バルサゴスというバンド名はR・E・ハワードの短編「バル＝サゴスの神々(The Gods of Bal-Sagoth)」からとっている。物語中に登場する、世界最古の赤色人の支配する王国の名がバル＝サゴスである。
5大会連続出場の今回も、前回同様にメキシコとの大陸間プレーオフに勝った末での本大会出場となった。本大会初戦のイングランド戦は、後半に日本が宮間あやのフリーキックによるゴールで先制するも、その後は防戦を強いられ、立て続けに2失点。このまま終わるかとおもわれたロスタイム、再びゴール前で得たフリーキックを宮間が決めて試合終了となり、勝ち点1をあげた。次のアルゼンチン戦は大量得点による勝利が期待されたが、試合開始直後のシュートが相手ゴールのポストに当たるなどでなかなか得点を奪えず。それでも、右サイドを駆け上がった近賀ゆかりの放ったシュートをキーパーが弾くと、そこに永里優季がつめてゴール。2戦連続のロスタイム弾により勝ち点を4として3大会ぶりの決勝トーナメント進出に望みをつないだ。しかし、その直後に同会場で行われた試合でドイツがイングランドにスコアレスドローの結果で終わったため、状況は一転。引き分けでもイングランドの結果次第で決勝トーナメント進出できるものの、現実には勝利しか進出の目がなくなった日本はドイツに対して積極的に挑んだが、前半のうちにコーナーキックからのセットプレーで先制され、後半にはペナルティーキックにより2失点目を献上。1勝1分1敗（勝ち点4）はグループリーグでの過去最高の成績ではあったものの、グループリーグ敗退に終わった。
2007 FIFA女子ワールドカップ日本女子代表（2007フィーファじょしワールドカップにほんじょしだいひょう）は、2007年9月10日から9月30日にかけて、中国で開催された2007 FIFA女子ワールドカップのサッカー日本女子代表チームである。
アメリカのBillboard 200では5位に達し、自身2度目のトップ10入りを果たして、2000年12月にはRIAAによってプラチナ・ディスクに認定された。本作からのシングルは「スパーク」がBillboard Hot 100で49位、「ジャッキーズ・ストレングス」が54位に達した。第49回グラミー賞では、本作が最優秀オルタナティヴ・ミュージック・パフォーマンス賞にノミネートされ「ラズベリー・スワール」は最優秀女性ロック・ボーカル・パフォーマンス賞にノミネートされるが、いずれも受賞は果たせなかった。全英アルバムチャートでは5週チャート圏内に入り最高6位を記録して、同チャートにおける自身3度目のトップ10入りを果たした。Stephen Thomas Erlewineはオールミュージックにおいて5点満点中4点を付け「トーリはフル・バンドとの生演奏を通じて彼女のサウンドに新機軸をもたらし、これまでの彼女のサウンドにはなかった即効性を持ち込んだ」と評している。
同じモンゴロイドで日本語を話す外国人が日本人の名前を名乗る場合、外国籍であることの識別は難しく、日本人として振舞うことが可能である。これを利用して本来外国籍の人間には禁止される政治献金を行ったケースもある。2013年に変更を制限する通達がなされるまで外国人登録証の通名変更が容易であった。そのため2000年9月にはこれを悪用して名前の違う健康保険証約30枚を取得し、大量の携帯電話を購入して売りさばいたとして在日韓国人の男性が検挙されている。2013年11月にも、多数の通名を悪用して約160台のスマートフォンやタブレットなどの端末を詐取し、古物商へ転売したとして在日韓国人の男が組織犯罪処罰法違反（隠匿）と詐欺容疑で逮捕された。頻繁な通称変更を不審に思った区役所の届け出を受けた捜査で発覚した。組織犯罪処罰法の隠匿容疑は暴力団やテロ組織などが犯罪による収益を隠匿した場合などに適用される。片山さつきは、「戦後生まれの人は、通名を持つ意味は少ない。日本名を名乗りたければ帰化すればいい。」と通名制度の見直しを求めている。通名制度を是正することで、通名を隠れ蓑にした外国人の政治献金の防止ができることを挙げている。在日韓国・朝鮮人は民族系金融機関である商銀信用組合（商銀）や朝銀信用組合（朝銀）を営業しており、これらの金融機関では通名や借名、偽名を使った口座が多数作られ、不正に利用されていた。信用組合関西興銀の背任事件に関連し、当時会長だった李煕健が関西興銀破綻直前から関西興銀や都銀に持っていた「李煕健」名義や通名の「平田義夫」名義で開設していた口座から預金を引き出し、同じく当時会長を務めていた新韓銀行に入金、約30億円を韓国に送金していた。個人資産の差し押さえを免れるための資産隠しが目的であったとされる。なお李熙健は懲役後も新韓銀行の名誉会長や在日本大韓民国民団（民団）の常任顧問の地位に留まっていた。また新韓銀行では2010年の内紛事態に際し、在日韓国人の借名口座が問題になった。在日本朝鮮人総聯合会（朝鮮総連）系の朝銀でも1990年代末からの破綻に関連し、多数の仮名・架空口座が作られ北朝鮮への送金や日本の政界工作資金として利用されていたことが発覚した。2006年には、朝銀東京に架空名義で口座を開設し脱税資金を預金していたパチンコ店経営の在日韓国・朝鮮人の男性に対し、脱税の時効が成立した資金41億8千万円を公的資金で穴埋めする判決を最高裁判所が下した。このように、通名の変更しやすさと、借名・仮名・架空口座を受け入れる民族系金融機関が組み合わさることが脱税や不正送金など犯罪の温床となってきた。一方、民族系金融機関での日本人によるこのような口座の開設については、在日社会と縁の深い暴力団などのみ可能であったと指摘されている。