを主張した。その後、東京の在日朝鮮労総と川崎・横浜の在日朝鮮労総の間で内ゲバが起った。同年12月14日、在日朝鮮労総全国代表者会議で、在日朝鮮労総を解体し、工場を基盤として、組合を産業別に再組織化することが決定した（産業別闘争に向かうことを意味した）。また、全協への即時加盟が決定した。全協には、朝鮮人委員会が設立され、朝鮮人委員会が朝鮮人問題の指導に当たることになった。在日朝鮮労総傘下の組合員数は3万数1000人あった。1930年10月、在日朝鮮労総は全協に再組織されたが、組合員数は2600人に激減した。