玉置宏が「ラジオ名人寄席」という、ラジオでの寄席の席亭として番組を進行した。主として昭和初期頃からの昭和期に、寄席や劇場、ラジオ放送、テレビ放送で活躍した「名人」「上手」「人気者」の落語家、漫才師らの口演の模様を放送した。オープニングの口上は「残しておきたい江戸情緒、下座のお囃子、寄席幟（のぼり）。この『ラジオ名人寄席』には、嘗て一世を風靡致した、東西演芸界の『名人』『上手』『人気者』が、お得意の出し物で御機嫌を伺います。」で、上方落語を紹介する時は「上方情緒」、両方の場合は「寄席情緒」とする場合もあった。演目の前後に、番組席亭（番組進行役）の玉置が、演者や演目についての解説をしていた。また玉置は自らが解説の放送原稿も書き、放送する演者や演目の選択、プロデュースも兼ねており、実質的には、玉置自らの膨大な演芸関連の音源コレクションから、自らがダビング編集作業等をして、放送する音源素材テープ等の提供をしていた。演目や演者のエピソードなどの解説を交えて、放送していた。開始冒頭・終了時の挨拶は寄席への来客をイメージして「ご来場、誠にありがとう存じます（存じました）。」という文言があった。ラジオ、テレビの放送での寄席番組全盛期だった、昭和30年頃から昭和50年代頃の音源を放送する事が多かった。また、それ以降の音源も数多く放送されていた。大抵はNHKをはじめ、各民間放送局等が、ラジオ、テレビで放送する為に収録した音源を元にして、市販されたレコードやCDを使用していた。「名人寄席」という事で、放送される音源の演者などは全て物故者であり、ピン芸、コンビやグループなど色物の場合も、演者やメンバーが亡くなるなどして、グループが無くなったり、解散したりした演者などの録音を放送した。放送当時の比較的近々の時期に鬼籍に入った演者を偲ぶ放送を行うなど、亡き演者の話芸を聴くことのできる数少ない番組だった。番組制作はNHKエンタープライズ。
『ラジオ名人寄席』（ラジオめいじんよせ）は、NHKラジオ第1放送で1996年4月から2008年3月まで（放送曜日、放送時間は、番組編成により幾度か変更あり）、玉置宏を番組席亭（番組進行役）とし、放送されていた演芸番組である。2008年3月に番組で放送した落語に権利関係者の使用許可を得ていない音源が含まれていたことが判明し（後述）、その責任をとって玉置が降板を申し出て、番組は打ち切り。12年の歴史に幕を降ろした。2008年4月6日からは、前月までと同じ放送時間で、司会、内容を一新して「お楽しみ演芸特選」として放送され、2009年3月8日で放送終了した。
3か国は歴史的に常に密接な関わりを持っていた。3か国の領域は、かつてはネーデルラント（低地地方）と呼ばれていた。歴史的には中世末期にいずれもブルゴーニュ公国の支配を受け、近世初頭にはともにハプスブルク家領に入っていた。1814年から1830年の間にはウィーン会議の取り決めにより、現在の3国はネーデルラント連合王国として統合した。現在のベネルクスの分立が定まったのはさらに下って、ルクセンブルク大公国がオランダ王国との同君連合を廃止した1890年のことである。3か国の緊密な関係は、1921年にベルギー・ルクセンブルク経済同盟（英語: Belgium–Luxembourg_Economic_Union）が締結されたのち、1948年にベネルクス関税同盟が調印されたことにより始まる。1960年には関税に加え、労働力と資本を自由化したベネルクス経済連合が発足し、欧州共同体の起源となった。
シェルビービル（Shelbyville）は、アメリカ合衆国インディアナ州シェルビー郡に位置している都市である。2000年現在の国勢調査で人口17,951人のシェルビー郡の中心都市である。
みずほ証券は、システムが正しく動作して取り消し手続きが受け入れられれば、損失は5億円前後で済んだはずであるとして、システムの欠陥を理由に膨らんだ損失404億円を損害賠償をするよう東証側に求めていたが、東京証券取引所は賠償に応じる義務はないとして拒否した。その後、東証に催告書を送付し、この中で2006年9月15日を期限として404億円を支払うように求めるものの、東証側は応じなかった。そのため、みずほは2006年10月27日、訴訟費用を含む414億円の賠償を求めて東京地方裁判所に提訴した。2009年12月4日、東京地裁は東証に約107億円の支払いを命じる判決を言い渡した。判決では「売買停止措置を取らなかったこと」についての東証の注意義務違反を指摘し、東証の過失を認定した。一方で「初歩的入力ミス」や「発注管理体制不備」などのみずほ側の過失も指摘し、東証とみずほの過失割合を7対3と認定した。同月14日、東証は地裁判決を受け入れ、控訴しない方針を発表した。控訴断念の理由について「重要な論点で主張が認められた。過去の問題に時間を浪費するより経済回復に全力を尽くすことが最良」と述べた。12月18日、みずほ証券は地裁判決を不服として東京高等裁判所に控訴した。地裁判決では「東証のシステム不備により、損失が拡大した」というみずほ側の主張は退けられており、賠償額もみずほが要求する4分の1程度に過ぎないため、これらの点を改めて高裁で争う。これに対し東証は同日、「証券市場の活性化を優先して早期解決を訴えていたので大変残念」とのコメントを発表した。なお、東証はまだ判決が確定していない同日までに、地裁判決で命じられた約107億円に係争中の金利分を含めた計約132億円を、みずほ証券に支払っている（年5%の金利負担増加を避けるためと見られる）。12月22日、東証の斉藤惇社長は定例会見の中で、みずほ証券が東京高等裁判所へ控訴したことを受け、対抗措置として東証としても控訴する方針を表明した（附帯控訴）。社長は会見の中で「自分たちで（発注の）間違いを起こしておいて、誰かのせいにして『お金を寄こせ』という話。世界中で聞いたことがない」と述べ、控訴に踏み切ったみずほ証券の姿勢を非難した。東証は翌2010年1月28日に発表した2009年10-12月四半期決算で、損害賠償金132億1300万円を特別損失として計上した。2013年（平成25年）7月24日、東京高等裁判所は一審支持の判決を下した。同年8月7日、東証、みずほ証券両者が最高裁判所に上告した 。2015年（平成27年）9月3日、最高裁判所は両者の上告を退ける判決を言い渡した。これにより、東京証券取引所はみずほ証券に対して、損害賠償金約107億円の支払いを命じた東京高等裁判所判決が確定判決となった。