最も好きな漫画は『ジャングル大帝』で、アニメの仕事が入ってくると快諾した。脚本だけでなく、全体構成や主題歌の作詞も手がけている。執筆が速いことでも有名で、プロデューサーと喫茶店で打ち合わせをしながらその場でアニメ1話分の脚本を書き上げたこともあるという。また、ピー・プロダクション社長のうしおそうじによれば、コーヒーを飲みながら雑談している間に30分ほどで1本書き上げていたという。永井豪の自伝的漫画『激マン!』における回顧によれば、『デビルマン』のアイデア出しに呼ばれた際、永井のアイデアを聞きながら他の作品の脚本を書きあげていたという。NHKに在籍中の辻が、山崎忠昭が原案を手掛けた脚本の改訂を一晩で書き上げたことがあった。辻による改訂稿を読んだ山崎は、元の脚本に比べ「ギャグも豊富、会話も軽妙、ストーリーの展開もすこぶる快調」と評し、その速筆と上手さに舌を巻いたという。年齢を重ねても衰えることのない意欲を見せ、2017年にはコミケで売り子を務めた。2019年現在も、ミステリやライトノベル・漫画、視聴したアニメの感想をTwitter上で発信している。2019年7月18日に起きた京都アニメーション放火殺人事件について中日新聞に寄稿し、『氷菓』や『ヴァイオレット・エヴァーガーデン』を絶賛し、事件の被害者を悼むとともに京都アニメーションにエールを送った。
「実家はおでん屋」とも語っているが、父は衆院議員・中日電機工業会長の辻寛一である。愛知県立旭丘高等学校、名古屋大学文学部卒業。旧『宝石』の新人賞候補作が商業誌デビュー作という経歴を持つ。ジュブナイル小説、トラベル・ミステリを量産する一方、叙述トリックを駆使した実験的なミステリも多い。後者の傾向の代表作に『合本・青春殺人事件』『デッド・デテクティブ』、日本推理作家協会賞を受賞した『アリスの国の殺人』などがある。また、『迷犬ルパン』シリーズを書き、その中に三毛猫ホームズや片山刑事が登場する『迷犬ルパンと三毛猫ホームズ』がある。他に、多くの漫画・アニメ作品の小説版も手がけている。『宇宙猿人ゴリ（スペクトルマン）』など、特撮作品での脚本執筆も多い。辻真先（つじまさき）のアナグラムである牧薩次（まきさつじ）は、作中人物であると同時にいくつかの作中作（メタフィクション的な実験作にも意欲的であった）の「作者」でもあるが、実作品の名義としたもの（『完全恋愛』など）もある。日本SF作家クラブ会員だったが、2013年、他のベテラン作家らとともに名誉会員になる。また、2009年6月から2013年6月まで、本格ミステリ作家クラブの第3代会長を務めた。
第一次世界大戦中、ルクセンブルクはドイツに占領されたため、労働者の生活環境は著しく低下、ルクセンブルク政府もこれには無為無策であった。そのため1916年8月、労働者たちは組合の結成を開始していた。第一次大戦後、ドイツ軍は撤退したが、ルクセンブルクの製鉄業はドイツから資源が供給されなくなった事、さらに市場であったドイツが疲弊し切っていたことから苦境に陥っており、さらに1918年2月のドイツ関税同盟からの離脱もさらにそれに拍車をかけることとなった。特に1918年11月から1919年1月の間、ルクセンブルク独立が危機に陥っていたため、政府はこれに対応する余裕がなかった。そのために1919年から1920年にかけてストライキが頻発、1921年になると全金属製品の価格下落が発生した。フランス系のハディル社では社員のまず7%、後には17%もの解雇が発生したが、労働運動が急進化していたため、解雇期限を越えても彼らは働き続けていた。しかしこれも、1921年のハディル社を代表とする解雇問題と1917年のロシア革命の影響で、急進化していた労働運動は解雇が行われなかったルクセンブルク資本のアルベット社にまで波及した。ロックアウトで対応した会社に対し、労働評議会を形成して経営権を掌握しようとしたが、これは政府が武装警察を投入したことと、フランス軍が介入の意思を示したため、流血を見ることなく終わった。政府はこれらの諸問題を重く見て、フランス系ハディル社やベルギー系のウグレ・マリエ社、地元系アルベット社と労働者の仲介を試みた。ハディル社、ウグレ・マリエ社は妥協しようとしなかったが、アルベット社は妥協した。このため、労働者側の敗北に終わったが、これには他にも不況が経営者に有利に動いたこと、製鉄業のみがストを行っただけに過ぎなかったこと、農民や中流階級が参加しなかったことが要因として挙げられている。しかし、敗北したのは労働者だけでなく政府も傷を負っており、フランス・ベルギー政府の閣僚らがルクセンブルク首相エミール・ロイターの元を訪れて労働者評議会制度の廃止を申し入れ、これに屈していた。1921年のストライキはルクセンブルクに大きな影響を残した。労働組合らは共産主義者に代わって、それまでに得た社会的権利や賃金の維持を図るようになった。また、政府も改良主義的方針を採用、1924年に成立した法律で職能会議を設立、その中には「労働会議」も含まれ、関連法案制定時にはその意見を聞くことが条件とされていた。そして1925年、工場労働評議会が再設立され、労働組合、労働会議、労働評議会の三機関を通じて労働者は意見を表明することが可能とされた。しかし1929年に世界恐慌が発生すると、賃金がカット（世界恐慌前の6割）されたが、政府はこれに対して「賃金委員会」を設立、経営者側も賃金是正を了承した。しかし、諸組合は「賃金委員会」のさらなる規模拡大を狙って、1936年1月に大規模なデモを実施した。労働者側発表4万人、警察側発表2万人にまで達したこのデモは、アルム広場で大会を開催したが、政府はこれに対して「労働国家評議会」の設置を設定、経営者も組合を正式な代表と認めざるを得なくなった。そして国会では労働運動に関する諸刑罰について廃止を行い、労働者の権利が拡大した。