ソシュールは、言語（ラング）は記号（シーニュfr:signe）の体系であるとした。ソシュールによれば、記号は、シニフィアン（たとえば、日本語の「イ・ヌ」という音の連鎖など）とシニフィエ（たとえば、「イヌ」という音の表す言葉の概念）が表裏一体となって結びついたものである。そして、このシニフィアンとシニフィエの結びつきは、恣意的なものである。つまり、「イヌ」という概念は、"Dog"（英語）というシニフィアンと結びついても、"Chien"（フランス語）というシニフィアンと結びついても、どちらでもよいということである。
共時言語学（記号論）においては、言語の社会的側面（ラング。語彙や文法など、社会に共有される言語上の約束事。コード）と言語の個人的側面（パロール、「今日は暑い」とか「私は完璧に血抜きされた魚の刺身を食べたい」や「どこでもドア欲しい」などといった個人的な言語の運用。メッセージ）に二分し、「ラング」を共時言語学の対象とした。
ソシュールは、言語学を通時言語学と共時言語学に二分した。従来の比較言語学のように、言語の歴史的側面を扱うのが「通時言語学」である。それに対して、言語の共時的（非歴史的、静態的）な構造を扱うのが「共時言語学」である。ソシュールは、その両方を研究の対象とする（ただし、生前の研究成果のほとんどは、印欧語の比較言語学的研究に関するものである）ことで、それまでのように言語の起源や歴史的推移を問題にするだけでなく、ある一時点における言語の内的な構造も研究対象にし、それによって言語を全的に理解しようとした。
記号論を基礎付け、後の構造主義思想に影響を与えた。言語学者のルイス・イェルムスレウ、ロマーン・ヤーコブソンのほか、クロード・レヴィ＝ストロース、モーリス・メルロー＝ポンティ、ロラン・バルト、ジャック・ラカン、ジャン・ボードリヤール、ジュリア・クリステヴァ、ノーム・チョムスキーなど多くの思想家が、その影響を受けている。
寛永20年（1643年）、四代藩主前田光高が金沢城北の丸に東照三所大権現社として建立。明治7年（1874年）、神仏分離により尾崎神社と改称。明治11年（1878年）、金沢城が陸軍省用地となり、現在地に移築された。
廃線後は函館バスの木古内・松前線に転換された。廃止直前にはすでに木古内 - 知内間と福島 - 松前間にバス路線が存在し、廃線に伴い知内 - 福島間を新設したうえで、両路線を統合した。1往復は松前高校経由で運行される。かつては重内経由便も運行されていたが、2001年（平成13年）10月1日に廃止された。このほか、函館 - 松前間の函館・松前線（快速「松前号」）や函館 - 木古内 - 知内間の函館・知内線が設定されている。また、未成区間では、函館バスが松前 - 原口間の松前線などを運行している。
改正鉄道敷設法別表第129号後段に規定する予定線「木古内ヨリ分岐シテ大島ニ至ル鉄道」である。1912年（大正元年）には鉄道院による実測が行われ、関係町村による請願・陳情が行われたものの敷設はなかなか進まなかった。しかし軍需物資（マンガン鉱）の採掘のため急ピッチで建設が進められ、1942年（昭和17年）に国有鉄道の福山線（ふくやません）として渡島吉岡まで開業した。太平洋戦争後はすぐに工事が再開され、1953年（昭和28年）に松前（渡島福山）まで全通し、松前線に改称された。計画では、マンガン鉱採掘のため松前町内の大島地区まで24.0 kmが延長することとされ、工事も進んでいたが、戦後はその必要もなくなり、放棄された。開業後はマンガン鉱や海産物の輸送に利用されたが、並行する国道228号の整備が進むと貨客とも輸送量が減少し、貨物輸送は1982年（昭和57年）に全廃された。1980年（昭和55年）の国鉄再建法施行により、1982年（昭和57年）11月に第2次特定地方交通線に選定され、1988年（昭和63年）2月に廃止となりバス路線へ転換された。
エジプトの通信会社旧オラスコム・テレコム（現グローバルテレコム）に源流を持つ持株会社オラスコムメディアアンドテクノロジー（OTMT）と朝鮮逓信省傘下の朝鮮逓信公社（KPTC）が出資するチェオテクノロジー合弁会社により展開される朝鮮民主主義人民共和国支配地域（朝鮮北半部）を対象としたモバイル事業である。2004年に事業停止状態となったノースイーストアジアテレフォンアンドテレコミュニケーションズ（NEAT&T）の設備を引き継いだKPTCの「サンネット」が2010年に運用停止して以来、同国では独占的な民生向けモバイル事業となった。2015年には財務報告によるとオラスコムはKoryolinkに対する影響力を失った。近年では北朝鮮当局が後押しする他社の「強盛ネット」「ピョル」と競合するようになり、2017年11月にはオラスコムがサービスを中止して撤退の手続きを行ってると報じられてる。2019年7月にはKoryolinkの立ち上げの際に中国のファーウェイが通信網の構築を担当して国民監視活動にも使用されていることが報じられた。OTMTの発表によると開始時わずか5,300人であった利用者数が2013年5月末に200万人を突破。本事業により同国では都市部を中心に急速に携帯電話が普及し、先進国や新興国に遅れをとっていた同国社会の通信環境を一変させた。