オートバイは1960年代以降に世界市場で大幅にシェアを伸ばし、新興国のメーカーが台頭する現在でも世界トップシェアを維持している。オートバイメーカーの中でも、本田技研工業、ヤマハ発動機、スズキ、川崎重工業は4大メーカーとして知られている。東南アジアなどの発展途上国では市場が拡大しているが、日本国内では新車販売台数が減少し続けている。現在は各メーカーによって生産拠点の海外移転が進められており、日本向けの車両についても中国や台湾などで生産されるモデルが増加している。
キヤノン、ニコン、オリンパスなど世界的なメーカーが存在している。カメラの主力が電子機器的要素があるデジタルカメラに変化したことで、ソニーやパナソニックなど電機メーカーの参入が相次ぎ、コニカミノルタなど光学カメラに歴史を持ちデジタルカメラに参入したメーカーの撤退が起きた。
国内メーカーでは4社が端末を販売しているが、国内市場における携帯電話端末の出荷台数は頭打ち状況にあり、国内メーカーでは三菱電機が撤退し、三洋電機が事業を京セラに売却するなど再編が進んでいる。スマートフォンでは50%がアップル社となっており日本のメーカーは大きく差をつけられている。
1980年代から1990年代前半まで日本の半導体メーカーはDRAMなどの分野で高いシェアを誇っていたが、韓国など新興国の半導体メーカーの台頭と過剰供給競争の結果、国内の半導体メーカーの経営は悪化し半導体事業の合併や撤退が進んだ。インテルやサムスン電子のような海外企業に比べ、営業利益率、設備投資額とも低水準のままである。リーマンショック以後にはさらに再編の流れが強まり、沖電気工業のロームへの半導体事業売却、エルピーダメモリが台湾の半導体メーカーと提携やルネサステクノロジ・NECエレクトロニクスの統合によるルネサスエレクトロニクス発足など再編が進んでいる。
1950年代の神武景気・岩戸景気において国民の所得が拡大したことから、冷蔵庫、洗濯機、白黒テレビに代表される「三種の神器」が日本国中に普及していった（テレビは後述）。その後も、1960年代のいざなぎ景気の時には、「3C」の1つとしてエアコンが新たに耐久消費財の対象として加わった。結果として1970年代前半には冷蔵庫、洗濯機の普及率は90%を超えていった。
インターネットの普及に伴う書籍・雑誌等の販売不振や景気低迷による広告等の商業印刷の低迷により市場規模は年々縮小傾向にある。出荷額は1991年の8兆9,000億円をピークに縮小しており、2014年には5兆5,364億円にまで激減している。大日本印刷・凸版印刷の2強は液晶フィルターなどエレクトロニクス部材事業で収益を伸ばしている他、大日本印刷が丸善CHIホールディングスを子会社化、凸版印刷が紀伊国屋書店と業務提携し出版・書店事業に関与を深めるなど多角化を進めている。一方、中小印刷メーカーは経営悪化に苦しんでおり倒産するメーカーも出てきている。
セメント業界もガラス業界と同様に装置産業であるため、太平洋セメント、宇部三菱セメント、住友大阪セメントの3社による市場の寡占化が進んでいる。1990年代からの公共事業削減の影響を受け、セメントの生産量は1996年の9499.2万トンをピークに2017年では6078.8万トンまで減少した。セメントの原料である石灰石は日本が自国内で供給できる資源であり、埼玉県の秩父地方や山口県の秋吉台などで生産されている。
ガラス業界は寡占化が進む板ガラス業界とそれぞれのガラス製品の特性を生かした多数の中小企業に二極化される。液晶テレビ、自動車や建物に使用される板ガラス業界は装置産業であり、また、世界最高水準の技術力を持つ。日本国内では旭硝子、日本板硝子、セントラル硝子の3社が国内の9割以上のシェアを持つ寡占状態にあり日本国内でも7事業所しか存在しない。日本の3社に、コーニング社など含めた7社が中国を除く世界市場の7 - 8割を占める。規模の経済が図れる装置産業であることから全世界的な業界再編が起きており、旭硝子は2002年にベルギーのグラバーベルを完全子会社化し、一方、2006年には日本板硝子はイギリスのピルキントンを買収、子会社化した。板ガラス製造以外の、板ガラス加工業、ガラス製加工素材製造業、ガラス繊維・同製品製造業はそれぞれ447、108、192の事業所があり、理学用・医学用ガラスやガラス製容器、台所・食卓用品といった製品を生産している。
2009年（平成21年）4月5日にNHK総合テレビで放映されたドキュメンタリー『プロジェクトJAPAN シリーズJAPANデビュー 第一回「アジアの“一等国”」』は、その内容に偏向編集や事実歪曲、名誉棄損があったとして、番組で証言した台湾人出演者と視聴者の双方を合わせた1万人以上が放送局のNHKを訴える裁判史上最大の集団訴訟へと発展した。同年6月17日、NHKは「プロジェクトJAPAN」公式ウェブサイトに、抗議への回答として「シリーズ・JAPANデビュー 第1回「アジアの“一等国”」に関しての説明」を掲載し、その中の「『日台戦争』について」のくだりで「内閣より 在台湾文武諸官員外征従軍者として取扱の件」の内容を引用した。ただし上記「台湾島ニ文武ノ職ヲ奉スル者事平定ニ至ルマテ外征従軍者トシテ取扱ハシム」のように、この電報を保存した公文書は複数存在するが、NHKは回答文において引用文書名を明らかにしていないため、どの公文書から引用したのかは不明である。NHKは、樺山台湾総督と伊藤博文首相が台湾領有直後の戦闘について、電報で「外征」という言葉を使用していることを取り上げ、これらの歴史的事実により、当時の日本政府が台湾での戦闘を「対外戦争（外国との戦争）」として扱っていたと主張した。