紀元前475年、ウェイイは前年にローマに敗北していたにも関わらず、サビニ族と同盟してローマと敵対した。執政官プブリウス・ウァレリウス・プブリコラが軍の指揮を任された。紀元前486年にローマはヘルニキ族と攻守同盟を結び、ローマ軍はヘルニキとラティウム同盟（紀元前493年のカッシウス条約以来の同盟関係）からの支援部隊で増強されていた 。サビニ軍はウェイイの城壁の外に野営していた。ローマ軍はこの防御戦を攻撃した。サビネ軍は出撃して来たが、ローマ軍の方が優勢で野営地の門を占領した。ウェイイ軍も街から出撃して来たが、しかしその攻撃は組織だっておらず、ローマの騎兵がウェイイ軍を一掃し、ローマ軍に勝利をもたらした。この勝利で、ウァレリウスは同年5月1日に凱旋式を挙行している。紀元前474年、執政官グナエウス・マンリウス・ウルソがウェイイとの戦争を担当することとなったが、実際には戦闘は一度も生じなかった。ウェイイは講和を求め、ローマはこれを受け入れた。ウェイイは穀物と賠償金をローマに渡し、40年間の停戦が合意された。これを讃えて、マンリウスは3月15日に小凱旋式を実施している。
サビニ人はローマの北東に住んでいた民族だが、サビニの女たちの略奪事件以来、ローマと何度かの戦争を行っている（ローマ・サビニ戦争）。このうち、紀元前505年から紀元前504年にかけての戦争にエトルリアが関連していた可能性がある。リウィウスは何も記述していないが、紀元前504年5月の執政官プブリウス・ウァレリウス・プブリコラの凱旋式記録に、サビニだけでなくウェイイに対する勝利が記録されている。
紀元前509年、ローマ最後の王であるタルクィニウス・スペルブス（傲慢王）が追放され、最初の執政官（コンスル）選挙が行われた。タルクィニウスは彼の家系がエトルリアのタルクィニイ (エトルリア語: Tarch(u)na)にあることから、タルククィニイの支援を、また奪われた領土の回復を約束してウェイイからの支援を得た。タルクィニウスは両都市の軍を率いてローマ軍と戦うが、シルウァ・アルシアの戦いでローマ軍に敗れた。執政官プブリウス・ウァレリウス・プブリコラは敗走したエトルリア軍の遺棄した武器を集め、ローマに戻り紀元前509年3月1日に凱旋指揮を挙行した。ただし、もう一人の執政官ルキウス・ユニウス・ブルトゥスは戦死した。リウィウスによると、ウァレリウスはこの年の遅くにウェイイ軍と再戦している。これがシルウァ・アルシアの戦いの続きなのか、また別の新たな紛争なのかはっきりせず、この戦いの詳細もまたわかっていない。
全逓は発足以来、激しい運動や権利闘争で数々の成果を上げており、権利の全逓と呼ばれ、公務員労働者の地位向上、ひいては労働者の地位向上や制度の見直しなど、寄与する面が大きかった。国労、日教組と共に、「総評御三家」と呼ばれたこともあった。だが時代が下るにつれ、組織の硬直化が目立ってきたとの指摘もある。宝樹文彦（1960年-1971年全逓委員長）委員長に就任した1960年には、スト処分で解雇された全逓役員に対し、当局が団体交渉拒否したことに対する3年越しの「団交再開闘争」に勝利し、1万7000人の非常勤職員の本務化闘争、4万人大増員要求闘争、特定郵便局の電話自動化反対闘争などを展開した。1961年の春闘では、結成以来初めて半日のストライキを実施、意図的に郵便物を滞留させる物だめ戦術の展開、奈良県、上市・下市局の電話自動化をめぐり大闘争を行ったが敗れた。1965年、全日本労働総同盟（同盟）傘下に右派組合が結集して全日本郵政労働組合（全郵政）を結成、組織拡大を始める。その中で郵政省の庇護の下、全郵政は全逓からの引き抜きを行い、また、全逓は組織防衛のために介入、妨害を行う。両者の介入、妨害などは熾烈を極め、時には暴力にも及んで逮捕者が続出した。この事態は1970年代後半になると沈静化してゆき、1978年から1979年にかけて行われた年賀状配達を混乱させた「反マル生闘争」を最後に、1980年代に入ってからはあまり起こっていない。また、1979年4月28日に郵政省から前年から続いた反マル生闘争に対する「4･28処分」が出され、61名の組合員が免職にされた（2007年2月13日に処分無効の最高裁決定が出る）。同年10月28日の郵政省との「10･28確認」でそれまでの対決姿勢を転換する。さらに1982年の蒲郡大会における「30年総括」、その後の制度政策闘争で、徐々にではあるが労使協調へと寄っていった。1983年には、総評が実施した、社会党への選挙闘争資金集めである「'83政治決戦カンパ」で「憲法の精神からみても特定政党支持を機関決定することは間違いである」「組合員の政党支持の自由は保障すべきだ」との立場から、「特定政党への政治資金の臨時徴収」を拒否した（共産党系）組合員を除名。除名された組合員は、1982年6月12日に結成された郵政産業労働組合（郵産労、現在の郵政産業労働者ユニオン）に合流した。また連合結成に伴い、その時に離脱しなかった他の左派系組合も相次いで離脱、郵政全労協（郵政労働者ユニオンを経て、郵政産業労働者ユニオン）を組織した。これらの中で、全逓は当初、約24万人いた組合員を減らし続け、統合時には約14万人となった。下降の中一度だけ純増に転じたのは1978年の反マル生闘争の時のみである。組織減少には全郵政や郵産労への離脱以外にも、1985年の全逓会館事件に見られる、副業として多くのホテル建設に伴う巨額の負債を抱えたことや、加藤財政部長（当時）の組合予算流用事件など、相次ぐ不祥事などからくる組織不信が影響していると思われる。一方の全郵政は約2万2000人から最盛時には約9万人に増やしたが、統合直前には勧奨退職（早期退職制度）が影響して8万6千人に減少していた。名称は、2003年4月1日に郵政事業を日本郵政公社に移管するのに伴い、第58回定期大会以降の2004年6月23日に日本郵政公社労働組合とした。