1943年にはノックス海軍長官の依頼により、アメリカ最大の造船メーカー、カイザー造船の所有者である実業家のヘンリー・J・カイザーの主導によって経営と生産体制の見直しが行われ、同年5月17日には、ウェスティングハウス社の重役であり、ブルースター社の改善担当に任じられていた、フレデリック・リーベル(Frederick Riebel)が新たな社長に就任し、運営の全面的な刷新が図られた。しかしF3Aを始めとした生産の遅延は続いており、物資の不足から工場は必要な資材と機材が揃わない状態のままとなっていた。これらの点の改善と、待遇改善のためのストライキを主導していた組合指導者のトム・デ・ロレンゾ(Tom De Lorenzo)を追放して労務管理の刷新も行われ、カイザーの主導による改革の結果、ブルースターは生産量を350％増加させ、従業員1人当たりの労働時間を約2.5分の一に短縮して支払給与を3分の1に圧縮できた、と報告された。こうした改善の結果、F3Aの最終的な生産数は1944年の末までに738機を達成している。
ブルースター・エアロノーティカルは、当初は自動車ボディメーカーのブルースター(Brewster & Co.)の航空機部門として設立された。ブルースター社は馬車職人であったジェームズ・ブルースター(James Brewster)によって1810年に創設され、19世紀の創業当時は馬車の、自動車の発明以後は自動車の車体を製作する工場として運営されており、1896年には初の自動車用ボディを製造している。ブルースターは馬車・自動車車体共に高い技術と工作技術を持つメーカーとして著名であったが、航空機の発明と発展に伴い、自動車車体メーカーとしての経験と技術を活かして航空機の外装部品の製作を請け負う部門として、“ブルースター・エアクラフト”(Brewster Aircraft Division)の名で1924年に航空事業部を発足させた。1920年代後半に入り、ブルースター・エアクラフトはコンソリデーテッド・エアクラフト社が経営上の判断から設計図と製造権を売却した試作複葉単発機、コンソリデーテッド モデル14“ハスキー・ジュニア”(Consolidated Model 14 Husky Junior)の全権利を買い取り、航空機の自社生産に着手した。モデル14の権利はブルースターの購入後程なくカナダの航空機メーカーであるフリート・エアクラフト(Fleet Aircraft(英語版)に買い取られたため、航空機メーカーとしての経営計画は修正されたが、これによりブルースター・エアクラフトは航空機の設計と製造に関する基礎的な知見と技術を得た。
建設計画は、東京都中央区晴海埠頭地区内約24,500坪（うち会社の所有敷地は、東京都の現物出資による15,000坪）および今後埋立てられるべき隣接地域のうち約30,000坪、合計54,500坪を施設予定地に、第1期施設計画は重工業館2棟6,000坪、軽工業館1棟2,000坪、事務所、売店、食堂で1959年（昭和34年）に竣工させて同年5月の「第3回東京国際見本市」に使用する予定であった。この建設計画は、わが国の貿易の振興、産業の発展を目指す官民挙げてのプロジェクトであったため半官半民の株式会社東京国際貿易ｾﾝﾀ―の代表取締役会長に渋沢敬三、代表取締社長に加納百里を選任した。当社の設立に当初から積極的に協力してきた日本機械工業連合会は、展示館建設後には、西館に常設「日本機械展示館」を、また、通商産業省は財団法人日本輸出雑貨センターを設立して常設「日本輸出雑貨展示館」を南館に、それぞれ開設した。
大煙突の建設は当初、1914年（大正3年）中に終わらせる予定であった。しかし第一次世界大戦の勃発によって鉄材の需給状況が変化したのに加えて、ドイツ帝国海軍巡洋艦がアジア方面にも出没していたこともあって鉄材の輸入が遅れてしまい、1915年（大正4年）3月15日まで完成予定を延期する手続きを取った。それでも1914年（大正3年）12月20日には大煙突本体工事は完成し、煙道などの付帯工事も1915年（大正4年）2月25日には2月中の完成の目途が立ったため、農商務省に使用開始の許可を求めた。翌26日には農商務省から使用を許可する旨の連絡があり、1915年（大正4年）3月1日に大煙突は使用開始されることとなった。大煙突の完成後、日立鉱山や鉱山に近い入四間などでは煙害は激減した。このように製錬所に近い場所の被害は明らかに減少した。また日立鉱山の南側も被害が少なくなったが、北側はかえって被害が増えたとの報告がなされている。また、大煙突の使用開始後は風向きがおおむね西から東である冬季は煙害の心配がほぼなくなったものの、主に春から夏にかけて、海から内陸に向けて風が吹くような気象条件が続くと以前よりも広範囲に煙害が発生することになった。この点では高い煙突が煙害を拡大するという大煙突建設前の懸念が現実のものとなった。また、大煙突完成当時は第一次世界大戦の最中であり、折からの好景気の影響で日立鉱山では銅の増産が急ピッチで進められていた。銅の増産は当然排出される亜硫酸ガスの絶対量の増加をもたらす。結局日立鉱山側は大煙突とともに、気象観測網を大々的に整備して、煙害の発生が予測される天候時には、製錬に制限を加える制限溶鉱を煙害発生の危険性に応じて段階的に実施して、タバコなどの農作物被害を軽減させる方策を取ることになった。大煙突による入四間など日立鉱山に近い地域での煙害の激減と、制限溶鉱によるタバコなどの農作物の煙害軽減によって、日立鉱山の製錬排煙に伴う激しい煙害は少なくなっていった。もちろん煙害そのものが無くなったわけではないが、激甚な被害が減少したため、日立鉱山の支払う煙害の補償金は1914年（大正3年）度の約24万円をピークに大幅に減少していく。大煙突が煙害防止にもたらしたもう1つの利点は、高い煙突であるがゆえに、広範囲で排煙の状況や煙の流れる方向が確認できるようになったことが挙げられる。つまり地元民からも製錬所の排煙を目で監視することが容易となり、対応がしやすくなったのである。そして日立鉱山の大煙突が煙害問題について挙げた成果によって、日本では高い煙突を用いて排煙を行うことが主流となっていった。