さらにマンモスケイブが小さな洞窟や洞窟群と接続していたことが明らかになった。その中の注目すべきもののひとつは1979年近くにヨッパリッジが発見したプロクター/モリソン洞である。プロクター洞窟は南北戦争中の合衆国軍脱走兵のジョナサン・ドイルによって発見されたもので、後にマンモス・ケーブ鉄道が洞窟研究財団に調査されるまで所有していたものである。モリソン洞窟は1920年代にジョージ・モリソンによって発見された。この連結によりマンモスケイブの南東への新規開拓が盛んになった。同時期、セントラルケンタッキーカルスト連合（Central Kentucky Karst Coalition）やCKKCと呼ばれる独立団体が国立公園東のロッペル洞窟の数10マイルの調査を行ったことによりマンモスケイブ国立公園外部での発見あった。1983年9月10日、マンモス・ケーブ洞窟群のプロクター/モリソン区域とロッペル洞窟がつながっていることがわかった。つながりはCRFとCKKC探検家の2つが混合したチームにより発見された。各チームは別々の入口から進入して逆の入り口から出ようとしており、中間地点で出会い、同じ方向に進み始めた。結果として、調査された全長は300マイル(480km)近くに及んだ。それ以降も発見が続き、洞窟の全長は367マイル(591km)以上まで広がっている。2005年3月19日、洞窟系のロッペル洞窟区域への接続はユードラ・リッジの下にある小さな洞窟から調査され、マンモス・ケーブ洞窟系の長さが既に知られている長さから約３マイル伸びた。現在「フーバーエントランス(Hoover Entrance)」と名付けられている洞窟への入り口が、2003年9月に新たに発見された。 国立公園内のまだ見ぬ洞窟の発見により洞窟の長さが何マイルも伸びることは確かである。しかし新たな入口が発見されることは珍しい。すでに発見された入口から入り洞窟通路の体系的探検中に明らかになった通路の探索により、新たな洞窟の発見がなされることが多い。
マンモス・ケーブ国立公園は1941年7月1日に正式に設置された。偶然にも、同じ年にアメリカ洞窟学会が設立した。旧協会で第二最高責任者代行であったR.テーラー・ホスキンズは、一人目の正式な最高責任者となり1951年まで勤めていた。 1941年以来観光客向けには閉ざされていたニュー・エントランスは1951年12月26日に再び開かれ、凍ったナイアガラツアーのスタート地点の入り口として使われるようになった。
クロウアンの相続人の最後の人物が亡くなった時、マンモス・ケーブ国立公園の設立のため、指定を求める運動の機運がケンタッキー州の裕福な市民の間で高まっていた。1926年には民間でマンモス・ケーブ国立公園協会が組織され、公園は1926年5月25日に認可された.その地域のいくつかの農場を購入するために寄付金が使われた。そして提案された国立公園境界の中の他の地域は土地収用権によって取得された。まばらに人が住んでいるアメリカ西部の他の国立公園とは対照的に、数千もの人々がマンモス・ケーブ国立公園が作られる過程で強制的に転居させられた。土地収用記録によると、土地の所有者たちに対して十分な代価が支払われないなど厳しいことが頻繁にあった。その辛らつさは、現在もその地域で心に残されている。公園内で鹿狩りは禁止されているが、公園の境界は密猟者たちの鹿ブラインド、つまり公園内に面した狩りの基地によって囲まれている。 法的な理由のため、民間団体が土地を保有している間、連邦政府は未開墾の農場を復元したり開発することを禁止されていた。この規制は、1933年5月22日から1942年7月まで行われた、"a maximum of four"事業の市民保全部隊キャンプによって撤廃された。 国立公園局によると、『1934年5月14日に最小の公園エリアが提供された。1936年5月22日、その最小のエリアは「管理と保護のため」受け入れられた。』 1934年5月14日のアメリカ合衆国国立公園局によると、1934年5月14日に、最小の公園地区は提供され、1936年5月22日に、最小の地区は管理と保護のために受け入れられた。1938年から、毎年4月20日頃にガイドハウスを訪れるピートと名付けられたナツフウキンチョウについて、ホスキンズ監督者は後にこう記述した。ピートは、ガイドたちの手からえさを食べ、まだ人間に慣れていない仲間のためにえさを渡しており、観光客たちを喜ばせていた。
1914年11月に名古屋電灯と競争停止の協定を結んだ際、両社の利益を保全すべくさらに一歩踏み込んだ合併話があったが、時期尚早のため実現しなかった。それから7年経った1921年、名古屋市の市域拡大に伴って事業拡大が必要となったこと、10月に名古屋電灯が奈良県の関西水力電気と合併し関西電気へと再編されたことが契機となり、この関西電気への合併構想が再浮上した。11月に名古屋瓦斯側で株主協議会が開かれ、賛成多数で合併の推進が決まる。それを受けて協議が続けられ、翌1922年2月4日、関西電気との合併契約締結に至った。関西電気と名古屋瓦斯の合併条件は、存続会社の関西電気は資本金を600万円増資し、解散する名古屋瓦斯の株主に対して持株1株につき増資新株1株を交付するというものであった。また同時に名古屋瓦斯のガス事業を基礎として新会社を設立するという付帯覚書も交わされた。2月27日の株主総会で合併が可決され、同年6月1日をもって合併が成立、名古屋瓦斯は解散した。1922年6月26日、関西電気は株主総会を開き、社名を関西電気から公募による新社名東邦電力株式会社へと改めた。同日、合併時の付帯覚書に基づき旧名古屋瓦斯のガス事業を元に新会社東邦瓦斯株式会社（東邦ガス）が設立される。新会社の社名は、同日付で改称した東邦電力にちなむ。新会社の資本金は2200万円（うち880万円払込）で、全44万株のうち43万9000株を東邦電力が保有した。社長には名古屋瓦斯社長であった岡本桜が就任している。東邦電力では、名古屋瓦斯以外にも知多電気・尾州電気・北勢電気の3社を合併した結果、愛知県の半田・一宮・津島地区と三重県の四日市地区でもガス事業を営んだ。これらのガス事業も東邦ガスへと集約することとなり、1923年（大正12年）3月1日付で東邦ガスが60万円で買収している。