『吾妻鑑』に、安貞3年（1229年）1月3日の年始の儀に、本庄四郎左衛門尉の名で記されているのが文献上での初見である。貞永2年（1233年）1月3日の年始の儀にも本庄左衛門尉としてその名が記されている。また、嘉禎4年（1238年）2月17日には、鎌倉幕府4代将軍藤原頼経の入洛（京都へ行くの）に際し、192騎いる先陣の御所随兵の22番として、本庄四郎左衛門尉時家、25番に本庄新左衛門尉朝次、他、四方田氏一族など児玉党武士の名前が見られる。これらの事から13世紀初めの末から中頃の初めにかけて、すでに本庄氏を名乗っていた事が分かる（「本庄」と言う文字だけなら、12世紀末の文治4年（1188年）7月13日条にも見られる）。いくら庄氏本宗家が遠くに土着したからと言って、分家が本宗家を勝手に名乗れば、庄氏同士で争いになりかねない。いつ本宗家が帰って来るか分からない状況で、分家である時家が、「本宗家の庄氏（本庄）」を名乗れるはずがない。時家が継いだのは児玉党の本宗家と言う形式的な地位であって、庄氏の家督ではない。本庄と言う名は、「庄氏の本（モト）の地＝家元を守る」と言った意味合いの方が高く、庄氏発祥地を主張した名である（庄氏が各地に拡大する中で生じた）。
児玉党の本宗家を継ぎ、6代目となった庄小太郎頼家が一ノ谷の戦いで若くして戦死した為、家長は三男である三郎右衛門家次（頼家の弟）を頼家の養子として迎えさせ、児玉党本宗家7代目を継がせる。しかし、家次は備中国の地頭に任ぜられて赴任。そのまま永住し、一族は備中庄氏となっていく。庄氏本宗家が児玉党の本拠地である栗崎館を去ってしまった為、四男である四郎左衛門尉時家が祖父（児玉党本宗家4代目庄太夫家弘）の代からの祖地を守る事となり、本庄氏を名乗る事となる。その意味は、「本宗家の庄氏」と言う意味ではなく、「本拠地（本＝地元）に残った庄氏」と言う意味で本庄を名乗ったものと考えられる。大字北堀の字本田（現在の埼玉県本庄市北堀）の地に館を構えたものとみられる。
第一性質（だいいちせいしつ）とはジョン・ロックによって提唱された哲学の概念。これは存在する物質そのものが発する、客観的な性質のことを言う。例えば大きさや動きや数量など。第一性質とされる性質というのは、物質そのものから分離しがたく、知覚することなく事物に存しているように思われるということである。第一性質に対して、我々の感覚が作用するということにより主観的に認識することとなる性質というのは第二性質と言う。
マクダーミッド社は1922年米コネチカット州ウォーターベリーに於いて、スコットランド系アメリカ人アーチー・J・マクダーミッドによって設立され、その後1959年に、社員であったハロルド・リーバーに事業が譲渡された。ハロルド・リーバーは1938年入社、一技術者から出世街道を登りつめ、優れた洞察力とそのカリスマ性により伝説の会長となった。彼は60年にわたる仕事をとおし、会社にとって最高の財産は社員であること、社員こそ家族であり、最も尊重すべき存在であるとの信念を貫いた。彼のこの信念は現在に至るまで同社の思想の根源となり、理念を支えている。現CEOであるダン・リーバーはハロルドの子息である。
長崎県出身。早稲田大学理工学部数学科卒業。1990年アメリカシカゴ大学大学院数学科博士課程修了（Ph.D.）。1990年ミネソタ大学助教授、1993年放送大学教養学部助教授、2008年同准教授、2012年同教授に昇格。
隈部 正博（くまべ まさひろ、1962年 - ）は、日本の数学者。放送大学教授。専門は数理論理学、数学基礎論。特に帰納的関数論に関する研究。
通常逮捕とは、事前に裁判官から発付された令状（逮捕状）に基づいて、被疑者を逮捕することである（憲法33条、刑訴法199条1項）。これが逮捕の原則的な法的形態となる。逮捕状の請求権者は、検察官又は司法警察員である（刑訴法199条2項）。逮捕状の請求があったときは、裁判官が逮捕の理由（「被疑者が罪を犯したことを疑うに足りる相当な理由」。嫌疑の相当性）と逮捕の必要を審査して、逮捕状を発付するか（同条、刑訴規143条）、請求を却下するか判断する。ただし、法定刑の軽微な事件については、被疑者が住居不定の場合又は正当な理由がなく任意出頭の求めに応じない場合に限る（刑訴法199条1項）。裁判官は、必要であれば、逮捕状の請求をした者の出頭を求めてその陳述を聴き、又はその者に対し書類その他の物の提示を求めることができる（刑訴規143条の2）。逮捕状により被疑者を逮捕するには、逮捕状を被疑者に示さなければならない（刑訴法201条1項）。逮捕状を所持しないためこれを示すことができない場合において、急速を要するときは、被疑者に対し被疑事実の要旨及び令状が発せられている旨を告げて、その執行をすることができる（同条2項・73条3項。緊急執行）。ただし、令状は、できる限り速やかにこれを示さなければならない（同条2項・73条3項ただし書）。明文規定はないものの、逮捕に際しては社会通念上逮捕のために必要かつ相当と認められる限度で実力行使が認められると解されている。反抗を制圧し、手錠をかけ、腰縄をつけることなどがこれに当たる。このように、実力行使は警察比例の原則に基づいて認められるため、逮捕されたからといって必ずしも手錠がかけられるわけではない。一般には逮捕状を呈示し被疑事実と執行時刻を確認・読み上げて連行する形が取られる。