粒子の対消滅を考える。この過程の最も単純なモデルは、一次元空間を等速度で移動する1種類の粒子と逆方向に移動するその反粒子からなる。この過程のルール184を用いてモデル化では、粒子と反粒子は単一セルの状態ではなく、同じ状態のセルの間としてモデル化される。0が連続する2つのセルは粒子を表し、ステップごとに右に移動する。そして、1が連続する2つのセルは反粒子を表し、ステップ時間ごとに左に移動する。粒子が存在しない残りの部分は0と1が交互に並び、粒子がこの中を移動する。この解釈では、粒子と反粒子は対消滅する相互作用を持つ。右に移動する粒子と左に移動する反粒子が衝突すると、近くの粒子に影響をあたえることなく両者が消滅する。1次元の周期的セル・オートマトンなどの他のシステムの挙動は、この対消滅の観点からも記述できる。この対消滅モデルをルール184の観点から見ると、他のモデルにはない「0と1が交互に存在する」という媒質から生じる粒子の位置の制約が存在する。ルール184に対応する粒子の系では、連続する2つの粒子が同じ種類である場合、粒子は奇数マス離れることになるが、反粒子同士の距離は偶数マスとなる。しかし、この制限はこの系の統計的な振る舞いに影響を及ぼさない。Pivato (2007) はルール184に似ているがより複雑なシステムを用いた。0と1の交互のパターンを媒質とするだけでなく、単一の状態からなる領域も媒質とした。この観点から、Pivatoは領域の協会によって形成される7種類の粒子を記述し、それらが生じうる相互作用を分類した。対消滅モデルの詳細についてはChopard & Droz (1998, pp. 188–190)を参照。
図のように、ルール184は表面に堆積する粒子のモデルにも用いられる。これは Krug & Spohn (1988) によって導入された。このモデルでは、斜めに配置された正方格子状に粒子が堆積する。下・左下・右下の3箇所が堆積している場所にのみ粒子は存在できる。表面（図中の黒い線）は堆積しうる表面のモデルである。各ステップにおいて、表面の谷（極小）に1つずつ新しい粒子（図中の明るい粒子）が堆積する。この過程をルール184でモデル化するには、表面の計上を0と1で表す必要がある。各折れ線は+1（上り坂）と-1（下り坂）を組み合わせることで表すことができ、それぞれをセルの状態の0と1に対応させる。谷は左に下り坂、右に上り坂がある状態であるため、"10"に対応する。そしてその場所に粒子が堆積すると、"10"であった場所を"01"に変更することに対応し、折れ線は右に進む。これがルール184のルールに対応する。このモデルに関する関連研究に、粒子が全ての谷に同時に到達するのではなく、粒子はランダムな時間間隔で堆積するとする物がある。 これらの確率的な堆積過程では、非同期セル・オートマトンのモデルでモデル化できる。
2011年8月23日、協議会が開かれた。審議の公開を求める声が委員から出たが、与那国町の崎原が反対して非公開を主張し、採決の結果、公開に賛成したのは竹富町の慶田盛ら3人で非公開が決まった。教科書審議は焦点の1つだった歴史教科書に入った。これまで八重山地区で使用されていたのは帝国書院版、調査員は報告書で帝国書院版と東京書籍版を推薦していた。多数決の結果、帝国書院版4票、育鵬社版3票、東京書籍版1票となり、歴史教科書は調査員が推薦した帝国書院版が選定された。教科書審議はもう1つの焦点だった公民教科書に入った。これまで八重山地区で使用されていたのは東京書籍版、調査員は報告書で東京書籍版と帝国書院版を推薦していた。多数決の結果、育鵬社版5票、東京書籍版3票となり、公民教科書は育鵬社版が選定された。なお、公民教科書の調査員による報告書は育鵬社版について批判的な言葉を並べるなど問題点を14点指摘してたが、その内5点は育鵬社版を含めたつくる会系教科書に反対する団体のパンフレットとほぼ同一の文言が掲載されていた。これについては「調査員が最初からつくる会系の教科書を採択させない意図をもって報告書を作成し、反対派パンフレットを丸写ししたのであれば、調査員と言うシステムそのものが根本から問われる」「調査員が最初からつくる会系の教科書を採択させないために動いた。中立の立場で調査していない」「自分たちの意見でもないものを持ってきて、審議しろというのは論外」と調査員を批判する声が出る一方で、「誰もが報告書の通りに感じており、一般人の感情からそう逸脱していない」「教員は戦後の沖縄の状況をよくわかっているので、スタンスはみんな同じで、考え方の真髄は変わらない」と調査員を擁護する声も出た。各教育委員会の採択まで非公開となっていたが、地元メディアが公民教科書は育鵬社版が選定されたと速報した。非公開にも関わらず情報が流れたことについて、八重山日報編集長の仲新城誠は「情報を流したのは委員かその周辺関係者であることは明らかで、選定結果を地元マスコミにリークしたのは、育鵬社版の採択を妨害するため」と述べている。また、8月23日の協議会の録音テープが地元民放テレビ局で報道され、育鵬社版の選定に反対する委員の1人が「（玉津）会長が前、教科書を見なくても見たと言えばいいみたいな発言があってでしょう。そういう話を下から、誤解を招く」と述べた音声が流れていた。地元メディアはこの発言に着目し、「（公民教科書の選定で）全く話し合いが行われておらず、さらに玉津会長が『教科書は見なくても見たと言えばいい』と発言していたとして委員から詰め寄られていたことがわかりました」「協議会のあり方が問われることになりそうです」と報道した。玉津の発言があったとされるのは7月19日に開かれた協議会の連絡会で、会議録や当日の録音で確認すると、玉津は渋る委員に対して教科書を読むよう必死で説得しているが、一部の委員は読めないとして譲らない中で、玉津が「協議会は教科書を選定する役割があり、玉津は委員は教科書を読まなくてはいけない」という原則論を強調しているが、この発言を委員の1人が「見たと言えばいい」という趣旨に受け取ったというのが真相であると、八重山日報編集長の仲新城誠は述べている。玉津は11月10日に記者会見を開いて「見たと言えばいい」発言を否定し、「見たと言えばいい」発言を報じたマスコミ各社に対し、「発言は確認できなかったと伝えるべきだ」と報道の訂正を要請したが、応じた社は一つもなかった。