新たな問題の発生に対処しようとオランダで金策に走るうちに、フランスでは国民公会議員ルコワントルが提出した、小銃を中々フランスに運び出さない(運び出せない)ボーマルシェに対する非難決議が可決されていた
この決議の可決によって逮捕状がハーグのフランス大使の元に届けられたため、ボーマルシェはオランダにいられなくなり、難を逃れるためにイギリスへ戻らなければならなくなった
だが、この非難決議の陰で糸を引いていたのは、ル・ブランやその取り巻きたちであった
またも邪魔をされたことに怒ったボーマルシェは、穢された名誉を回復するために、フランスへの帰国を企てた
非難決議が出ているのにわざわざフランスへ出向くと言うのはまさに自殺行為であり、この考えを知った銀行家は仰天するとともに、自身の債権が焦げ付くのを恐れてボーマルシェを告訴し、公権力に身柄を確保させた
ボーマルシェも拘留されて冷静さを取り戻したのか、遺された手紙から察するに、特に銀行家へ恨みを抱いてはいなかったようだ
この問題に関する経緯を詳細に記した文書を書き上げ、イギリスの銀行家に対する債務を履行して自由の身になったボーマルシェは、2月26日にパリへ戻った
さっそく獄中で書き上げた文書を印刷してパリ中にばら撒くと、非難決議を提出したルコワントルはあっさり自身の非を認めたため、5月7日になって公安委員会から正式に無罪が言い渡された
それどころか、小銃の取得に全力を挙げるように依頼されたのであった
その依頼に応じてオランダに出向いて様々な策を試みるが、なおも事態は好転するどころか、悪化する一方であった
成果を挙げられないまま時だけが過ぎ、ついに1794年3月14日、亡命者リストに名前を載せられてしまう
この名簿に名前を載せられると、財産はすべて没収され、帰国次第反逆者として逮捕されてしまうため、ボーマルシェはフランスに帰ることもできなくなった
その後もあれこれ手を尽くすも何も状況を変えられず、結局10月20日、イギリス当局が小銃を接収したことでこの問題は幕を閉じた
名義上の所有者がイギリス人であることに、時の首相であった小ピットが目を付けたのであった
こうして、3年にわたるボーマルシェの努力はすべて無駄になった
資金も使い果たしてしまったボーマルシェは、ひたすら貧窮に喘ぎながら故郷へ帰れる日を待つほかなかった
1796年6月になってようやく亡命者リストから彼の名前が外された
パリへ帰還できたのは同年7月5日のことであった

18世紀のパリが、とにかく不潔で非衛生的な都市であったことはよく知られているが、それは人間が生きる上で欠かせない水においても例外ではなかった。井戸水は排泄物やその他無数の汚物の混入によって汚染され、それを用いてパンやビールを作るものだから、健康にも悪影響を与えていた。当時の人々がどのように清潔な水を手に入れていたかといえば、街を練り歩く「水売り」からのみであった。このような状況を解決しようと、1777年に発明家のペリエ兄弟はパリ水道会社を設立した。シャイヨの丘に揚水ポンプを設置してセーヌ川の水を汲み上げ、パイプを通してその水をパリ市民に提供するのが目的であり、この当時としてはまさに画期的な試みであった。1780年代になって、ペリエ兄弟の要請を受けて、ボーマルシェも経営に参加するようになった。会社は資金集めのために株券を発行したが、初めのうちは中々買い手がおらず、額面の2000リーヴルを割り込む始末であったが、1785年になって人気が沸騰し、結局4000リーヴルの値を付けるまでになっていた。銀行家のクラヴィエルとパンショーはこれに目を付け、株価の下落を狙ってあれこれ仕掛けたが失敗し、大損してしまった。そのため、会社の信用を傷つけて株価の下落を謀ろうと考え、ミラボー伯爵をけしかけて、攻撃文書を書かせることにした。この目論みは見事に成功し、攻撃された水道会社の株価は半分近くまで下落した。ミラボー伯爵は、以前ボーマルシェに借金を申し込んで断られたことを根に持っていたようだ。ボーマルシェもこれには黙っていなかったが、これまでとは違った反応を見せた。彼の公開した反論文書は、相手の非難より水道会社設立の意義やその業務の進行状況に多くを割いた内容のものであった。ミラボー伯爵へはまるで大人が子供をたしなめるかのような回答を向けており、それは攻撃というよりからかい程度のものであった。伯爵はこの回答に激怒し、本来の目的であった水道会社の件を忘れて、ボーマルシェへの人身攻撃に躍起になったが、ボーマルシェは相手にしなかった。理由はわからないが、この手の論争に飽き飽きしていたのかもしれない。この2人の関係は1790年になって、伯爵からの和解の申し出によって修復されたが、この時のボーマルシェの態度をパリ市民たちは弱腰と考えたようで、後々この点につけ込まれることになる。1786年12月、すでに同棲して12年以上になるマリー＝テレーズと正式に結婚した。
死体盗掘人（したいとうくつにん、英: Resurrectionists）は、18世紀から19世紀のイギリスにおいて、死んで日が浅い遺体を掘り出すため解剖学者に雇われた人物のことである。1506年から1752年の間、解剖学用に使える遺体はそう多くなかったが、死刑による抑止力を高めるためイギリス議会が通過させた1752年殺人法が、解剖用の遺体供給を増やす一因となった。同法は処刑された遺体の処理法として、公共の場所にさらす (Gibbeting) か、あるいは（一般に恐怖をもって見られていた）公開解剖の検体とすることを定めていた。これにより解剖学者が合法的に入手できる死体の数が大きく増えた。しかしながら、これは18世紀に開設された病院や教育施設の需要を満たすには不十分だった。死体や体の一部は商品として取引されるようになったが、盗掘が広く忌み嫌われる一方で、死体が法的には誰の財産ではないことも明らかだった。こうして死体盗掘人は言わば法的な抜け穴になったのである。それでもやはり、盗掘人には仕事の最中に物理的な攻撃を受けるリスクがあった。彼らに仕事を辞めさせるためには墓場の警備強化も必要だった。夜警による墓場の巡回が行われたほか、富裕層は自分のために堅固な棺を用意するようになり、またモートセーフや厚い石板などの物理的対策もあって、死体盗掘はどんどんと難しくなった。非難に晒されるのは死体盗掘人だけではなかった。世間では、1752年法によって、解剖学者は法の執行者、そして死刑の「執行者」（推進論者）になったと認識されていた。死刑場は解剖学者が合法的に死体を入手できる場所だったが、同時に暴動が多発していたのも確かだった。1828年のバークとヘア連続殺人事件は死体収集を危機に晒した。国会は1828年に解剖に関する特別調査委員会を設置することでこれに対応し、一方の委員会は解剖学の重要性を説き、貧民の遺体は解剖用に引き渡されるべきだとする報告書を発表した。バークとヘアの事件を模倣していた「ロンドン・バーカーズ」と呼ばれるギャング団の存在が1831年に発覚した後、国会は特別調査委員会の報告書を書いたヘンリー・ウォーバトンの議案を審議した。議案そのものは死体盗掘を不法とはしていなかったが、翌1832年に通過した1832年解剖法は、解剖学者が救貧院（ワークハウス）から遺体を引き取ることを認め、結果として死体盗掘人の存在意義を無くしたのである。