ロナルド・レーガン自由賞（ロナルドレーガンじゆうしょう、Ronald Reagan Freedom Award）は、私設団体であるロナルド・レーガン大統領財団によって文民に与えられる最高の勲章。「自由を世界中に広めるために、多大かつ継続的な貢献をした」人物に与えられる。最初の授与は1992年に行われ、その時はロナルド自身が授与した。翌1993年も自身が授与したが、1994年には妻のナンシー・レーガンが夫の代わりに授与している。ロナルドはその数ヶ月前にアルツハイマー病と診断されており、式典に出席することができなかった。ロナルドは2004年に死去し、その後はナンシーにより授与された。そのナンシーも2016年に死去した。この賞を受賞するためには、「自由を世界中に広めるために、多大かつ継続的な貢献」を行い、同時に「レーガン大統領が生涯持ち続けた、一人の男性または女性が、変革をもたらすことができるという信念を体現しなくてはならない」。
母国のチェコでは、10代の頃から既にジャズ・ピアニストとして高い評価を得ていた。渡米後はフュージョン、ロック、更にテレビ番組の音楽などを手がけている。シンセサイザーのプレイヤーとしての評価が高く、リード音でピッチベンドを多用したディストーション・ギターのようなソロを弾くのが特徴。特に1979年にリリースしたソロ・アルバム『ブラック・シープ (Black Sheep)』（自己のバンド「ハマー」名義である）では、ギターのパートをシンセサイザーに置き換えるという実験的な試みを行っている。各分野のギタリストとの共演も多く、前述のジェフ・ベックやアル・ディ・メオラのほか、ジャーニーのニール・ショーンとジョイント・アルバムを制作するといった活動を繰り広げている。その他には、フランスのヴァイオリニスト・ディディエ・ロックウッド、ポーランドのシンガー・ニーメンの作品に参加しているのが知られている。
プラハ出身。10代よりジャズ・ピアノを始める。1968年にソ連によるプラハ侵攻（プラハの春）が起きた事がきっかけとなってアメリカに渡航し、バークリー音楽院に留学した。1971年、マハヴィシュヌ・オーケストラに参加。脱退後は主にスタジオ・ミュージシャンとして活動する。1975年、自身初のリーダー・アルバム『万物の創造 (The First Seven Days)』をリリース。さらに1976年にリリースされたジェフ・ベックのアルバム『ワイヤード』及び1977年の『ライヴ・ワイアー』、アル・ディ・メオラの『エレガント・ジプシー』などに参加し、ジャズに加えてフュージョンやロックのファンからも注目されるに至る。1980年には増尾好秋の日本ツアーに同行、その後も増尾と共演。1984年にアメリカの人気テレビドラマ『マイアミ・バイス』の音楽を担当。サントラ盤のみならず、シングルカットされたテーマ曲(Miami Vice Theme)もインストゥルメンタルの曲としては異例のビルボード1位となり、1986年度のグラミー賞も受賞した。
ヤン・ハマー（Jan Hammer、1948年4月17日 - ）はチェコスロバキア出身の作曲家、ピアノ奏者、キーボード奏者及びドラム奏者。ハマーが最初に人々に知られるようになったのは、1970年代前半にマハヴィシュヌ・オーケストラでキーボードを担当した時だった。そして1980年代には、テレビ番組「マイアミ・ヴァイス」のテーマ曲や「クロケットのテーマ」、あるいは映画音楽を制作し著名となった。演奏家として、また同時にプロデューサーとして活動を続け、後に映画制作にも携わるようになった。ハマーは、その時々の時代の、最も影響力を持った、ジャズあるいはロックのミュージシャン達と共演してきた。ジョン・マクラフリン、ジェフ・ベック、アル・ディメオラ、ミック・ジャガー、カルロス・サンタナ、スタンリー・クラーク、トミー・ボーリン、ニール・ショーン、スティーヴ・ルカサー、エルヴィン・ジョーンズといったミュージシャン達である。ハマーは少なくとも14の映画の独創的なサウンドトラックを作曲・制作している。また、マイアミ・ヴァイスの90回分の音楽と、イギリスの人気テレビ番組「チャンサー」の20回分の音楽を担当し制作している。グラミー賞を数回受賞している。
業績は1934年に入ると持ち直し、1935年度には年間総収入が6000万円台に到達した。外債問題期には9パーセント前後に低迷していた対平均払込金利益率についても回復し、1934年以降は14パーセント前後で推移している。業績回復により配当率は1934年上期に年率5パーセントから6パーセントへ、次いで同年下期に7パーセントへ引き上げられ、翌1935年下期からは年率8パーセントとなった。1934年11月、7000万円の増資を決定し、資本金を1億3000万円から2億円へと引き上げた。増資新株の払込金徴収は1935年4月から1937年（昭和12年）7月にかけて4度に分割して行われている。この時期、8パーセントの配当率に対し社債は年利4パーセント台と低コストで発行可能であったが、起債は1937年3月まで行われていない。1920年代の社債中心の資金調達とは対照的であるが、これは松永が金融面での混乱の反省から自己資本比率の向上を志向するようになったためという。また固定資産の償却を充実し業績・内容ともに安定したため若干の負担増は問題とならない状況となったことも理由であった。その後資本金は、1937年の合同電気・中部電力の合併に伴い3300万円ずつ増加し2億6600万円となった。この間の1937年4月、重役会で半額増資（1億1650万円の増資）の方針が決められたが、電力国家管理政策の進展による株価急落のため実現していない。2社の合併により営業規模はより拡大し、1937年下期の総収入は半期だけで4562万円となり、翌1938年度の年間総収入は9723万円に達した。1939年以降の電力国家管理期も下表の通り収入は拡大傾向にあり、1941年度の年間総収入は1億2388万円となった。一方で純利益額は伸びず1938年上期が最高値であった。利益率の低迷は、物価が上昇する中で国策により電気料金が低位で固定化されたことによる。この間の1939年6月、傘下の東邦証券保有を合併した際、自社株を消却したため資本金は500万円減少し2億6100万円（全額払込済み）となった。以後、解散までこの資本金額が維持された。