休養を終えて4歳となり、4月に重賞競走初挑戦となるBet365マイル (G2) に出走したが、パコボーイに敗れて3着、続く5月のG1競走初挑戦となったロッキンジステークスでは1番人気のパコボーイに次ぐ2番人気に支持され、レースではアレキサンドロスにハナ差で競り勝ち重賞及びG1競走初勝利を挙げた。続く6月のプリンスオブウェールズステークスでは勝ったヴィジョンデタから4馬身差離れた6着に終わった。続く8月のジャック・ル・マロワ賞と9月のムーラン・ド・ロンシャン賞では共に3着に入った。10月のチャンピオンステークス8着を最後に現役を引退した。
2008年、4月に休養を終えて3歳となっての初戦を制してデビュー3戦目で初勝利を挙げた。その後は5月に一般競走で3着、6月に一般競走で17着となり、休養を挟んで9月に一般競走をリチャード・マレンが騎乗して制しデビュー戦以来2勝目を挙げた。10月にはフランスに遠征し、メゾンラフィット競馬場で行われたファビュルー賞（準重賞）をクリストフ・スミヨンに乗り替わって制し、11月にはベンマーシャルステークス（準重賞）をフォーチュンが騎乗して制し、3連勝（うち準重賞競走2連勝）を達成して休養に入り3歳を終えた。
2歳時の2007年9月にニューマーケット競馬場で行われた競走馬デビュー戦ではデヴィッド・キンセラが騎乗して2着、続く10月のデビュー2戦目は以降主戦騎手となるジミー・フォーチュンが騎乗したがまたも2着で、結局2戦2着2回という成績で2歳を終えて休養に入った。
ナチスのプロパガンダはプロイセンの歴史を意図的にナチズムに取り込もうとした。ポツダムの日は、特に国外に向けてはその目的に合致するものであった。ゼバスティアン・ハフナーといった歴史家やジャーナリストは、この数十年、世間に流布するプロイセン国家のイメージの変革を試みてきた。例えば、プロイセンの本質は、伝統的に法治国家であったが、これをヒトラーは「政権獲得」で破壊したのである。ハインリヒ・アウグスト・ヴィンクラーはポツダムの日の幻想について書いている。ヒンデンブルク大統領が衛戍教会でフリードリヒ大王と無言の会話を交わすべく、独り棺がある地下墓所に降りていったとき、多くのドイツ人の愛国的な琴線に触れたが、これはアルフレート・フーゲンベルクの「ウーファ」のフリデリクス・レックス映画が呼び起こしてきたものであった。しかし1933年3月21日は、かつてのプロイセンが復活したのではなかった。新たな支配者は、ただその神話を利用したに過ぎなかった。自らの支配に、1933年3月5日に有権者によって選ばれた者たちよりも、高次の正当性という装いを与えるために。
社民党はこの式典には示威行動として参加せず、共産党員や社民党の有力者の一部は、内務大臣 ヴィルヘルム・フリックの言葉によれば「強制収容所での有用な労働」を理由にして出席を妨害された。1933年3月23日に新国会が開催され、全権委任法の審議、採決が行われると、出席した社民党を除いた全議員がこれに賛成した。2日前に行われたこの催事は、数々の演説の中で幾度となく言及された。しかし「ポツダムの日」よりも重要だったのは、実はカトリックの中央党の賛成であった。権力の衝動にかられたヒトラーを、法律によって国家という規律ある路線に導こうという希望からであった。
条約修正に関する従来の規定では、対象となる条約は後発の条約によってのみ修正され、その修正条約が発効するには全加盟国の批准がなされなければならない。アイルランドを除く全ての加盟国は、それぞれの議会において批准手続きを完了させた。アイルランド最高裁判所はかつて単一欧州議定書に関する裁判で、基本条約の根本的な変更は、国民に由来する主権についてのアイルランド憲法の規定にかかわるものであるという判決を下しているため、ニース条約の批准に先立って憲法改正手続きを実施しなければならず、その手続きは国民投票によるものとされていた。2001年6月のアイルランドの国民投票でニース条約批准を拒否する結果となり、これは欧州統合を進めてきたヨーロッパの政界に驚きをもって受け止められた。この国民投票の投票率自体は34%と低く、アイルランドの主要政党が余り熱心に批准についての議論をせず、これまでの基本条約と同様に、有権者の多くがニース条約についても賛成するだろうと当て込んでしまった結果であると言える。ところが多くの有権者は条約の内容に不満を抱き、ニース条約で小国が低く扱われるものと判断したのである。このほかアイルランドの中立性に関して、条約の影響に一部の有権者は懐疑的であったということもあった。また欧州連合の主導権に関して、実態にそぐわない面や傲慢さがあるものと判断され、これにより各国首脳は条約に対する批判に耳を傾けなければならないという認識を持つようになった（同様の例としてデンマークでの国民投票でマーストリヒト条約が反対されたことがある）。結局は、反対派がただ投票をせずとも、「反対票を投じよう」という運動はニース条約の意義に関して重大な問題を投げかける効果があったというために、ニース条約は否定されてしまったのである。アイルランド政府は、欧州理事会がアイルランドの軍事政策と距離を置くとするセビリア宣言を受けて、2002年10月19日、再度ニース条約に関する国民投票を実施した。この投票のさいに、条約批准に当たって2つの重要な条件を課しており、1つが「緊密化した協力」についてドイル・エアラン（議会下院）の承認を要するというもので、もう1つが欧州連合の共通防衛政策にアイルランドは参加しないとするものである。主要政党や、アイルランド出身の欧州議会議長パット・コックスやチェコ大統領ヴァーツラフ・ハヴェル、アイルランド元大統領パトリック・ヒラリー、元首相ギャレット・フィッツジェラルドら欧州統合主義を掲げる著名人による遊説やメディアへの登場など大規模な賛成運動が展開された。投票の結果、前回の国民投票の2倍近くとなる60%が賛成票であり、すべての選挙区において賛成が反対を大きく上回った。これにより全加盟国がニース条約に批准したことになった。ニース条約は2002年末までに批准を完了することとされており、批准が完了されていなければ破棄されることとなっていた。