1978年から千葉市内にて内科医院を開業。診療の傍ら執筆をはじめ、1993年『その夏の終わりに』で第2回小谷剛文学賞を受賞。1998年『心室細動』で第15回サントリーミステリー大賞を受賞。
山頂の南西側斜面にはオコツナイ沼がある。北側の山腹にはオコツナイ沼がある。日本海へと流れるオコツナイ川、第二オコツナイ川、小田西川の源流となる山である。山の斜面は北西の日本海に達して、海岸線には国道229号が通る。
この属はかつてはタナグモ科 Agelenidaeに含めていたが、この科が非常に多くの群を含んでいたために再検討の中で細分された。また篩板をクモ類の系統に関してどう判断するかが大きく変わったこともあり、現在では篩板類であるガケジグモ科 Amaurobiidae に含める扱いが一般的になった。その場合にはこの科の中で1つの亜科として纏める。ただし小野編著(2009)などは篩板の存在を重視してこれを認めず、本群を単独でヤチグモ科 Coelotidaeとしている。なお2015年のWorld Spider's Catalog ではこの群を再びタナグモ科としている。またこの類はかつては単独のヤチグモ属 Coelotes としたが、細分する説も認められている一方で、未だ区別の難しい群もあり、その体系は当面は流動的と思われる。
2001年時点で世界で21属450種以上が知られ、その分布の中心は北アメリカの東部とアジア全域からヨーロッパの高緯度地域を除く部分である。南半球からは知られていない。日本では9属107種が知られる。個々の種の分布域は狭いものが多い。例外的に上記の人家にも生息する2種がメガネヤチグモが北海道から九州まで、シモフリヤチグモが北海道から種子島までと広い分布域を持つが、それ以外の種の多くは遙かに狭い分布域しか持っていない。これは多くのクモでは幼生が糸を風に乗せて飛行して分散する、いわゆるバルーニングを行うのに対して、この類のほとんどがこれを行わず、歩行以外にその分散を行う方法がないため、地理的変異が多く生じているのだと思われる。特に離島の多い地域ではこれが顕著で、例えば琉球列島では下謝名がこの類を集中的に研究し、それまで1種しか知られていなかったこの地域で計27種を確認し、その内シモフリヤチグモ以外の26種は全てこの地域の固有種であった。
多くは山林の林床に生息する。洞穴に生息するものも知られる。人家に出現するものもあり、日本ではメガネヤチグモ Pireneitega lucuosa とシモフリヤチグモ Iwogumoa insidiosa の2種が人家周辺によく出現し、壁や塀の隅、マンホールや側溝の下など暗く湿ったところに見られる。屋外性のものは地表の落ち葉の間、倒木や石の下、崖の窪みといったところに多く、そのような場所に糸で作られた管状の住居を作ってその中に潜む。入り口にその延長として広がったシートや棚のような形で網を張るものも知られる。より立派な網を張るものもあり、日本ではヤマヤチグモ Tegecoelotes corasides は草や低木の上にクサグモとほぼ変わらない棚網を張る。メガネヤチグモも物陰にはっきりした棚網を作る。成体が年中見られる種もあるが、多くの種では成体が秋の終わりから春にかけて出現する。卵は卵嚢に纏めて巣に置く。メガネヤチグモでは雌親が幼生を世話する行動が知られている。
2011年3月11日の東日本大震災の翌日には被災地に入り、茨城県那珂湊、宮城県仙台市、名取市を皮切りに東北各地から被害の様子を伝えた。被災直後の宮城県南三陸町からは、九死に一生を得た町長の声、孤立した集落の住民が自立して生活の組織を作っている様子、岩手県大槌町からは、家族を失った悲しみや被災した学校の様子、宮古市からは、津波石にまつわる歴史的な話などを伝えた。石巻市からは、「捕鯨産業をなくして町の将来が台無しに」と、津波の非情と地元の悲しみを細やかに伝える記事を書いたが、一部では「Japan's tsunami seems to have succeeded — where years of boycotts, protests and high-seas chases by Western environmentalists had failed — in knocking out a pillar of the nation's whaling industry」との記述が（長年の反捕鯨運動や西洋の環境保護団体にも成し得なかった日本の）「捕鯨産業を倒すのに成功した、と肯定的に報道した」というとらえ方をされ、これに対し在ニューヨーク日本国総領事館が厳重抗議したと報じられた。原発事故直後の南相馬市からは、日本人記者もいなくなり取り残される不安を抱えた桜井勝延市長の訴えを報じ、後に市長は、TIME誌の世界に影響力のある100人に選ばれた。また、原子力発電所事故に関連して、日本の原発を巡る政官財の利権構造および地方の原発依存と疲弊、緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム（SPEEDI）による放射線測定結果の政府の発表の遅れ、原発事故の情報開示を巡る菅政権と米政府間の当初のぎくしゃくした関係、東電の政治的な力やいわゆる発送電分離などを含む改革への抵抗などの調査報道記事を書いている。また、福島第一発電所内部からレポートをした。これらに関連し2012年7月、双葉社から『「本当のこと」を伝えない日本の新聞』を上梓、3.11などの報道を通して、日本の新聞が抱える問題点や記者クラブ制度の問題点を指摘した。