水死事故の大半は着衣の状態で起こっていて、着衣のまま泳ぐことに慣れていないことや、衣服が水を含んで重くなったり、水中での抵抗になることで体力の消耗が激しいことも水死に至る大きな要因となっている。衣類を身につけたまま水中に落ちた場合はむやみに泳がず、近くに浮き木などがあればつかまって助けを待つと体力を消耗しない。小学生ならばランドセルの中身を捨てて逆さまにし、浮き具のようにするといった方法もとれる。着衣の場合は不慮の事故で水中に転落する場合が多く、負傷していたり、パニック状態に陥っているために適切な対応ができない例も多い。さらに、こうした事例は水温が低い季節でも起こり、体温を奪われることで体力の消耗を早くして溺死に至る危険性が高い。着衣のまま水辺に近づくことは危険であるという危機意識を持つことにより、水中に落ちる危険を回避し、水中でも落ち着いて対処できるように備えることができる。レジャーなどで水辺に向かう場合は、単独での行動を避けることで早期の救助や通報が可能となる。
発生場所は海が一番多く、501名の死亡者が出ていて、これは水死者全体の50％近くを占める。以下、河川282名（28.9%）、用水路106名（10.8%）、湖沼池67名（6.9%）、プール7名（0.7%）と続く。
2002年（平成14年）の警察庁のまとめによると（以下の統計はこの資料による）、日本での水難事故の発生件数は1,722件で、その内死亡者は951件である。死亡率は約50%と、交通事故などに比べても圧倒的に死亡率が高い。死亡者の内訳は、高校卒業相当年齢以上65歳未満が557名で、水死者全体の57.0%を占めている。65歳以上の高齢者が284名（29.1%）で、以下、高校生相当年齢、未就学児童、小学生、中学生と続く。しかし、65歳以上の水難事故者の致死率は一番高く、7割近くが死亡している。これは、自身の身体能力の衰えに対する認識不足から水難事故に陥りやすく、さらに、水難事故に遭遇した際に対処できうる体力がないことによると考えられている。
浴槽で全身浴する習慣のある日本では、諸外国と比べて浴槽で溺死する確率が高い。2014年の消費者庁の調査では、溺水以外を含めて、何らかの原因で浴室で事故死する死亡者の数が、1年間で約1万9000人と推定されているが、このうち溺水による死者の数は4866人であり、これは2014年の交通事故死の4373人を上回る。溺死者のうち、65歳以上の高齢者が9割を占める。日本社会の高齢化に伴い、浴室における死亡者は急激に増えており、2004年から2014年にかけて、浴室における溺死者の数は1.7倍に増えた。ヒートショック現象により溺死する場合もある。自宅での溺死は、持病がない元気な人間であっても起こりうる。疲労や睡眠不足、医薬品の服用などにより、思考能力や運動能力が極端に低下した場合にのみ起こると誤解されているため、厚生労働省や消費者庁は注意を呼び掛けている。また、乳児の事故においても、風呂場での水死が多いことが特徴としてあげられる。これは日本の家庭では風呂の湯を残す習慣があり、つかまり立ちなど、自力で移動できるようになった乳児が、残り湯の張られた浴槽に頭から転落して水死に至る事故が発生することによるものである。乳児がいる家庭では、浴槽に残り湯をできるだけ残さないことが水死事故の対策となる。
122年ころローマ人達がこの地に到達する。ローマ皇帝ハドリアヌスの命により西部のカーライルまでブリテン島を横断する城壁（ハドリアヌスの長城）がつくられる。ニューカッスルはこの城壁の東端に位置する城塞であり軍事上の重要な拠点であった。また、交通・通商の拠点でもあり、ニューカッスルは商業・貿易の街として発展する。400年ころにはローマ帝国の崩壊にともない、この地からローマ人は姿を消す。ノルマン人のイングランド征服後、この地は再び軍事上の拠点となる。1080年にはイングランド王ウィリアム1世の命によりこの地に木造の城が造られた。ヘンリー2世の代には石造りの城が造られた。13世紀から14世紀にかけて街を囲む城壁が建設された。中世には毛織物産業や石炭貿易で栄えた。1579年のペストの大流行では当時人口1万人ほどであったニューカッスルで約2,000人が死亡した。産業革命時にはニューカッスル出身のジョージ・スティーブンソンが蒸気機関車を実用化した。1847年にはイギリスを代表する重工業メーカーアームストロング社の工場が建設された。造船業も盛んで19世紀末ごろには世界最大の造船所であり最盛期には世界の1/4の船舶がこの地で造られた。1854年にニューカッスル・ゲイツヘッド大火災（The Great fire of Newcastle and Gateshead）と呼ばれる火災が起こった。タイン川の対岸ゲイツヘッドの毛織物工場で起きた火災がニューカッスルにも飛び火し、大きな被害を出した。第二次世界大戦後は造船業が衰退し、1970年代には炭坑も閉山となった。ニューカッスルは中心街の空洞化や失業者の増大、治安の悪化、人口減少などさまざまな問題を抱えながらも、産業構造の転換を模索し、商業・サービス業・観光業に重点を置いた政策を実施した。1980年代にはニューカッスルはそれなりに活気を取り戻した。しかし重工業の工場労働者をサービス業などへ転換することが難しく失業問題の完全な解決にはいたらなかった。1990年代に入ってからは外国企業も含めた企業誘致なども行っている。