インドネシア・マレーシア両国には中国系住民が大勢住んでおり、両国の聖書協会は中国語訳聖書も各種揃えている。イギリスのロバート・モリソンとウィリアム・ミルン（William Milne）による最初の中国語聖書『神天聖書』が1823年に出版されたが、ミルンの翻訳は彼が赴任中のマラッカで行われ、この聖書はマラッカで印刷された。
J. Esserは1854年、「マタイによる福音書」をジャワ島西部のスンダ語に翻訳し、G.J. Grashuisは1886年に「ルカによる福音書」を翻訳して、1877年にはシエルク・コオルスマ（Sierk Coolsma）が新約聖書の翻訳を完成した。コオルスマはまた、新訳聖書をアラビア文字のジャウィ文字を使って翻訳した。
インドネシア・マレーシアの言語訳聖書（インドネシア・マレーシアのげんごやくせいしょ、英語: Bible translations into the languages of Indonesia and Malaysia）はキリスト教聖書のインドネシアとマレーシアにおける様々な言語への翻訳を記す。
サル、ヒトなど類人猿の脳に見られる。後頭葉の外側面、後頭極の前方の位置を、後頭極を取り囲むようにして半月状に走るのが基本である。しかしその形態には個人差が大きい。解剖学の標準的なテキストでは、多くの場合 分離した一つの脳溝として描かれているが、時に鳥距溝と接続しているものとして記述されていることもある。大型類人猿では一つながりの一本の脳溝だが、ヒトの場合、多くの場合、複数に分離している。ヒトにおいて、月状溝はすべての個体で見られるわけではなく、月状溝が見られない個体や、片方の大脳半球だけでしか月状溝が見られない個体がある。
月状溝についての研究上の記述は、20世紀初頭から見られる。Lunate sulcus という名称はオーストラリア出身の解剖学者グラフトン・エリオット・スミス（1871年 – 1937年）によって与えられた。
性風俗特集を前面にしていたお色気番組で、当時のテレビ東京の番組としては珍しくフジテレビの『オールナイトフジ』に脅威を与えたが、早くから郵政省（現：総務省）から内容が低俗だとの批判を受けた。また、テレビ東京の当時の社長・中川順が日本民間放送連盟の会長を務めていたため、加盟各社から放送に対する姿勢を厳しく批判された。結局これらが決定打となり、この時間帯の番組としては一番早い1985年3月23日に打ち切られた。以来、1991年秋に『ギルガメッシュないと』がスタートするまでテレビ東京における土曜深夜のお色気番組は空白状態となる。
1974年に満州民族で武状元も輩出した満州民族（祖籍）の家系に生まれる。1995年にユエン・ウーピンに見いだされ、香港映画『マスター・オブ・リアル・カンフー/大地無限2』でデビューした。2005年に香港映画『SPL/狼よ静かに死ね』で悪役の殺し屋ジェットを演じて注目された。2015年に自ら監督兼主演を務めた中国映画『ウルフ・オブ・ウォー ネイビー・シールズ傭兵部隊 vs PLA特殊部隊』が大ヒットし、2017年に公開された続編『戦狼 ウルフ・オブ・ウォー』は中国とアジアの歴代興行収入で1位を記録した。
民間企業において使用者が懲戒を行うためには、あらかじめ就業規則にその種類・程度を記載し、当該就業規則に定める手続きを経て行わなければならない（労働基準法第89条）。また就業規則は労働者に周知させておかなければならない（労働基準法第106条）。これらの手続きに瑕疵があると、たとえ労働者に懲戒に該当するような非行があったとしても、処分自体が無効とされることもありうる。懲戒の内容をどのようなものにするかは公序良俗に反しない限り各企業の任意であるが（民法第90条）、使用者が労働者を懲戒することができる場合において、当該懲戒が、当該懲戒に係る労働者の行為を性質及び態様その他の事情に照らして、客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして、当該懲戒は無効となる（労働契約法第15条）。特に裁判例では手続きの適正が重視される傾向にあり、労働者の行為と懲戒との釣り合い（平等取り扱いの原則）、社会通念上の相当性、事前弁明の機会の付与などを要件としていることが多い。さらに、刑事犯罪等に該当しない場合には、事前の指導や注意、警告、段階的懲戒も必要とされることが多い。会社の懲戒事由としては、犯罪行為、職場規律違反、経歴詐称、業務命令違反、機密漏洩・営業上の秘密漏洩、背信行為（競業避止義務・職務専念義務違反）などがあり、これに対する懲戒としては、戒告、譴責、減給、停職、諭旨免職、懲戒解雇などがある。公務員と違って懲戒免職ではなく懲戒解雇と呼ばれる。また、停職を「出勤停止」と読み替える会社もある。就業規則で、労働者に対して減給の制裁を定める場合においては、その減給は、1回の額が平均賃金の1日分の半額を超えてはならず、また、総額が1賃金支払い期における賃金の総額の10分の1を超えてはならない（労働基準法第91条）。賞与から減額する場合も同様である。ただし実際には、企業は従業員の長期的キャリアを重視して、服務規律の違反があっても他の事実上ないし人事上の手段（上司による叱責、査定上の不利益、左遷、昇進取りやめ等）による処理を旨とし、懲戒処分の発動は、非行の性質・程度が重大なケースないしは企業秩序への挑戦の性格の濃いケースに限る傾向にある。このような実態を前提にして、労働基準法での就業規則への記載に係る条数は少ない。