ゲーム機、特に『ゲームボーイ』を始めとする携帯型ゲーム機において、ゲームソフトの動作速度を変更するという目的でのオーバークロックが、一部のゲーマー達の間で行われている。当然ながら破損等のリスクを伴い、故障時にもメーカーなどからの保証を受けられなくなる行為である。具体的な手法としては、本体を分解して、内蔵されている水晶振動子を任意の周波数のものと取り替えたり、あるいは並列させる。本来が4MHzの場合、8MHzのものに繋ぎ変えれば、本来の2倍の速度でゲームがプレイできることになる。水晶振動子と（必要なら）スイッチ、あとはハンダ付けの技術さえあれば比較的手軽に行える。ソフトとの相性にも左右されるが、例えば『ゲームボーイカラー』や『ゲームボーイアドバンス』は本来の2倍前後でも正常動作することが確認されている。なお、少なくとも上記の機種においてはもともとCPUの発熱が非常に少ないため、PCのように発熱などの問題に悩まされることはない。アクションゲーム等においてスピードアップは単純な難易度上昇に繋がるので、遊び慣れたゲームにも新たな刺激を与えることができる。ロールプレイングゲーム等では経験値やアイテムを効率よく稼ぐことが可能になるので、時間が限られたプレイヤーでも十分に遊び込むことができるようになる。
オーバークロックがパーツ販売に際してセールスポイントとなったり、ある種の宣伝効果を持つ事も見られる。自作パソコンが趣味として一定の市場を持つようになった頃から、CPUやマザーボード・CPUクーラー・ビデオカードなどの新製品の発売に際して、ハイエンドな自作パソコンのユーザーを中心にパーツのオーバークロックへの耐久性能（CPUクーラーの場合にはどれだけ冷却できるか）が大きな話題性を持つ事が見られている。また、パソコン雑誌やパソコンパーツ関係のニュースサイトなどで、技術系のライターがオーバークロックを実験した記事が掲載され、これが反響を呼び、大きな宣伝効果を持つことも見られる。記事中で特にオーバークロックへの耐性が高いと高評価を得たCPUモデルや特定のロットについては、電気街で自作パーツを中心に扱うパソコンショップなどで指名買いをする自作ユーザーが続出することも珍しくないなど、これら評価がCPU・パーツの販売量にも少なからず直結してくる事がある。その為、インテル、AMDの両CPUメーカーやマザーボード・パーツの各メーカーにとっても、オーバークロックは表向きには推奨しなくとも、宣伝・セールス面で無視する事ができない要素になっている（AMDは宣伝の一環として、オーバークロック専用に製造されたCPUを景品にしたオーバークロック大会を開催するほどである）。実際、マスメディア対応の一つとして、オーバークロック関連の記事を多く執筆しているパソコン関係のライターがいる編集部などに対しては、予めその方向でテスト使用される事を前提として、オーバークロックへの耐性が高そうなパーツを選別してテスター品として提供する事もある。また、明らかにオーバークロックで使用される事を前提にした、インテルの「Extreme Edition」、AMDの「Black Edition」のようなクロック倍率を固定していないCPUや、自動調整のオーバークロック機能を搭載したマザーボード、常時オーバークロック状態で動作する事を前提とした設定のビデオカードやメモリも販売されている。その他、パソコンショップの店頭などで、オーバークロック状態のパソコンを用いたベンチマークなどの実稼働展示が行われる事も見られる。
カジュアルなオーバークロックは、コストパフォーマンスを改善する可能性が含まれているが、それとは異なり、実用性やコストパフォーマンスを一切顧みず、とにかく高クロック・高パフォーマンスでの動作の追求のみを目的としてオーバークロックを行う者がいる。マザーボード上のDC-DCコンバータに手を入れるのを手始めに、CPUやメモリは選別品を用い、冷却にはペルティエ素子を併用した液冷や炭酸ガス冷却・液体窒素冷却など、通常のパソコンには用いられない、あるいは常用する事を前提としない手法までをも用いる。ハードなオーバークロックは、モータースポーツにも相通じる。例えば、市販自動車のタイヤは少なくとも数年は良好な状態で使えるように設計されているが、競技用車両に用いるタイヤは「そのレースだけ」あるいは「想定した周回数分だけ」要求するスペックを維持できればよいという考え方で作られている。この考えと同様に、試合に勝つことを主目的に行われるオーバークロックにおいては、その試合で必要と想定された時間だけまともに動けばよいという考えで非常に極端なチューニングが施される。オーバークロックマニアの間では、オーバークロックした上で、単純に周波数を競う者や、あるいはオーバークロックした上でさらにベンチマークを走らせ、そのスコアを競うものなどが存在する。どちらにおいても、証拠写真であるスクリーンショットを撮ってインターネット上にアップロードして発表することで正式な記録とすることが多い。周波数を競うものでは、過去には定格166MHzのMMX Pentiumを生ビール用炭酸ガスによって冷却することで、300MHz以上で動作させたり、2009年には液体窒素冷却を用いてエンジニアリングサンプル品ではあるがPhenom IIプロセッサをシングルコアで6.6GHzまで、クアッドコアで短時間ながら6GHzまで引き上げた実例がある。この他、手持ちの機器より高いスペックが求められるソフトウェアを使用する目的で、ソフトウェアが求める最低のスペックまでオーバークロックを行うユーザーも存在する。
一般に著作物を複製することは、著作権者の許可なく行うことはできないが、個人的に使用することを目的とした複製については、その規模が零細であって権利者の利益を不当に害するとはいえないし、また仮に規制したとしても、現実に摘発・逮捕するのは困難であることから、自由にかつ無償で行い得るとされている（著作権法30条1項、私的複製。以下特に断らない限り条文は日本の著作権法のもの）。しかし、近年の技術の発達により、デジタル方式で録音や録画を行うことにより、オリジナルと全く同質の複写が容易に作成できる高性能な機器が登場し、それらが一般家庭に広く普及したことによって、そのような利用方法で音楽・映画等を楽しむ利用者が増えている。これに伴い、個々の利用については零細であっても、全体として見れば無視できないほどの規模で録音・録画がなされるようになった。そのため、これらの大規模な利用を自由に許していたのでは、権利者が本来得られるはずの利益が得られず利益が不当に害されることになるのではないか、という点が問題となった。特に日本では、レコードからコンパクトディスク（CD）に移行して以来、レンタルレコード店のCDを、デジタル方式で私的録音する利用者が増えたことによって、CDの売り上げ枚数が減少し、本来得られる利益が得られない、といった事態が生じたのである。この問題を解消するために、西ドイツやアメリカ合衆国では、権利者に対する補償制度を既に導入しており（注：両国に限らず欧米先進国には、日本のようなレンタルレコード店はない。ただし、CDの価格は日本の半額以下と安価であり、再販売価格維持制度も無い）、日本でも同様の措置を講ずるべきではないか？との検討がなされその結果、1992年の著作権法一部改正によって、私的録音録画補償金制度が導入された。これにより、利用者による私的な録音・録画を自由に許しつつも、その複製が一定の機器・メディアによって行われる場合に限って、権利者に報酬請求権を与え、補償金報酬を得させ、両者の利益の調和を図ることとなった。