運営は財団法人佐和山三成会。地元の建築業者である泉巌（いずみいわお）が、佐和山城を居城としていた石田三成のテーマパークを構想して1976年に着工。復元された佐和山城を中心に、資料館や美術館を併設、遊具施設なども備えたテーマパークとなる筈であったが、正式なオープンには至らなかった。無料開放という形で営業しながら増築・改築工事が続けられていた。2000年3月に施設内の骨董品が盗難被害を受けたことが報じられている。
大日寺中興の祖である僧、道智は応永年間、置賜地方との出羽三山参拝の便を図るため、黒鴨から朝日連峰の山中を縫い、大井沢へと通じる参拝道を開削した。これにより、大日寺は置賜および、南東北･関東地方から三山詣でへと向かう行者の玄関口となり、大いに栄えることとなった。出羽三山は女人禁制であったことから、女性行者は大日寺までしか行けず、ここで参詣を行い、男性行者は通行手形を受け取り、ここからさらに砂子関、志津を通って出羽三山への登拝を行った。大日寺では、志津に「賄い小屋」を建て、行者の便宜を図った。このような経緯から、大日寺は置賜地方との関係が強く、神仏分離に当たって、大日寺の本尊は、住職が大日寺で修行を行った縁で、米沢の宝珠寺に引き取られることとなった。また、道智道の起点に当たる黒鴨の曹洞宗巌龍山蔵髙院には、湯殿山派の僧であった光明海上人の即身仏が安置されている。現在、道智道は茎の峯峠が廃道化するなどして踏破することは不可能だが、黒鴨林道、西五百川林道、真室川小国大規模林道を経由することで、黒鴨から大井沢まで、車による通り抜けが可能である。
9月第2土曜日･日曜日に例大祭が行われる。この例大祭は、「大井沢秋まつり」と銘打たれている。この祭りでは、地域の人々による、神輿や、当山派(醍醐寺三宝院)の修験者による柴灯護摩（火渡り）の神事が行われる。柴灯護摩では、神社の神事ではあるが、修験者が詠唱する般若心経が響き渡り、修験道の拠点であった歴史を偲ぶことができる。
主に馬木～苗羽地区を中心として明治時代以降の醤油業界の繁栄を現代に残している醤油造りの景観と街並みを指して使われる。小豆島町商工会では「醤の郷 散策MAP」を島の各所に設置し、観光客に無料で提供している。
醤の郷（ひしおのさと）は、香川県小豆郡小豆島町（小豆島）にある近代以前の醤油蔵建築が日本で最も集積する醤油蔵通りと苗羽（のうま）地区および馬木地区の散策路と地域の名称である。
大分県国東市安岐町の国東半島の中央に位置する両子山の山頂付近から、山腹を南西方向に下り、国東市武蔵町の海岸付近の中心地区で国道213号に接続する。終点近くでは、旧武蔵町の中心地区を通過する。旧武蔵町の信号のある交差点には、「おれんじくん」、「なかよし」、「よつかどくん」といった愛称が付けられている。
デジタルワールドから子供達が帰ってきて数か月経った2000年の春休み。突如ネットに出現したデジタマから生まれた新種デジモンは、ネットに繋がるコンピュータのデータを食い荒らし、様々な機関を暴走させながら急速に進化。世界を混乱に陥らせる謎の新種デジモンを止めるため、事態に気づいた太一、光子郎の二人は選ばれし子供達を集め、再び戦いへと乗り出すことになる。
当初は沖縄を舞台にし、ゲストキャラと太一2人が旅するロードムービーを考えていたが上映時間が40分しかなかったため、逆に部屋から出ないインターネットを舞台にするアイデアを採用した。実際に主人公の太一は家の外には一切出ないまま、世界の危機を救っている。また当時、社会問題化していた「2000年問題はデジモンの仕業だったということにすれば子供にも身近に感じてもらえる」という意図もあったが、2000年だけの作品になり普遍性が無くなるということで没になっている。
アイルランド語はEUの公用語の1つとなったのは2007年1月1日以降であるが、アイルランド語はアイルランドの第1公用語であり、北アイルランドでも少数言語となっている。1973年アイルランドはEECに加盟したが、それ以来EUの諸条約ではアイルランド語を公用語と同じように扱い、正式に条約において使用される言語として認証された。またEUの機関に対してもアイルランド語を使用することができるようになった。2005年6月13日、ルクセンブルクにおいて第2667回欧州連合理事会の総務・対外関係理事会における全会一致での決定を受けて、アイルランド語がEUの21番目の公用語とされることが発表された。ただし特例が規定され、他の公用語とは違ってすべての文書がアイルランド語に翻訳されないとされた 。しかしながらこの決定により欧州議会と欧州連合理事会で承認された法令はアイルランド語に翻訳され、またアイルランド語から翻訳された文書は欧州議会の総会や欧州連合理事会の会合において用いることができるようになった。なおこの規定は2007年1月1日より効力を発するようになった。アイルランド語をEUの公用語として翻訳や文書の発行にかかる費用は年350万ユーロ程度と見込まれている。この規定は発効から4年以内に見直され、その後も5年ごとに再検討される。アイルランド語は加盟国内においてあまり使用されていないEUの公用語であり、2006年の統計調査ではアイルランドの人口は424万人であるが、多少の知識を持つ者は166万人であるが、完全な母語としているのは、僅か4万から8万人の間とみられている。また北アイルランドでは、アイルランド語の知識が多少あると自己申告した者は（2001年国勢調査時）16万5000人である。さらに小規模ではあるがアイルランド語を話すコミュニティが世界中にあり、最もコミュニティの規模が大きいアメリカでは25,000人がアイルランド語を話すことができる。