計算ができることは知能があることと同値であるとの判断が一部にはある。たとえば「カラスは1桁の足し算ができるかもしれない」という話は、カラスが高い知能を持つ、ということを言いたい表現である。実際に計算は人にとって大変な頭脳労働であり、知的に大変な作業である。これを代行するために計算機が考案され、数理論理学が理論を計算式に変えたことで、計算機が知能への道であるとの判断はより強められた。その意味で、電子計算機は最初から人工知能の問題をはらんでいた。電子頭脳、あるいは電脳という表現すらある。しかし、現在において、計算に特化した電子頭脳である電卓に知能を見いだすものはいないであろう。その意味で、人工知能の問題は、「どうやって知能を代行するか」より、「そもそも代行すべき知能とは何なのか」を問い続けた経過でもある。ダグラス・ホフスタッターはその著書『ゲーデル・エッシャー・バッハ』で人工知能の発展についてまとめた中で、人間の精神活動で行われることを行えるようなプログラムが出来るたびに、人々はそれが「真の知能ではない」ことを見いだすことを繰り返してきた、と述べ、皮肉を込めて「人工知能とは、その時点で未だなされていないもののことである」といっている。このように、人工知能で何か新しいことを実現したときに、それが単なる自動化であって知能とは関係ないと結論付ける心理効果を「AI効果」と呼ぶ。この背景には「知能」が人間に特有であり、機械や動物によって達成されるものは逆説的に「知能ではない」という思い込みが関係している可能性がある。
コンラート・ローレンツは高等なほ乳類は嘘をつくことがあることを述べている。イヌは、例えば飼い主の帰宅した際に間違えて吠えてしまい、それがわかったとたんに隣家の犬に向かって吠えて見せ、「主人ではなくあのイヌに吠えていたのだ」というふりをしてみせるなど、明らかに嘘をつくことがあるという。それに対してネコはそのような嘘をつくことがないといい、これはネコが正直である、というのでなく、むしろネコよりイヌの方が遙かに知能が高いことの証拠だと言っている。彼はさらに霊長類における嘘について実例を挙げ、彼らの場合、それが嘘であるという意味を知っているのだと述べている。
動物行動学においては、生得的な本能行動、経験や繰り返しで身に付く学習行動に対して、先を見通して判断したと見られるものを知能による行動と判断する。たとえば動物と餌との間に柵を置き、しかもその両側を動物側にやや曲げた場合、動物は餌に向かって進めば柵に当たるし、左右に通り抜けの場を探しても見あたらない。餌にたどり着くには大きく回り道をせねばならず、これは経験では身につけがたい判断力を必要とする。鶏では柵に進んでそこで右往左往し、犬は突き当たると左右を見渡して柵の外を迂回出来る。つまり犬の方に知能的な判断力があると判断する。
知能は人間について考えるものではあるが、動物に対してこれを考える例もある。同様に人間に固有と考えられることがある文化に対して、こちらがより汎用的な概念であるだけに考えやすい面はある。
1867年に中規模の鋳鉄業者の息子として生まれた。ケンブリッジ大学トリニティ・カレッジで学んだ後、父の会社に入社（→生い立ち）。1908年2月に父が死去し、父が議席を持っていたビュードリー選挙区から保守党庶民院議員となる（→政界入り）。1917年にロイド・ジョージ挙国一致内閣で財務担当政務次官、1921年から商務庁長官に就任。しかし大連立解消に主導的役割を果たした（→ロイド・ジョージ挙国一致内閣下）。1922年にボナー・ローを首相とする保守党単独政権が誕生すると財務大臣に就任し、アメリカと一次大戦の戦債についての交渉にあたった（→ボナー・ロー内閣財務大臣）。1923年5月にボナー・ローが病気退任した後、代わって首相に就任した。帝国特恵関税制度の導入を目指し、1923年12月にそれを争点とした総選挙を行ったが、保護貿易への反発から保守党の議席を大きく減らし、1924年1月の新議会で不信任案が決議されて辞職に追い込まれた（→第1次ボールドウィン内閣）。1924年1月に成立した初の労働党政権の第1次マクドナルド内閣に対してはソ連との国交やキャンベル事件をめぐって批判を強め、10月に総選挙に追い込んだ。選挙戦中に発覚したジノヴィエフ書簡事件を利用して労働党とソ連の関係を批判し、総選挙に大勝した（→第1次マクドナルド内閣に対する野党期）。1924年11月に第2次内閣を組閣。1925年4月に財相チャーチルの主導で金本位制復帰を行ったが、石炭業界の海外販路への大打撃となり、給料削減により1926年のゼネストを誘発した。強硬姿勢をもってゼネストの鎮圧にあたり、労働組合会議を全面降伏に追い込んだ。外交面では外相A.チェンバレンの主導で1925年にロカルノ条約、1928年に不戦条約を締結して緊張緩和に努めた。1926年10月から11月にかけては帝国会議を主催し、バルフォア報告書を発表した。しかし1929年5月の総選挙で労働党に敗れたため、下野を余儀なくされた（→第2次ボールドウィン内閣）。1929年6月に成立した労働党政権の第2次マクドナルド内閣は、同年10月末の世界大恐慌により失業手当カットを巡って閣内・党内分裂。緊縮政策を取るマクドナルドは労働党主流派と袂を分かち、ボールドウィンは国王ジョージ5世の仲介もあってマクドナルドに協力することを決意した（→第2次マクドナルド内閣に対する野党期）。1931年8月に成立したマクドナルド挙国一致内閣に枢密院議長として入閣。マクドナルドの下で1931年10月の総選挙に臨み、保守党を中心とする挙国政府派が大勝した。1932年7月から8月にかけての大英帝国経済会議にイギリス政府代表として出席し、同年2月に英国議会で可決されていた帝国特恵関税制度を自治領諸国に認めさせた（→マクドナルド挙国一致内閣枢密院議長）。1935年6月にマクドナルドが病気退任し、代わって挙国一致内閣の首相に就任した。11月に総選挙に及び、議席を減らすも多数派を維持した。ナチス政権下のドイツに対しては宥和政策を取り、ドイツ軍のラインラント進駐やスペイン内戦に対する軍事介入を回避した。1936年12月にはウォリス・シンプソンとの恋愛問題をめぐって国王エドワード8世に退位を迫った。1937年5月にネヴィル・チェンバレンに後事を託して首相を退任した（→第3次ボールドウィン内閣）。首相退任直後の1937年6月に連合王国貴族爵位ビュードリーのボールドウィン伯爵に叙され、貴族院議員となる。1947年に死去した（→晩年）。