朝鮮系抗日組織の多くは、国内での活動がままならず大陸を軍事拠点とした。従って、軍服もその拠点とした地域における援助組織の影響を色濃く受けている。例えば、初期の東北部を拠点とした独立軍諸派は中国北洋陸軍風、あるいはソ連赤軍風の軍服を着用しているケースが多く見受けられる。中国国民革命軍の訓練を受けた朝鮮義勇隊は、略帽や軍衣は国民革命軍の民国18年制式や民国24年制式を供与された。韓国光復軍の軍装は、朝鮮義勇隊と同様に国民革命軍と同じ軍装であったが、略帽は青天白日章の代わりに太極章を付けていた。この帽章は1943年、五芒星を太極章と葉で囲んだ図式へと変更される。大戦末期になると、米軍装備が中国軍に普及されたことを受け、M41ジャケットやアイクジャケット、ジャックブーツなどを使用するケースも見受けられる。1945年2月になると、光復軍は独自の制服を有した。この制服は折襟で、胸2点はプリーツ入り丸型の貼りポケット、腰2点はフラップとなっている。左胸に部隊章を付ける、左胸ポケットに万年筆用の穴があるなど国民革命軍の影響も残る。米軍式の制帽を使用、略帽は日本軍風の顎紐の付いた戦闘帽や日本の国民服用の様な耳当ての付いた戦闘帽、米軍式ギャリソンキャップを使用するようになる。兵科章は襟に着け、階級章は軍官は肩、下士卒は袖に付ける。階級呼称は大韓帝国時代を強く意識したものとなっている。制定からわずか半年で終戦となった事で調達が間に合わなかった、あるいは調達はされどそれを着用して記念写真を撮る余裕がなかったためか、この制服を一式着用している例は上級指揮官以外少なく、多くは米軍の軍装との混用や、日本軍や開拓団から鹵獲した被服を改造した事もあった。一方、東北抗日聯軍などの共産党系抗日パルチザンは帝国陸軍の軍装ないし開拓団の協和服を鹵獲した、あるいはその影響を強く受けたと思われる制服を着用しており、98式軍衣を彷彿とさせる折襟の軍衣にサムブラウンベルト、赤い星の付いた戦闘帽といった出で立ちであった。しかし、こうした姿はプロパガンダ上好ましくないと判断されたのか、現在の抗日パルチザンを取り扱った各種宣伝芸術では、戦闘帽ではなく紅軍のようなハンチング帽に変えられている。女性兵士はソ連式のクラッシュキャップ、プリーツスカートであった。
1897年以降、明治19年制式の影響を受けた軍装となり、帽子も金属帽章の付いたケピ帽となる。将校は兵下士官同様にショルダーストラップ式の肩章が付くようになっている。袖章の黒線の配列は礼服と同じだが、この時点では礼服にまだ入っていなかった太線が細線の下に入る。兵士は明治8年制式略服の影響を受けた、あるいは日本軍から余剰品を購入したホック式の軍衣の着用も見受けられる。やがて世界的風潮に則り、1906年5月22日に勅令第24号による陸軍服裝規則を以て明治38年制式風の帽子と軍服に明治37年戦時服のような袖章を付けた新型軍服を採用したが、大韓帝国軍は解体されてしまったため短命に終わった。
ソビエト連邦共産党内における幹部政治家の粛清に留まらず、一般党員や民衆にまで及んだ大規模な政治的抑圧として世界でも悪名高い出来事である。ロシア連邦国立文書館にある統計資料によれば、最盛期であった1937年から1938年までに、134万4923人が即決裁判で有罪に処され、半数強の68万1692人が死刑判決を受け、63万4820人が強制収容所や刑務所へ送られた。ただし、この人数は反革命罪で裁かれた者に限る。ソ連共産党は大きな打撃を受け、旧指導層はごく一部を除いて絶滅させられた。特に、地区委員会、州委員会、共和国委員会は、丸ごと消滅した。1934年の第17回党大会の1966人の代議員中、1108人が逮捕され、その大半が銃殺刑となった。1934年の中央委員会メンバー（候補含む）139人のうち、110人が処刑されるか、あるいは自殺に追い込まれた。1940年にトロツキーがメキシコで殺害された後は、レーニン時代の高級指導部で生存しているのは、スターリンを除けばカリーニンだけだった。また大粛清以前の最後の党大会（1934年）の代議員中わずか3%が次の大会（1939年）に出席しただけであった。1939年の党の正式メンバーのうち、70パーセントは1929年以降の入党――つまりスターリン期の入党――であり、1917年以前からの党員は3%に過ぎなかった。党の討論機関たる大会と中央委員会は――終には政治局さえも――1939年以後、スターリンが1953年3月5日に死去するまでめったに開会されなくなった。党指導者を目指してスターリンに対抗していた者は全て公開裁判（モスクワ裁判）で嘲笑の対象にされ死刑の宣告を受けた。ジノヴィエフ、カーメネフ、ブハーリン、トムスキー、ルイコフ、ピャタコフ、ラデックは非共産圏のイギリス、ドイツ、フランス、アメリカ、ポーランド、日本のスパイもしくは反政府主義者、あるいは破壊活動家という理由で、さらし者にされた上で殺された。赤軍も5人の元帥の内3人、国防担当の人民委員代理11人全員、最高軍事会議のメンバー80人の内75人、軍管区司令官全員、陸軍司令官15人の内13人、軍団司令官85人の内57人、師団司令官195人の内110人、准将クラスの将校の半数、全将校の四分の一ないし二分の一が「粛清」され、大佐クラス以上の将校に対する「粛清」は十中八九が銃殺である。ソビエト国内にいた外国人の共産党員も被害者であった。1939年冬には600人のドイツ人が内務人民委員部（NKVD）の手でゲシュタポに引き渡された。1919年のハンガリー革命の主導者クン・ベーラおよび1919年の革命政府人民委員12人が逮捕され処刑された。イタリア人共産党員200人、ユーゴスラヴィア人100人あまり、ポーランド共産党の指導者全員、そしてソビエトに逃亡していた5万人ほどのポーランド人の内、わずかな例外を除く全員が銃殺された。コミンテルンは1942年に正式に解体された。しかし、そのスタッフと幹部は、ロシア人であるかによらず、ほぼ全員が1939年の夏までに粛清された。なお、モスクワ裁判などのような政界、軍部の大物を除いては、処刑されたという事実さえ犠牲者の家族には伝えられなかったことが多く、家族には「通信の権利のない10年の懲役刑」「獄中で病死」などの虚偽の通達がなされることが多かった。中には、死亡時の詳細が現在も明らかになっていないものも多い。