1949年に捕手としてピッツバーグ・パイレーツと契約。兵役に就いた1951年を除き、10年間マイナーリーグでプレイ。1955年からは選手兼任監督としてマイナーリーグの監督に就任。マイナーリーグの監督を17シーズン務めた。その間に1965年から1967年にかけてミネソタ・ツインズのスカウトを務めた。1973年から1975年にかけてカンザスシティ・ロイヤルズ、1977年と1978年はオークランド・アスレチックス、1988年から1990年はサンディエゴ・パドレス、1997年から2000年はシンシナティ・レッズ、2003年から2005年はフロリダ・マーリンズでメジャーの監督を務めた。1980年から1990年はパドレスのゼネラルマネージャーを務めた。最優秀監督賞に1999年と2003年の2回選出された。2003年は5月11日にジェフ・トーボーグに代わりマーリンズの監督に就任。就任時マーリンズは16勝22敗だったが、就任後は75勝49敗を記録し、アトランタ・ブレーブスの77勝49敗に次いてメジャー2位の勝率を記録。チームはワイルドカードでポストシーズンへ進出し、ニューヨーク・ヤンキースを破り1997年以来6年ぶりのワールドチャンピオンとなった。2005年10月2日に退任を発表。退任時、74歳のマキーオンはコニー・マック（88歳）、ケーシー・ステンゲル（75歳）に次いでメジャー史上3番目の高齢監督だった。2011年6月19日、マーリンズはエドウィン・ロドリゲス監督の解任に伴ってマキーオンを監督代行にすることを発表し、6年ぶりに現場に復帰。同年シーズン終了までこれを務めた。80歳での監督（および監督代行）は前述のマックに次ぐ史上2番目の最高齢となった。
名前の由来は本名は隆行（たかゆき）であり、名前の真ん中に「の」をいれて「たかのゆき」にしたと、単行本「告白のかたち」の後書きで述べている。ブログ「たかのゆきのしわざ」で、ブログの内容に関係のないイラストを投稿することがある。
創刊当初から軍事マニアではなく一般向けを意識しており、コラムなども「メジャー感」を出すため自衛隊とは関係のない者に依頼している。またこれまでの広報誌は特殊な装備の紹介や防衛政策などに記事が多かったが、MAMORでは自衛官に焦点を当てている。あくまで広報が目的であり、志願者募集などのリクルート活動は目的としていない。
防衛省は休刊した広報誌『セキュリタリアン』（財団法人防衛弘済会発刊）の後継として扱っており、編集協力をしている。自衛隊や防衛問題について、一般国民の関心・理解を深めてもらうことを目指しているのは従来と同じだが、本誌は出版社に構成や編集を任せることで、より親しみやすい情報発信を行うこととした。なお『セキュリタリアン』自体も「読まれる広報誌」を目指した誌面づくりを目指していたが、本誌の場合もコンセプトを「より広く青少年に向けて防衛省や自衛隊の活動を伝えていきたい」とされ、『セキュリタリアン』時代には無かった下記のような企画を立ち上げた他、『セキュリタリアン』とは異なり、一般書店でも販売することによって、より多くの人の目に触れる機会を増やした。
第二次ボーア戦争は1902年5月に講和条約が結ばれて正式に終結していたが、予想外の長期戦は予想外の膨大な戦費をもたらし、1900年以降イギリス財政は赤字となっていた。それを補うために各種増税が行われ、その一環で1902年3月に蔵相サー・マイケル・ヒックス・ビーチ准男爵は穀物関税再導入を暫定的かつわずかな額でという条件で実施していた。1902年7月に首相ソールズベリー侯爵と蔵相ヒックス・ビーチがそろって辞職し、代わってバルフォア内閣が成立したが、11月の閣議において植民地大臣ジョゼフ・チェンバレンはビーチの導入した穀物関税を永続化させつつ、帝国特恵関税制度を導入して大英帝国内の関税は安くする事を主張するようになった。つまり大英帝国の結び付きを強化して自給自足経済圏の建設を目指すとともに、帝国外からの関税収入をもって均衡財政と社会保障費の確保を図ろうという保護貿易主義であり、自由貿易主義や小英国主義とは真っ向から対立する発想だった。そのため自由貿易主義者の蔵相チャールズ・リッチーはチェンバレンの主張に強く反発した。バルフォアはリッチーよりはチェンバレンに好感を持っていたが、それによって政権が分裂する事態だけは回避したいと考えていた。リッチーは穀物関税を廃止しないつもりなら辞職すると脅迫するようになり、それに対してチェンバレンが譲歩したため、バルフォアは1903年3月末にも穀物関税廃止を閣議決定した。しかしチェンバレンは持論を諦めておらず、1903年5月15日にも本拠地のバーミンガム市で関税改革（帝国外への関税導入と帝国特恵関税制度の導入）を訴えた。この演説以降、関税問題は政界と世論を二分する大論争となった。貧しい庶民はパンの値段が上がることに反対し、保護貿易には反対だった。金融資本家も資本の流動性が悪くなるとして保護貿易には反対し、綿工業資本家も自由貿易によって利益をあげていたので保護貿易には反対だった。一方、工業資本家（廉価なドイツ工業製品を恐れていた）や地主（伝統的に保護貿易主義）は保護貿易を歓迎し、チェンバレンを支持した。閣内ではリッチーの他、枢密院議長デヴォンシャー公爵やインド担当相ジョージ・ハミルトン卿などがチェンバレンに反対した。若き新米保守党議員ウィンストン・チャーチルも自由貿易を奉じてチェンバレンに反対している（彼は1904年に自由党へ移籍する）。自由帝国主義派と小英国主義派に分裂していた自由党も自由貿易支持・反チェンバレンの旗のもとに一致団結した。しかし関税は食品価格の上昇をもたらさない報復関税に使用することも可能であり、バルフォアとしてはそれを支持してチェンバレンの主張に一理を認めていた（チェンバレンも食料関税は当面見送るべきと主張していた）。バルフォアは両者の妥協点を探って何とか鎮静化させようと努力したが、結局閣内で孤立したチェンバレンは1903年9月21日に植民地大臣を辞した。以降チェンバレンはバルフォアの側面支援を受けながら主要工業都市で関税改革の世論を盛り上げる遊説を開始する。バルフォアはバランスを取るために強硬自由貿易主義者の蔵相リッチーも内閣から追放する意思を固めた。1903年10月9日にも「首相に対する陰謀を図った」としてリッチーら自由貿易主義閣僚を解任した。デヴォンシャー公爵については閣内にとどめようとしたが、結局公爵も自由貿易主義者の圧力を受けて辞職することになった。これによってバルフォア内閣の基盤はだいぶ弱くなった。