1972年製造の制御車には集約分散式能力9.3 kW (8,000 kcal/h) の東芝製冷房装置が4台搭載された。1973年から1976年製造の制御車は同じ冷房装置5台を搭載することが可能な構造となったが4台のみが搭載され、中央の1台分にはカバーだけが載せられた。1973年から1976年製造の制御車には1986年、5台目の冷房装置が搭載されている。1972年製の中間車と、これを8両編成化するために製造されたデハ6450形には日立製集中式34.9 kW (30,000 kcal/h) の冷房装置1台が搭載されたが、1991年に集中式46.5 kW (40,000 kcal/h) のものに載せ替えられている。それ以外の4扉車は全車集中式46.5 kWの冷房装置を搭載し、5扉車のみ48.8 kW (42,000 kcal/h) とされた。冷房装置の寿命は15年程度であるため、途中何回か載せ替えが行われ、型式が異なるものに変えられたもの、3000系や5000系と交換したものなどがある。能力46.5 kWのものを搭載していた車両の大半が48.8 kWのものに交換されている。
集電装置として、東洋製PT-4201形パンタグラフがデハ6000形・デハ6400形・デハ6450形の全車に、2両編成ではクハ6750形のそれぞれ京王八王子寄りに搭載されたほか、一部のデハ6050形にも搭載された。6000系では4種類の容量の5種類の補助電源装置が使用された。1972年製のサハ6550形と1973年製のデハ6050形・サハ6550形には容量130 kVAのHG544Er電動発電機 (MG)、1972年製のデハ6050形には容量75 kVAのHG584Er電動発電機、それ以外の4扉車には容量130 kVAのTDK3344ブラシレス電動発電機 (BL-MG) が搭載された。HG854Erは1972年製造車の5+3両編成化時にデハ6450形に移設され、同時にクハ6751 - クハ6756に井の頭線用3000系から転用されたTDK362/1-B電動発電機（容量7 kVA）が搭載された。のちにHG544Erの大半がTDK3344に載せ替えられている。5扉車にはSVA-130-477SIV（容量110 kVA）が採用された。1983年ごろにデハ6261に試験的にSIVが搭載された。電動空気圧縮機は、2両編成を除いて、毎分吐出容量2,130リットルのHB-2000および1987年以降の製造車では性能は同一で小型低騒音のHS-20Dが、3・5両編成用のクハ6700形とデハ6050形、サハ6550形全車に各1台が搭載された。2両編成では床下スペースの制約から、井の頭線から転用された毎分吐出容量1,120リットルのC-1000を採用し、デハ6400形に搭載された。
横浜地裁や東京地裁に勤務。東京地裁では学生事件を裁き、刑事裁判が専門。その後、最高裁秘書課長として新聞記者への広報活動をした。最高裁経理局長、甲府地裁所長、東京高裁判事を歴任。最高裁事務総長では矢口洪一最高裁長官を補佐して簡裁の統廃合を進め、長年の懸案であった報道機関の法廷内写真撮影部分緩和をまとめた。その後、東京高裁長官に就任。1989年11月27日に最高裁判事に就任。最高裁判事就任から3ヶ月後の1990年2月に最高裁長官に就任。長官就任の挨拶では「長年にわたって築き上げてきた司法のよき伝統を受け継ぎ、国民から一層、信頼されうる司法の確立のため全力を尽くす」と述べた。司法行政では矢口前長官が敷いた司法制度の見直しの踏襲を明らかにした。服部長官時代に始まった裁判官の民間会社や省庁への派遣研修では人員を40名に増やし参加させるなどした。1992年3月13日に拘置質問の際に弁護士会が実施している当番弁護士制度を利用できることを容疑者に告知するように全国の地裁に指示した。1995年2月には最高裁大法廷の裁判長としてロッキード事件丸紅ルートでは、19年前の1976年7月の藤林長官時代の最高裁裁判官会議でアメリカ側証人の刑事免責を保証した上で行われた嘱託尋問調書について証拠能力を否定する判決を出した。定年退官の8日前の1995年11月7日に最高裁長官の依願退官（最高裁長官の依願退官は日本国憲法下で初めて）。これは11月下旬に高裁長官会合があり、草場退官に伴う高裁人事や新最高裁長官の管内事情把握のための時間的余裕を考慮した結果であった。最高裁長官退官に先立ち首相だった村山富市に会いに官邸を訪ね、後任の最高裁判所長官に三好達を推薦したいと切り出したところ、「最高裁判所の判断を尊重する」と、草場案があっさり通った。この人事に関しては、前長官の矢口と草場との間で確執があったと囁かれたが、真意は定かではない。草場を最高裁判所長官に決めるにあたり、矢口が「社会党が最高裁長官にリベラルな学者を据える可能性」に対して周到に準備したことは杞憂に終わった。歴代最高裁長官人事について、吉田茂が田中耕太郎に固執し、佐藤栄作がリベラル派の田中二郎を排して、保守派の大物石田和外を登用した。それと比較して村山の判断は、三権分立の配慮はあったかもしれないが、政治的見地でみれば安易な決断であったと一部指摘されている。退官にあたる挨拶では「裁判所に必要なのは見識。組織が生き生きとするためには、新しい血を入れる必要があるが、資格が要求される裁判所では簡単にいかない。裁判官が外の世界で新しいものを吸収して戻ってくることで裁判官に必要な見識が養われると思う」と裁判所活性化のために人との交流が必要と述べた。