治療については議論が分かれている。不全麻痺の患者では予後はきわめて良好であるため、治療の必要は普通ない。しかし閉眼できない、口を閉じられないといった完全麻痺の場合は、一般にステロイド系抗炎症薬を投与する。早期にプレドニゾロンを投与すると、アシクロビルを投与した場合や無治療の場合と比べ、3ヶ月から9ヶ月後に完全回復する可能性が高まる。ベル麻痺にヘルペスウイルスが関与している可能性が高いことから、アメリカの神経内科医のほとんどが原因不明の顔面神経麻痺に対してアシクロビルなどの抗ウイルス薬治療を処方しているが、大規模研究の結果では、プレドニゾロン単独に比べてアシクロビルを加えることに利益はない。外科的に顔面神経線維を除圧する手法が試みられているが、現在のところ効果は上がっていない。鍼治療も研究されているが、決定的な結果は出ていない。アメリカ神経内科学会の実践指針では、「副腎皮質ステロイドは安全でおそらく有効、アシクロビルは安全で可能性として有効である」と記されている。アシクロビル・プレドニゾロン両方が奏功するには、早期治療（発症から3日以内）が必要である。発症後10日以上たっている場合、治療は不要である。また、アメリカ耳鼻咽喉・頭頸部外科学会が2013年に発行したガイドラインにおいては16歳以上の患者に対し発症72時間以内の内服ステロイド（プレドニゾロン50㎎～60㎎/日）を投与することを強く推奨している。発症後10日以上経っている場合のベネフィットは明らかではない。。
診断は通常神経内科または耳鼻咽喉科の医師が行う。ベル麻痺の診断は他の考えうる疾患を除外することで行う（除外診断）。ベル麻痺は一般に特発性とよばれるが、これは原因が不明だということである。つまり特定の原因がないというのが診断になる。ベル麻痺というのは診断がついた疾患の残りであり、現在の医学的知見では区別できない異なる原因の疾患を含んでいる可能性がある。よって後述の病因や治療選択、治癒のパターンなどについても、根本的には不確定なものだということになる（後述の他の徴候も参照）。多くの患者 (45%) が専門医にかかっていないという研究があり、一般の臨床医にとってベル麻痺は簡単に診断がつくものと考えられている。しかしかなりの数が誤診であるという。除外診断のためには本来精査が必要であるから、このことは驚くには当たらない。
単神経炎という定義にもかかわらず、ベル麻痺と診断された患者は時に顔面の異常知覚、軽度から重症までの頭痛や頸部痛、記憶障害、平衡障害、同側の上下肢の異常知覚、同側の上下肢の筋力低下、動作のぎこちなさなど、顔面神経機能不全としては説明のつかない多彩な神経学的症状を呈する。これはいまだベル麻痺における難問である。
顔面神経はまばたき、閉眼、微笑み、眉ひそめなどの顔面の表情をあらわす筋の動きや、涙液分泌、唾液分泌などの機能をつかさどる。また中耳にあるアブミ骨筋を支配したり、舌の前3分の2の味覚を伝達したりしている。ベル麻痺あるいは顔面麻痺の特徴は障害された側の顔面が垂れ下がることである。これは顔面筋を支配している顔面神経の運動機能の機能不全が原因であり、この麻痺は核下性（下位運動ニューロン型）の麻痺である。顔面神経麻痺がある場合、臨床的には顔面神経のすべての枝が障害されているのか、それとも前頭部の筋の動きは保たれているのかを見極める必要がある。前頭部の筋は両側の大脳に支配されているからである。顔面神経麻痺の患者が額のしわ寄せはできる場合、麻痺の原因は脳内にあり（中枢性顔面神経麻痺）、顔面神経そのものには問題はない。ベル麻痺の鑑別診断の中で除外が困難なものとして、水痘・帯状疱疹ウイルス感染症による顔面神経麻痺（ラムゼイ・ハント症候群）がある。重要な違いは、この場合外耳に小水疱が現れることと、聴覚障害が見られることである。しかしこれらの症状が見られない場合もある。ライム病では典型的な顔面神経麻痺が見られるが、ライム病固有の抗体が血液中から見つかれば診断は容易である。ライム病の流行地域では、これが顔面神経麻痺の最も一般的な原因となっている。
上記の社債発行限度額の問題は、松永らの運動によって1927年3月電気事業法改正による規制緩和が実現し、電力会社に限り限度額が払込資本金の2倍に引き上げられた。1931年（昭和6年）にかけて、電源開発が一段落したにもかかわらず関係会社への投融資のため大規模な資金調達が続けられたが、社債発行が容易となり高配当の維持が必須でなくなったため、利益率減という事情もあって1927年下期より年率2パーセントの減配に踏み切っている。1920年代末より深刻化した不況は、長期社債の金利低下という副産物があったものの、1930年（昭和5年）になると世界恐慌の波及と金解禁が重なって未曾有の恐慌となり、しばらく新規の社債発行は困難となった。社債発行に失敗した東邦電力では、九州区域での拡張工事資金などを調達するため、同年6月1663万円の払込金徴収を余儀なくされた。利益率が低下傾向にある中での払込金徴収による配当金増加は経営上大きな負担であるため、これに前後して2つの配当抑制策を実施している。1つ目は減資で、貯蓄会社の東邦貯蓄を同年5月に解散させ、同社が持っていた自社株28万6424株を消却した。この減資で資本金は1億3000万円となった。配当抑制策の2つ目は減配で、払込金徴収の終了と明らかな業績低下で減配に対する株主の抵抗が弱まったため、6期続いた年率10パーセントの配当を1930年下期より8パーセントへ引き下げた。なお減配後、東邦電力では償却費の拡大に努めた。恐慌の影響により、1931年度の営業成績は大幅に減少し、電灯料収入は前年度比9パーセント減、電力料収入は6パーセント減となった。毎年拡大を続けていた年間の総収入は同年度初めて減少し、1930年度の5880万円から5246万円へと縮小した。結果、対平均払込金利益率は1931年下期には11パーセントへと後退。配当率も年率7パーセントへとさらに引き下げられた。ただしこうした業績下降期にあっても五大電力各社の中では安定した業績であり、1931年下期には年率3パーセントの配当率に低迷していた東京電灯とは対照的である。