当校は、1920年6月23日、東京府北豊島郡滝野川町に滝野川第四尋常小学校として開校した。その後、東京市滝野川第四尋常小学校、東京市滝野川第四国民学校、東京都滝野川第四国民学校と改称し、1947年、現在の校名となった。昭和50年代より地域ぐるみで「小中連携教育」の教育活動や健全育成活動が活発に繰り広げられ、1984年（昭和59年）には、小中一貫教育の研究発表を行われた。2015年、オリンピック・パラリンピック教育推進校となった。
日曜劇場での池井戸潤原作作品は、『半沢直樹』（2013年）『ルーズヴェルト・ゲーム』（2014年）に次いで3作目で、前2作と共通したスタッフで制作された。また、後半のストーリーは10月3日から朝日新聞で連載された続編『下町ロケット2 ガウディ計画』と同時進行となり、第6話からは「ガウディ編」として第5話までの「ロケット編」から3年後を描き、ドラマのオープニングテロップに「ガウディ計画」の副題が追加された。2018年版も正式タイトルは「下町ロケット」で、1話から5話のオープニングテロップには「ゴースト」、6話からは「ヤタガラス」の副題がついている。TBSの演出担当である福澤克雄は、『半沢直樹』シリーズと比べて「子どもたちには受けにくい」「決めセリフを無理に作ったらそれこそ品性を疑われる」などと答えている。2015年版は当初、12月20日の最終回は25分の拡大放送の予定だったが、12月6日の第8話の視聴率が2015年度の民放ドラマとしては最高となる20.4%（ビデオリサーチ調べ、関東地区・世帯・リアルタイム）を記録したことなどを受けて、第9話までのダイジェストシーンに加えてこの特番用に新たに撮り下ろしたドラマのシーンを織り込んだ「超緊急ドラマ特別企画・下町ロケット〜最終章〜」（19時 - 21時・最終回本編とはステーションブレイクレス編成で接続）を放送することが12月13日の第9話終了後に発表され、急きょ、最終回本編の収録と合わせて特別篇用の劇中劇の収録にも取り掛かることになった。なお、この特別篇の視聴率は10.7%を記録した（ビデオリサーチ調べ、関東地区・世帯・リアルタイム）。2015年版は、第87回ザテレビジョンドラマアカデミー賞で最優秀作品賞ほか計5部門など、各賞を受賞した（受賞参照）。
前作から数年後。佃製作所は、また経営の危機に陥っていた。量産を約束したはずの人工心臓用のバルブの取引は試作品段階で打ち切られ、NASA出身の社長・椎名が率いるサヤマ製作所に取引を奪われる。帝国重工とのロケットエンジンの開発でも、サヤマ製作所とのコンペを余儀なくされ、性能では優ったものの、かけひきに敗れ帝国重工との取引ができなくなる危機に直面する。そんな時、かつての部下の真野から、「ガウディ」という心臓に埋め込む人工弁の開発依頼が持ち込まれる。これが完成すれば、多くの心臓病患者を救うことができるという。しかし、開発に携わる大学教授・一村は、人工心臓開発の中心人物・貴船の弟子で、その妨害によって、開発に必要な実験開始の認可がおりず、資金も尽きて開発中止の窮地においこまれる。しかし、人工心臓の臨床試験の被験者の急死という事故が、サヤマ製作所がデータ偽装をしたバルブを使っていたからだということが発覚し、サヤマ製作所に警察の捜査が入る。佃製作所の人工弁は、実用化に向けてスタートを切ることができたのだった。
1948年8月15日に建国された大韓民国は、李承晩初代大統領の反共主義の影響もあって、1949年10月1日に中国共産党の毛沢東主席によって中華人民共和国が建国された後、中国国民党の蒋介石総統と共に台湾に逃れた中華民国と親交を深めた。1950年6月25日に朝鮮戦争が勃発すると、緒戦での首都ソウルの最初の陥落後、臨時首都釜山にまで追い詰められた李承晩政権はダグラス・マッカーサー司令官率いる国連軍の介入によって朝鮮民主主義人民共和国が統治していた38度線以北を北上し、1950年中に大韓民国国軍は一時中朝国境の鴨緑江にまで到達したが、毛沢東主席はアメリカ合衆国（中国語では美国）に抗して朝鮮民主主義人民共和国を援ける為（「抗美援朝」）に朝鮮戦争参戦を決断、彭徳懐司令官率いる中国人民志願軍（抗美援朝義勇軍）はアメリカ軍主体の国連軍を38度線以南にまで押し戻し、一時中朝連合軍は国連軍が奪還した首都ソウルを再占領した。1953年7月27日に中朝連合軍代表の南日大将と国連軍代表のウィリアム・ハリソン・Jr中将の間で朝鮮戦争休戦協定が署名された後も、大韓民国は反共主義から中華人民共和国と敵対した。中華人民共和国も1961年7月11日の中朝友好協力相互援助条約締結で示したように、大韓民国よりも朝鮮民主主義人民共和国を重視する姿勢を示した。しかし、1976年の毛沢東主席の死後、中華人民共和国の実権を握った鄧小平が1978年12月にそれまでの経済政策を変更して改革開放路線を歩み、西側諸国からの外資導入への意欲を見せたことと、1990年の東西冷戦体制の崩壊を要因として、大韓民国の対中政策は転換した。1992年8月24日に盧泰愚大統領は、人口が多く市場として有望で、安価な労働力の提供が可能な中華人民共和国との国交樹立を模索する産業界からの要請もあり、中華人民共和国との国交を正常化し（中韓国交正常化）、「一つの中国論」に基づいて中華民国（台湾）とは断交した。