現在日本発行のセンチュリオンカードは本会員は2枚のプラスチックカードが選択できる。(内、一枚は追加カードとして、ゴールド・プラチナ・ブラックの色の中から一枚選択可能。) TV等ではチタン製のカードが取り上げられる事が多いが、実際のカードはプラスチックでチタン製カードはオプションで選択可能となっている。
「センチュリオン・カード」は、同社カード会員の中から利用実績及び利用店舗、職業や資産額（年収）などで審査を受けたうえで選定された人に、招待（インビテーション）が送られるとされているが、どのような基準で選ばれているかは一切公表されていない。利用金額だけではインビテーションは送られて来ない。ライフスタイルを重視するようである。インビテーションは、2002年12月の新規発行時はプラチナカードを持つ会員の一部に黒い箱に入った「招待キット」が送られてきて、アクティベートすることによって使用可能になる仕組みであった。現在はセンチュリオンのサポートデスクのフリーダイヤルから電話があり資料が必要かどうかを聞かれる。希望すれば資料が送られてくる形。署名後2週間以内に通常のカードが送られてくる。チタンカードは更に2週間〜1ヶ月後くらいで手元に届く。配偶者は同じくブラックカード及びチタンカードを所持できる。
まず、初年度に入会金として54万円が必要。年会費は37万8,000円である（共に税込）。2007年までは16万8,000円であった。ちなみにプラチナカードの年会費は14万400円である。
センチュリオンとは古代ローマ兵士（重装歩兵）の「百人隊長」のこと（ラテン語で「CENTURIO（ケントゥリオ）」。百人隊についてはケントゥリアを参照）。
しかしその後、富裕層を中心とした上級顧客の囲い込みを画策した多くの競合他社が、これを模倣したコンセプトのカードを発行したことや、より質の高いサービスを提供することで更なる富裕層の囲い込みを画策したアメリカン・エキスプレスは、1999年にさらに上位の「センチュリオン・カード」を発行するに至った。日本市場においては2002年12月に導入されたが、「プラチナ・カード」と同じく、その後多くの競合他社が、これを模倣したコンセプトのカードを発行している。
2006年、インド・ニューデリーで語ったところによれば、彼は、「複製される価値のあるものは皆共有される価値がある」（Anything that is worth copying is worth sharing.）という意見を述べている。また別の引用では「我々が多くのものを投げうてばうつほど、我々はより富めるのだ」（The more we give away, the richer we become.）、そして、インド・イラーハーバード高等裁判所（Allahabad High Court）のある判事によるフリーソフトウェア/オープンソースソフトウェアについての課題に関する講演を聞いた後、彼は「我々の仲間である判事の将来に関し、フリーソフトウェアとのほんのわずかな出会いでさえも、如何にして一人の人間を勇気づけることができるのかということに注意してもらいたい」（Note how even the smallest encounter with Free Software can make a man cheerful about the future of our judge）と述べた。モグレンは、プロプライエタリ・ソフトウェアの概念は、プロプライエタリ数学・プロプライエタリ幾何学などを作り出すことと同じほど滑稽であると考えている。そのような概念は、「学ぶことのできるなにか」から「買わなければならないなにか」へと問題を変えてしまっている、と彼は主張する。彼はソフトウェアというのは、とりわけ、「コストをまったく掛けずに、何度も何度も無限にコピーできるもの」である、と指摘する。モグレンは、彼が「利己主義の権化」であると呼んだものについて批判し続けている。彼は、「ユーザーが把握できない、修復できない、そして利用できないコンピュータで埋め尽くされた世界（容易にアクセスできないプロプライエタリ・ソフトウェアで支配された世界）など機械に支配されたも同然である。」と話している。彼は弁護士たちに、フリーソフトウェア運動を支えるよう訴え続けている。曰く、「コードを共有したいと考える人々が、余計な法的リスクなしに、製品を作り、著作物を共有できるようにしなければならない。」と。彼は同僚の法曹関係者に対し、「すべてに声をあげる為には、少しの諦めも必要だ。共有の概念について真摯に考えよう。」と力説する。モグレンは、「人々から智を剥奪すること」に帰着させる流行に対し、批判し続けている。フリーソフトウェアとプロプライエタリ・ソフトウェアの対立においては、「負け組に立つ少数のものに、大多数の人々は文句を言い続けられるだろう。」と、彼は述べている。モグレンは、ソフトウェアのソースコード「を作り出した人々とそれを利用するユーザー双方を思慮深く尊重すること」を求めている。一般的に、この考え方は、メディア、流通チャネル、そしてソフトウェアを特権的に所有するものへの「革命」であるとモグレンが定義づける概念の一部である。2009年3月13日、シアトル大学で行った講演のなかで、モグレンは、フリーソフトウェア運動について、言論の自由との関連から次のように述べている、「『皆が報道機関を所有したとすれば、報道の自由は皆に属することとなる。』、この推論はもっともらしく見える。我々が活動を続け、報道機関・出版社がそのような活動に違和感無く慣れ親しむようになれば、彼らが我々になり、我々が彼らになる。事実、アメリカ合衆国憲法修正第一条は次を意味する: 議会は、（中略）言論・報道の自由を制限する法を定めてはならない（後略）。20世紀の過程の中で、とかく主張されがちだったが決して次のような意味ではない: 議会は、ザルツバーガー家に背いて、神聖なる彼らの権利を侵害する法律を作ってはならない、と。」デジタル著作権管理（Digital Rights Management, DRM）に関するテーマでは、モグレンはかつてこう述べていた、「我々は、また、何かをいじくり回す権利をほぼ実質的に失いつつある世界に住んでいる。これは、映画会社や音楽企業が食い物にしているに違いないからだそうだ。私も彼らが食い物にしているに違いないと認める。しかし、例えば私のような人間は、彼らは少し食い扶持を減らすべきだと考える。」。