彼らに尋ねるとコンラッドは上階のペントハウスに居るという
ウォーカーはエレベーターで上階へ向かい、ついにコンラッドと相見える
ウォーカーはドバイで起きている悲劇は、精神を病みながらもカリスマ性を失わなかったコンラッドにより引き起こされたものだと信じていた
しかしペントハウスのデッキで腐乱したコンラッドの死体を発見した事で目を背けてきた真実に気付かされることになる
ウォーカーはある段階から、自らの行動と凄惨な出来事の全てを正当化しようと一種の解離性同一性障害を発症していたのである
本物のコンラッドはゲーム開始以前、ドバイからの脱出失敗の責任の重さに耐え切れず自決しており、ゲーム中に接触してきたコンラッドは全てウォーカーだけが見て、聞いていた幻覚であった
コンラッドの幻影はまた、チームがドバイを離れる機会が何度もあったにも関わらず、ウォーカー自身の英雄願望を正当化する為に生まれたのだと語る
さらに白燐弾の使用後、正気を保とうとしたウォーカーの心は、すべての責任を押し付けたコンラッドを「悪役」に定め、多くの出来事を歪めていたことも明かされる
これらの真実を語った後、コンラッドの幻影はウォーカーに拳銃を突きつける

ゲーム開始時点から6ヶ月前、史上最大級の砂嵐がアラブ首長国連邦・ドバイを覆いつつある中、ドバイ在住の政府高官や富豪たちは他の市民や外国人を残して秘密裏に脱出計画を立てていた。アメリカ陸軍第33歩兵大隊(33rd Infantry Battalion)、通称Damned 33rd の指揮官であり、かつて「パットン以来の英雄」とも呼ばながらアフガン派遣時の失敗が元で心的外傷後ストレス障害に苦しめられているジョン・コンラッド大佐は、米本土に帰還してまもなくして砂嵐のニュースを聞き、名誉挽回の好機として救助任務への参加を志願したのである。しかし砂嵐が激しさを増す中、コンラッドは脱出を断念。砂の中でラジオ塔を残して外部との連絡手段を失った孤立した33部隊は難民と共にドバイ市内に留まることになる。依然として砂嵐が吹き荒れるドバイ市内では水を始めとする物資が枯渇すると共に治安が悪化し、やがて33部隊は秩序を維持するべく戒厳令を宣言した。その後、33部隊は難民と共にドバイからの脱出を試みる旨の通信を行う。これを受けてアラブ首長国連邦政府当局はドバイが無人地帯化した事を宣言し、ドバイへの侵入は完全に禁じた。また米政府当局は33部隊の全滅を認めた。こうして、ドバイからの情報は一切途絶えてしまった。ゲーム開始時点から2週間前、「こちらは米陸軍、ジョン・コンラッド大佐。ドバイ脱出の試みは完全に失敗。犠牲者が多すぎる」というメッセージがドバイから発信された。このメッセージは録音されたもので、繰り返しループ再生されているという。これを受けて、アメリカ陸軍は生存者の有無およびコンラッド大佐の生死を調査するべく3名のデルタフォース隊員、すなわちマーティン・ウォーカー大尉、アルフォンス・アダムス中尉、ジョン・ルーゴ軍曹の3名を現地に派遣するのだった。
『Spec Ops: The Line』はカバーシステムと分隊指揮システムを備えたTPSである。アサルトライフルや拳銃を始めとする各種銃器が装備可能で、スコープやサプレッサーなどの特殊機能を有しているものもある。シングルプレイヤーにおける分隊指揮システムでは、特定の敵兵を集中して攻撃させたり、あるいは負傷した味方の救助を命じたりすることできる。ゲームが進むにつれてウォーカーは様々な幻覚に苛まれるようになり、チームのメンバーへの命令や敵を殺傷した際の台詞も徐々に変化していく。マルチプレイヤーには、6つのゲームモード、7つのマップ、兵科の編集、ランキング、チャレンジなどの要素が含まれる。
本作品の目的は、カリブ海で最大の富と名声を掴むことである。夢を実現するには、交易だけでなく、港町の開発、ミッションの報酬、海賊退治での賞金稼ぎ、逆に海賊行為も必要となる。
1951年11月、近畿・中国・四国・九州などの地方公共団体の同和対策関係職員を中心に全日本同和対策協議会が誕生。以後数年間、全日本同和対策協議会は部落解放同盟（略称、解放同盟、同盟）と手を結び、政府に対して同和対策の積極的実施を要請していたが、やがて指導理念の相違から決裂。全日本同和会は、その全日本同和対策協議会の後身として1960年5月に生まれた。6人の顧問はすべて自由民主党の衆院議員や参院議員により占められており、初代会長の柳井政雄と事務局長の土岡喜代一は、いずれも解放同盟からの除名者であった。歴史的には解放同盟に次いで古い全国的組織であり、1960年設置の同和対策審議会や1966年設置の同和対策協議会には同盟と共に委員を送るなど、保守系の同和団体として自民党の支持を背景に勢力を伸ばした。公称の組織人員は日本最大を誇り、全国大会などには多くの自民党国会議員や秘書が列席する隆盛ぶりだった。しかし第19回全国大会で松尾正信を筆頭とする「暴力・利権派」が主導権を握ってから、急速に不法行為が増加。1981年には、松尾会長などが部落解放同盟福岡県連合会と共に起こした北九州土地転がし事件が発覚。1983年頃から松尾会長の独裁体制に対して不満が高まり、さらに各地で同和会幹部が利権あさりで逮捕されるなど不祥事が続発（後述）したため組織内部に亀裂が生じ、1986年7月20日、同和会から全国自由同和会（略称、自由同和会、全自同）が分裂。これに伴って同和会は、国や地域改善対策協議会の対応団体から外されると共に、自民党からも連帯関係を全自同に移されたが、自民党タカ派の一部との結合は保たれた。1987年5月の段階では、登録員約35万人、43都道府県に支部を持っていた。糾弾に関しては、国民に恐怖感を与え、差別意識を温存させるものとしてこれを否定。対話と協調により国民の理解と合意を得ることを謳っている。現在の全国会長・松尾信悟は松尾正信の息子。2015年現在、東京都連合会は5つの団体に分裂している。