館山湾南東部（鷹ノ島の東南、柏崎から新井にかけての沖合）は、水深が深く、この海域に多い西風を避けられることから、古くから停泊地として利用されていた。戦国時代には、安房国を支配した戦国大名里見氏の水軍の拠点として使われたであろうと考えられている。天正8年（1580年）、里見義頼は、この海域を望む独立丘に館山城を築いた。現在は城山という名で呼ばれるこの独立丘には、里見氏の築城以前にも城館が構えられ、ここから館山という名で呼ばれていたようである。つまり、館山という地名はこの丘の名に由来する。天正19年（1591年）、里見義康は里見氏の本拠を館山城に移すと（館山藩参照）、城山の周囲に家臣の居住地を造るとともに、その北側に商人・職人を集めて海に面した城下町を形成した。館山城下町は、真倉郷のうち浜方にあった新井浦と楠見浦に属する土地を一部割き、上町・中町・下町の三町に町割りしたのが始まりと伝承されてきた。実際には「新井町」を中心とする町場が発展して以後に三町に分けられたと考えられている。慶長6年（1601年）、里見義康は城下の新井町（および北条町）の市以外での取引を禁止し、また他国商船の新井町以外への寄港を禁じた。これにより、半ば強引な形で城下町への商人の集住が行われた。その後、規制の緩和や諸税免除の政策がとられ、新井町の西側にあたる楠見町や、新井町と北条町の間の長須賀町などが町場として発展した。
現在の館山市では、市域を10地区に分けており、2代目館山町の旧町域を「館山地区」としている。「館山地区」の東側が初代館山町域、西側が旧豊津村域にあたる。初代館山町域は、現代の町名（大字）では、館山（たてやま）・上真倉（かみさなぐら）・下真倉（しもさなぐら）にあたる。大字館山は、おおむね現在の館山駅より南側の館山城寄りにあたる地域である。上真倉・下真倉は大字館山の東、汐入川中流の両岸に広がる地域で、もともとは農業地区であった。真倉の地名は古く、中世の史料には「実倉」として見え、これは穀倉地帯であったことを意味している。江戸時代には、初代館山町域全体が「真倉村」という単位でまとめられていた。旧豊津村域にあった大字は、東から沼（ぬま）・宮城（みやぎ）・笠名（かさな）・大賀（おおか）である。関東大震災後、沼から大賀までの海岸が隆起したのを利用して埋め立てが行われ、海軍館山飛行場が置かれた（現在は海上自衛隊館山航空基地が置かれている）。この埋立地には、第二次世界大戦後に富士見（ふじみ）という大字が命名されている。この埋め立てによって、沼地区の沖合にあった鷹ノ島（高ノ島）や、大賀地区の沖合にあった沖ノ島が地続きになった。なお、鷹ノ島と沖ノ島は大字館山に属している。
ジョアキム・ザンドは有名なテレビ・プロデューサーだったが、今はすっかり落ちぶれている。再起を期し、彼はアメリカのショー・ガールたちを引き連れ、祖国フランスで「ニュー・バーレスク」の巡業公演を行い、各地でそれなりに盛況となるが、肝心のパリでの公演が実現できないでいる。昔の仲間に頼むものの、かつての悪行と今も変わらないプライドの高さから、結局、誰からも相手にされない。別れて暮らす息子たちに会いに行ったジョアキムだったが、息子たちとの関係はぎくしゃくしている。その後、子供たちを連れて一座と合流したジョアキムは、ショーを終えた翌日、子供たちをパリに見送るが、同行していたミミとともに列車に乗り遅れてしまい、車で一座を追いかけることになる。2人で過ごすうちにジョアキムとミミの関係は深まる。2人が潰れたホテルで休んでいると、そこに一座のメンバーもやってくる。ジョアキムがメンバーに、凱旋のつもりでフランスに連れて来たのに期待通りに行かなかったと語ると、メンバーらは冗談まじりにジョアキムを慰める。メンバーとの距離を縮めたジョアキムは館内放送のマイクで「ショータイム!」と告げる。
1961年、ソ連海軍の地上戦力として海軍歩兵が再結成される。各艦隊には連隊規模の海軍歩兵部隊が割り当てられ、またその規模は後に旅団規模に拡大された。海軍歩兵はソ連地上軍で運用されているものを含む、標準的な装甲車両を水陸両用化した車両が配備された。1989年、海軍歩兵の戦力はおよそ18,000人を数え、ウラジオストクの第55海軍歩兵師団と少なくとも4つの独立旅団が含まれていた。冷戦終結時、ソ連海軍は80隻あまりの揚陸艦を保有しており、その中には2隻のイワン・ロゴフ級揚陸艦が含まれる。イワン・ロゴフ級は1隻で1個歩兵大隊と40輌の装甲車両を輸送する事が可能であった。また1隻のイワン・ロゴフ級はまもなく退役している。さらに75台のエアクッション艇、上陸時に装備及び物資を輸送する為に商船船団(Morflot)所属の小型舟艇2500隻を保有していた。1990年11月18日、ヨーロッパ通常戦力条約（CFE条約）や信頼・安全醸成措置(CSBM)に関するウィーン文書が採択されるパリ会談の前夜、ソ連に関する最新の情報が報告された。この中で、これまでNATOが察知していなかったソ連海軍所属戦力として、3個沿岸防衛師団（沿バルト軍管区・クライペダ第3師団、オデッサ軍管区第126師団、北方艦隊第77師団）と3個砲兵旅団および連隊の存在が報告された。また、これらの部隊はCFE条約にて削減対象兵器(TLE)と定義されている装備を大量に保有していると推定されていた。ソビエト側はCFE条約にて地上部隊を含む海軍戦力の削減に同意していなかった点を強く主張した。この時点で、ソ連政府は指導力の弱体化を実感しており、戦力の低下を恐れていたのである。1991年7月14日、ソ連政府は地上軍にて削減対象となったTLE（戦車、砲、装甲車両など）を全て海軍歩兵や沿岸防衛部隊に配備した。多くのワルシャワ条約機構側の国家がこれに続いて同様の措置をとった。