テクニックに優れた選手が多い、東南アジアを代表する国であり、近年でも東南アジア選手権などで好成績を収めている。強豪国相手にはカウンター主体になることが多いが、基本的にショートパスをつなぐサッカーが特徴である。2018 FIFAワールドカップ・アジア2次予選ではイラクと2度引き分けるなどの成績でグループ1位となり、2002年大会の予選以来となるアジア最終予選進出を果たした。その最終予選では第5戦のホームでオーストラリアに2-2と引き分ける(一時は勝ち越していた)など健闘を見せたもの第7戦のアウェイで日本に0-4と敗れ予選敗退が決定した。その後UAEにもホームで1-1と引き分けたが、最終的に2分8敗と勝利を挙げることができなかった。アマチュア限定だった時期の1956年メルボルンオリンピックのサッカー競技や1968年メキシコシティーオリンピックのサッカー競技に本大会出場果たしている。1992年バルセロナオリンピックのサッカー競技・アジア予選からは年齢制限が設けられU-23サッカータイ王国代表が参戦している。
高架線上に単式ホーム1面1線を有する高架駅である。ホームは嵩上げされていない。ホームは6両編成までに対応する。佐原駅管理の無人駅で、駅舎はなくホーム上に待合室があるのみ。乗車駅証明書発行機が設置されている。
弘前藩の2代藩主・津軽信枚が、長勝寺を当地に1610年、弘前城築城とともに種里（現：西津軽郡鯵ヶ沢町）から移したことから始まり、当時領内で主になっていた曹洞宗の寺院を当地に集める。また、時の2代藩主・信枚が禅林街を弘前城の南の要にするほか、宗教文化の統一を図ろうとしていたことが背景にある。
長勝寺まで続く並木道沿いに建つ、長勝寺を含む33の曹洞宗の寺院が林のように並木道に沿って建っていることから禅林街と呼ばれる。寺院の数から禅林三十三ヶ寺の通称がある。同じ宗派の寺院が、まとまって建っている場所は全国でも稀である。
消防組員は、町火消以来の伝統や職務の性格上、圧倒的に男性が多かったが、女性も消防組員になることができた。福井県丹生郡城崎村（現在の越前町）では、1914年（大正3年）には女性だけの消防組が誕生している。城崎村は漁村で、遠洋漁業や出稼ぎなどで成人男性がほとんど不在だったからである。
明治維新後、各地の消防組織は町火消などの江戸時代の組織をそのまま継承するなど、地域によってばらつきがあった。名称も「消防組」「火消組」「水火防組」など、まちまちであった。運営母体も市町村による「公設」の組織と地域住民の有志による「私設」の組織が混在していた。1894年（明治27年）、政府は「消防組規則」（明治27年勅令第15号）を制定し、全国的統一を図ることになった。そして消防組未設置の市町村についても、漸次設置を進めていった。1939年（昭和14年）、空襲から身を守る防空業務を担っていた防護団を吸収し、消防組は警防団に改編された。
山頂から東の天狗池方面へ細い尾根が延びる。天狗池では逆さ槍ヶ岳が望める撮影ポイントとなっている。東山腹の天狗原や氷河公園では、モレーンや圏谷（カール）地形が見られる。南岳との間からは東へ横尾尾根が横尾山荘まで長く延びる。山頂から西側には、飛騨沢へ西尾根が延びる。
1998年（平成10年）8月7日からの上高地付近の群発地震影響で北西側頂上直下が崩落して、2001年に登山道の一部が付け替えられた。新穂高温泉や上高地の登山口から入山し、槍ヶ岳や穂高岳の登山の際に登られることが多い。
この運動は、日本政府が中華民国旅券所持者のことを中国人（日本当局は、ここでいう中国は、国家としての中華人民共和国ではなく、中国大陸とその付属島嶼および台湾を合わせた地域としての中国のことであるとしている）として出入国管理している現状を不満に感じる在日の台湾人（中華民国国民）の間から生じた。中華人民共和国は台湾に対する領有権を主張しているが、1945年から今日に至るまで、台湾は中華民国の実効統治下に置かれており、かつ中華人民共和国の支配下に置かれたことが一度もないため、多くの台湾住民は自らを「中華人民共和国の国民とは別個の民族・国民である」と認識するに至っている（詳細な調査結果は台湾人#意識を参照）。日本では、1972年の日中国交正常化にともない中華民国と断交、国家承認を取り消して以降、中華民国人が日本に入国する際に国籍を「中華民国」あるいは「台湾」として申請しても、入国管理局官吏によって「中国（台湾）」という表記区分で登録・管理されるようになっていた。加えて、日本社会においては、台湾独立運動を「中華人民共和国からの独立」と誤解する者が少なくないことか、「台湾は中華人民共和国の一部」であるとの誤認識を持つ者が一定数おり、現在の日本で発行されるほとんどの地図では台湾が（大陸の各省とは違う書体を用い、かつ「台湾省」でなく「台湾」と記すなど大陸とはそれとなく差異をつけてはいるものの）基本的に中華人民共和国領に組み入れられた形で表示されている。このような日本政府・社会における台湾の扱いに対し、1990年代になると在日台湾人の間で徐々に疑問や不満が生じるようになった。その背景として、1990年代に入って李登輝総統が政治の民主化を推進すると共に、中華民国を中華人民共和国とは別個の国であるという「二国論」を展開するようになったことで、台湾人の間に台湾人としてのアイデンティティーが徐々に育まれていった事が挙げられる。これを受けて在日台湾人の間では日本政府の国籍の扱いを「中国人」から「台湾人」へと変更させようという主張が台頭するようになり、2001年からは実際に日本政府に対する抗議運動が行なわれるようになった。これが、現在の台湾正名運動の原点である。