資本金1.54億円を100%減資して当時諏訪商工会議所会頭だった山崎壮一が個人として新資本金1.95億円を引き受け、2005年（平成17年）1月に事業管財人だった太田啓が諏訪丸光社長に就任し、出資を引き受けた山崎壮一が会長に就任する新体制が発足し、同年2月28日には更生手続き終結して翌日（2005年（平成17年）3月1日）から店名を「まるみつ百貨店」に変更して新体制で再スタートを切った。大規模な人員削減や「コンパクトな百貨店」を目指し売り場面積を縮小する一方で、2005年（平成17年）4月7日には第1弾として5階フロアの改装を行い、その一環として温浴施設を「なごみの湯」として3年ぶりに復活させると共に同フロアにファミリーレストラン「NAGOMI」も開業させ、同年10月5日までに家電量販店の誘致や食品売り場の充実を図る地域密着型の生鮮食品や日用雑貨に力を入れた全館改装を約8.5億円を投じて行うなど売上の回復に取り組んだ。この店名変更に合せて従来は○に光という赤色のロゴであったが、平仮名の、まるみつ（青い文字）のロゴに変更された。その結果、第1段の改装が行われた直後の同年4月に13年2か月ぶりの2けた増である前年比17.6%増の売上を達成するなどまるみつ百貨店としての初年度である2006年（平成18年）2月期には売上高が前年比約20%増の約32.6億円に回復させることに成功した。その後も2008年（平成20年）2月期まで売上の回復が続き、同期にはかつて毎年1億円を超えていた赤字を約0.3億円まで圧縮したものの黒字化までには至らず、その赤字体質から経済誌の地方百貨店経営危機調査などで上位となるなど厳しい経営状況が続いた。
1964年（昭和39年）に長野丸光の創業者だった長沢太一が株式会社諏訪丸光を設立し、1965年（昭和40年）7月に上諏訪駅前に諏訪丸光として開店した。開業初日には開店の10時までに約2000人が集まって諏訪警察署員が整理に当たるほど注目を集め、開業時に掲げた売上高30億円は当時の上諏訪地区の商店街の年商に匹敵していたため、商店街が「諏訪シール」というサービスシールを始めて対抗したほどであった。「銀座のモードへ0（ゼロ）時間」をキャッチフレーズにコーヒーカップや観覧車などの遊具のある屋上遊園地やエレベーターガールのいる都会的な百貨店としてファッションや流行の中心となって地元諏訪地方各地や伊那方面から国鉄やバスで家族連れら買い物客を集め、大食堂も満席となるほどであった。一時は「買い物することがステータス」とされ、店の包装紙に「大切な人に贈る特別な物」というイメージが持たれるなど地元を代表する百貨店となっていた。こうした人気を背景に伊那市（伊那丸光）および茅野市（茅野丸光）や隣接するスワプラザ内にもテナントとして出店するなどして多店化（ただし、伊那、茅野は営業主体のギフトショップ）し、1991年（平成3年）度には売上高約89億円を上げた。(これら本店以外に設けられた店舗は後にいずれも閉店された)その後はバブル崩壊後の景気低迷や郊外に進出した大型店との競争などに加えて従業員からのブランド店招致などの改善提案を却下するなど消極的だった創業家長沢家出身の長沢勝社長の姿勢もあって売上が徐々に低迷し、2004年（平成16年）度には売上高が約26.3億円に落ち込んだ。こうした苦境を受け、創業家長沢家は廃業を検討したが従業員の大半が反対したため長沢勝社長が退任して前取締役外商部長安達陽一が社長に就任し、2004年（平成16年）6月29日に約19億円の負債を抱えて大阪地方裁判所に会社更生法の適用を申請し、同年7月、三越出身の商業コンサルタントである太田啓が事業管財人となって更生手続きが開始された。
JR上諏訪駅の向かいに位置しており、2000年（平成12年）に茅野岡島、2002年（平成14年）におかや東急百貨店が閉店していたため以降は諏訪地域で唯一の百貨店だった。日本で唯一、店内に天然温泉の入浴施設を持つ百貨店で、諏訪湖マラソン開催の時などに大勢の県外客にも利用されるなど諏訪の名物として知られていた。屋上には諏訪丸光創業時から商売繁盛を祈願して成田不動尊が設置されていたため、諏訪の御柱の際には店内の売場などを木やりを響かせながら長さ約2.7mの御柱が曳行されて成田不動尊の一之御柱として建立される御柱祭が行われていた。
2004年3月に、滋賀県在住の塾講師・UKによってすでに運営されていた個人サイト「楠木坂コーヒーハウス」上で、UK自身が「エイプリル・フール限定の嘘ニュース」を掲載した事に端を発している。「1本だけ書くつもりがまとめて3〜4本書いた」（社主UK・以下同）。その後もエイプリル・フールに留まることなく、月に1〜2本のペースで、新しい虚構記事を投稿、20本ほど溜まった所で「虚構新聞」として、サブページ化する事を思い立って作成された。2008年に独自ドメイン名での運用が開始されるまでは、先述のサイトのサブページとしての運用が続けられていた。虚構新聞は、その全てがUK個人のネタで成り立っており、記事内容には多くのウソが含まれている。しかしそれは100%ウソではなく、例えば"虚構新聞は虚構新聞社なる株式会社組織によって運営されている全てウソであるが（虚構新聞社は個人運営のウェブサイト）、"1880年4月1日創業"（4月1日だけ正しい）や"社員数1人"など、いくつかの真実を加える事によって記事が現実味を帯びるしくみになっている。また、表示される広告の一部と「お願い」は本当であるとしている。また、UK自身がインタビューを行った「社主が訊く」シリーズは、サイト内では数少ない「意図して真実が描かれた記事」である。本当に騙される人が出ないよう、記事タイトル脇に白色で"これは嘘ニュースです"と書かれており、転載のためにコピー&ペーストしようとすると色が反転して気がつく、という仕掛けになっている。しかしそれすらも確認されずにSNS上で拡散してしまうケースもある。また、2011年に東海テレビが引き起こした「セシウムさん騒動」を取り上げた嘘ニュースを、ウォール・ストリート・ジャーナルが間違って引用したこともあった。サイトの運営は創設以来、UK一人のみで続けられている。かつて「鏡子さん」なる秘書がいたとされているが、これは虚構をローマ字表記すると"KYOKO"となる事から考え出されたUKのネタである。また、たまに"ネタを投稿したい"とか"このネタを使ってください"などの投稿希望者や、実際にネタを送りつける閲覧者があるというが、UKは「自分のサイト内で全て完結したい」と全て断っている。虚構新聞の名称およびサイト装丁は、元々UKが住む滋賀県で刊行されている京都新聞のウェブサイトを参考（「KYOTO」と「KYOKO」は一文字違いである）にして作成された。その後、朝日新聞、産経新聞、読売新聞などのニュースサイトを参考にして徐々に変更が加えられ、現在の形になった。