蛇行動を引き起こす原因は車輪の踏面勾配による復元力であるため、高速列車においては踏面勾配を小さく取ることが対策の一つとして有効である。日本においては、在来線車両の踏面勾配は1/20が標準であるのに対し、高速運転が前提の新幹線車両では1/40を標準としている。しかし、いたずらに踏面勾配を小さくすると曲線抵抗が大きくなる（曲線区間の通過が困難になる）などの問題もあるため、最小曲線半径に応じた適切な値を取ることが望ましい。車輪踏面は走行時のレールとの摩擦により徐々に摩耗し、踏面形状が変化してしまう。このため車輪の新製時には問題がなくても、踏面摩耗により蛇行動安定性が悪化して蛇行動が発生するようになる場合がある。例えば、踏面に凹摩耗へこみが1mm程度でも、車輪・レール間の接触点が不連続に移り変わるため蛇行動誘発の原因となるときもある。摩耗による踏面形状は、長期的な踏面摩耗の結果、踏面はレールとなじんだ形状になり形状変化が落ち着くようになる。修正円弧踏面と呼ばれるJR在来線で標準的に使用されている踏面形状は、この最終的になじんだ形状と新製時形状を近づけることで摩耗による踏面の形状変化を緩和させることを1つの観点として設計されてる。
蛇行動は車輪の踏面勾配により起因し、前述した特性値により一定の波長を持つことから、走行速度が高いほど振動速度が大きくなり、しばしば高速化の障害となる。また、曲線区間においては、踏面勾配による復元力に比べ、作用する遠心力が大きいことから問題になることは少なく、主として直線区間において問題となる現象である。車両運動の数値解析や台車回転試験など利用した検証により、蛇行動を抑えることそのものは大きな問題とならなくなっている。しかし上記のように蛇行抑制と曲線通過性能の確保は相反することが多く、これらの両立は未だに課題である。以下、蛇行動への対策について記す。
実際の鉄道車両では、車体-台車-輪軸が相互に連結された構造となっている。そのため、比較的単純なモデルを考えたとしても、車両の運動方程式は10自由度以上となる。なおかつ各要素間は、線形な弾性支持だけでなく、粘性減衰要素や摩擦要素などによる結合となる。そのため、代数的な取扱いで解を求めることは不可能となる。代わりの方法として、コンピュータを用いた数値解析による手法を用いて車体の最適な諸元を求めることができる。具体的には、固有値解析によるものと時刻歴シミュレーションによるものがある。車両の運動に関わる非線形要素を無視あるいは線形近似を行い、線形の運動方程式が得られる場合は、特性方程式を立てて固有値を求めることで、その系の安定性を判別することができる。自由度が多い場合は解析的に固有値を求めるのが困難になるため、ヤコビ法やQR法のような数値解析により行列の固有値を求める。得られた固有値の実部が安定性を表し、虚部が固有振動数を表す。ある速度を与えたときの固有値の実部が、負であればその速度で安定となる。また、クリープ力の飽和やフランジ接触、バネ、ダンパの非線形特性、ストッパ接触のような非線形要素を設定して走行安定性を求めたい場合は、それらの要素を含んだ非線形運動方程式を立て、数値積分により時刻歴応答を得る手法が取られる。車体、台車、輪軸の動きを時刻歴に出力することで蛇行動の発生有無を確認できる。
実際の台車では、曲線通過などを考慮して輪軸は台車に対してある程度の柔らかさを持った剛性で支持されていることが一般的である。このような輪軸を弾性支持する単台車の蛇行動波長 は、小柳による近似式などがある。台車、輪軸の慣性を無視する前提で以下のような式となる。 … (16)  ここで、:1輪軸に対するヨーイング剛性、:1輪軸に対する左右支持剛性である。(16)式の近似式の適用条件としては、左右車輪接触点間隔が軸距の半分程度以下()であることを前提としている。式の形より、輪軸を弾性支持する単台車の蛇行動波長は、1輪軸の幾何学的蛇行動波長と剛台車の幾何学的蛇行動波長の間となる。
社会教育主事は、1921(大正14)年の「地方社会教育職員制」と題した勅令に基づき創設された。その勅令は、全国に社会教育主事60人以内、社会教育主事補110人以内を置くものとされ、それぞれを職制上高い地位に位置付けた。ただし、それ以前にも事実上、社会教育主事は設置されていたことから、そうした実態を踏まえた勅令になる。戦後も社会教育主事職は維持され、社会教育法にその設置根拠が明記されることになり、1959(昭和34)年の社会教育法改正によって市(区)町村教育委員会にも必置とされた。そのため、当時は教員から社会教育主事に職替えする者が多く、文部省は社会教育主事講習によって有資格者を増やすこととなった。1974(昭和49)年には、未設置市町村解消を目的にして派遣社会教育主事の国庫補助事業が開始され、主に現職教員を市町村に社会教育主事として派遣する仕組みが導入されることになり、教員と社会教育主事との人事交流が活発になったものの、1998(平成10)年にその国庫補助が廃止されたことから、派遣社会教育主事の設置数は減少傾向をたどった。さらに、1982(昭和57)年には社会教育主事補の必置制が廃止され、任意設置に改められるともその設置数も減少していくのであった。このように、社会教育主事・主事補はその役割が重要だとされつつも、実際には規制緩和によって設置数が減少の一途をたどり、今日に至っている。その背景には、人件費の削減策があるほか、社会教育主事不当配転問題(社会教育主事を他の行政セクションに異動させたことを不当視して、その撤回を求める運動)のような人事に関わる問題が指摘できる。そうは言っても、後述する社会教育法改正によって社会教育主事と学校との関係性が重視されるようになってきている。