大学卒業後、インディーズで作品を発表しながら講談社の『週刊モーニング』のMANGA-OPENにて佳作を受賞。その後、商業誌で短編作品や短編連載を執筆。商業誌では作画、原案・構成などで秋田書店やスクウェア・エニックスなどで執筆。作家業を営む傍ら、NPOイベント、大学での登壇、歴史上の人物のキャラクター化、キャラクターコンテンツのプロデュースやアニメーションの原作制作などの立ち上げなどを通じコミック制作のスキルによる新たなエンターティメント活動を精力的に行う。
スクウェア・エニックス公式カフェとのコラボレーション。2017年2月20日から3月24日までの間、同カフェの装飾が本作のイラストを使用した特別仕様になり、オリジナルメニューの提供や限定グッズの販売などが行われた。また、後に反響を受けて第2弾コラボも実施。メニューを一新し、2017年4月22日から5月19日にかけて開催された。2018年1月27日から3月2日にかけて開催された第3期コラボは「NieRシリーズ」とのコラボという形が採られ、秋葉原にあるSQUARE ENIX CAFEでは『ニーア ゲシュタルト/レプリカント』の、大阪梅田のSQUARE ENIX CAFE OSAKAでは『ニーア オートマタ』のコラボが開催された。
『NieR』シリーズのオーケストラコンサート。2018年9月17日にパシフィコ横浜の国立大ホールで開催され、指揮者は大井剛史、演奏は神奈川フィルハーモニー管弦楽団が担当した。2部構成となっており、前半では前作『ニーア ゲシュタルト/レプリカント』の、後半では本作の楽曲が演奏された。ニコニコ生放送での有料配信も行われた。
『ニーア オートマタ』が主体となっているコンサート。国内では2017年4月23日から同年5月5日にかけて、全5公演が東京と大阪の二つの会場を使って上演。海外では台湾にて、2017年8月28日と29日の間に全3公演が上演された。国内公演の千秋楽である5月5日の公演のみ、ニコニコ生放送での有料配信も行われた。コンサートには楽曲の演奏の他に、主要キャストによる朗読劇が演目として盛り込まれた。これは各公演で登壇するキャストが違うこともあり、全て内容が異なっている。5月5日夜公演の朗読劇ではEエンディングのその後の物語が描かれたが、これについて脚本を担当したヨコオは、「前作では設定資料集で本編のその後を描いたので、今作でもそういったことをしようと考えた」という旨の発言をしている。2018年には公演の様子を収録したBlu-rayディスクが販売されたほか、同年6月6日には前述したBDの内容を元に、PlayStation 4向けの映像視聴アプリも制作・販売された。
『NieR』シリーズ初のオフィシャルコンサート。2016年4月16日にEX THEATER ROPPONGIで開催され、ニコニコ生放送での有料配信も行われた。主な演奏楽曲は前作『ニーア ゲシュタルト/レプリカント』のものとなっており、本作からは「取リ憑イタ業病」と「Weight of the World / English Version」の2曲が披露された。また、ゲストとして2B役の石川由依が登壇。主要キャストの発表もこの場で行われた。
原作・脚本 - ヨコオタロウ / 演出 - 松多壱岱 / 音楽 - 岡部啓一(MONACA) / 制作 - 舞台 ヨルハ Ver1.3a製作委員会キャスト - 宮城紘大、綾切拓也、木村優良、小南光司、紅葉美緒、松原凛、古賀瑠、菅野勇城、神坐慶、矢野たけし、笠原織人、佐藤智広、田中宏輝、須賀京介ギター - 後藤貴徳 / バイオリン - 白須今 / パーカッション - 福岡高次「音楽劇ヨルハ Ver1.2」のアレンジ版。女性キャストのみで演じられた「音楽劇ヨルハ Ver1.2」に対して、こちらはキャストが全て男性に置き換わっているほか、『ドラッグオンドラグーン3』のキャラクター・アコールが登場するなどの違いがある。キャッチコピーは「絶望ヲ、砕ケ。」。国内二箇所での公演が実施されており、東京公演は2019年7月4日から7月7日にかけてサンシャイン劇場で、大阪公演は2019年7月11日から7月14日にかけてサンケイホールブリーゼでの上演を予定している。また、このうち7月6日公演回はニコニコ生放送での有料配信も行われた。
日本においては、昭和40年代頃から各地で「スーパーマーケット」を初めとした大型商業店舗の出店が急増し、それに対抗するようにして、地元商店街による大型商業施設の進出反対運動も盛り上がりを見せるようになった。こうした問題を踏まえ、1973年（昭和48年）10月1日には、旧百貨店法の対象を拡大する形で「大規模小売店舗における小売業の事業活動の調整に関する法律」（大規模小売店舗法、略称「大店法」）が制定され、1974年3月1日より施行された。実際に調整にあたるのは商工会議所（商工会）に置かれる商業活動調整委員会で、商業者・消費者・中立委員の3グループで構成され、中立委員が中心となって調整を進めていた。1975年（昭和50年）頃からは、大型店進出が集中するような地域では、商業調整が厳しく行われ、極端な場合は出店調整にあたる商工会議所が、出店の凍結を宣言する場合も出てきた。1990年代半ばに、アメリカ合衆国連邦政府からトイザらスの日本進出により、既存の小売店への影響が及ぶという理由が不当と非関税障壁が批判され、日本の大店法に世界貿易機関(WTO)協定違反の疑いがあることも否定できない状況となった。この結果、2000年（平成12年）6月1日には、まちづくり3法の一部として、店舗面積などの量的側面からの商業調整を撤廃した本法が新たに立法化され、これに伴って大店法は廃止された。