エルヴィス・コステロとの共演アルバム『ザ・リヴァー・イン・リヴァース』（2006年）のサウンド・プロデュースを手掛けたジョー・ヘンリーがプロデュースした。トゥーサンは過去に、ヘンリーがプロデュースしたコンピレーション・アルバム『I Believe to My Soul』（2005年）に4曲提供しており、また、ハリケーン・カトリーナの被災者支援のためのベネフィット・アルバム『Our New Orleans』（2005年）にはヘンリーがプロデュースした「Yes We Can Can」を提供した。収録曲はニューオーリンズ・ジャズを中心としたジャズ・スタンダードで、「ロング、ロング・ジャーニー」以外は全曲ともインストゥルメンタル。トゥーサンの母国アメリカでは、総合チャートのBillboard 200にはチャート・インしなかったが、ビルボードのジャズ・アルバム・チャートで4位、ヒートシーカーズ・アルバム・チャートで24位に達した。第52回グラミー賞では最優秀ジャズ・インストゥルメンタル・アルバム部門にノミネートされた。オランダのアルバム・チャートでは、2009年8月に2週トップ100入りして最高67位に達した。
1960年に北海油田が採掘され始めたことは、ひとつの転機となった。スコットランド経済復興の追い風となると同時に、イングランドへの対抗意識が再燃する契機ともなった。すなわち、北海油田はスコットランドに近く、スコットランドのものであるはずなのに、その恩恵を被っているのはイングランドであるという言説である。この不満からスコットランド国民党は勢力を伸ばし、連合王国からしだいに距離をとり始めた。時の政権もこれを察し、スコットランド自治を実現する方向へと政策転換がはかられた。しかし一方で「独立は高くつく」といわれたように、政治的自立と経済的自立の間で、スコットランドはしばし逡巡することとなる。
第二次世界大戦はブリテンの結束を要求したので、スコットランドの民族運動も隅に追いやられていた。福祉国家路線をとる労働党政権のなかで、経済も安定し、比較的平穏に1950年代は過ぎていった。問題が浮上してくるのは、高度経済成長下の日本など、造船業のライバルの出現によって経済の停滞がおこった1960年代であった。ナショナリスト政党が息を吹き返し、分離をもとめる声が大きくなっていった。しかし一方で、分離は経済的恩恵の放棄をも意味した。経済的にイングランドに頼っている実態に、一定以上の支持は得られなかった。
19世紀後半から20世紀初頭にかけて、スコットランドなかんずくグラスゴーの造船業・機械工業はイギリス帝国経済にとって不可欠な存在だった。世界の工場ともよばれ、ブリテン連合王国のなかでも「発展は北にあり」といわれるほどの繁栄ぶりだった。
イギリス帝国の繁栄とスコットランドは、相身互いの関係にあった。世界中の植民地を交易先とすることでスコットランド産業は成長をつづけ、スコットランドの造船業・機械工業はブリテン連合王国の経済を牽引した。しかし、20世紀初めごろから経済は失速し、しだいにスコットランドの地位は低下していった。二つの大戦はスコットランドの産業に致命的な打撃を与え、ナショナリスト勢力が広がりつつあった。
当時、イングランドの批評家サミュエル・ジョンソンは自著『英語辞典 “A Dictionary of the English Language”』（1755年）のカラス麦の項目で右のように説明している───「カラス麦はイングランドでは馬の飼料だが、スコットランドでは人間が食べる」。それに対し、弟子に当たるスコットランド人のジェイムズ・ボズウェルは、「ゆえに、イングランドの馬は優秀で、スコットランドでは人間がすぐれている」とやり返した。スコットランド啓蒙は、多くの起業家・知識人を輩出した。蒸気機関を改良したジェームズ・ワット、社会学の祖とされるジョン・ミラーそして作家ウォルター・スコットなど、当時の優れた人材ではイングランドを凌駕していた。知識人の多くは海外でも活躍し、日本においては工部大学校（東京大学工学部の前身）の初代総長となったヘンリー・ダイヤー、同じく東大医学部の前身東京医学校の初代校長ウィリアム・ウィリス、そして軽井沢開発のアレクサンダー・クロフト・ショーなどが有名である。多くの技術が実用化され、イギリス産業革命はこうした人物によって支えられた。
18世紀後半から19世紀にかけて、スコットランドは著しい社会の変化・経済成長を経験した。ヨーロッパの一辺境から大西洋貿易のターミナルとなり、産業革命の中心地としての地位を確立した。これはスコットランド人の起業精神、ハイランド・クリアランスなどの大規模な囲い込み、大学改革およびイングランド航海法体制下に入ったことなどが原因とされている。
2007年、ケンブリッジ大学出版局の決定をめぐって、論争が巻き起こった。出版局は、2006年に出版した、ブーア、コリンズ執筆による「Alms for Jihad: Charity and Terrorism in the Islamic World（聖戦のための施し-イスラム世界における愛とテロリズム）」のすべての在庫を廃棄するとしたのである。これは、サウジアラビアの億万長者であるハリド・ビン・マフーズから（本の内容が名誉毀損に当たるとして）訴訟を提起され、その和解条件の一つとして提示されたことを受けたものだった。 それから数時間のうちに、「Alms for Jihad」は、アメリカ合衆国のAmazon.comとeBayの検索ランキング100位内に躍り出た。ケンブリッジ大学出版局は、各地の図書館に対し、「Alms for Jihad」を書架から撤去するよう通知を出した。そして、引き続き本の中で問題があるとされる部分を挙げたコピーを送付した。これに対してアメリカ図書館協会は、図書館に向けて、「Alms for Jihad」について閲覧可能な状態を保持しようとの次のような提言を行った。「当該本に対する興味が非常に高まっていること、そして論争対象の本を直接手にとって学びたいという読者の欲求に鑑みて、我々は、アメリカの図書館に対し、この本を利用者が読める状態にしておくよう推奨する。」出版局の決定は、本の著者からも受け入れられなかった。そして、これは表現の自由、出版の自由に抵触するとして出版局の決定を批判し、イギリスの名誉毀損法は過度に厳格であると指摘する者もいた。アメリカ合衆国下院議員のフランク・ウルフは、2007年10月7日付けのニューヨーク・タイムズのブック・レビューにおいて、ケンブリッジ大学出版局の措置は「実質的な焚書」であると述べている。ケンブリッジ大学出版局は、問題が起こった当時、「Alms for Jihad」の販売を行なっており、その在庫もほとんどが販売済みであったことを指摘している。ケンブリッジ側は、出版局は責任を持った行動をとらねばならず、また、グローバルな出版社であるために多くの異なった国々の法律を守る義務を負っているとして、その行為が正当なものであると主張している。