関西電力発足後、木曽川中流部においては再開発が進められ、下流側から山口発電所（1957年）・読書第二発電所（1960年）が相次いで建設された。これに続いて、中流部の水路式発電所5か所（寝覚・上松・桃山・須原・大桑）に関する再開発が計画され、この区間における河川利用率を向上させるとともに尖頭負荷発電所として運用させるべく、木曽ダムならびに木曽発電所（出力11万6,000キロワット）の建設が進められ、1968年（昭和43年）に竣工した。ダムは木曽川との合流点直上の王滝川に位置し、水路は既設発電所群の水路の山側（西側）を通って大桑発電所直上に設けられた放水口に至る。また建屋は、当初計画では大桑発電所の直上にて半地下式で建設される予定であったが、実際には須原発電所寄りに地下式発電所として設置された。その後1990年代に入ると、木曽川水系の発電所では1992年度より老朽化設備のリフレッシュ工事が始められ、その一環として大桑発電所においても1999年（平成11年）9月に更新工事が竣工、使用水量は従前と同一ながら発電所出力が500キロワット増強された。以後発電所出力は1万2,600キロワットとなっている。
大桑発電所における使用水量は、水利権許可当初は木曽川本川からの取水1,000立方尺毎秒に限られたが、竣工翌年の1922年（大正11年）7月に本川からの取水量を190立方尺毎秒追加し、支流伊那川も新たに110立方尺毎秒を取水して使用水量を合計1,300立方尺毎秒（36.17立方メートル毎秒）へと引き上げるという許可を得た。次いで1929年（昭和4年）4月、渇水補給用として支流殿小川からの取水許可も得た。1934年（昭和9年）4月には、設備能力に余裕があるとして木曽川本川からの取水を80立方尺毎秒増加する許可を得て、以後使用水量は1,380立方尺毎秒（38.40立方メートル毎秒）となった。使用水量の増加に伴って発電所出力も増強されており、まず1931年（昭和6年）に1万1,200キロワットに増加され、次いで1935年（昭和10年）5月には1万2,100キロワットへと引き上げられている。1939年（昭和14年）4月1日、電力国家管理の担い手として国策電力会社日本発送電が設立された。同社設立に関係して、大同電力は「電力管理に伴う社債処理に関する法律」第4条・第5条の適用による日本発送電への社債元利支払い義務継承ならびに社債担保電力設備（工場財団所属電力設備）の強制買収を前年12月に政府より通知される。買収対象には大桑発電所など14か所の水力発電所が含まれており、これらは日本発送電設立の同日に同社へと継承された。太平洋戦争後、1951年（昭和26年）5月1日実施の電気事業再編成では、大桑発電所はほかの木曽川の発電所とともに供給区域外ながら関西電力へと継承された。日本発送電設備の帰属先を発生電力の主消費地によって決定するという「潮流主義」の原則に基づき、木曽川筋の発電所が関西電力所管となったことによる。
頼興の祖父・上村直頼の室は相良氏12代当主・相良為続の姉で、父の上村頼廉は為続の三男が直頼の養子として入ったものであった。故に、13代当主相良長毎は伯父にあたり、16代当主の相良義滋とは従兄弟にあたる。このように宗家と血を分けた関係であったことから、この時代の上村氏は相良一族内に於いて最も有力な庶家であった。また頼興は稀代の謀略家でもあった。相良氏の内紛において、大永6年（1526年）に義滋（長唯）が、実弟の長隆を攻撃する際に、頼興に協力を要請したが、頼興は兄弟の争に介入を好まず、拒否した。結局、義滋は、頼興の嫡男晴広（上村頼重）を宗家の養嗣子とすることで協力を取り付けたが、これは家督の譲位に等しい最大限の譲歩であった。以後は、一蓮托生のごとく義滋を補佐し、同年の日向国真幸院の北原氏が来寇した際にも、人吉城を救援した。実弟・長種は家老に取り立てられ、犬童一族の乱鎮圧の最大の功労者となって八代に勢力を広げると、文武に優れて武功も多く人望の厚い人物であった事から、晴広の相続に際して反乱に及ぶ事を危惧し、義滋と謀って天文4年（1535年）、これを謀殺した。義滋は次第に八代に居を移し、頼興も古麓城や鷹峯城の城代を勤めるなどしている。やがて義滋が約束通りに、実子の晴広に相良氏の家督を継がせると、頼興は益々強い影響力を行使するようになった。天文21年（1552年）8月に自身の従兄弟にして妻の兄でもある岡本地頭の相良頼春も、逆心の気配があるとして謀殺し、その領地と地頭職を自身の四男で稲留氏の養子に入っていた稲留長蔵に継がせた。天文24年（1555年）に晴広が病没すると、その後をまだ元服前の義陽が継いだので、その後見役となって八代に入ったが、2年後の弘治3年（1557年）2月21日に没した。