ワーナー・ブラザースが提案したDVDメディアにBDのアプリケーションフォーマットで圧縮映像を入れる規格。「3x DVD」という名称でも呼ばれるこの規格は、DVD-Videoの3倍の帯域幅を持ち、MPEG-2の代わりにVC-1やH.264といったより高圧縮のコーデックを用いることで、ハイビジョン規格の映像をDVDメディアに保存することを可能とする。DVDメディアであるため、記録容量がBDに比べ少なく、記録時間や画質の面ではBDに劣る。また、一般的なDVD-Video規格とは全く異なるため、DVDプレイヤーで再生することはできず、再生にはBDプレイヤーが必要である。当初、ワーナー・ブラザースが想定していた物は、片面2層8.5GBのDVDに平均ビットレート8Mbpsで120分のハイビジョン映像を収録し、青紫色半導体レーザーを用いないBD9対応のDVDプレーヤーで再生可能にすることである。BD9の製品化はなされていない。
日本ビクターが開発した、BD1層+DVD2層の計3層構造のディスク。BDドライブ、DVDドライブどちらでも読み込みが可能。現在、BDAに技術の規格を提案中。日本ビクターの技術を基に、共同テレビジョンとインフィニティ・ストレージ・メディアが開発した、BD1層・DVD2層ディスクが、2009年2月に製品化される。光の波長によって透過率が異なる半透明の金属膜を使用し、BDドライブで再生するとDVD層は認識されない。このため、既存のBD機器で特別な対処をすることなく再生できるとしている。
書換え型ディスク。相変化記録技術方式を採用し、上書き可能回数は理論上、1万回以上とされている。（CD-RWとDVD-RWは1000回以上、DVD-RAMは10万回以上、光磁気ディスク方式は100万回以上）
ライトワンスディスク。BD-Rでは、記録層に「無機系記録材料」または「有機系記録材料」を使用する。無機系は経年劣化に強いが高価である一方、有機系は従来のDVD-Rなどと同じものであり、製造コストが安いが経年劣化しやすい。当初は無機系ディスクの価格が高かったが、現在では価格に殆ど差は無くなったため、有機系記録ディスクの販売がなくなっている。
2007年6月18日、全米に7000以上の店舗を展開している米ビデオレンタルチェーン最大手のブロックバスターはBD規格のビデオタイトル取り扱い店舗を7月半ばまでに1700店まで増やすと発表した。同社では2006年末から250店舗で実験的にBDとHD DVDでビデオタイトルをレンタルしてきたが、割以上の顧客がBDタイトルを選択していたため、BDタイトルの拡充を決定した。実験時の250店舗およびオンラインではHD DVDも取り扱いを続けた。また、同様に北米レンタル店舗大手のNET-FLIXもBlu-rayのみ取り扱うことを2月12日に発表している。
DURABIS（デュラビス）は、英: DURABILITY（耐久性）と英: SHIELD（盾/保護物）からの造語で、優れた耐久性が表現されている。傷に強く、スチールウールで100回や200回擦ったぐらいでは影響がほとんどないほどの耐久性を持つ。また、指紋汚れやチリ・埃が付きにくいとされる（「ネットランナー」で実験が行われた）。DVDに最適化したものを「DURABIS1」、BD用を「DURABIS2」、放送用を「DURABIS PRO」としている。DURABIS技術は、第3世代光ディスク規格（青紫色半導体レーザー方式）向けに開発された技術であり、後にDVD・BD用途へと採用された。TDKは既にDVD-Rで「超硬」「UV超硬」ブランドを掲げた製品を発売しており、2006年（平成18年）4月18日に、「DURABIS2」を採用したBD-R/REディスクを発売した。なお、同社はすでに記録メディアからは8年後の2015年（平成27年）12月末から今後の光ディスク（グループ企業のイメーション製品のBlu-ray DiscメディアとDVDメディアを含む）の新製品の開発と製造終了と共に全面撤退を発表している。
上田市と合併する前の小県郡旧塩田町が全額出資して設立した「学校法人本州大学」により、1966年（昭和41年）4月、本州大学（ほんしゅうだいがく）として開学、翌年に本州女子短期大学を併設した。日本の公設民営大学の先駆的大学である。設立当初は認知度が低く志願者が低迷し、当時他に類例のない設立経緯や、小規模な地方自治体が提供した資産と地元住民らの寄付が元手という脆弱な経営基盤から財政状態が振るわず、1972年、本州大学は募集停止に追い込まれ、本州女子短期大学も別の学校法人に移管せざるを得なかった。その後、法人名を「長野学園」、大学名を「長野大学」と改め、学部学科組織も再編して再出発したところ、志願者の漸増により経営は安定。現在は内部留保を50億円超を有し、無借金経営を実現するに至っており、収支は黒字である。学費は私立文系大学の全国平均額より40万円ほど廉価である。2007年4月に産業社会学部を改編して「環境ツーリズム学部」・「企業情報学部」を新設するなど、「地域に根差した大学教育」を掲げ地域社会に貢献する大学を目指している。2017年（平成29年）4月1日に公立大学となった。学生数は1990年代前半の大学受験生が多かった時期を過ぎてから少子化の影響により急速に減少。2013年（平成25年）度まで8年連続で定員割れとなった。本学が公立化の方針を示した2014年（平成26年）以降志願者が増加し、定員割れは解消。公立大学移行決定を受け2017年（平成29年）度入試の志願者が急増した（後述）。