ラヴジョイは天体写真撮影のために必要なデジタルカメラの改造法を普及したことでアマチュア天文家の間で知られている。普通のデジタルカメラには赤外線を遮断するフィルタが取り付けられている。しかし、これらのカメラは多くの遠距離天体が発する赤外線の一部も遮断してしまう。ラヴジョイがそれらのフィルタを改造するための方法を発表した後、アマチュア天文家の多くが遠距離天体の写真撮影技術を向上させることができた。Gordon J. Garraddは2000年8月3日に小惑星を発見した後に、ラヴジョイの功績を称えて、その小惑星をラヴジョイ(61342 Lovejoy)と命名した。2007年3月15日に、ラヴジョイは改造したカメラを用いてC/2007 E2という彗星を発見した。2か月後に彼は、C/2007 K5という彗星も発見した。2011年11月27日にラヴジョイはC/2011 W3という彗星を発見した。この発見によりラヴジョイは地上観測によりクロイツ群に属する彗星を発見した初めての天文家となった。この発見にはセレストロン社製のシュミットカセグレン式望遠鏡とQHY9CCDカメラが用いられた。2013年9月7日にラヴジョイはC/2013 R1という彗星を発見した。この彗星は、2013年11月には肉眼で見える明るさになった。2014年8月17日にはC/2014 Q2を発見した。この彗星は、2015年1月には3等台に達し、肉眼で見える明るさになった。
ウイルスは一般の生物と異なり、生理的活性を持たない以上、休眠はあり得ないが、細胞内においても活動を一定期間停止する例があり、それを休眠という。ヘルペスウイルス科に属するウイルスは、ヒトの体内において細胞内に潜伏し、休眠状態となることが知られている（潜伏感染）。水痘と帯状疱疹を引き起こす水痘・帯状疱疹ウイルスがその一例である。また、HIVもリンパ球に潜伏感染することが知られており、この状態はプロウイルスと呼ばれる。なお、医学的に活動を休止させた状態はこれらとはまた異なる。
ある種のバクテリアは、代謝などの体機能が停止した、耐久性の非常に高い形態をとることで、生育環境が悪化し通常では死滅してしまうような状況に置かれた場合でも、生き残ることができる。このような形態のバクテリアは、芽胞や嚢子（シスト）などと呼ばれる。この状態のバクテリアを不活化させるためには、オートクレーブなどを使用する必要がある。また、結核菌などの一部の病原性細菌が潜伏感染の状態にある場合も休眠と呼ばれる。
菌類における休眠の形式としては、休眠胞子と菌核がある。休眠胞子は菌群によって様々なものがあるが、厚壁であり、耐久性が高い。接合菌では接合胞子がこれにあたり、子嚢菌では子嚢胞子がこれにあたる。菌類ではないがミズカビ類の卵胞子もこれに当たる。菌核は栄養体が厚壁の塊となったもので、子嚢菌や担子菌の様々な群で見られる。変形菌の変形体を乾燥させると、硬い小塊になり、水を与えると変形体に戻る例もあり、これも菌核といわれる。
植物が形成する芽は、生育に適さないような環境条件の悪化を前に、休眠状態に入ることがある。このような芽の休眠は、多年生植物によく見られる現象である。特に温帯の大部分の木本植物は、秋に日が短くなる（短日）と芽の休眠を誘導されることが知られている。休眠が誘導されると、植物の成長は著しく抑制され、頂端に休眠芽が形成される（冬芽）。このとき、落葉樹は葉を落とし（落葉）、常緑樹も新たな葉の生長を制限する。乾期がある地域の植物では、夏に休眠し（夏芽）、秋に成長するような場合もある。芽の休眠が打破されるには、長日になり気温が上がることだけでなく、多くの植物ではその前に、0℃から10℃の低温に芽が直接さらされていなければならない。十分な低温にさらされず休眠が打破されなかった植物は、ほとんどが枯死するといわれている。一方で、長日条件で容易に休眠が打破される植物もあり、カバノキやカエデが知られている。また、一年生植物においても、頂芽優勢のため側芽の成長が抑制される現象がみられ、これも芽の休眠の一種であるとされる。
1933年10月に日本電力からの受電電力が契約通り10万kWに到達したため、それ以降の需要増加には飛騨川開発を中心とする自社開発で対応することとなったが、さしあたり工期の短い火力発電所を増設する方針が採られた。当時、火力の主力である名古屋火力発電所は35,000kW発電機2台の設置に対し認可出力が52,000kWであったため、まずボイラー1台の追加工事を1935年（昭和10年）6月に完成させて出力を70,000kWへと引き上げた。次いでボイラー3台と3号35,000kW発電機を増設する工事に着手し、翌1936年（昭和11年）12月に完成させた。次いで1937年（昭和12年）12月、4号35,000kW発電機の増設工事も竣工した。以後名古屋火力発電所は認可出力129,000kW（うち4,000kWは所内用）で運転されている。1936年頃の需要予測では、増設完了後も需要増加によって1939年（昭和14年）頃の渇水期には追加の補給火力設備が必要になると想定されたが、当時逓信省では今後の火力発電所新増設は複数の電力会社が参加する共同火力方式に限り認可するという方針を打ち出していたため、第二火力発電所の新設計画は不可能であった。逓信省の慫慂に従い中京地方の主要電力会社の連合、すなわち東邦電力・中部電力・合同電気・揖斐川電気・矢作水力・日本電力・大同電力の7社共同出資によって共同火力発電計画のため中部共同火力発電株式会社を設立する。同社は名古屋市港区に名港火力発電所を建設、1939年1月にまず53,000kW、同年12月より106,000kWにて運転を開始した。この名港発電所の発生電力は出資各社（ただし1937年に東邦電力は中部電力・合同電気を吸収）へ配分された。