2008年には青島文化教材社より痛車を題材にしたプラモデルが発売された。2008年1月の新商品として青島文化教材社から涼宮ハルヒの憂鬱のキャラクターを描いた痛車（ベース車両はRX-7（FD3S））、続いて同年4月には第2弾としてスプリンタートレノ（AE86）をベースに『ToHeart2』のキャラクターを描いた痛車、そして第3弾で マツダ・ロードスターをベースにした『らき☆すた』痛車と、発売1年強で正規7種+α（トラック）をリリースしている。さらに同社は「痛車」を商標登録に出願し、2008年6月27日に登録されたほか、ミニカー、デカールのみのシリーズも発売された。後発となったフジミ模型はコトブキヤと手を組み、痛車プラモデルのシリーズを発売したほか、グッドスマイルレーシングからもデカールが多種類発売された。タミヤ模型からは、痛車ミニ四駆としてピアプロとのコラボ企画で初音ミクおよび鏡音リン・レンをあしらった車両が発表された。ベース車はトルクルーザーと推測される。また当該車両以外のモデルやラジコンでペイントや自作デカールにより手を加えた痛車を作る者も増えてきている。ただし、ラジコンに関しては元々ポリカーボネート製のクリアボディを裏から塗装するという技法を用いることから、アニメのセル画の要領でボディにキャラクターの輪郭線をトレースし裏から着色してアニメのキャラクターをボディにあしらうという愛好家が1980年代頃から既に存在し、痛車という言葉が存在する前はキャラボディと呼ばれ、ラジコン専門誌であるRCマガジンの読者投稿のコーナーでもしばしば取り上げられていた。
モータースポーツの現場にも痛車風のデザインの車両や、「痛車」であることを銘打った車両が登場しつつある。2005年のもてぎEnjoy耐久レースにcolor's R&D CR-Xが参戦し、これが公認モータースポーツへの痛車の初参戦となった。国内最高峰カテゴリー初のレーシング痛車としては、2007年ADVANらき☆すたランサーが全日本ダートトライアル選手権に参戦。さらに2008年4月、メロンブックスBRIGキャッツDLシティが全日本ラリー選手権第1戦ツール・ド・九州に参戦しクラス優勝したのを皮切りに、8月にはSUPER GT第6戦鈴鹿1000kmにクリプトン・フューチャー・メディアの初音ミクをフィーチャーしたカラーリングのBMW・Z4が出場。さらにSUPER GT第9戦にはMOLAレオパレスZが鏡音リン・レンをフィーチャーしたカラーリングで参戦しGT300のシリーズチャンピオンとなっている。2012年にはフォーミュラ・ニッポンにおいてもProject μ/cerumo・INGINGがオリジナルキャラクター山口美羽を車体に配し、レース参加車としては史上初の「痛フォーミュラ」が誕生した。なお、メロンブックスBRIGキャッツDLシティは、2008全日本ラリー選手権の舗装イベントにJN-1クラスで出場。第1戦・唐津（佐賀県）、第2戦・久万高原（愛媛県）、第3戦・南丹（京都府）の3つのイベントで3戦連続でクラス優勝を収め、モータースポーツ史上初となる国内最高峰イベントでの痛車によるクラスチャンピオン獲得を成し遂げた。ツール・ド・九州2008 in唐津パンフレット内・エントラントリストでは、ドライバー、コ・ドライバー共に自らの車両のことを「痛車」と称している。
1991年以前のソビエト連邦をはじめとする東側諸国でも、憲法上は選挙における投票の秘密が保護されなければならないという規定が存在していた。しかし、投票において立候補者を信任する場合は受け取った投票用紙をそのまま投票箱に入れればよいが、不信任とする場合は部屋の隅にある記入台まで行って投票用紙に記入しなければならない、というような投票方式がとられたため、実際には投票の秘密は存在せず、当局の報復を恐れた有権者によって常に99%以上の信任票が投ぜられていた（西側諸国であればこのような制度は明らかに違憲となるが、東側では違憲審査制が実質的に機能していなかった）。現在でも朝鮮民主主義人民共和国ではこの制度が健在であり、投票所において秘密警察、治安警察、憲兵の各当局によりすべての有権者の投票過程を徹底的に監視している。反対票を投じることは事実上の反党・反体制行為とみなされ、厳しい拷問に耐えて生き残った者も以後最低二世代に渡って出身成分が低く抑えられ、最悪の場合は一族郎党全員が強制収容所に送られたケースもある。また、北朝鮮では開票においても賛成票のみを有効な投票とし、万が一反対票があったとしてもすべて無効とされている。このため選挙結果は「投票率100%（ないしはそれに極めて近い数字）、賛成率100%」と報道される。日本においても最高裁判所裁判官国民審査の投票用紙には罷免を可とする際にのみ記入することになっているため、投票箱に別の投票用紙が入らないようにする措置として衆議院の投票用紙と国民審査の投票用紙が別々に渡されていたことも多かった1958年の第4回までの時代は、国民審査の投票用紙が交付された後に記載所に向ったかどうかで、その人の投票行動が第三者にほぼ把握されかねないという同様の問題が発生していた（審査対象裁判官が複数人いる場合は誰に記入したかまでは不明だったが、特に第3回は審査対象裁判官が1人だったため、投票者の行動が自明となった）。そこで、1960年の第5回からは中央選管の方針として混同を避けるための2つの用紙の差別化を図った上で衆議院の投票用紙と国民審査の投票用紙を同時に渡す方針を示すようになった。1996年の第17回以降は比例代表の票と同時に渡すこととされている。なお、日本国憲法下の衆議院総選挙で衆議院総選挙が無投票当選となったために衆議院総選挙の投票用紙が配られなかった上で最高裁裁判官国民審査のみが行われた例はない。