Mk 41を最も早く搭載したのはタイコンデロガ級ミサイル巡洋艦の6番艦「バンカー・ヒル」以降の艦で、上表の通り61セルのMk 158発射機2基を搭載し、Mk 41 VLSのシステム全体の呼称としてはMk 41 Mod 0とされている。続いて、スプルーアンス級駆逐艦の一部艦が前甲板のアスロック8連装発射機Mk 16にかえて61セルのMk 158発射機1基を搭載し、これはMk 41 Mod 1とされた。またアーレイ・バーク級ミサイル駆逐艦では、設計時よりMk.41の搭載が前提となっていたため、その搭載するイージスシステムおよびトマホークシステムの重要なサブシステムと位置づけられて、セル数について徹底的な検討が行われたことが知られている。この結果、フライトI/IIではMk 41 Mod 2として、前甲板に29セル、後甲板に61セルを搭載した。一方、カナダのイロクォイ級ミサイル駆逐艦は、1990年代初頭に行われたTRUMP改修によって29セルのMk 41を搭載し、アメリカ国外では初の搭載例となった。これは、スタンダード SM-2MRの運用にのみ用いられている。これに対し、1994年より就役を開始したドイツ海軍のブランデンブルク級フリゲートではシースパロー艦対空ミサイルの運用に用いられており、逆に1996年より就役を開始した日本のむらさめ型護衛艦においては、垂直発射式アスロック（VLA）の運用のみが行われており、艦対空ミサイルについては別に搭載した Mk 48 VLSで運用している。この他にも採用が相次ぎ、現在では11ヶ国の海軍で16クラス、173隻の艦艇に搭載されて運用されている。
現在世界でもっとも多く運用されている垂直発射装置である。典型的なVLSとして、弾薬庫が発射機を兼ねているほか、Mk 41固有の特徴として、複数種類のミサイルを同時に並行して収容し、任意のミサイルを迅速に発射できることから、複合的な脅威に対する優れた対応能力を有する。1秒に1発のミサイルを発射することができる。またミサイルあたりのコストはMk.26の半分程度であるほか、省力性にも優れ、タイコンデロガ級では、Mk.26搭載艦では11名必要とされていた科員がMk.41搭載艦では8名に削減されている。
Mk.41は、もともと、先進水上ミサイル・システム（ASMS）の開発から派生するかたちで、1965年ないし1966年より着手された。ASMSは1969年にはイージスシステム（AWS）と改称された。1976年には基本設計が完了したものの、タイコンデロガ級ミサイル巡洋艦の建造開始には間に合わず、最初の5隻ではターター・システムと同じ連装式のMk.26が搭載された。その後、6番艦「バンカー・ヒル」より本機の搭載が開始された。
Mk.41 垂直発射システム（Mk.41 Vertical Launching System）は、世界的に広く用いられているミサイル発射システム。垂直発射方式を採用しており、スタンダード艦対空ミサイル、トマホーク巡航ミサイル、アスロック対潜ミサイルなど、幅広い種類のミサイルを運用することができる。なお、ミサイル発射機単体としては別に制式番号を付与しており、厳密には、Mk 41とはミサイル発射システム全体に対する名称である。
日光東照宮に残る家康の口宣案等はすべて源家康となっており、徳川氏が源氏を継続的に称していたことになっているが、これは三代将軍徳川家光の代である1645年（正保2年）に、散逸した分を補填したとして改変されたものであると見られている。永禄9年（1566年）の叙爵は実際には、「系図発見」の経緯もあって藤原家康としておこなわれており、この時点では藤原氏を称していた。笠谷和比古は源氏の棟梁である足利将軍家に家康がつてを持たなかっただけでなく、将軍家が当時当主不在であるという異常事態を迎えており、取り次ぎを行った近衛前久が官位奏請を行うためには藤原氏一門であるほうが好都合であったという指摘を行っている。以降、家康の姓氏使用についてはかなり恣意的であり、藤原氏や源氏をその度毎に使い分けるなどしている。徳川氏が源氏であるという見解が明確に整えられたのは後のことであり、源氏の名家である吉良氏から系図を借り受けてのことであった。これを近衛前久が発給時期不詳の書状で「将軍望に付ての事」と指摘していることもあり、家康の源氏名乗りは将軍職就任を目的とした、1603年（慶長8年）の征夷大将軍就任直前のものであるという見解が渡辺世祐や中村孝也の研究以来定説となってきていた。一方で同時代史料によると、松平氏3代の信光は加茂朝臣（賀茂）姓を名乗ったものがあり、松平氏の葵紋も賀茂氏とのつながりを伺わせるものもあることなどから、実際には賀茂氏流であるという指摘も行われている。清康の時代にもすでに安祥松平氏は清和源氏（源姓世良田氏）と名乗ったこともあり、家康自身も今川からの独立直後である永禄4年（1561年）に発給した菅沼氏への安堵状にて「源元康」と署しており（「菅沼家譜」『久能山東照宮所蔵文書』）、永禄4年から6年の間に、5点の正文を含む6点に「源氏」の署名がみられる。米田雄介が官務である「壬生家文書」にある口宣を調査したところ、天正14年（1585年）の権中納言就任以前の口宣はすべて藤原姓であるが、天正15年（1586年）などは不明であり、天正20年（1592年）9月、徳川家を清華の家格とする「清華成り」の発給の際には源姓となり、以降一貫して源姓を称していた事が明らかになっている。米田は源氏改姓を天正20年と見ているが、笠谷は『聚楽行幸記』で家康が「大納言源家康」と署名したという記事を指摘し、天正16年の聚楽第行幸頃の時期であると見ており、足利義昭の出家による将軍家消滅が契機であったと見ている。以降の現存する発給文書でも源姓となっている。1586年には秀忠が豊臣氏を下賜されており、家康とともに羽柴の苗字を許されているが、当時称豊臣・羽柴の許可は大名のみならず医師等まで幅広く行われていた。