茨城県古河市に生まれる。茨城県立古河第三高等学校を経て、東京大学文学部仏文科卒業。小学館辞典編集部に勤務し、2014年4月早期退職。中学時代に牧辰夫により俳句を知り、大学時代は東大学生俳句会、東大本郷句会に参加、山口青邨、小佐田哲男、有馬朗人の指導を受ける。1978年、石原八束主宰の「秋」に入会、師事。1990年、有馬朗人主宰の「天為」創刊に参加。二代目「秋」主宰、文挾夫佐恵にも学ぶ。「秋」副主宰を経て2006年主宰。第74回現代俳句協会賞受賞。現在「秋」主宰、「天為」特別同人。インターネット句会「椨の木句会」主宰。現代俳句協会副幹事長・広報部長。東京都区現代俳句協会副会長、全国俳誌協会顧問、日本現代詩歌文学館評議員、 日本文藝家協会会員、日本ペンクラブ会員。専修大学客員教授。
筑波大学人間総合科学研究科生涯発達科学専攻を修了。茨城県の公立小学校や公立中学校で教諭として勤務した後、茨城県教育研修センター指導主事を経て、2002年より跡見学園女子大学教授。2010年3月25日、「中学校のマネジメント委員会の機能がチーム援助体制およびチーム援助行動に与える影響」により、筑波大学より博士（カウンセリング科学）を取得する。
山口 豊一（やまぐち とよかず、1953年 - ）は、日本の心理学者、臨床心理士、学校心理士SV、特別支援教育士SV)。2002年より2017年3月まで、跡見学園女子大学教授を務める。2017年4月よりは、聖徳大学にて教授を務める。専門は学校心理学・臨床心理学・特別支援教育。
横浜市港湾局、国土交通省関東地方整備局、国土交通省関東運輸局、横浜港メガターミナル、神奈川臨海鉄道で組織された「京浜港物流高度化推進協議会」では、以前から鉄道駅と港を効率的に利用した新しい物流サービスの実現を目指してきた。これに先駆けて、2008年（平成20年）4月、横浜港本牧ふ頭BC突堤コンテナターミナルに隣接する当駅のC突堤側に、新たに海上コンテナ専用のコンテナホームを整備した上で、従来仙台港駅 - 横浜本牧駅間に設定されていた20両編成の海上コンテナ専用列車のうち、コンテナ車5両分の発着駅を当駅に変更。当時、列車は横浜本牧駅 - 本牧埠頭駅に1日1往復設定されており、当駅には火曜日 - 土曜日の朝方に仙台港駅からの到着があった。逆に仙台港駅への発送については、月曜日 - 金曜日の正午頃に設定されていた。これにより、当駅には新たに20ft・40ft海上コンテナに対応したリーチスタッカー1台が配備されたが、これは以前横浜本牧駅でトップリフターの予備機として使用していたものであった。この実証実験は、2010年（平成22年）3月までの2年間行われる予定であったが、前述の通り海上コンテナ専用列車自体が廃止となってしまったため、実用化に至らないままこの輸送実験は終了している。
朝鮮産米増殖計画（ちょうせんさんまいぞうしょくけいかく）は、1920年代に当時日本領であった朝鮮半島で行われた朝鮮総督府主導の土地・農事改良事業。明治以後、日本は急激な人口増加と生活向上に伴って米の需要が高まったが、当時の日本国内の生産力はその需要に対応しきれず、20世紀に入った頃には日本は恒常的な米の輸入国になっていった。当時の日本では工業生産性を維持するために賃金の抑制を図る必要があったが、そのためには賃金の動向に大きな影響を与える主食である米の価格（米価）を抑制していくことが重要であった。米価の抑制のためには大量の米を日本本土に輸入する必要があったが、安定的な輸入は困難で、日本の国際収支の悪化要因にもなっていた。第一次世界大戦中にはその問題は深刻化して、1918年の米騒動へと発展した。一方、朝鮮半島では三・一運動以来の独立運動を鎮静化のために生活水準の向上が課題となり、そのためにも資金難で進まなかった農業生産向上のための土地・農事改良事業が必要とされた。更に朝鮮総督府及び朝鮮銀行が朝鮮銀行券の安定化のために、朝鮮銀行が準備できる正貨であると同時に朝鮮銀行券と唯一交換できる“外貨”でもあった日本銀行券を日本本土との交易によって獲得する必要に迫られていた。1920年、朝鮮総督府は30年計画で耕種改善と80万町歩相当の土地改良を行うことを目標とし、まず最初の15年で2億4千万円の経費を投じて43万町歩分の土地改良を行おうとした。これによって900万石分の米の増産が図られ、うち700万石分を日本本土へ移出することで日本国内の米価が下がり、代金としての日本銀行券が朝鮮銀行に入り、更に半島住民の生活も向上して独立運動が沈静化するという目論見であった。だが、戦後恐慌の影響もあって最初の数年で計画通りの実施が困難となり、実際に行われた土地改良は9万町歩に過ぎなかった。1926年に「産米増殖更新計画」として改訂して再出発した。改訂計画は今後12年間で残りの目標を実現しようとするもので、その計画には日本政府も協力して斡旋資金2億4千万円を拠出し、更に朝鮮土地改良株式会社・東洋拓殖株式会社土地改良部を新設して事業の実施を促進しようとした。だが、世界恐慌の影響による資金不足で事業遂行が困難となり、更に朝鮮米の大量移入は日本本土の農村恐慌を悪化させるとした世論の批判も登場するようになった。このため、1934年に事実上の計画打ち切りとなった。この間、土地改良や水利改善によって生産性の向上はあったものの、その反面大地主への土地集積や融資の返済に苦しむ中小農民の苦悩の深刻化、更には日本本土への米の移出増大を達成するため(および不況下での現金収入のため)に却って朝鮮半島における1人あたりの米消費量が減少する（その多くは半島住民の米獲得が困難になったことによる）など、朝鮮総督府の目論見には程遠いものであった。