1851年の第1回ロンドン万国博覧会の準備はアルバートが取り仕切った。ロンドン万博の会場としてハイド・パークにデヴォンシャー公爵所有の豪邸チャッツワース・ハウスの温室をモデルにデザインされた30万枚のガラスで覆われた巨大な水晶宮(クリスタル・パレス)が建設された。開会宣言はヴィクトリアが行った。女王暗殺を警戒して開会宣言を内輪で行うべきとの意見もあったが、最終的にはヴィクトリア自身が公開して行うと決めた。世界30カ国以上が参加し、水晶宮には世界各地から集められた10万点の展示物が飾られた。ヴィクトリアは万博開催中の数ヶ月間、気分が高揚してロンドン万博以外のことはほとんど頭になくなっていた。万博のすべてを見学しようと1週間に数回という頻度で水晶宮を訪れている。ロンドン万博は140日の期間中にのべ600万人（リピーターや外国人も含む）も訪れたという。これは当時のイギリス人の人口の3分の1に相当する。収益も相当な額に上り、その収益と議会の創設した基金とでケンジントン地区再開発を行い、エクサビション・ロードやクロムウェル・ロード、クイーンズ・ゲートなどの道路が整備された（道路の名前は全てアルバートが命名した）。さらに1850年代にも万博実行委員会所有の土地を使ってロイヤル・アルバート・ホール、ヴィクトリア&アルバート博物館、ロンドン自然史博物館、サイエンス・ミュージアムなどを続々と創設した。ヴィクトリアは1851年7月18日付けの日記に「我が愛する夫と我が国の功績に対して寄せられた平和の祈りと親善が大勝利を収めた」と書いている。
連邦議会は1970年、1975年、1982年、1992年、2006年の5回、投票権法の大きな改定をしてきた。それぞれの改定は法の特別条項の幾つかあるいは全てが失効する時期が差し迫ったことに合わせて行われた。最初の失効は1970年に設定されており、議会は選挙での差別が続いているという認識で、特殊条項を繰り返し再承認した。議会はそれに結びつく公式範囲と特殊条項を延長した。すなわち第5節の事前点検要件は1970年の場合は5年、1975年の場合は7年、1982年と2006年の場合は25年に修正した。1970年と1975年、公式範囲の及ぶ範囲を、新しく1968年と1972年を最初の年月として補うことで拡張もした。1975年には、「試験あるいは仕組み」の意味を、選挙人名簿のような選挙に関する情報を英語のみで提供した司法管轄区域に及ぶように拡大したときに、範囲が拡大された。その条件として、その司法管轄区域にいる選挙年齢人口の5%以上を占める単一少数言語集団がある場合とされた。これらの拡大によって多くの司法管轄区域を範囲に含むようになり、南部以外でも多かった。再承認された特殊条項の負荷を和らげるために、議会は1982年に、司法管轄区域が法に適合し、少数派の政治参加を拡大する行動を肯定的に行うことで、範囲となることを免れることを可能にして、救済手続きを緩和した。当初の特殊条項を再承認し、適用範囲を拡大したことに加え、議会は法に幾つか他の条項を修正追加した。例えば、最初の「試験あるいは仕組み」の禁止を、1970年に全国的なものに適用し、1975年にはそれを恒久的な禁止にした。これとは別に1975年、法の適用範囲を投票における差別から、言語的少数者の保護に拡大した。「言語的少数者」は「アメリカン・インディアン、アジア系アメリカ人、アラスカ先住民あるいはスペインの血筋を引く者」を意味すると定義した。事前点検要件や第2節の差別的投票の一般的禁止法のような様々な条項は、言語的少数者に対する差別を禁止するように修正した。第203節では、英語を話せない言語的少数者が多い特定司法管轄区域の選挙担当役人が、言語的少数者の言語で投票用紙や選挙情報を提供することを求める、2言語選挙要件も法制化した。これは当初10年後に失効することになっていたが、1982年に7年間として第203節を再承認し、さらに1992年には15年間、2006年には25年間として再承認していった。2言語選挙要件は議論の対象となったままであり、推進者は、2言語による支援が帰化したばかりの市民の投票を可能にするために必要であると論じ、反対者は、2言語選挙要件が費用の掛かる「手当の無い命令」だと論じている。修正の中の幾つかは、議会が合意できなかった裁判所判断に反応したものだった。1982年、議会は1980年に最高裁判所が裁定した「モービル市対ボールデン事件」を覆すために法を修正した。その判決は、法の第2節に述べられている一般的投票差別禁止が、「目的を持った」差別のみを禁じているとしたものだった。議会は、投票のやり方が差別目的のために法制化されようとまた運営されようと、差別の「効果」がある投票法を明確に禁止するように、第2節を拡大した。この「結果試験」の創設により、この法の下でもたらされる投票弱体化訴訟の大半が、事前点検訴訟から第2節訴訟に代わった。2006年、議会は、「リノ対ボージャー郡教育委員会事件」（2000年）と「ジョージア州対アシュクロフト事件」（2003年） の2件の最高裁判所判決を覆すために法の修正を行った。「リノ対ボージャー郡教育委員会事件」では、第5節の事前点検要件を、差別目的ではなく「退行的」差別目的のために実行し、あるいは維持されている投票の変更のみを禁じていると解釈するものだった。「ジョージア州対アシュクロフト事件」は、選挙区再編計画が、少数民族集団が好む候補者を選ぶことができるかどうかのみを評価するよりも、第5節の下で容認できない効果を持っているかを判断するために幅広い試験を定義したものだった。2014年、投票権修正法が議会に提案され、新しい公式範囲を創設し、また「シェルビー郡対ホルダー事件」(2013年)に対する最高裁判決に反応して様々な条項を修正した。この判決は公式範囲を違憲であるとして無効と判断していた。これは2015年2月11日に憲法および民事司法議会小委員会に提案されたが、同年中には何の行動も起こされなかった。