画面奥の扉もしくは赤い床（ベルトコンベア）に乗って画面右から芸人が登場し、ショートスタイル（1分前後）のネタを披露するお笑い番組。ネタが終わると赤い床が動き出し、乗っている芸人やコントのセット（椅子や机など）がそのまま画面右に消える。そのネタに対しゲスト審査員が評価をする。お笑い革命という番組キャッチコピーが示すとおり、これまでに無かった（もしくは少なかった）スタイルの番組であり、本番組放送開始後、他局が類似企画を放送するなど、ある種のムーブメントを築いている。司会者席はステージの真横にある。そのため司会者席からではネタをするシーンが見えにくく、特に後ろで何らかの仕掛けがあるネタをする場合は横からタネが見えるため、司会の3人は司会者席に設置してあるモニターでネタを見ている。そしてセット正面の扉は芸人が登場後に閉まるが、そこから更に登場する場合は（響の長友が演じる「ミツ子」や、コラボカーペットの相手など）、扉は開けっ放しになっており、登場後に閉まる。一度だけ、閉まるドアにいとうあさこの小道具のリボンが挟まるハプニングが起きたことがある。ベルトの奥行きは120cm。番組初期の頃はカーペットのベルト部分は薄かったため、5人組の超新塾が乗って動く際、ベルトが破れてしまうハプニングが起きた。以降はベルト部分を厚くして耐久性を高めている。番組コンセプトは、「一瞬で笑える! お笑いショートスタイル!!」。レギュラー放送時代には、右上のテロップで表示されていた。番組開始時は、黒色バックに「お笑い革命」（土曜7時時代は「土7 お笑い革命」、日曜8時時代初期は「日8 お笑い革命」）と表示された後、何か一言が添えられる。その後、「土7（日8）お笑い革命」の後に出演芸人の主要ギャグが表示されるようになり、©（芸人名）がつくこともある。なお、水曜10時〜土曜7時時代のオープニングテーマ曲はNAOKIの『BRILLIANT 2U (K.O.G G3 Mix)』を使用していた。
台風の接近に伴い、レベル1から2の暴風雨警報（Public Storm Warning Signal）がミンダナオ島やヴィサヤ諸島、ルソン島に発令された。台風の接近に伴い、29日から航空便や船舶の欠航が相次いだ。また、30日にはパナイ島のカリボ国際空港でエアアジア・ゼストの旅客機が滑走路をオーバーランする事故が発生している。2015年1月10日までの集計では洪水や地すべりなどによって66名が死亡、43名が負傷、6名が行方不明、家屋の全壊610棟・半壊2,687棟となっており、約58万人が台風の影響を受けた。
12月26日にパラオの北西で熱帯撹乱の形成が始まり、27日には熱帯低気圧へと成長、合同台風警報センター（JTWC）によって熱帯低気圧番号23Wが与えられた。西進した23Wはフィリピンの観測域に達し、28日にフィリピン大気物理天文局（PAGASA）はフィリピン名シニエン（Seniang）と命名。23Wは29日9時（協定世界時29日0時）にフィリピンの北緯8度55分、東経126度05分で台風となり、アジア名チャンミー（Jangmi）と命名された。暴風域を持たずにゆっくりとした速度で西進した台風は29日にミンダナオ島に上陸してフィリピンを横断、30日にはスールー海に達したのちに進路を南寄りに変え、同日21時（協定世界時30日12時）にスールー海の北緯7度、東経120度で熱帯低気圧になった。
複製権とは、著作権制度において全ての著作物を対象とする最も基本的な権利で、著作物を複製する権利である。著作権法において複製とは、手書き、複写、写真撮影、印刷、録音、録画、パソコンのハードディスクやサーバーへの蓄積その他、どのような方法であれ著作物を形のある物に再製すること（有形的再製）を指す。したがって、複製の結果出来上がった複製物は物に固定されている必要があるが、複製の対象となる著作物の方は必ずしも物に固定されている必要はない。例えば、演劇用の脚本の複製といった場合、脚本を直接コピー機を使って複写した場合だけでなく、その脚本に基づいて上演されたり、放送された演劇（無形的再製）をCDやDVDに録音、録画する行為も脚本の複写にあたり、複製権が及ぶことになる。また、建築の著作物については、その設計図に従って同じ建築物を建てれば、建築の著作物の複製となる。さらに、映画（映像）の作品の中で音楽や美術作品が使われている場合、その映画の著作権とは別に音楽や美術作品の著作権が独立して成立しているので、その映画を複製しようとする場合には、映画の著作権者だけでなく、その映画の中で使用されている音楽や美術作品の著作権者（複製権者）の許諾も必要となる（同じことは、二次的著作物や、著作物性を有する素材からなる編集著作物やデータベースについてもいえる）。複製権侵害の要件としては、判例は原著作物と複製物との同一性の他に原著作物に「依拠したこと」も求めている。従って、原著作物の存在を知らずに創作し、結果的にたまたま同一の著作物が出来上がったにすぎない場合は、そもそもアクセスしていないため、複製に該当せず、複製権侵害にもならない。また、著作権法第30条から47条の9に規定されている著作権の制限規定に該当する場合、基本的には複製権者に無断で複製しても例外的に複製権の侵害とはならないが、法が許容する目的以外でその複製物を利用すると、その行為は複製とみなされる。なお複製権者は、その複製権の目的たる著作物について出版権を設定することができるが、その複製権を目的とする質権が設定されているときには、当該質権者の承諾を得なければならない。また、著作権法第47条の7では、電子計算機による情報解析についての規定があり、この条文では「非営利」に限定していない。このため、営利企業が他人の著作物を使って機械学習を行ったり、学習済みモデルを販売しても、著作権侵害には当たらないとされる。諸外国の著作権法にも同様の規定はあるが、大抵は「非営利」に限定されており、営利での利用が可能であることは、日本の著作権法の特徴となっている。