本級は、海軍戦術情報システム（NTDS）および戦術データ・リンク装置（High-Capacity Communications System, HICAPCOM）を新造時から搭載した初の艦級となった。これは戦闘指揮所（CIC）の自動化を図るとともに艦隊内での情報共有を進めるものであった。ただし開発遅延のため、1・2番艦では後日装備となった。武器管制システム（WDS）は、1・2番艦ではMk.7が搭載されていたのに対し、NTDSがその機能の一部を代替したことから、3番艦以降ではMk.11に変更された。CG-26は、1975年11月22日の衝突事故で上部構造物を全損する大損害を受けた。これを修復するのに乗じてイージスシステムを搭載する計画は実現しなかったが、WDSのMk.14への更新は実施された。またその後のNTU改修により、他の艦でもMk.14への更新がなされた。1983年から1985年にかけて、CG-26およびCG-28, 30, 31は群司令部指揮所（TFCC: Tactical Flag Combat Center）を設置する改修を受けた。また特にCG-26は第6艦隊の旗艦とされていたこともあり、1985年6月から1986年3月にかけて、格納庫を撤去して幕僚用の居住区を増設するとともにAN/WSC-6衛星通信装置を搭載するなどの追加改修を受けた。3次元レーダーは、リーヒ級のAN/SPS-39よりも大きく強力なAN/SPS-48が搭載された。また対空捜索レーダーも、最初の3隻はリーヒ級と同じAN/SPS-37であったが、以後は新型のAN/SPS-40とされた。ソナーも、より低周波のAN/SQS-26をバウドームに収容して搭載した。またCG-26では、上記の衝突事故に伴う改修の際に、3次元レーダーはAN/SPS-48C、対空捜索レーダーはAN/SPS-49、ソナーもAN/SQS-53Aに更新した。そしてNTU改修に伴い、3次元レーダーはAN/SPS-48E、対水上捜索レーダーもAN/SPS-10からAN/SPS-67に更新された。
上記の経緯より、船体設計はリーヒ級の発展型とされており、長船首楼型という船型やマック構造も踏襲された。ただし当初検討されていた減揺装置の搭載は、船体の全長・全幅とも拡大されたこともあって、コスト面の理由から断念された。1956年5月31日、長期的建艦計画委員会のサンダース委員長は、1958年度以降の計画で建造されるミサイル艦は、艦首尾にミサイル発射機を搭載する、いわゆるダブル・エンダー配置を採用するように勧告したことから、リーヒ級はこれに応じた配置となった。これに対し、本級はミサイル駆逐艦の計画に由来することから、艦首側にテリア発射機、艦尾側に艦砲を備えるシングル・エンダー配置となった。ただし一部の将官は艦砲とミサイル発射機の配置は逆のほうが望ましいと考えており、本級の設計を元に核動力艦とした「トラクスタン」ではこちらの配置が採用されることになった。主機はリーヒ級と同構成とされており、ミッチャー級以来の蒸気圧力1,200 psi (84 kgf/cm²)、温度510℃の高圧高温ボイラー（いわゆるTwelve Hundred Pounder）も踏襲された。一方、電源は強化されており、1,500キロワットのタービン発電機4基に加えて、500キロワットのディーゼル発電機1基、300キロワットのガスタービン発電機1基が搭載された。
ライシテ (仏: laïcité; 形容詞 ライック laïque) とは、フランスにおける教会と国家の分離の原則（政教分離原則）、すなわち、国家の宗教的中立性・無宗教性および（個人の）信教の自由の保障を表わす。説明的に「非宗教性」という訳語が当てられることがあり、ライシテの成立過程について (laïcisation の訳語として)「非宗教化 / 世俗化」(＝社会における宗教の影響力の減少) という語が用いられることもある。また、日本のメディアでは「世俗主義」と訳されることもあるが、これは英語の secularism の訳語であり、これらの概念の歴史的な成立過程から、基本的には別の概念である。日本語の「ライシテ」という言葉は、世俗主義やフランス以外の国の政教分離と区別し、フランス法およびフランスの歴史に根ざした特殊な政教分離の意味で用いられ、ここ10年ほどで「ライシテ」という訳語が定着した（以下の「語義」参照）。フランス法：フランスは「自由 (Liberté)、平等 (Égalité)、友愛 (Fraternité)」を標語に掲げる共和国であることはよく知られているが、加えて、フランス共和国憲法第1条に「フランスは不可分で (indivisible)、ライックで (laïque)、民主的で (démocratique)、社会的な (sociale) 共和国である」と書かれており、ライシテはフランス共和国の基本原則の一つである。フランスの歴史：ライシテは元々、フランス革命以来、主に学校教育制度に関するカトリック勢力と、共和民主主義・反教権主義勢力との対立・駆け引きを通じて醸成されてきた原則であり、教育の無償制、義務制、そして非宗教性（ライシテ）を保障するジュール・フェリー法(1882)、公立学校の教師の非宗教性を保障するゴブレ法(1886) などによる一連の非宗教化政策の結果、1905年12月9日、フランス共和国（第三共和政）により政教分離法（ライシテ法）――政教分離原則、すなわち教会と国家の分離の原則を規定した法律――が公布され、これにより、フランスの反教権主義（反カトリック主義）は完成し、国家の宗教的中立性・無宗教性および信教の自由の保障が図られた。中東からの移民増加とその文化的軋轢が表面化した1990年代以降はイスラムとの関係で論じられることが多いが、ライシテに関する歴史・社会学者のジャン・ボベロによれば、2001年のアメリカ同時多発テロ事件以後、「政治的イスラム」という新たな脅威が生まれ、一部のイスラムに対する恐怖が支配的な趨勢となっていったことがフランスではライシテ法本来の精神からの逸脱、世俗化 ―「ライシテの右傾化」― につながった。同時にまた、フランスのライシテは、しばしば国民国家の統一を脅かしかねない（とされる）「アングロ＝サクソンの共同体主義」に対置させて論じられるようになり、フランス左派内における「ライシテ強硬派」と「イスラム左派」の対立を生んでいる。