アキバでの一件の後、アカツキは自分の力不足に悩み、強くなる方法を探し足掻いていた。悩みの傍ら、シロエに依頼された任務として水楓の館のレイネシアの元に通う。同じく依頼を受けた三日月同盟のマリエールやヘンリエッタ、D.D.Dのリーゼらとの間には、いつしか姫を囲んでのお茶会が日課となっていた。そんな中、アキバでは衛兵によりPKが禁じられているはずの街中で、手練れの冒険者を相次ぎ襲う殺人鬼が噂となっていた。メンバーが被害にあった西風の旅団は、殺人鬼盗伐に動き出す。一方レイネシアの元には、ゲーム世界のシステムを管理する供贄一族の頭領、菫星が訪れる。菫星は、大地人であるアキバの衛士の一人が、衛兵の鎧を盗み、冒険者以上の力を得て犯行を行っていることを告げる。冒険者と大地人との関係が破局することを恐れるレイネシア。その会話を聞いてしまったアカツキは、自身も殺人鬼討伐に乗り出すも、ソウジロウ共々返り討ちにあう。アカツキとレイネシアの単独行動を諫めるリーゼとヘンリエッタ。しかしお茶会の面々は「友達」として、協力して殺人鬼を打倒することを決めた。レイネシアと菫星も覚悟を決め、殺人鬼の力を削ぐため、アキバの治安を守る衛兵システムを停止すること決意。アキバの街を舞台としたレイドバトルの末、水楓の乙女たちは殺人鬼を打倒し、アカツキは口伝を手に入れたが、それよりも大事なものを認識するのであった。
2005年、香港科技大学を卒業した汪滔（"Frank" Wang Tao）らによって創業。2006年、最初の製品を発売。2015年1月、アメリカ合衆国のホワイトハウスでDJIのドローンが侵入していたことが話題になり、後に泥酔したシークレットサービス職員によるものとわかり、アメリカのドローン規制に影響を与えた。同年には世界シェアの7割超を占める商用ドローン業界の最大手となっていた。2015年4月、日本の首相官邸無人機落下事件でDJIのドローンが使われた際は皇居周辺と総理大臣官邸をGPSで飛行禁止空域にする対応を行った。同事件を受けてドローン規制法が整備され、警視庁はDJIのドローンを改造してドローンを網で捕獲する無人航空機対処部隊（IDT）を発足させた。2015年7月、日本企業と初の業務提携をプロドローンと交わした。日本では2014年から2015年にかけてDJIはドローン関連技術の特許出願件数を大きく伸ばし、2位のプロドローンを上回っている。2015年12月20日、深圳市に旗艦店をオープンさせた。2016年10月、日本初となる正式販売店を新宿に開設した。2017年1月、スウェーデンのカメラメーカー、ハッセルブラッドを買収した。2017年4月、DJIのドローンが中東のテロ組織ISILに利用されてることを受け、イラクとシリアの紛争地帯をGPSで飛行禁止空域にする措置を行った。DJIの民生用ドローンは安価で手に入ることから中東では非正規武装勢力による爆発物の投下などへの使用が報じられることも多いが、軍用ドローンで先端技術を持つイスラエルでも正規軍の国防軍はDJI製品を大量に導入しており、暴動鎮圧目的での催涙弾の投下にも利用されている。2017年8月、アメリカ合衆国陸軍は陸軍内部で最も広く使われてるDJIのドローンの使用をサイバーセキュリティにおける安全保障上の懸念から中止させた。ただし、アメリカ合衆国海兵隊やアメリカ合衆国空軍の使用例も報告されるなど米軍全体での全面禁止には至ってない。また、同年8月にシェアを競ってきたアメリカ合衆国のドローン最大手、3DロボティクスはDJIのドローンにソフトウェアを提供するパートナーシップを発表した。2017年10月、日本のダンデライオンアニメーションスタジオやGONZOと共同制作したテレビアニメのROBOMASTERS THE ANIMATED SERIESが放送された。2018年5月、マイクロソフトと人工知能や機械学習の技術をDJIのドローンに活用する戦略的なパートナーシップを結んだ。2018年6月、アメリカの警察用ボディカメラメーカー、アクソンと法執行機関向けのドローン販売で独占的なパートナーシップを結んだ。アメリカ合衆国の警察ではDJIのドローンは自動識別や自動追跡が可能で高倍率ズーム赤外線カメラを持つことから好まれ、2018年時点で公共安全機関の保有するドローン910機のうちDJIのドローンは523機でトップシェアを占め、ドローンの採用で市民に物議を醸したロサンゼルス市警察でも4機のDJIのドローンを導入してSWATが突入する際に初めて使用し、全米最大の警察組織であるニューヨーク市警察も14機のDJIのドローンを採用するも市の審議会からはプライバシーの問題を懸念する声もあった。アメリカと国境を接する隣国メキシコのエンセナーダでは警察が1機のDJIのドローンを配備したところ犯罪率を10％低下させて治安対策上の有効性が実証されている。2018年11月、カリフォルニア州史上最悪の山火事キャンプ・ファイアの発生で州災害対策本部が米国史上最大のドローンの緊急出動を行う事態となり、活動に協力したDJIのドローンが使用された。2019年1月、調達部門の社員45人が部品の価格を不正操作して巨額の横領に関わったとして10億元（約160億円）規模の損失を計上した。2019年5月20日、アメリカ国土安全保障省は北米市場で8割のシェアを持つDJIを念頭に中国製ドローンの購入にサイバーセキュリティ上の懸念から注意喚起したのに対してDJIはアメリカ政府と大手企業の第三者機関から安全性の保証を得ているとする声明を発表した。なお、23日には2017年時点で日本政府の持つドローン330機のうち259機がDJIなどの中国製であることも報じられた。同年7月にアメリカ合衆国内務省は2年にわたるセキュリティ審査に合格した政府機関仕様のDJIのドローンを採用した。2019年6月12日、初の地上走行ロボット「RoboMaster S1」を発売することを発表。2019年8月、初のレース用FPVシステムを発表。