トークショーの司会は2005年の第1回から2011年の第7回までUTY（テレビ山梨）の鈴木春花が務めていた。2007年の第3回からはNHK甲府放送局の松尾れいとYBS（山梨放送）の中島そよかが加わった。同一イベントで山梨県内の3つの放送局のアナウンサー・キャスターが協力する形となった。YBSの中込真理子も一部のイベントで司会を担当した。2008年からはYBSの植田有紀子とNHK甲府放送局の鈴木淳子、UTYの黒塚まや、フリーアナウンサーの本松明菜、ファッションモデルの齋藤恵らが司会陣に加わった。2009年は、UTYの鈴木春花、黒塚まや、YBSの植田有紀子、本松明菜、齋藤恵に加え、NHK甲府放送局の堀口典子が司会陣に加わった。2011年は、UTYの鈴木春花とTBSニュースバードの黒塚まや、YBSの原香緒里、前田真宏、NHK甲府放送局の小林巳記が司会を務めた。
やまなし映画祭2011を開催するにあたり、結成された企画チームが「やまなし映画夢人」である。映画監督の崔洋一が顧問をつとめた。山梨県職員や甲府市職員、映画関係者、学生や一般市民などで構成されたチームが映画祭の企画を考え、イベントも運営した。2009年までの映画祭実行委員会は、主に商店街関係者や映画館関係者などで多く構成されていたが、実際にイベント運営にかかわるのは映画館関係者と民間ボランティアであった。このため民間ボランティアにかかる負担が大きくなったため企画チームが新たに結成された。幅広い年代、職業の人間が集まったことによって、映画祭を盛り上げるのに一役買った。
2005年の第1回目から2007年の3回目までの入場チケットの入手方法は、甲府中央商店街で500円以上の買い物をし、そのレシートを銀座街の駅に持っていき、鑑賞したい作品の入場チケットを入手するというものであった。これは、イベントに参加するために事前に商店街に足を運ばなければならなかった。このため、外部有識者の意見を取り入れた2008年からは、郵便往復ハガキと電子メールで受け付け、山梨県外からの客の受け入れが可能となった。また、トークショーもなく上映会のみのイベントもあり、当初の運営に映画祭らしさが見えなかった。しかし小さな一歩を重ねて、イベント内容の見直しを図った。2011年開催の第6回は、チケットを有料化し、e+（イープラス）で販売した。
2009年12月に事務局である甲府商工会議所が「活性化イベントとしての費用対効果が得られない」との理由により事業の撤退を表明した。理由として事業費の一部が市の補助金で賄われているのに対し、観客動員の低調や甲府中央商店街との協力体制がとれていないことが挙げられた。しかし、やまなし映画祭実行委員会の実行委員らが新実行委員会発足に向けて行動を開始、これに呼応して甲府市も文化イベントの継続を認め、補助金を確保する形で継続となった。通常、行政が運営に失敗した事業を民間が拾う形はよくあることだが、今回は民間の甲府商工会議所が撤退した事業を甲府市が復活させるという逆の形であった。2010年12月16日、新たに「やまなし映画祭実行委員会」が発足した。委員長は、伊藤洋山梨県立大学学長、事務局は同大学の地域研究交流センターに置かれた。大学が映画祭の事務局を引き受けることは、日本では初めてである。2011年3月14日、11日に起きた東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）の影響による交通網のマヒや東京電力が実施した計画停電により、安定した上映が確保できないとして中止を決定した。なお、仕切り直しとなった2011年度は2011年10月23日、11月19日、11月20日に甲府市の岡島ローヤル会館で開催された。
やまなし映画祭実行委員会が主催する映画祭であった。2005年のスタート時は甲府商工会議所が主催し、甲府市内の映画館を中心に開かれていたが、2010年に山梨県立大学が事務局となり、新たな実行委員会を組織した。2010年度は2011年3月に予定されていたが東日本大震災の影響による計画停電で中止となった。2011年度は岡島ローヤル会館で開催された。ここでは2005年度から2011年度まで開催された映画祭について説明する。山梨県出身、ゆかりの映画人が製作にかかわった作品、山梨県内がロケ地となった作品を中心に上映、ティーチ・インが行われた。2011年度開催時の実行委員長は山梨県立大学の伊藤洋学長が務めた。幅広いジャンルの映画を上映し、監督・俳優によるティーチ・インが行われ、山梨の映画文化の発展に貢献した。2011年12月、山梨県立大学が事務局を撤退したことで一区切りとなった。2012年度以降は別組織が運営を行っている。
岸田袈裟は1991年にJICAのボランティアとして人口抑制教育のためにケニヤ西部、ヴィクトリア湖畔のエンザロ(Enzaro)村に赴く。1年半の調査の結果、人口抑制教育を村に浸透させるためには乳児死亡率の減少が先だと考えた岸田は1993年、自らが遠野市で生活していた頃の経験をもとに、エンザロ村の主婦たちに現地の材料で日本式の竈（かまど）を作って調理することを教えた。この竈は、現地で従来行われていた裸火での調理に比べて熱効率に優れることや、鍋をかける口を3つ備えているため複数の調理を同時に行えるほか、薪も従来の4分の1で済むなどの利点もある。これにより、水の煮沸消毒が従来よりも容易になり、いつでも衛生的な湯冷ましを飲めるようになった結果、現地の衛生状態が劇的に向上し、同時期に行われていた井戸掘り活動などの成果もあって、5歳未満の幼児の死亡率が7人に1人から135人（かまど導入後5年間にエンザロ村で出生した子どもの全数）に1人まで減少した。また、かまど導入前5年間の出生数は283人だったことから、当初の目的である人口抑制についても、一定の成果を収めたといえる。日本式の竈は従来のアフリカの竈と異なり、無理な姿勢でかがまなくても立ったままで調理ができることから、主婦達の腰痛が減って健康的になるという利点ももたらしている。