さらに後世の神武東征においては、建御雷の剣が熊野で手こずっていた神武天皇を助けている。熊野で熊が出現したため（『古事記』）、あるいは毒気（『日本書紀』）によって、神武も全軍も気を失うか力が萎えきってしまったが、高倉下（たかくらじ）が献上した剣を持ち寄ると天皇は目をさまし、振るうまでもなくおのずと熊野の悪神たちをことごとく切り伏せることができた。神武が事情をたずねると高倉下の夢枕に神々があらわれ、アマテラスやタカミムスビ（高木神）が、かつて「葦原中国の平定の経験あるタケミカヅチにいまいちど降臨して手助けせよ」と命じるいきおいだったが、建御雷は「かつて使用した自分の剣をさずければ事は成る」と言い、（高倉下の）倉に穴をあけてねじ込み、神武のところへ運んで貢がせたのだという。その剣は布都御魂（ふつのみたま）のほか、佐士布都神（さじふつのかみ）、甕布都神（みかふつのかみ）の別名でも呼ばれている（石上神宮のご神体である）。
神産みにおいて伊邪那岐命（伊弉諾尊・いざなぎ）が火神火之夜芸速男神（カグツチ）の首を切り落とした際、十束剣「天之尾羽張」（アメノオハバリ）の根元についた血が岩に飛び散って生まれた三神の一柱である。剣のまたの名は伊都尾羽張（イツノオハバリ）という。『日本書紀』では、このとき甕速日神（ミカハヤヒノカミ）という建御雷の租が生まれたという伝承と、建御雷も生まれたという伝承を併記している。
『古事記』では建御雷之男神（たけみかづちのおのかみ）、建御雷神（たけみかづちのかみ）、別名に建布都神（たけふつのかみ）、豊布都神（とよふつのかみ）と記され、『日本書紀』では武甕槌や武甕雷男神などと表記される。単に「建雷命」と書かれることもある。また、鹿島神宮（茨城県鹿嶋市）の主神として祀られていることから鹿島神（かしまのかみ）とも呼ばれる。雷神、かつ剣の神とされる。後述するように建御名方神と並んで相撲の元祖ともされる神である。また鯰絵では、要石に住まう日本に地震を引き起こす大鯰を御するはずの存在として多くの例で描かれている。
満州事変の勃発を機に、推理専門雑誌が続々と廃刊となり、推理作家の執筆依頼が減る中、乱歩だけは熱烈な支持を得て、大衆雑誌で活躍していた。しかし大衆雑誌で本格推理小説はなかなか発表できないジレンマに悩んでいる時、中央公論から何を書いてもかまわないという破格の依頼を受け、100ページ余りの本作品を発表した。当時、E・C・ベントリーの『トレント最後の事件』をようやく読んだばかりの乱歩は、この作品のトリックに刺激されて書くも、世間では非常に評判が悪かった。
戦後初のベストセラーとして知られる『日米会話手帳』（1945年）の発行元である。この『手帳』は、もともと誠文堂新光社社長の小川菊松が企画したものだが、菊松の長男で同社副社長の小川誠一郎が、科学書中心の出版社である同社から英会話の本を出版することに難色を示したため、妥協案として、科学教材社の名義で発行することにしたものである。
アマチュア無線機器関連は短波受信機として、真空管の再生方式の「0-V-2」などを販売していたがSSBという搬送波のない電波を受信するためには検波の再生レベルを発振しないぎりぎりまで上げる必要があり、再生レベルが一定値を超えると容易に「ギャー」という大きな音で発振音がするという、周波数変換方式のスーパーヘテロダインに比べると真空管を2-4個使うわりには簡易な回路であった。後に検波方式に超再生という発振音を防いだ回路も考案され実用化され、同社も真空管を2個使用した「スカイトランシーバー」という名称で発売していた。超再生方式の真空管式のトランシーバーは、他社としては光波無線のECHOシリーズや、ミズホ通信が1972年にFB-6Jとして50MHz、AM専用機として販売していた。真空管の製造中止とともにこれらの機器も販売されなくなり、現在はAM、FM波のラジオのみ販売している。同社はアマチュア無線機器としては、再生方式の受信機とスカイトランシーバーのみで終結し、トランジスタを使ったトランシーバーはその後製造はしていない。
この事件は、国内航空大手の全日空の新ワイドボディ旅客機導入選定に絡み、自民党衆議院議員で田中角栄元首相が、1976年（昭和51年）7月27日に受託収賄と外国為替及び外国貿易管理法（外為法）違反の疑いで逮捕され、その前後に田中元首相以外にも佐藤孝行運輸政務次官や橋本登美三郎元運輸大臣2名の政治家が逮捕された。さらに収賄、贈賄双方の立場となった全日空の若狭得治社長以下数名の役員及び社員、ロッキードの販売代理店の丸紅の役員と社員、行動派右翼の大物と呼ばれ、暴力団やCIAとも深い関係にあった児玉誉士夫や、児玉の友人で「政商」と呼ばれた国際興業社主の小佐野賢治と相次いで逮捕者を出した。また、関係者の中から多数の不審死者が出るなど、第二次世界大戦後の日本の疑獄を代表する大事件となった。この事件は1976年（昭和51年）2月にアメリカ議会上院で行われた上院外交委員会多国籍企業小委員会（フランク・チャーチ委員長の名から「チャーチ委員会」）における公聴会にて発覚しており、アメリカとの間の外交問題にも発展した。