戦車第26連隊は当初はサイパンの戦いに参戦する予定であったが、現地守備隊が早々と玉砕したため、1944年6月20日に硫黄島への動員が下令。26TKは満州から日本経由で硫黄島へ向かうが、その行路（父島沖）においてアメリカ海軍ガトー級潜水艦「コビア」の雷撃を受け、28両の戦車ともども輸送船「日秀丸」は沈没（連隊内の戦死者は2名のみ）。8月、戦車補充のため一旦東京に戻り、東京川崎財閥の御曹司で親友であった川崎大次郎の車を借用して駆け回っていた。その折、馬事公苑で余生を過していたウラヌスに会いに行き、ウラヌスは西の足音を聞いて狂喜して、馬が最大の愛情を示す態度である、首を摺り寄せ、愛咬をしてきたという。映画『硫黄島からの手紙』では、同じ騎兵出身の栗林忠道陸軍中将（陸軍大将。小笠原方面陸海軍最高指揮官たる小笠原兵団長）と意気投合したことになっているが、実際には確執もあったという（ただし劇中においても、確執をほのめかすシーンが存在する）。貴重な水で戦車を洗っていたことを栗林が咎め、厳罰を要求したが西がこれを撥ね付けたためという。ただそれは生い立ちの違いからくる諍いであり、両人とも硫黄島将兵の人気は高かった。
このオリンピックののち、西は騎兵第1連隊の中隊長として本業の軍務に戻る。1939年（昭和14年）3月には陸軍騎兵少佐に昇進し、軍馬の育成などを担当する陸軍省軍馬補充部の十勝支部員となる。1930年代当時、時代の流れとして世界の陸軍においては騎兵部隊が削減され、代わって自動車化歩兵部隊や近代的な戦車兵・戦車部隊が新設されていた時代であり、同時期の帝国陸軍においても乗馬中隊と装甲車中隊とを組み合わせ、その機動力により戦闘斥候を行う偵察部隊である捜索隊（師団捜索隊）が新たに編成され、また従来の騎兵連隊も一部の連隊を残し、多くは同じく機動偵察部隊である捜索連隊や戦車連隊に改編されていた。その為、太平洋戦争（大東亜戦争）中の1942年（昭和17年）11月、西は第26師団捜索隊長、更に1943年（昭和18年）7月には第1師団捜索隊長を歴任している。1943年8月、西は陸軍中佐に昇進、また戦車兵として1944年（昭和19年）3月には戦車第26連隊（軍隊符号:26TK、部隊マーク：「丸に縦矢印）」の連隊長を拝命、満州北部（北満）防衛の任に就いた。
その後、府立一中在籍から1917年（大正6年）9月、広島陸軍地方幼年学校に入校。1920年（大正9年）には陸軍中央幼年学校本科に進む。同期に名古屋陸軍幼年学校首席・辻政信、陸軍中央幼年学校予科首席・甲谷悦雄。1921年（大正10年）4月、陸士陸幼の制度改編で中幼本科を半年で修了すると、新設の陸軍士官学校予科へ第36期で入校。陸士予科では、希望兵科として帝国陸軍の花形である騎兵を選択。卒業後は士官候補生として世田谷騎兵第1連隊に配属（卒業成績：19番中13番）され、隊附勤務を経て陸軍士官学校（本科）に入校。1924年（大正13年）7月、陸士本科を第36期生として卒業、見習士官として原隊の騎兵第1連隊附となり同年10月には陸軍騎兵少尉に任官。1927年（昭和2年）9月に陸軍騎兵学校（乙種学生）を卒業し同年10月には陸軍騎兵中尉に進級。
学習院幼稚園を経て、学習院初等科時代は近隣の番町小の生徒と喧嘩を繰り返す暴れん坊であった。1915年（大正4年）4月、外交官であった父の遺志を継ぎ府立一中（現・日比谷高校）に入学、同期には小林秀雄、迫水久常らがいた。
パブリックドメインにソフトウェアのソースコードを置くことは、その成果物の製作者の著作権を放棄する手段の一つである。パブリックドメイン以下に公開されたソースコードは全ての権利が放棄されていると見なし、利用者はそのソースコードおよびソフトウェアの利用、修正、再頒布が可能である。パブリックドメインと同等の手段として、ソフトウェアのソースコードに課すツール、ライセンスとしてのCC0、WTFPLなどが存在する。パブリックドメインにソースコードが置かれている場合はソースコードおよびソースコードから生成されるソフトウェアの利用、修正、再頒布は可能であるが、パブリックドメインにソフトウェアのみが置かれている場合はその限りではない。この場合、ソフトウェアの著作権の放棄は想定されるが、そのソフトウェアのソースコードの著作権の放棄は想定できず、ソースコードを利用、修正、再頒布する権利は別途考えなければならない。パブリックドメインによる著作権の放棄は著作権法の下に完全に認められたという実績（判決）は存在しておらず、法的な判断が不明瞭である。ソースコード作成者が著作権を放棄する意図でパブリックドメイン以下で公開していたソースコードに対して、ソースコード作成者が考えを変えて著作権の保持を主張してソースコードの二次利用者を訴えた場合に、サブマリン特許のように見解を翻して権利を行使することの是非という道徳的な観点は別として、著作権の放棄の有効性について著作権法の下にどのような判断がなされるのか明確になっていない。つまり、パブリックドメインはソースコード作成者の当初の意図に反して著作権の放棄はできておらず、著作権の保持を根拠にしたソースコードの二次利用者に対する訴えは有効であるとされる可能性がある。そのような不確定性のため、オープンソース・イニシアティブはパブリックドメインに相当するCC0を有効なオープンソースライセンスとして承認していない。一方で、フリーソフトウェア財団はCC0を有効なフリーソフトウェアライセンスとして承認している。パブリックドメインおよびそれに類するライセンスの著作権の放棄の有効性の疑義は著作権の放棄を条文に加えている一部のライセンスのみの課題であり、著作権の放棄について言及していないラインセンスでは著作権は放棄されていないものとして見なして疑義の課題とはならない。