1185年、東ローマ帝国の混乱を見たグリエルモ2世は東ローマ帝国に出兵した。再びデュラキウムを占領したシチリア軍はギリシャ中を荒しまくり、テッサロニキをも占領した。（コンスタンティノープルではこれが原因で暴動が発生し、その混乱に乗じてクーデターを起こしたイサキオス2世が即位した）しかし、アレクシオス・ブラナスが率いる帝国軍の反撃でノルマン陸海軍は敗北し撤退を余儀なくされた。
1154年、ルッジェーロ2世の死を聞いた皇帝マヌエル1世コムネノスは帝国軍をイタリアに派遣した。イタリア南部に上陸した帝国軍はアドリア海沿岸の諸都市、バーリ、トラーニエを次々に征服した。しかしグリエルモ1世の反撃によって帝国軍は敗北し、イタリアから撤退した。
1147年、シチリア王国を建国したロベルトの甥ルッジェーロ2世は東ローマ帝国遠征を行った。これは第2回十字軍の時期と重なっていた。シチリア軍は再びギリシャ、コルフ島を占領してコリントス、テーベを略奪した。一部隊はコンスタンティノープルの沿岸部までせめよせたが、ギリシャはヴァリャーグ（ハスカール）を投入した帝国に奪還された。しかしアドリア海の島々はシチリア王国のものになった。
南イタリアを征服したロベルトは東ローマ帝国征服をもくろみ、1081年にギリシャ遠征をおこないデュラキウムを占領した。しかし神聖ローマ皇帝ハインリヒ4世が南征してきたため、ロベルトはこれに対応すべくギリシャを息子のボエモンに託し、帰国することになった。ロベールは再度ギリシャ侵攻を目指していたが、1085年に病死した。
ノルマン人騎士ロベルト・イル・グイスカルドは兄の後を継いでプーリア伯となり、弟のルッジェーロ達と共に、カラブリア、シチリア等の諸都市を征服していった。1066年、コンスタンティノス10世ドゥーカスは大規模な軍をイタリアに派遣し、ターラント等の諸都市をノルマン人の手から取り戻した。しかし東方からやってきたセルジューク朝の侵攻が激しさを増してきたため、バリャーグ親衛隊を主力とする兵力を東方に振り向けざるを得なくなり、イタリアの警備が手薄になった、こうして戦局はノルマン人に優位となり、1071年、ノルマン人は東ローマのイタリア支配の拠点だったバーリを占領した。これによって東ローマから南イタリアが永遠に失われた。
11世紀まで、シチリアや南イタリア（マグナ・グラエキア）は東ローマの領土であった。1009年、ランゴバルド人貴族メールスはバーリを独立国と宣言して東ローマ帝国に反旗を翻した。皇帝バシレイオス2世はすぐさま鎮圧軍を派遣、東ローマ帝国によってバーリを占領されたメールスは北フランスのノルマン人に支援を求めた。援軍としてやってきたノルマン人は東ローマ帝国との戦いで優位に立ち、連戦連勝を重ねたが、1018年にカンネーの戦いで敗北し、東ローマ帝国と講和を結んだ。だがノルマン人達はこの戦役以後もイタリアにとどまり続けた。
上京して大学生活を送りながら投稿を続け、1986年、大学4年生の時にデビュー。翌1987年から『週刊ヤングジャンプ』（集英社）に連載するが人気が出ず、いずれの作品も単行本2、3巻で打ち切りとなる。1993年に「グラスエイジ」が打ち切りとなり、作風で迷いが生じていた時、『ビジネスジャンプ』の担当者から声を掛けられ同誌に移籍。絵柄を変えて発表した「夢で逢えたら」は、足掛け5年の長期連載となり、単行本は全17巻を数えた。キリスト教を信仰しており、洗礼を受けた2004年以降は、作品中で聖書の言葉が紹介されたり、周囲のすべてへの感謝や博愛などが描かれたりするようになった。
不動産保存の先取特権は保存行為完了後ただちに登記をしないと効力を生じない（民法337条・326条）。不動産工事の先取特権は工事の開始前に費用の予算額を登記しないと効力を生じない（民法338条1項前段・327条）。不動産売買の先取特権は売買契約と同時に不動産の価格及び利息を登記しないと効力を生じない（民法340条・328条）。一般の先取特権は登記をしなくても登記のない他の担保物権者に対抗できる（民法336条）。一般の先取特権が競合する場合、すべての一般の先取特権に登記があるとき又はすべての一般の先取特権に登記がないときは共益の費用→雇用関係→葬式の費用→日用品の供給の順に優先権がある（民法329条1項・306条）。特別の先取特権と一般の先取特権に共に登記がある場合、特別の先取特権が優先するが、共益の費用の先取特権はその利益を受けたすべての債権者に優先する（民法329条2項）。特別の先取特権が競合する場合、不動産保存→不動産工事→不動産売買の順に優先権がある（民法331条1項・325条）。登記された不動産保存の先取特権及び不動産工事の先取特権は、登記の順序に関係なく抵当権・不動産質権に優先する（民法339条・361条）。その他については民法177条が適用される。不動産売買の先取特権保存登記は売買による所有権移転登記と同時に申請しなければならない（1954年（昭和29年）9月21日民甲1931号通達）。また、未登記不動産を売買した場合、所有権保存登記と不動産売買の先取特権保存登記を同時に申請することができる（1958年（昭和33年）3月14日民甲565号心得回答・通達）。更に、売買による地上権・永小作権・賃借権の移転登記と当該権利の売買の先取特権保存登記を同時に申請することができるとされている（書式解説-53頁）。