1969年、ヴァインは法律学校に通う間に書きためた処女作、『Custer Died For Your Sins: An Indian Manifesto』（『インディアンの宣言書：カスターはその罪ゆえに死んだ』）を発表する。この本の中でヴァインは、白人がインディアンに押し付ける固定観念なイメージを論証し、ことに白人人類学者たちがインディアンの共同体で行うフィールドワークの杜撰さを例に挙げ、彼らによる歪曲されたステレオタイプなインディアン文化の普遍化、これに基づく合衆国やインディアン支援団体、キリスト教会のインディアン文化への見当違いな干渉を批判し、また神学者としてインディアンの宗教観の保護を訴え、文字通りインディアンの歴史的宣言書となった。同書はアメリカの論壇、批評家たちの絶賛を浴び、アメリカ人類学教会の支援を受けて現在も重版を続けている。絶賛者のひとりであるニューヨークタイムズ紙の論説委員ジョン・レオナルドはこの本について、こうコメントしている。「私たちは犯した罪をごまかし、統計を鵜呑みにして観てみぬふりをしています。私たちは現実の人たち（インディアン）の前にちゃんと立って見せていないし、それはできそうもありませんね」「インディアン部族は自決のために、文化的に白人社会と分離し、政治的に合衆国と分離すべきである」というこの本のテーマはそのまま「レッド･パワー運動」を担う「全米インディアン若者会議」（NIYC）や「アメリカインディアン運動」（AIM）の最終目標として掲げられ、勢いづかせた。同年、リチャード・オークスやジョン・トルーデルら76人のインディアンの若者たちが、「全部族インディアン」を名乗って「アルカトラズ島占拠事件」を決行した。彼らが掲げた「アルカトラズ島をインディアンの文化センターとする」との目標は、ヴァインの『カスターはその罪ゆえに死んだ』に裏打ちされたものだった。インディアンの権利を理論づけたこの『カスターはその罪ゆえに死んだ』は、当時高まりを見せていたインディアンの権利回復要求運動「レッド・パワー」を勢いづかせ、インディアンの若者たちはこぞって自家用車のバンパーに『 カスターはその罪ゆえに死んだ』の標語を貼り付けた。ヴァインはインディアンの権利は条約に基づくものであり、同時期の黒人たちの公民権運動とは区別されるべきであると訴えた。この本の結びで、ヴァインはこう書き残している。私がこの本を書く気になった理由のひとつは、より若いインディアンたちのために、彼らが自分たちのために提起していない、いくつかの問題を喚起させることでした。もうひとつの理由としては、私が彼らインディアンたちに、口に出すことはなかったけれどもしばしば感じられた白人に対する敵意、そしてそのような敵意の理由に何らかの考えを与えたかったということでした。
1964年、デンバーの米国奨学金サービスに招かれ、東部の予備校でのインディアン学生向けの奨学金プログラムの開発に携わり、多数のインディアン学生を東部の学校に入学させた。同年、この活動を受けて、インディアンのロビー団体「アメリカインディアン国民会議」（NCAI）の取締役員となった。インディアンの部族会議をメンバーとするこの組織の役員として各部族から寄せられた問題を精査するうち、ヴァインは連邦政府のインディアン予算のほとんどが無駄に消費され、何の役にも立っていないことを知った。また同時にNCAIも財政難にあえいでいた。ヴァインは合衆国議会で数多くの証言を行い、インディアン部族に対する連邦の予算配分を、本来の目的である部族の利益に繋がるよう是正させた。ヴァインのこの取り組みによって、三年の任期の間にNCAIは立て直され、参加部族数を19部族から156部族に増やした。NCAIでの取り組みが一定の成果を見せたのち、ヴァインは次はインディアンの条約上の権利問題に取り組んだ。当時、「全米黒人地位向上協会」の「正当防衛と教育のための基金」が効果を挙げる一方、地元のインディアンには弁護士など法律的な顧問がおらず、権利のなんたるかが理解出来ていなかった。ヴァインはまず、著作によってこれらの問題点を訴えることにした。
1946年（昭和21年）6月21日に岩田孝八が平塚駅近くにあった露店の集まる「旭商店街」の一角に「おあしす」という店名で開いたかき氷店が始まりで、1948年（昭和23年）1月31日に「おあしす」の店を本店として資本金19.5万円で株式会社長崎屋布団店を設立し、同年秋に9坪の布団と洋品売場を併設した長崎屋布団店を開店している。戦後のモノ不足の統制時代としては豊富な品揃えで実用的な衣料雑貨を低価格で販売して売り上げを伸ばし、1949年（昭和24年）に隣接する店舗を買収して増床したのを皮切りに何度も拡張を繰り返したほか、1950年（昭和25年）12月15日に町田店を開店して多店化に乗り出し、1953年（昭和28年）9月1日に東横百貨店平塚店跡地にあった東映の映画館を買収して平塚西店として開店するなど早くから店舗展開を進めて行った。創業から数年で蒲団・綿製品をはじめ、洋品雑貨や食品も取り揃えるなど早くからアメリカのチェーンストアの経営理論を取り入れて衣料品中心のチェーンストアを全国展開した。1967年（昭和42年）に 東京証券取引所第1部上場し、流通業界準大手に成長した。優れた衣料品の仕入れ担当者（バイヤー）が複数存在したため、スーパーが「安物売り」と見下されていた1960年代や1970年代でも衣料品メーカーや問屋の営業担当者が意見を聞きによく訪れるなど別格の扱いを受け、百貨店としか取引しないような老舗の衣料品メーカーや問屋とも取引していた。また、1969年（昭和44年）に自社開発製品(プライベートブランド)サンバードの肌着を発売し、独自の商品テストを行うなど消費者の立場から厳しい評価を行うことで知られていた雑誌暮しの手帖から肌着専門メーカー大手のグンゼと並んで最も高い評価を受けるなど衣料品に関して高い評価を獲得し、衣料品に関してスーパー業界内ではずば抜けた力を持ち、名門スーパーとしての評価をされていた。こうした衣料品の仕入れ・開発力の強みを生かしてフランチャイザーとして衣料品店の加盟店募集も行い、海外では類を見ない衣料品のフランチャイズを行っている企業としても注目が浴びた事もあった。その一方、1950年代半ばに実験的に鮮魚を販売した際に大量の売れ残りを出して廃棄処分を行ったのに伴い、面倒な食品販売を避けて得意とする衣料品に特化する方針を採ったため、食料品販売への取組みがスーパー業界の中でも非常に遅くなり、他の総合スーパー各社が注力していた消費者が一ヶ所で商品を購入出来るワンストップショッピングと呼ばれるニーズへの対応が出来なかった。