武装蜂起は1641年10月23日に北部のアルスターでフェリム・オニール、ローリー・オモアらに率いられおこった。この蜂起の理由については、アイルランドの地主たちの債務の帳消しを狙ったものであるとする説、ニュー・イングリッシュに奪われた土地を取り戻そうと立ち上がったとする説などがある。当初アルスターで起こったこの武装蜂起の首謀者はゲール系オールド・イングリッシュであったと推定されるが、多くのオールド・イングリッシュは蜂起に否定的であった。これが債務説が支持されるゆえんであるが、とにもかくにも武装蜂起はたちまちアイルランド全土に飛び火した。これには、総督府がオールド・イングリッシュをも反乱勢力とみなして敵視したため、彼らは反乱に合流せざるを得なかったという事情があった。したがって反乱勢力といっても徹底抗戦を主張する者と、早期の和平を望む者とが混ざりあっていたのである。加えて、アイルランドへカトリック国のスペイン・フランスから支援があったことで、本国から支援を受けられない総督府は苦戦を強いられた。スペイン傭兵として活動していたオーウェン・ロー・オニール（フェリム・オニールの同族）などがアイルランドに帰国し反乱側は増強、対する総督府は統制が取れず仲間割れする有様だった。やがて総督府が反攻に出ると、反乱勢力はカトリック聖職者の助けをえて翌1642年10月24日に評議会「アイルランド・カトリック同盟（キルケニー同盟ともよばれる）」をつくり、組織化して対抗した。最高評議会員24名のうち5名が高位聖職者であり、その後かれらの意向が色濃く反映されてゆくことになる。またこれ以前の5月11日に、カトリック同盟とは別の組織で聖職者会議であるアイルランド・カトリック全国聖職者会議も作られ、この組織もアイルランドの行く末に影響を与えていった。
第一次世界大戦勃発に伴い1914年8月1日にいち早く金輸出禁止を行ったドイツを皮切りに欧州の主要各国は、金の国外流出を防止するため軒並み金輸出を禁止した。アメリカも1917年9月10日に輸出を禁止し、日本もこれに倣い1917年9月12日大蔵省令第28号により金の輸出を許可制とし、事実上の輸出禁止とした。この直前の9月6日大蔵省令第26号により銀相場騰貴に伴い銀の輸出が許可制となっていた。このとき国内における金兌換は停止されなかったが、事実上自由鋳造といった金本位制は機能を停止することとなった。しかし大正初期までの日本の金貨の国外流出高の総計は依然として多額に登っていた。1914年（大正3年）末において日本の金準備高は218,237千円（金貨97,247千円、金地金120,989千円）と低迷していたが、戦場が欧州中心であったことを尻目に日本経済は軍需景気で活況を呈し、輸出超過から1917年末では金準備高は649,618千円（金貨137,006千円、金地金512,611千円）と増加し、1920年末には1,246,688千円（金貨248,839千円、金地金997,848千円）と最高に達した。1916年（大正5年）当時の対米円相場は100圓=48〜50ドル程度とほとんど平価を保っておりこの時点で金の国外流出の懸念はほとんどなかった。しかし各国が金輸出禁止する中、輸出禁止の措置を行わないことは潜在的に金流出の危機にあった。戦争が終結すれば金解禁を行い金本位制に復帰するのが常であり、1919年6月にアメリカが旧平価において金解禁に踏み切ったのを皮切りに、1925年にはイギリスも旧平価において金解禁を行った。ベルギー、フランス、イタリアは平価を大幅に引き下げて金解禁を行った。その中で日本も金解禁に踏み切るべきとの気運が高まったが、1920年春には経済界の戦後恐慌、1923年（大正12年）9月1日には関東大震災と国家財政を震撼させる事件が相次ぎ、日本は大幅な財政赤字および貿易赤字を抱え円相場は100圓=38ドルまで急落し金解禁が困難な状況に陥った。それでも1929年（昭和4年）末には何とか1,072,273千円（金貨252,913千円、金地金819,359千円）の正貨準備を確保し、当時の円相場は100圓=38〜43ドル程度で推移していたが1930年1月11日に一等国の自負があるとして旧平価において遂に金解禁に踏み切った。しかし円安の中旧平価で金解禁を行うことは、激しい金の国外流出を意味し1932年（昭和7年）1月末の正貨準備は430,553千円（金貨228,612千円、金地金201,940千円）と激減した。このため昭和6年12月13日大蔵省令第36号〔1931年〕により金輸出および兌換が禁止され、再び金解禁が行われることはなく日本は事実上金本位制から離脱することとなった。この後、1932年末には円相場は100圓=26ドル台まで下落した。1942年（昭和17年）2月23日には日本銀行法 (旧) （昭和17年法律第67号〔1942年〕）が制定され、貨幣法第二条の「純金ノ量目七五〇ミリグラムヲ以テ価格ノ単位ト為シ之ヲ圓ト称ス」には依らず、第十四条の金貨の自由鋳造は当分適用しないこととし、事実上日本は管理通貨制度に移行した。