同古墳群は、熊本県下最大で日本有数の規模を誇る古墳群であり、4〜6世紀に造成された。江戸時代の『肥後国誌』や『古今肥後見聞雑記』にもその存在が記述されているとされる。1972年の九州自動車道建設に伴って発掘調査が開始され、方形周溝墓や円墳、前方後円墳など膨大な数の古墳が検出された。1976年に国の史跡へ指定された後、同地は「塚原古墳公園」として整備され、77基の復元された古墳の周囲には、サクラ・アジサイ・コスモスなどの花々が植えられ、遊具なども設置されている。また、熊本県民天文台も公園内に位置している。現在、調査・整備がなされているのは九州道の用地上のみにとどまっているが、それだけでも方形周溝墓39基、円墳・小円墳34基、前方後円墳1基、石棺18基、石蓋土拡1基が発見されている。公園内にある南北2つの丘陵のうち、主に北側丘陵の南に大型の方形周溝墓が集中しており、円墳は北側丘陵の周辺と、南側丘陵の南に大規模なものが集中している。前方後円墳は3基が存在したといわれているが、そのうち琵琶塚古墳と花見古墳が公園内に位置している。公園外にもこのような古墳が多数存在していると考えられ、実際1975年には塚原台地全体を試掘調査したことによって、古墳群が九州道の用地外にも幅広く及んでいることと、同地に集落が営まれていたことが確認されている。周辺地域も含めて調査済の古墳は203基あり、未調査のものを含めると同古墳群を形成する古墳は全部で500基近くあるのではないかと考えられている。2016年の熊本地震では、墳丘内の家形石棺が破損したり、案内板が落下したりする被害が出た。
塚原古墳群（つかわらこふんぐん）は、熊本県熊本市南区城南町塚原にある古墳群。九州自動車道建設工事の際に発見され、保存のため「高速道路がすぐ真下を通過している」という極めて珍しい特徴を持つ古墳群となった。本記事では敷地内にある熊本市塚原歴史民俗資料館（くまもとしつかわられきしみんぞくしりょうかん）、および真下を通過している塚原トンネル（つかはらトンネル）についても述べる。
千葉市編入後も土気地区は、1989年まで、旧山武郡土気町の市外局番04757（市内局番は4）が使用されていたが、3ケタ化する前の0472（市内局番94または95）を経て、現在は043（市内局番205,294,295,308）に統一されている（鎌取駅より東側、平山地区の一部の市内局番は、291,292,293,300,308,312,488,497）。
千葉市都市計画マスタープランによると、鎌取駅周辺を重要地域拠点（副都心機能）、土気駅・誉田駅周辺を地域拠点（生活拠点）としている。1992年（平成4年）4月1日千葉市が政令指定都市となったことにより、誕生した。区内各所では宅地造成が進み、人口が増加しており、年少人口割合は千葉県内で1番高く、老年人口割合は同県内で3番目に低い。鎌取駅・学園前駅・おゆみ野駅を中心とするおゆみ野、土気駅を中心とするあすみが丘は、その代表的なニュータウン地区である。
昭和2年4月21日、航部発乙第六五号により審査開始。当初、通信距離は戦闘機相互で5km、戦闘機用対空機には10kmの通話を目標とした。重量は30kg以内、送受信器の分離使用を可能な限り目指した。昭和3年4月13日、航部発乙第七六号によって審査要件が修正された。変更内容は偵察機用対空機に対する通話距離が20km、重量が40kg以内、可能な限り小型かつ送受信器を分離できること、審査期限を昭和6年までとすることである。これと従前の調査研究を踏まえて改飛三号機として第一次試作を開始した。要件達成に努力が注がれ、また戦闘機間で5km、改対三号機と対向することで30kmの通信を行うことが目指された。昭和4年6月に野外試験を実施、八八式偵察機と八七式軽爆撃機に搭載した。結果、固定空中線では空対地5km、飛行機相互3kmの通話距離を得た。5m長の垂下空中線では空対地30km、飛行機相互10kmの通話距離が得られた。昭和5年1月25日、航乙第六四号によって審査要件に変更が加えられた。内容は審査期限を延長すること、現用無線機が戦闘機用として最適とは言えないこと、無線装備が絶対重要であるため、超短波等の研究と並行し優良機材を得るのが妥当とされたことである。昭和5年、改飛三号機の研究を中止、新規に飛行機用超短波機の研究が開始された。昭和5年11月から翌年2月にかけて試作機材を試験した。送信電力機上75ワット、地上200ワット、周波数は100,000から80,000キロサイクル毎秒である。空中線は機上送信半波長垂直型、受信全波長「型を使用した。昭和6年、これは十六号機として研究が進められた。性能は重量約40kg、超短波を使用して戦闘機相互5km、対地20kmとされた。さらに戦闘機相互に10kmから15kmの通信が可能なよう研究が進められた。昭和7年、超短波または短波を使用して戦闘機相互に10kmから15km、対地20kmの通話を目指した。全備重量は目標40kg以内である。昭和7年9月基礎研究を開始、12月に中短波機の試作を開始、昭和8年3月に完成した。同年、審査要件が変更された。超短波または中短波を使用すること、戦闘機相互に10kmから15kmの通話ができ、重量40kg以内とされた。また対空用十号機との通話が目指された。昭和8年7月から数次の試験を経て型式と通話距離を決定した。昭和8年12月4日、航乙第一〇九六号では垂下空中線を採用、無線電話機の改善、濾過用蓄電池の決定を指示した。ほか、性能向上と方向性除去を図り、実用審査に移った。昭和9年1月から3月まで陸軍航空本部に試験を依託、若干の改修を行えば機能は概ね良好であり、取扱いが容易で実用可能と判断された。同年、審査要件が変更され、重量30kg以内とすること、偵察機、爆撃機からの送話を受信できることが加えられた。昭和10年2月、短期に整備可能であることが確認された。昭和10年11月、陸軍航空本部は仮制式制定の上申を認可、12月に上申された。