標準模型の枠組みにおいて、四番目またはそれより大きい世代の存在は理論的考察によって排除されている。第四世代の可能性に対するいくつかの議論は、正確な電弱相互作用の観測結果を微修正することで余剰世代を導入する余地があるという考えに基づいている。しかし、観測精度から考えて、そのような修正が正しい可能性は非常に低い。その上、"軽い"ニュートリノ（質量が約45 GeV/c²以下）を持つ第四世代は、CERNの大型電子陽電子コライダー (LEP) におけるZボソンのエネルギー幅の測定によって排除されている。それでもなお、第四世代の粒子を探索する高エネルギー衝突実験が続けられている。しかし、その存在の証拠は未だ観測されていない。これらの研究では、第四世代の粒子は、b′やt′のように、第三世代の粒子にプライムを付けた記号を用いて表記されている。
世代が高い粒子は、それより前の世代の対応する粒子よりも大きな質量を持つ。例えば、第一世代の電子は0.511 MeV/c²の質量しか持たないが、第二世代のミュー粒子は106 MeV/c²の質量を持ち、第三世代のタウ粒子は1777 MeV/c²（陽子のほぼ二倍）の質量を持つ。この質量階層は、高い世代の粒子が第一世代の粒子に崩壊する原因となり、このことは通常の物質（原子）が第一世代の粒子だけで構成されている理由を説明する。第一世代のレプトンである電子は、第一世代のクォークであるアップおよびダウンクォークから成る陽子および中性子で構成される原子核を周回している。荷電粒子の第二および第三世代は、通常の物質中には現れない。これは宇宙線や粒子加速器のような極限的な高エネルギー環境においてのみ見られる。全ての世代のニュートリノは宇宙を広く飛び交っているが、通常の物質とはめったに相互作用しない。レプトンの世代間の関係を包括的に理解することによって、基本粒子の質量の比や質量の一般的な性質に対する量子力学的な解明につながることが期待されている。
北海道にはキタカイウミヒドラ(H. uchidai Nagao)があるが、こちらはヒメエゾボラ(Neptunea arthritica)という巻き貝の、ヤドカリの入った殻に生息する。本州中部以北に見られるイガグリガイ(Hydrissa sodalis (Stimpson))はやはりヤドカリの入った巻き貝につくが、殻の表面に多数の突起を形成することからこの名がある。また、ヤドカリの生長と共に殻を伸ばすので、ヤドカリは宿替えしなくてすむようになる。
本州中部以南の浅い海に普通に生息する。潮間帯では低潮帯に近い辺りからよく見られ、水中の石をめくるとよく見つかる。時期は春から初夏である。
ヒドロ根は貝殻の表面に広がって膜状。一面に多数のポリプをつける。ポリプには栄養ポリプ、指状ポリプ、螺旋状ポリプ、生殖ポリプなどの区別があり、多形が見られる。栄養ポリプは大型で円筒形、先端に口があり、それを取り巻く円周上に糸状の触手を多数密生する。指状ポリプは細長く伸び、先端に口がなく糸状の触手を多数つける。生殖ポリプは栄養ポリプよりやや小さいことが多く、先端近くに短い触手があり、それより下部の側面に生殖個体をつける。生殖個体はクラゲとしての構造を持ち、4本の放射水管や8本の触手を生じるが、独立することなく生殖巣が発達して有性生殖を行う。
このヒドロ虫はシワホラダマシ(Cantharus (Pollia) molis)という長さ1-2cmくらいの巻き貝の殻の表面に一面に群体をつくって生活する。ポリプはせいぜい数mmであるが、全体に桃色っぽい色になるので、桃色の貝殻に見えて、比較的よく目立つ。そっとしていれば、殻の表面からもやもやとポリプが伸びているのがすぐに見て取れる。ヒドロ虫類の中では、大きな樹状の群体を作るもの以外では特に見つけやすい方である。
ただしその一方で、先進国がより少ない投資や労力で済む排出取引を積極的に利用してしまうと、温室効果ガスを削減するための新たな技術やシステムの開発の必要性が薄れ、技術やシステムが広く普及してしまえば削減が難しくなり、結果的に温室効果ガスの削減が停滞することも考えられる。また、もともと排出枠に余裕がある国・企業や、経済が後退している国・企業の余剰排出枠（＝持て余している排出枠、ホットエア）を買い取って現在以上に排出することにより、本来減少するはずの地球全体の排出量が逆に増える可能性もある。そのため、単なる数字合わせのためだけの排出取引に頼ることは問題であり、削減努力を阻害しないように、それぞれの国や企業に対して排出取引量の上限値が定められることとなっている。排出取引の有効性を左右する最も重要な要素は排出枠の設定である。排出枠を緩く設定した場合、その国は少ない労力と費用で排出量を排出枠以下に減らした上に、削減した排出量を他国に売却することによりさらに利益を得ることになる。また、排出枠の買い手より売り手の方が多くなると市場原理に従って排出量の市場価格が下がるため、削減努力をしない方が得になってしまうことにもなる。一方で排出枠を厳しく設定した場合、多くの労力と費用で排出量を減らさなければいけない上に、排出量が排出枠を上回った場合にはさらに排出量を購入する費用がかかってしまう。これは国内排出取引制度における企業や団体も同じである。このように、排出枠の設定の度合い次第で労力や費用に大きな差があるため、国家間、団体・企業間で排出枠設定の厳しさに差があればあるほど不公平が増す。排出枠を緩く設定させるために政治的・経済的な圧力がかかる可能性や、排出枠を少しでも緩く設定しようとする国家（企業・団体）によって排出枠の設定やそれに関連した議論が停滞する恐れもあり、公平な排出枠の設定が求められている。一見前年度の排出量を基準に排出量を設定すれば良さそうであるが、それをすると、これまで排出量削減に取り組んできた努力してきた企業が、損をする恐れがある。一方で、将来の経済成長の不確実性をなくすことはできないことなどから、ある程度の不公平は免れないという指摘もなされている。