オンブルに関する文学作品でもっとも有名なものが、ポープの詩「髪盗人」である。この作品の第3歌では、オンブルの1プレイがまるごと詩にうたわれている。マタドールを得たベリンダがオンブルになって切り札狩りを行うが、男爵が切り札を大量に持っていたため、第5トリックを取られてしまう。そこで切り札が尽き、男爵のリードに対抗できないベリンダは同点に持ちこまれるが、最終トリックで辛くも勝ちをあげる。
3人のうちでオンブルがもっとも多くのトリックを取った場合、オンブルの勝ちとなり（ヴォルを宣言した場合を除く）、プールにあるチップはオンブルのものになる。オンブルが最初の5トリックをすべて取ったら、その時点でオンブルの勝ちは明らかなので、プレイは通常そこで打ち切られる。オンブルがそれ以降のプレイを続ける場合、ヴォルを宣言したものと見なされる。ヴォルに成功したら、オンブル以外のふたりは、それぞれプールに出ている額の半額をオンブルを支払う。ヴォルに失敗したら、逆にオンブルが他のふたりに同額を支払う。オンブルの取ったトリック数が他のふたりのいずれかと同点のときは、ルミズ（remise）といい、オンブルはプールに出ているチップと同額をプールに置かなければならない。ルミズになるのは、オンブルが4勝で他の2人が4勝と1勝の場合、または全員が3勝の場合に限られる。オンブルの取ったトリック数が他のふたりのいずれかより少ないときはコディーユ（codille）と言って、オンブルはプールに出ているチップと同額を勝った競技者に支払う。
最初のトリックはディーラー（オンブルではない）の右隣がリードする。通常のトリックテイキングゲームのルールにしたがって行われ、マストフォロールールが存在する。ただし、マタドールの3枚は例外で、より高位のマタドールでリードされて、かつほかに切り札を持っていないとき以外は、切り札をリードされても出さなくて構わない。
ディーラーの右隣の競技者から順に自分がオンブルになると宣言するか、パスする。他の人がすでにオンブルとなることを宣言している場合、別なプレイヤーは「手札交換なし（sans prendre）」を宣言することによって、オーバービッドすることができる。この場合、最初に宣言した競技者は、自分も「手札交換なし」を宣言することによってオーバービッドできる。全部のトリックを取ること（ブリッジのグランドスラムに相当）も宣言でき、これをヴォル（vole）という。ヴォルは通常のビッドや「手札交換なし」をオーバービッドできる。ほかの2人がパスしたら、最後に宣言した人がオンブルとなる。オンブルは切り札スートを決定する。「手札交換なし」を宣言した場合を除いて、オンブルは手札のうちの任意の枚数の不要なカードを伏せてあった13枚と交換することができる。次に他のふたりも同様にカードを交換することができる。なお、全員がビッドせずにパスしたら、その回は無勝負として流れる。その回のチップは次回の勝者がまとめて得る。
ここでは、日本で一般的に使われているトランプを使用するものと仮定する。また、オンブル専門の用語はフランス語読みに統一した。オンブルは3人で競技する。プレイやビッドは反時計回りに行われる。
オンブルは、切り札を競りによって決める制度のあるカードゲームとしては、知られるかぎり最古のものである。オンブル以前のゲームでは、切り札は山札から1枚のカードをめくってそのカードのスートを切り札とするなど、偶然にたよった方式を取っていた。ヨーロッパ各地で流行したのはもっぱら3人用のオンブルで、3人のうちのひとりがオンブルになって、残りふたりの連合軍と戦う形式のものだった。一時はオンブル専用の三角形のテーブルが作られるほど流行した。18世紀後半になると、フランスではオンブルを4人用に改造したカドリーユが発明され、本来のオンブルの人気はかげりを見せるようになった。19世紀にホイストが流行すると、オンブルとカドリーユはともに忘れ去られていった。現在もデンマークの一部では「l'hombre」という名前で遊ばれているほか、スペイン南部およびカナリア諸島では「zanga」という名前でオンブルの後継と見られるゲームが行われている。また、スカートと同じ32枚のトランプを使い、ルールを単純化したドイツ式ソロ（ドイツ語版記事）というゲームもある。
オンブルという名称は、スペイン語で「男・人」を意味する「オンブレ（hombre）」に由来する。宣言者が「Yo soy el hombre」（英語では「I am the man」）と言うので、この名がついた。日本の著作物でよく使われる「オンブル」はフランス語読みである。なお、髪などのグラデーション効果のことを「オンブレ（ombré）」と呼ぶが、これはフランス語で「影のついた」を意味する語に由来し、ここでいうオンブルとは関係がない。
労働基準法では、法定労働時間を1日につき8時間、1週につき40時間と定め、これを超える場合には事前に労使協定を締結することを義務づけており、この上限時間も原則1年間につき360時間と定めている（労働基準法第32条、平成10年労働省告示第154号）。しかし過労死に至るケースの場合はこれらの時間を大幅に上回る時間外労働を行っており、労働基準法第32条違反、また、これらの時間外労働に対して正当な割増賃金（通常の賃金の25%以上の割り増し）が支払われていないケースがほとんどであり、同法第37条違反として労働基準監督署が事業主を送検するケースがみられた。しかし、最近では、労働基準法第32条、第37条の違反とはならない過労死の認定も多くなっている。ただし、労働基準法第32条違反は最高で罰金30万円、同法第37条違反は最高で懲役6か月又は罰金30万円と定められており、人を死に至らせる不法行為に見合った刑罰の重さとなっていないとの批判が、主に労働者団体等から唱えられている。