聖マリア塔は、島で最も目に付く建造物である。1416年に遡る背景を持っており、当時マルタ人らがアラゴン王アルフォンソ5世に、敵の侵攻を早くに予告するため使う塔の建設を請願したのだった。略奪を重ねるトルコ人、海賊、密輸業者、イスラーム海賊らがコミノ島を隠れ家や、マルタ島とゴゾ島への恐ろしい出撃の足がかりにするのを防ぐ目的があった。2年後、王は塔の建設計画のために資金を集めるべく輸入ワインに特別税を課した。しかし、王の金庫に入る金は他へ転用されてしまった。島はその後200年間、無防備なままでおかれたのだった。最終的に1618年になって、総長アロフ・ド・ウィニャクール時代のマルタ騎士団が聖マリア塔（マルタ語でit-Torri ta' Santa Marija）を、おおよそ島南岸の中央部に建てた。塔は、ウィニャクール塔、ラスカリス塔、ド・ルダン塔（建てられた当時の総長の名前が付けられた）らマルタ諸島沿岸部一連の防御塔の一つとして形成されている。マルタ諸島の海岸線沿いの有利な位置にあり、マルタ島とゴゾ島間の通信を大いに改善した。塔は巨大で、4つの角には動楼のある四角い建物で、海面からおよそ80メートルの場所にある。塔本体の高さはおよそ12メートル、大体6メートルの厚さの壁で覆われている。およそ8メートルの高さの台座と高台の上に建っている。1798年から1800年にかけてフランスに海上封鎖された間、聖マリア塔はスパイ容疑の囚人を収容する場所に使われていた。1829年、新たなマルタの支配者イギリスはこの塔を使用せず放置した。数十年の間、軍人でない地元有力者らの資産とみなされていた。その間には隔離病院として使われたり、家畜の冬季用檻にすら使われていたのだった。第一次世界大戦と第二次世界大戦には、再び塔が元の目的で使われることになった。1982年、塔はマルタ軍の所有となった。現在は、密輸品に対する監視のための足場、海上での渡り鳥の密猟を監視する監視所となっている。聖マリア塔は、2002年から2004年の間広範囲に渡る修繕が施された。今日、コミノで最も名の知られた建物として残り、島内を散策する観光客の目的地となっている。
日本のダムは、飛鳥時代の616年、ため池（アースダム）として河内国に造られた狭山池ダム（西除川など）に始まる。その後も、現代で言えばダムに当たる灌漑用ため池が各地の川に設けられた。明治時代の1891年、長崎市水道の水源として完成した本河内高部ダムが日本初の上水道専用ダムである。さらに1900年には日本初のコンクリートダムとして布引五本松ダム（生田川、神戸市）が造られ、近代ダム技術による大ダム時代に入っていった。大正時代には木曽川、信濃川、天竜川などで水力発電開発が盛んに行われ、事業者としては福澤桃介や松永安左エ門らが有名である。この中で大井ダム（木曽川）、帝釈川ダム（帝釈川）、小牧ダム（庄川）等の大規模コンクリートダムが建設され、1938年には戦前で堤高が最も高い塚原ダム（耳川）の建設に発展する。なお、この時期は現存するダムが6基しかないバットレスダムの建設が集中しており、笹流ダム（笹流川）や丸沼ダム（片品川）が完成している。戦後、国土総合開発法が1950年に施行されて以降、全国各地で「河川総合開発事業」が進められ、荒廃した国土の復興に貢献した。この中でダム、特に多目的ダムの役割は重要視され、1945年の沖浦ダム（青森県、現在は下流での浅瀬石川ダム建設により水没）完成以降、建設省（国土交通省の前身）や各地方自治体によって全国の河川に続々と建設された。また農林省（農林水産省の前身）は食糧増産を目的に加古川、九頭竜川等で「国営土地改良事業」を展開し、灌漑専用ダムを各地に建設。さらには増加する人口と高度経済成長を背景に水資源確保の必要性が高まり、1962年には水資源開発公団（水資源機構の前身）が発足。利根川、淀川等で水資源開発のためのダム建設を行った。戦後の人口増加と経済発展で、水だけでなく電力の需要も高まり、水力発電の開発も進められた。日本発送電株式会社が1951年（昭和26年）の電力事業再編令により分割された9電力会社と1952年（昭和27年）発足した電源開発株式会社によって数多くの発電用ダムが建設された。特に、現在での日本最高の堤高を誇る黒部ダム（黒部川）を始め佐久間ダム（天竜川）、奥只見ダム（只見川）は日本土木史にも残る大事業となった。その後火力発電の隆盛で開発は下火となるが、1973年のオイルショックで一般水力発電が再評価されたほか、火力発電や原子力発電との連携が可能な揚水発電による大規模水力発電所が建設されるようになった。だが、開発に伴う地域住民の犠牲はなおざりになっていた。これに風穴を開けたのが蜂の巣城紛争であり、これ以後、水源地域対策特別措置法を始めとして水源・水没地域の住民に対する法的保護が充実して行った。またダムは次第に本来の目的に加え観光名所としての側面を有するようになった。一方、公共事業に対する国民の厳しい目はダム事業に及び、1990年代以後はダム建設の中止や凍結が相次いだ。また、環境問題への関心の高まりから、ダム建設による河川水量の減少や水質の悪化も重視されるようになり、利水面で水道需要の当初計画からの需要減少による「水余り」現象が目立ってくるに至って、長良川河口堰（長良川）や八ッ場ダム（吾妻川）、徳山ダム（揖斐川）、川辺川ダム（川辺川）といった利水・治水を目的とした大規模ダム事業への風当たりが厳しくなっていった。ついには田中康夫長野県知事（当時）による「脱ダム宣言」まで飛び出し、ダムが抱える様々な問題が広く知られるようになった。しかし東海豪雨、福井豪雨、新潟・福島豪雨といった大水害と、1994年と2005年の大渇水のように地球温暖化の影響ともいわれる気象災害により、治水面においてダムに対する再評価も始まるなど、意見は分かれている。そのさなか、2009年の第45回衆議院議員総選挙での民主党の圧勝を受けて発足した民主党・社民党・国民新党連立政権（鳩山由紀夫内閣）による公共事業の縮小政策に伴う、「八ッ場ダム」や「川辺川ダム」の建設中止が打ち出され、地元や流域の地方自治体との軋轢が生じている。