日本軍は1937年に中国で鹵獲した8.8cm砲をデッドコピーして九九式八糎高射砲として採用しているが、これは同じクルップ社製ではあるものの、ドイツ海軍向けの艦載および陣地固定式高射砲である8.8cm SK C/30であり、ドイツ空軍向けの野戦高射砲であるFlaK 18などとは全くの別物である。実際に中華民国軍は20基のFlak18を導入しており、日本軍との戦闘にも投入されているが、同砲は写真が少なく形状があまり知られていなかったため、口径とメーカー名から混同され、九九式八糎高射砲を「FlaK 18のコピー」とする日本語文献は多い。また、同様の誤解から「日本軍もドイツの8.8cm高射砲と同等の能力を持つ砲を開発、装備していた」という認識に基づいた文献や創作物が存在している。
8.8cm砲の高い装甲貫徹能力から、同砲をもとに車載用に改設計された、56口径8.8 cm KwK 36戦車砲を搭載したティーガーI戦車が1942年に配備された。また、発展改良型としてより強力な砲弾（従来型とは互換性が無い）を用い、より長い砲身を持つ高射砲であるラインメタル社の8.8cm FlaK 41や、姿勢の低い全周砲架を持つクルップ社の対戦車砲8.8 cm PaK 43が開発され、後者の車載型がエレファント重駆逐戦車やティーガーIIの主砲として搭載された。さらにPak43の砲身に野砲のものを拡大改良した砲架、榴弾砲から流用された車輪と砲脚を持つラインメタル社の8.8 cm PaK 43/41（71口径 8.8cm対戦車砲）も作られ、III/IV号対戦車自走砲ナースホルンに搭載されたものもあった。これらの対戦車砲型は高射砲型よりコストパフォーマンスが高く、大戦末期の抵抗に貢献した。しかし、対戦車砲としては巨大で、牽引車輌が無いと移動できないため、撤退戦で放棄される物も多かった。これらを鹵獲したソ連軍では鹵獲したものを装備した部隊を編成して運用している。
第一次世界大戦以降、航空機の技術は大幅な発展を遂げ、以前と比較するとはるかに高高度を飛び、速度も向上していた。そのため各国では対空兵器も大幅な能力の向上を求められることとなり、ドイツでも新型対空砲の開発を進めることとなった。帝政ドイツ軍でも、1917年にクルップ社およびエーアハルト（後のラインメタル）社によって開発された口径8.8cmのKw FlaKを配備した。これは後世の高射砲のスタイルの原型となったもので、水平スライド式の尾栓で自動排莢、全周旋回可能な十字型砲架を持ち、水平射撃も可能であった。しかし、第一次大戦敗戦によりヴェルサイユ条約の軍備制限条項によって、高射砲を含むほとんどの兵器の自国生産や新規開発を禁止されていた。このため、ドイツの兵器メーカーであるクルップ社の設計チームは、同社が株主になっていたスウェーデンの兵器メーカーであるボフォース社と共同で、極秘のうちに新型対空砲の開発を行った。そして、このチームは1931年に本社に戻り、スウェーデンで製作した高射砲の発展型の開発を提案した。
個性ある大学づくりを目指す改革として｢大学の教員等の任期制に関する法律｣に基づき、2004年度から全教員と雇用契約を結び5年任期で再任は原則として同一職位において1回限りとする「任期制」を採っている。この任期制度は教員採用の公募要領によれば「５年間の任期中にテニュア審査に合格すれば、６５歳までの雇用を保証する任期制による採用 です。なお、６０歳以上の方も応募でき、雇用期間５年(上限７０歳)となります。」と記載されている。任期制度を教員と研究員の一部に採る大学や研究機関は多いが、学長以下全教員に採る大学は国内初である。｢教育の質の確保・向上のための教育研究活動の活性化と発展を図り、本学における自己革新の実現に資するため｣に2002年から導入を検討して2004年2月に理事会で制度導入と諸規程制定を承認している。任期制により教員の資質や流動性を高めて教育研究を活性化し、少子化進行中でも優れた学生を輩出することを目指している。選挙で選ばれた委員と学部長らで構成する「業績評価委員会」が業績を評価して基準を満たす教員を再任する。2004年4月1日以降の新規採用教員には採用初年から制度を適用し、従前より在籍する教員は任期制の対象となっていない。業績評価の基準は、講義やゼミナールにおける教育実績など教育に関する事項、 論文、著書など研究実績に関する事項、大学の管理運営への寄与など校務に関する事項、地域活動や社会教育、生涯教育活動など社会的貢献に関する事項の4分野である。再任は、1回目の任期満了時の審査で優秀と認められた場合は、｢継続的在任資格（終身雇用権）｣を獲得し、65歳の定年まで在任できる。1回目の審査で「継続的在任資格」が付与されない場合は2回目の任期（３年）で再審査され「継続的在任資格」を獲得することができる。ただし、2回目の審査を通過できなければそれ以降の再任はない。導入検討時に任期制は身分が不安定で教育の場になじまないと懸念する意見が教職員から散見されるも、井出嘉憲学長は「首切りの制度というイメージがあるかも知れないが、再任の機会もあり、教育の質を高める手段だ。公正に評価し、良質な人材の確保に努めたい」「制度を教育研究活動の活性化に向け実効性あるものにするため、客観的な業績評価制度（基準・体制）の確立を目指す」と述べている。