終戦後の1946年に復刊した。現在に至るまで様々な評論、小説が掲載される総合雑誌として継続している。1960年同誌に掲載された深沢七郎の「風流夢譚」のため、右翼によって社長宅が襲われ嶋中夫人が負傷、家政婦が死亡する事件が起こり（風流夢譚事件）、続けて同社が『思想の科学』の天皇制特集号の刊行をとりやめるなどして、天皇制への批判は同誌ではタブーとなった（粕谷一希『中央公論社と私』）。1999年、発行元の株式会社中央公論社が経営危機に陥り、旧中央公論社の出版・営業など一切の事業を読売新聞社（現・読売新聞東京本社、読売新聞グループ本社）の全額出資で設立された新会社「中央公論新社」に譲り受ける（旧中央公論社は特別清算され、解散時の商号は『株式会社平成出版』と称していた）。これに伴い、読売新聞の販売店でも『中央公論』を取り扱うようになった。読売新聞傘下に入り、読売新聞社発行の総合誌『This is 読売』（1990年創刊）と月刊論壇誌がグループ内で重複することになったことから、両誌は統一されることになった。『This is 読売』は1999年3月に廃刊され、『中央公論』が存続誌となったが、上記経緯上それまでの『中央公論』の中道的論調は排され、『This is 読売』の論調であった右派・保守的な色彩を帯びるようになった。
1899年（明治32年）1月に『中央公論』と改題した。次第に宗教色はなくなり、小説や評論などを掲載するようになった。明治末に入社した滝田樗陰は、芥川龍之介や菊池寛をいち早く起用した。大正期には吉野作造の政治評論をはじめ、自由主義的な論文を多く掲載し、大正デモクラシー時代の言論をリードした。また、小説欄は新人作家の登竜門であった。マルクス主義が流行し、1919年（大正8年）、より急進的な『改造』が発刊されると、中道的な路線となる。このころには、中央公論に作品が掲載されることは、人気作家の仲間入りと見なされるまでになった。第二次世界大戦中、横浜事件が起こり、1944年、軍部の勧告により『改造』と共に廃刊される。
前身は、西本願寺系の普通教校（龍谷大学の前身）で高楠順次郎らの学生有志が禁酒と仏教徒の綱紀粛正を目的として1886年に組織した「反省会」の会員証を兼ねた機関誌『反省会雑誌』。禁酒を主張したり、青年の生き方を探る雑誌だった。1887年創刊、1892年に東京に進出し、『反省雑誌』と改題、口絵を尾形月耕、月岡耕漁らが描いていた。
全国海洋少年団の団員と指導者が、一堂に会する海の祭典である。名誉総裁である高円宮妃が臨席し2年に1度に行われている。大会によっては市内パレードなども行われている。1991年（平成3年）の第40回大会まで毎年開催されていた。1993年（平成5年）から隔年開催になり、全国大会の無い年は、各地方で地方大会が開かれている。
手旗信号、結索（ロープワーク）、カッターボート（救命艇）、ヨットや、海上自衛隊・海上保安庁による体験航海を行い、全国各地にある団が独自に日本海洋少年団連盟のプログラムに基づき活動している。また、奉仕活動も積極的に行っており、海岸や街の清掃奉仕、水難救助のための青い羽根共同募金をはじめ、各種募金活動などを通して奉仕の心を養うことを目的としている。野外体験も行い、キャンプなどを積極的に取り入れている単位団も多く存在する。
各団によって多少の差があるが、小学生から高校生までが団員として活動できる。指導者は、各海洋少年団を卒団した者やボランティアとして派遣された海上自衛官や海上保安官など、海について知識・経験豊富な者など関係者が指導を行う。
海洋少年団（かいようしょうねんだん）、正式名称:公益社団法人日本海洋少年団連盟は、少年少女に対して海洋に親しむ機会を与え、健全な育成を図る活動を行う団体で、海事思想、海洋に関する科学的知識、海上生活に必要な技術の普及、団体生活による社会的徳性の涵養、国際親善への寄与を目指している。元国土交通省及び文部科学省の共管。
この定理は、10世紀のペルシャの数学者イブン・アル・ハイサム（アルハゼン）によって最初に発見された。しかし、ヨーロッパでは長いこと知られず、イギリスのエドワード・ウェアリングの弟子だったジョン・ウィルソンによって発見され、1770年にウェアリングによって公表され、「ウィルソンの定理」の名がついた。しかしウェアリングもウィルソンもこの定理の証明はできず、1773年にラグランジュが最初の証明をした。なお、ゴットフリート・ライプニッツがその一世紀前に結果に気がついていたという証拠があるが、ライプニッツはそれを公表しなかった。
東北電力では、女川原子力発電所の稼働中だった1・3号機が自動停止、定期検査中で起動作業中であった2号機も自動停止した。1号機のタービン建屋地下1階にて発煙が確認されたが、消火活動により消火が確認された。この他に大きな被害の報告は無かった。青森県の東通原子力発電所は定期検査中で原子炉が停止していた。六ヶ所再処理工場では使用済み核燃料貯蔵プールから放射性物質を含む水が溢れた。このほか、八戸火力発電所3号機、能代火力発電所1・2号機、秋田火力発電所2 - 4号機、仙台火力発電所4号機、新仙台火力発電所1・2号機、原町火力発電所1・2号機、葛根田地熱発電所1・2号機、上の岱地熱発電所1号機、澄川地熱発電所1号機が停止したが、3月12日9時時点で秋田火力発電所の2号機は運転を再開している。現在は八戸・能代・秋田・仙台・新仙台・原町の火力発電所は運転を再開しているが、新仙台2号機は2011年10月末で廃炉された。仙台火力発電所と新仙台火力発電所は、津波被害で2011年夏期までに復旧は間に合わなかったが、12月11日に新仙台火力発電所が、12月20日に仙台火力発電所が復旧している。また、原町火力発電所は福島第一原子力発電所の屋内退避指示区域内になっていたが、2011年秋に緊急時避難準備区域が解除となりようやく復旧作業が開始し、2013年3月29日に復旧している。節電・停電問題の他、通常業務の検針も交通事情などの理由から3月14日から16日（一部地域は3月23日まで）の間、中止された。検針が中止となった対象の顧客への料金請求は、3月分を2月分と同一に請求し、請求差額分については、次回以降の請求額により精算する対応が発表された。