2008年、CBSフィルムズはミッチ・ラップシリーズの映画化権を購入し、シリーズ第6作の『Consent to Kill』を劇場版第1作として映画化しようとした。ジョナサン・レムキンが脚色を担当し、アントワーン・フークアを監督に起用することも決まっていたが、CBSフィルムズが配給を担当した映画が次々と興行的に失敗したため、同社は経営戦略を見直さざるを得なくなった。そのため、『Consent to Kill』の映画化に遅延が生じた。なお、ミッチ・ラップを演じる俳優には、コリン・ファレル、マシュー・フォックス、ジェラルド・バトラーの名前が挙がっていた。2010年、ミッチ・ラップが暗殺者になるまでの経緯を描いた『American Assassin』が出版されたことを受けて、CBSフィルムズは同作を劇場版第1作として映画化することを決めた。その監督として、エドワード・ズウィックが起用されることとなった。2012年2月12日、降板したエドワード・ズウィックの後任として、ジェフリー・ナックマノフが起用されることになったとの報道があった。本作の脚本はズウィックとマーシャル・ハースコビッツが共同で執筆したものだったが、10月までにマイケル・フィンチが修正稿を書き上げていたという。2016年3月、降板したナックマノフの代わりにマイケル・クエスタが監督として起用され、ステファン・シフが脚本のブラッシュアップのために雇われることになった。なお、ヴィンス・フリン及びその遺産管理団体との契約上、本作の製作は2016年4月30日までに始めなければならなかった。
1609年、庶民院議員を務めた地主ヘンリー・ハイドの子として生まれる。オックスフォード大学マグダリン・ホールやミドル・テンプル法学院で学び、法廷弁護士となる（→生い立ち）。第2代フォークランド子爵ルーシャス・ケアリーらと交流を深めて穏健進歩派の論客となり。1629年以来議会を招集せずに専制政治を行っていたチャールズ1世やその側近の初代ストラフォード伯爵トマス・ウェントワースを批判した（→反専制の進歩派となる）。1640年に11年ぶりに召集された議会（短期議会と長期議会）で庶民院議員に当選して政界入りし、親政期に行われた圧政を追及した（→庶民院議員として政界入り）。1641年のストラフォード伯弾劾にも賛成したが、この頃から急進派議員と議会外大衆の急進活動を懸念するようになり、議会と国王の均衡を求める穏健派として、同年に可決された『議会の大諫奏』については国王大権の干犯として反対した（→急進的進歩派を懸念）。以降国王に近しい立場になって「立憲王党派」と呼ばれるようになり、ジョン・ピムら急進派議員と対立を深めた。1642年1月に国王が急進派議員をクーデタ的に逮捕しようとして失敗してヨークへ逃れる事件が発生すると、議会は急進派が掌握するところとなった。彼も5月に逮捕の危機に晒されてヨークの国王のもとに逃れた（→立憲的国王派として）。国王の信任を受け、1643年には財務大臣に任じられた。内乱勃発後も穏健な王党派として議会と国王の和解を目指したが、和平交渉は実を結ばなかった（→清教徒革命をめぐって）。国王軍の旗色が悪くなった1645年に国王の命令で皇太子チャールズ（後のチャールズ2世）とともに亡命した。当初ジャージー島やオランダで暮らし、パリに作られたチャールズの亡命宮廷には積極的に参加しなかったが、1651年頃からチャールズの側近として亡命宮廷の中心人物となり、王政復古の下地作りに励んだ（→皇太子の亡命宮廷で）。1658年のオリバー・クロムウェルの死でイングランド共和国が動揺すると、王政復古へ向けた政治工作を本格化させ、ジョージ・マンク将軍の取り込みや革命期の行動を大逆罪に問わないことを保証したブレダ宣言などによって1660年に議会に王政復古を決議させることに成功した。国王とともにロンドンへ帰還し、以降国王最大の側近として7年にわたってイングランドの国政を主導した（→王政復古）。国王親政ではなく、長期議会初期に制定された諸法によって制限された立憲王政を目指した。共和政期の遺産も受け継ぎ、国王大権を基礎とする封建的財政を復活させず、共和政期に確立された国民への恒常的課税を基礎とする近代的財政をそのまま採用した（→立憲王政体制を目指して）。革命派への復讐を求める議会の騎士派(王党派)を抑え、復讐は弑逆者など一部の者に限定し、原則として革命期の行動については不問とした。また共和国政府に所領を没収された者には所領を返還したが、罰金を科されて自発的に所領を売り払ったケースは返還なしとした。この処置は王党派の不満を招いた（→復讐の抑止）。宗教政策では寛容に失敗し、議会の清教徒革命追及の機運に押されて、清教徒を国教会から排除して非国教徒にし、彼らを弾圧する法律を次々に法定した。これらは「クラレンドン法典」と呼ばれるが、彼自身はこうした非寛容政策には批判的だった（→宗教政策）。外交政策では1662年にはダンケルク売却を実施して批判を集めた。1665年にはオランダとの間に英蘭戦争が勃発したが、敗北した上に財政が疲労する結果に終わったのでさらなる批判を受けた（→外交政策）。1665年のペスト流行や1666年のロンドン大火で批判はさらに高まった。1667年8月、議会で政府批判が高まることを恐れたチャールズ2世が議会開会前に彼を政府から追放しようとし、その圧力で大法官辞職に追い込まれた（→失脚）。10月に召集された議会から大逆罪で告発されたため、フランスへ亡命。そこで名著と名高い歴史書『イングランドの反乱と内戦の歴史』を著した。1674年にルーアンで死去した（→亡命と死去）。歴史家G.M.トレヴェリアンは長期議会初期の「国王と議会の均衡」にこだわって議院内閣制に踏み出せなかった人物としながらも、復讐政策をとらず、王政復古を成功させたことを評価している（→人物・評価）。1660年にハイド男爵、1661年にクラレンドン伯とコーンベリー子爵に叙せられた（→爵位）。爵位は長男のヘンリー・ハイドが継承した。次男ローレンス・ハイドも後にロチェスター伯爵に叙される。また娘アン・ハイドはチャールズ2世の弟のヨーク公ジェームズ（後のイングランド国王ジェームズ2世）と結婚し、後のイングランド女王メアリー2世とアンを儲けている（→家族）。