1km以上移動した地点で位置登録するとプラと呼ばれる仮想通貨が手に入り、それを貯めると土地の拡張や施設の設置、アイテムの購入ができるようになる。通常は1kmあたり1プラ手に入るが、75km以上離れた地点で位置登録すると、移動距離ごとに得られるプラの額が減っていくように制限されている。また、1日ごとにプラの得られる位置登録回数は決まっている（それらを緩和するアイテムも存在する）。施設も何も無い土地には人が住みつかないが、農場・木・貯水池といった施設を建設すると人が自然に住みつき増えていく。人口が多くなるとフィールド上の建物がテント→家→ビルと変化する。コロニー上の人口を維持するためには資源が必要になる。供給が追いつかずに資源が尽きると、人口は減少する。資源は食料・酸素・水分の3種類で構成され、それぞれ農場・木・貯水池の各施設を土地に建設した場合に生産される。したがって、人口の増加に伴い、これらの施設の増設が必要となる。施設には他に、隕石早期発見のための「レーダー」、隕石迎撃のための「ミサイル」、他施設を守るために隕石を誘導して引き寄せる「避石針」がある。アイテムは資源の生産量・備蓄量の増減・実際に移動した際獲得できるプラの獲得率・人口増減率などに影響を与えるほか、さまざまな効果を持つ。すでに設置されているアイテムはレベルアップしないので、レベルを上げたい場合は上位アイテムを購入もしくはアイテム隕石で獲得した上位アイテムを再度設置する必要がある。コロニーの外観を変えるテーマアイテムは、500種類以上にのぼる。これらの要素を使い、住民を養いながらコロニーを発展させていくゲームである。同地域内で位置登録したコロニーは相互連絡・情報交換、アイテム・お土産の譲渡等の交流活動が可能となる。そのためゲームユーザーにとっての簡易SNSとしての役割も果たしており、地域専用の掲示板も設置されている。
仮想のスペースコロニーが存在し、維持・管理するために仮想通貨である「プラ」を蓄えて、その通貨で様々な設備やアイテムを整える必要がある。これを繰り返すことでコロニーをさらに発展させるのが、このシミュレーションゲームになる。公式サイトでは、位置情報登録を利用したシミュレーションゲームである「位置ゲー」のパイオニアと説明されている。会社名のコロプラはこのゲームの略称から来ている。競合するゲームには、ケータイ国盗り合戦、まちつく!がある。携帯電話の位置測定機能を使用する。GPSではなく、各キャリアのアンテナが基準となるため、GPS機能を搭載していない携帯電話でも参加可能。位置登録は、オープンiエリアなどの簡易測位とGPSのどちらでも可能。位置登録ができない、操作回数に限度があるなど、一部機能が制限されるものの、PCからゲームを楽しむこともできる。参加は無料であるが、システムの維持のために各種プリペイド式電子マネー（ウェブマネー・Edy・モバイルSuicaなど）による「投げ銭」を募っており、投げ銭をすることによって、様々な特殊アイテムをゲーム運営側から「お礼」としてもらうことができる。投げ銭を行ったユーザーの不正行為が正当化されることはない。投げ銭をすることによって、ゲームを有利に進めることができる可能性がある。特に定期的に開催されるイベントは有利に進められる可能性が高い。株式会社コロプラとして法人化してからはスポンサー土産やツアーなど現実と連動したイベントの企画の試みもなされている。2011年4月24日のUstream放送にて、東日本大震災や福島原発事故を揶揄する発言を社員が行ったことを受け、PCサイトに謝罪文が掲載された。なお、当該社員は厳重注意されたが解雇はされていない。
箕面東公園において、公園設置（2001年）当初は「こども農園」として構想されたが、使用されずにフェンスで囲ったまま放置されていた区画について、2003年に市民有志が「雑草で覆われた土地をドッグランとして使用させてほしい」と市に要望。市（梶田功市長、当時）は、周辺自治会・近隣住民と協議の上、使用責任団体を明確にし、ドッグランの利用を希望する市民はその団体に加盟することを条件として使用を許可。市民有志のカンパとボランティアにより垣根整備・清掃・整地などすべての準備を完遂し、2004年1月1日からドッグランの試行スタート。ドッグランの本格実施への切り替えに向けて、2004年3月、ドッグランの使用状況についての近隣住民から中間聞き取り調査を実施。「ルールを守ってきちんと使用されている」との回答を得る。2004年4月1日に市がドッグランの本格実施を許可。市民団体「わんこふりーくす」が使用責任団体として使用ルールを記載した看板を設置し、ルール遵守の同意書に署名した市民に開放を開始。2004年7月、梶田功市長（当時）がドッグランの運営状況を視察し、市からドッグランへの運営支援として砂の寄付を決定。また、公園内における犬の散歩や糞の放置などの苦情、相談が激減し、飼い犬のマナー向上の報告もされた。2004年8月、藤沢が市長に就任。2005年5月、市から「ドッグランは違法使用であり、ドッグランのせいで病気になった近隣市民の苦情が寄せられている。即刻中止せよ。」と、市民団体へ通告。市民団体は、ドッグランの継続について署名を提出。市民団体との協議の場において、藤沢は「ドッグランについて前市政が正式な手続をしていなかったことが問題であり、近隣の住民の反対があれば継続はしない。」と回答。市民団体は正当な手続を経ていた証拠として過去の書面を提出するも、2005年9月、ドッグランの使用許可は廃止され、市がフェンスの柵を撤去。藤沢は「東公園をモデル公園とした『公園を考える会』を発足させ、ドッグランの必要性を市民に認めてもらえるならばかまわない。」と述べたが、その後、「わんこふりーくす」のメンバー抜きで『公園を考える会』が設置され、市は公園整備を完了。後日、藤沢を支持する牧野直子議員（当時。市民派ネット）から、「藤沢市長になってから、「早朝おはようサロン」や「地域対話集会」などを通じて、ダイレクトに住民の声が持ち込まれ、課題が発覚することが多い。ドッグランを支持する側から見れば、「市長が変わったとたん、ドッグランが中止に追い込まれた」ということになるのでしょう。」とのコメントが出されており、ドッグラン廃止のきっかけが藤沢への支持市民からの苦情であったことが判明している。