高校卒業後に、歌手を志して和田弘の内弟子となる。その後、東京演劇アンサンブル養成所を経て、1970年にテレビドラマ『素足の女』でデビュー。1974年のプロフィールでは、芸能界入りの動機として、高校時代の同級生が劇団ひまわりに所属しており、その影響で演技に興味を持ったと答えている。代表作は、1974年度放送の特撮テレビ作品『ウルトラマンレオ』（TBS）のMAC隊員・白川純子 役（ただし、第40話まで）。また、『ウルトラマンレオ』以外の第2期ウルトラシリーズ3作（『帰ってきたウルトラマン』、『ウルトラマンA』、『ウルトラマンタロウ』）すべてにゲスト出演（ただし、同一の役で登場したのは『帰ってきた～』の3回のみ。『～A』、『～タロウ』とも別人役で、ノンクレジットを含む）。『レオ』当時のインタビューでは、隊員服の生地の通気性の関係で、本番前には汗をかかないように苦労していると述べている。『ウルトラマンレオ』で共演した藍とも子（MAC隊員・松木晴子 役）の良き姉貴分であり、2013年には声優劇団「ステージ妃未呼」に共に参加している。また、2008年にファミリー劇場で放送された『ウルトラマンレオ放送記念スペシャル 真夏座VOICECUL』や、2009年に同じくファミリー劇場で放送された『ウルトラ情報局』9月号にも出演した。『レオ』降板後に、芸名を「原田 雅子（はらだ まさこ）」に改め、藍の（当時の）夫・峰岸徹が出演していた舞台『マクベス』の手伝いをしていたところ、共演者だった小島三児に見初められ、1978年に結婚。特技は、モダンバレエ、歌唱。
本作自体のゲーム化ではないが、2013年にYahoo!モバゲーでサクセスが提供する女子プロレスをテーマとしたソーシャルゲーム『リング☆ドリーム 女子プロレス大戦』の期間限定イベント「強敵乱舞〜伝説の桜は冬に咲く〜」において、桜姫のコスチュームを着用した女子プロレスラーが登場。イラストは神矢の新規描き下ろしである。
アニメ放映中に、アニメ版設定に準じたデザインで柔王丸をはじめとするプラレスラーがバンダイでプラキット化されている。その後も立体化されており、マックスファクトリーからfigmaのコンセプトモデルとして柔王丸と桜姫が選出され、共に原作のタッグ選手権のものがモチーフとなっている。同社が浅井真紀にfigmaの基礎造形を依頼した際に、その条件として提示したのがこのキャラクターの製品化であった。長らく発売が未定のままであったこの2体は、2009年2月に「figma発売1周年記念商品」として発売された。なお本作の主役級のプラレスラー3キャラのうち、リキオーのみfigma化のアナウンスは未だない。figmaのコンセプトワークに携わる浅井は、エル・ウラカンも発売予定であるとイベントでのトークなどで発言している他、（あくまで非公式にではあるが）自身のホームページの掲示板に書き込まれた要望を鑑みて、第2回全日本選手権時の桜姫も製品化を検討したいとしている。2010年には作中に登場したマッドハリケーンの実物ともいうべきホビーロボットが限定発売されている。一体80万円もする高級品で実際に二足歩行や格闘が可能となっている。
第30話で、色違いのザンボット3（日本サンライズ）、バルディオス（葦プロ&国際映画社）、ガイヤー（東京ムービー新社）、アクロバンチ（国際映画社）がプラレスラーとして登場するが、これは当時のアニメ作品で散見されたアニメーターの遊び心によるものである。
特別養子縁組の成立には、養子と養親のあっせんが不可欠であり、その仲介は児童相談所と民間あっせん事業者、医療機関が担っている。児童相談所児童相談所は児童福祉を担う公の機関であり、特別養子縁組のあっせんも業務の一部として行っている。ただし愛知方式のように産まれた赤ちゃんが比較的早い段階で養親の元で生活を始めるケースは現在でも必ずしも多くは無く、いったん乳児院へ措置した後に児童相談所により養親の元へ行くケースも多いとされている。2013年度に里親委託をした児童相談所は全体の約6割の114カ所で276件であった。この件数は全縁組件数の56％であるため、日本における養子縁組は児相と民間団体等がほぼ半々ずつ行っていることになる。民間あっせん事業者全国に15団体。種類の内訳は、任意団体、社団法人、非営利団体となっている。社会福祉法第69条第1項の規定に基づき、「国及び都道府県以外の者は、第二種社会福祉事業を開始したときは、事業開始の日から一月以内に、都道府県知事(指定都市市長または中核市市長)に届け出なければならない。」とされている。民間事業者による縁組のあっせん数は2011年度において127件。2006年の32件と比較して、5年間で約6倍の増加となっている。127件のあっせんのうち、養子の受け入れ先は国内が103件、海外が24件。あっせん方法は愛知方式と同様であり、支援団体の中には出産費用の援助や住む場所がない女性のために住まいを提供する団体、障碍者の海外養子縁組などを行う団体などもある。民間事業者は個別の妊婦や養親のカウンセリングに親身にあたれることが特徴とされている。事業者の活動経費は、あっせんにかかる費用を実費あるいは寄附金として養親側に負担してもらうことで活動を維持している。事業者によって養親の負担額は大きく異なる。費用の主な内訳は、弁護士・カウンセラー・養子引き渡しの際に必要なベビーシッター等の人件費、裁判費用、交通費、オフィスおよび業務運営諸経費となっている。医療機関従来、一部の医師会や産婦人科医があっせんを行っているのみであったが、2013年9月にあんしん母と子の産婦人科連絡協議会が設置されたことを受け、担い手としての医療機関の存在感は増している。同協議会には、14道府県の計20の産婦人科が参加し、連携して特別養子縁組に取り組むネットワークが形成されている。