1学期も残りわずかなある日、バスケットボール部キャプテンの高橋正樹が突然、今学期限りでアメリカに転校する事を発表した。「日本でやり残したことは、ひとつだけかな」。この正樹の発言はクラス中に波紋を呼ぶ。そんな中、複雑な思いを持つ面々がいた。女子バスケ部キャプテンの速見有美、正樹の親友でバスケ部副キャプテンの杉原雄大、学級委員長の高橋亜里沙、正樹の幼馴染の河原春奈、帰国子女の市田尚子、そして何かと正樹が面倒見ている鈴木貴子。その日を境にバラバラだった彼らの関係が少しずつ動き始める。
先々代の対立教皇であるクレメンス3世に従い、シルヴァ・カンディーダの司教枢機卿に任命された。先代の対立教皇であるテオドリクスがパスカリス2世によって逮捕・投獄されると、その跡を受けて擁立された。しかしローマ市民は相次ぐ対立教皇の出現を嫌って暴動を起こした。このためアルベルトゥスは逃亡するも捕らえられ、公衆の面前で辱めを受けさせられた後、全ての官職を剥奪されて裁判にかけられ、有罪であるとされてナポリ近郊の修道院に終身監禁刑に処された。
井汲 越次（いくみ えつじ、1903年 - 1976年）は、日本のドイツ文学者。1924年東京外国語学校独語科卒。同人誌『河』に参加。戦後、大阪府立大学教授、大阪女子大学教授、1967年大手前女子大学教授を歴任し、ドイツ・ロマン派、特にハイネを研究、翻訳した。
法定年休は25日。有給休暇制度は労働法典のCode du Travailで定められており、労働者が10日以上継続勤務した場合、1ヶ月につき2.5労働日の年次有給休暇が認められる。また、法定期間（5月1日～10月31日）にはメイン休暇として一定日数（2週間～4週間）の休暇を連続して取得することが義務づけられている。
イギリスの有給休暇制度はEmployment Rights Act等の法律で定められており、全ての労働者を対象に週の就労日×5.6日（最長28日）の年次有給休暇が認められている。
アメリカ合衆国の労働に関する法律にはFair Labor Standards Actがある。しかし、アメリカ合衆国はILO52号・132号条約を批准していない。そのため企業に有給休暇を義務付ける法令は存在せず、これは先進国で唯一の事例である。有給の権利は労使の交渉で決すべきとの考えが強く、交渉力の弱い労働者は有給取得がままならないのが実情である。アメリカ経済政策研究センターが2013年5月に公表した調査によると、アメリカ人労働者の4人に1人は、有給休暇を全く取っていない。ただ逆に言えば法的制度が完備されていないなかで約4分の3の企業は有給休暇制度を実施しているわけで、これには欧州からの移民国家として発展してきたアメリカの歴史的側面と、経営者の使命として企業会計原則（特に有給休暇・病欠休暇について定めたFAS43の規定）の順守が求められることがあげられる。またアメリカでは未消化の有休を最終的にすべて買い上げることが慣行化されている。
労働者が有給休暇を取得した日を欠勤として扱い賞与を減額することは許されない（最三小判平成4年2月18日）。労働者が有給休暇を取得した日や土曜日・祝日といった出勤を要しない日（実質休日）は、第39条のいう全労働日には含まれず、賞与の計算にあたって欠勤として見なすことは許されない。
年次有給休暇を取得した労働者に対して使用者が賃金の減額その他不利益な取扱いをすることは禁じられている（第136条）。ただし、第136条に違反した使用者に対する直接的な罰則は定められておらず、強制力がないと解されている。すなわち、年次有給休暇を取得した労働者に対して使用者が各種の不利益な取扱いをすることは当然に違法であるが、違法であることをもって当該取扱いが無効になるとは限らない。年次有給休暇を取得した労働者に対して使用者が各種の不利益な取扱いをすることは際限なく認められるものではなく、不利益な取扱いの程度によっては認められない。年次有給休暇を取得した労働者に対する不利益な取扱いが第39条で保障されている労働者の年次有給休暇の取得する権利の行使を抑制したり、その権利を保障した法の趣旨を実質的に失わしめる取扱いと認められる場合は、その取扱いは公序良俗に反し無効となる（民法第90条）。
第39条各項（第7項を除く）に違反した使用者（第39条各項は使用者の義務を定めているので、違反した使用者に対する罰則となる）は、6箇月以下の懲役又は30万円以下の罰金に処せられる（第119条第1号）。
軍事的対立が一段落すると、議会内で主導権を取り返した「長老派」と「独立派」の対立が再燃した。この対立は次第に議会と軍の対立へと構図を変えていき、議会内のみならず、言論界でも巻き起こった。長老制教会体制と教会の秩序維持を支持する長老派と、信仰は個人の自主性が尊重されるべきであるとする分離派のパンフレット合戦が起こった。独立派は、政治的には長老派と対立していたものの、宗教観としては分離派と長老派の中間に立っていた。形だけの長老制樹立法案が通過し、さらに議会が軍を解散させようとしたことなどが重なり、兵士たちは信仰の自由と民主主義を唱えて猛然と反発した。このころから市民・兵士の間で平等派が力を増していった。1647年から独立派と平等派はそれぞれの政治綱領として『建議要目』『人民協定』を起草、10月、両派の主張が激突したパトニー討論ではニューモデル軍の多数派だった平等派の不満が噴出したが、独立派のヘンリー・アイアトンとクロムウェルに押さえ込まれた。11月11日、この会議を聞いて暗殺を恐れたチャールズ1世がハンプトン・コート宮殿から脱出した為、国王の処刑を求めたアジテーターの勢いはさらに増すことになった。