2007年7月28日にタイ・ウィギントンとのトレードで古巣デビルレイズに放出された。デビルレイズにとって弱点だったブルペン陣の強化に成功し、ジョー・マドン監督に「8月にダニーが戻ってきたときから、すべては始まった」と高く評価された。この補強は、移籍直後のウィーラーの成績が25試合で0勝5敗・防御率5.76とさらに悪化し、チームも地区最下位に沈んだためこの年は機能しなかったものの、翌年に実を結ぶ。デビルレイズが球団名をレイズに変更した2008年、ウィーラーは70試合66 1/3イニングに登板。2005年以来となるWHIP1.00未満を記録し26ホールドを挙げただけでなく、チームの抑え投手トロイ・パーシバルが故障で戦線を離脱した際には代役も務め、自己最多の13セーブ。ポストシーズンでは7試合で防御率6.23と不調に陥ったものの、レイズ球団創設11年目で初のリーグ優勝を支えた。
1995年12月、ドイツのコンピュータ雑誌であるc'tはソフトウェアを逆アセンブルして解析し、このソフトウェアが本来すべき作業を行おうとすらしていないことを発見した。実際、VxDを経由したデータには手が加えられておらず、圧縮など全く行われてはいなかった。このドライバ自体は、Microsoftによる"Windows Development Kit"のサンプルコードをわずかに変更しただけのものであった。また、Windows 3.1のスワップファイルのサイズを気づかれないように拡大し、現在の状態についてシステムに偽の情報を流すことで、システムリソースが増えているように見せかけていた。さらに悪いことには、このソフトウェアはデバッグフラグをオンにしたままコンパイルされており、Microsoftによる本来のドライバよりも動作が低速であった。PC Magazineによるさらなるテストの結果、SoftRAMは異なったRAM容量の環境においても同じだけの動作時間を要することが判明し、PC Magazineのテクニカルライターに「使う価値が全くない」("devoid of value")と評された。Dr. Dobb's Journalによる調査でも、同じ結論が得られた。PC Worldのテストによると、このソフトウェアはハードディスクのキャッシュ容量を増やす以外のことはほとんどしておらず、これは別途ソフトウェアを購入せずとも、知識のあるユーザーであれば簡単に実現可能なことであった。さらに、Syncronys社は"Designed for Windows 95"のロゴを製品のパッケージに使用していたが、実際にはMicrosoftから許諾を得ていなかった。米国連邦取引委員会(FTC)は1995年末に調査を開始した。この調査によって、最終的にSyncronys社のSoftRAMに対する宣伝は「誤っており、誤解を招く」と結論付けられた。またこの調査は、SoftRAM95についても「SoftRAM95はWindows 95の利用可能なRAMを増やすことはなく、また動作速度、処理能力、その他のWindows 95を使用しているコンピュータのいかなる性能をも強化することはない」と結論付けた。この調査により、1995年12月、SoftRAMおよびSoftRAM95はリコールされ、市場から回収されることとなった。顧客の中には開発元に対して法廷闘争を仕掛けるものもあった。Syncronys社は1996年、FTCと損害賠償訴訟を起こした顧客に対し和解した。FTCとの和解条件として、Syncronys社はいかなる顧客に対しても、返金を求める顧客にはこれを行わなければならないとされた。結局、Syncronys社は1999年に別の不人気なツールをリリースしたのちに破産した。その債権者の大部分は、SoftRAMの返金を受けられなかった顧客であった。
革命直後は、同じ社会主義政権の一党制国家である中華人民共和国との友好を図る。ゲバラらが中国を訪問して毛沢東らと会見しているが、中ソ論争が激しくなると中国との関係は悪化した。さらに中国は貿易問題と政治問題を結びつけてきたため、フィデルは中国政府を「強盗」と批判し、1966年に中国と関係がほぼ断絶した。1970年代に起きたアンゴラ内戦ではキューバとソ連が政府側（MPLA）を支援して多数の軍隊を派兵したのに対し、中国はニクソン大統領の中国訪問以降急速に接近したアメリカ合衆国、ザイール及びアパルトヘイトを敷いていた南アフリカ共和国と共同で反政府側（UNITA、FNLA）を支援した。キューバのアンゴラ派兵の目的は米中の影響力排除でもあった。1979年9月3日の演説でフィデルは中国が中越戦争でベトナムを攻撃してアフリカと南米では反共同盟であるサファリ・クラブを主導するエジプトのアンワル・サダト政権やコンドル作戦を主導するチリのアウグスト・ピノチェト政権なども支援していることを批判した。しかし、冷戦が緩和した1987年に中国とキューバは関係を正常化し、キューバと中国との関係は友好的になり、中国はキューバにとって軍事面・資金面において有力な援助国となっている。中国はキューバにとって第2の貿易相手国であり、アメリカの対キューバ禁輸措置が続く中で、キューバにとって中国は食料・経済支援などを頼れる欠かせない国である。フィデルは中国からの援助を評して「今、新しい動力が現われた。それは中国とベネズエラだ」と述べ、中国、ベネズエラとの通商関係に謝意を表した。一方、四川大地震で中国が甚大な被害を受けた際、キューバの医療チームの活動に対して国家主席の胡錦濤は「中国の党、政府、人民は永遠にこれ（医療チームの活動）を心に刻む」と感謝の意を表した。2008年に起きたハリケーンの際には、キューバ政府はアメリカからの人道支援は断っているが、中国政府代表団はキューバに対する貿易債務繰り延べに加えて、港湾・病院などの近代化支援やハリケーン被害の復興支援などに総額7000万ドルの支援を行うと約束した。このように、冷戦終結後のキューバは中国との関係を良好にしている。その一方で、フィデルは中国が領有権を主張して対立している台湾（中華民国）についても、同じ小国として連帯感を強く持っており、2003年8月15日、台湾副総統呂秀蓮とパラグアイで会った際、台湾の境遇に強い関心を示したり、2010年7月12日、キューバ国営テレビのインタビューで「台湾は国連に加盟する権利がある」と明らかにしていた。