神経伝達の経路を調べるためには途方もなく複雑で不明瞭な細胞の絡まりから関与する細胞を識別しなければならない。最も難しい課題である、指定した１つの細胞とシナプスで接続している細胞のみを正確に可視化するために狂犬病ウイルスを応用するトランスシナプス標識という手法がある。狂犬病ウイルスは傷口から末梢神経に侵入すると、神経線維の軸索を遡り細胞体へ入って増殖して樹状突起へと移行しシナプスを渡って上流の次の細胞（前シナプス細胞）の軸索に侵入し、これを繰り返し最後に脳・中枢神経に達して様々な神経症状を引き起こす。この狂犬病ウイルスの神経細胞を遡って移行する性質を応用して、無条件に増殖できない制限、感染した細胞に色を与える機能、自然界における哺乳類への無害化という遺伝子操作を加えた変異型の狂犬病ウイルスが作られた。このウイルスを神経細胞に導入し、調べようとする細胞にウイルス感染開始の条件を整える操作をする。ウイルスは増殖して病原性を発現しシナプスを渡って前シナプス細胞に侵入し、さら増殖しようとする。ところがこの細胞内の環境では阻害され感染力も失っているので、さらに遡ってシナプスを超えることはできない。代わりに組み込んでおいた蛍光タンパク質の遺伝子が発現して接続している神経細胞のみを可視化することができる。この手法は神経回路研究における画期的な手法として今後の応用が期待されている。
ウイルスを保有している動物に対する予防接種のほか、ヒトの咬傷後の発症防止の為に「曝露前ワクチン接種」「曝露後ワクチン接種」用途に使用される。狂犬病ワクチンは1885年にルイ・パスツールとエミール・ルーによって開発・使用された。現在では、ワクチンを製造する際の培養基により「感染動物脳組織由来ワクチン」「トリ発育胚ワクチン」「組織培養ワクチン」に大別される10種類程度のワクチンが存在する。また、狂犬病ワクチンはリッサウイルス属のうちコモラを除き血清学的に交差するため、狂犬病ワクチンにより発症を防ぐ事が可能である。
日本においては感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律に基づき4類感染症に指定されている。またこれとは別にイヌには狂犬病予防法、ウシやウマなどには家畜伝染病予防法が適用されている。咬傷事故を起こした動物は捕獲後2週間の観察が義務付けられている。これは、2週間以内に狂犬病を発症しない動物は咬傷時点での感染が否定されるからであるのと、感染の疑いがあるヒトを検査しても感染の有無を把握できないためである。
狂犬病ウイルスは主に感染した生物の唾液を経由し、傷口などから侵入して感染する。それ以外の感染経路は、稀なケースとして狂犬病の患者の臓器を移植した事による感染の報告はあるが、輸血による感染は報告されていない。狂犬病ウイルスが体内に入ると、エンドソームを経由して神経細胞の細胞質に入り込みその中で増殖する。これは、エンドソーム内が低いpHに保たれているため、ウイルスのゲノムが生き残るためである。この時細胞質にはネグリ小体と呼ばれる特有の封入体が形成される。末梢神経を介して脳神経に達し、そこで初めて狂犬病を発症する。したがって脳神経から離れた部位から感染するほど、潜伏期間は長くなる。一般に潜伏期間は1ヶ月から3ヶ月であるが、長い場合には1年から2年に達する。発症した場合、実験段階であるミルウォーキー・プロトコル以外の有効な治療法はなく、ほぼ100%死亡する非常に致死性の高いウイルスである。咬傷を受け発症前の場合狂犬病ワクチンの複数回の接種が行われる。
7種の遺伝子型に分類されている。日本国内には研究用として「西ヶ原株」「小松川株」「高橋株由来の高免株」など数種類のウイルス株が保管されている。2004年の国立感染症研究所の報告によれば、高免株および西ヶ原株は、ヨーロッパ・中近東・アフリカからなる最も広い地域の分離株で形成されるクラスターに属し、小松川株は北極・カナダ・ロシアから分離されたウイルスのクラスターに属しているとされている。更に、1940年代に日本国内で分離された小松川株の由来は、中国およびロシア由来のウイルスと考えられるとしている。
1923年1月にフランス軍によるルール占領があり、それに対してクーノ内閣は「消極的抵抗」路線を取ったが、それにより極度のハイパーインフレーションが発生した。夏までにはクーノ内閣は完全に行き詰り、代わってシュトレーゼマンを首相とする人民党首班内閣が誕生し、共産党と国家人民党の左右両極を除く全政党の支持を受けた。この内閣は3か月しか続かなかったが、ルール地方の「消極的抵抗」の中止とレンテン・マルクによるマルクの安定という功績を残した。その後シュトレーゼマンは、1923年から1929年の死去まで第1次・第2次マルクス内閣、第1次・第2次ルター内閣、第3次・第4次マルクス内閣と6つの内閣で一貫して外務大臣を務めた。シュトレーゼマンはヴェルサイユ条約の遵守を旨とする「履行政策」を推進し、西方諸国との親善関係を増進させ、1926年にはノーベル平和賞を受賞した。国内的にはシュトレーゼマンは社民党を含めた大連合政権を重視したが、社民党との連合は固執した訳ではなく、独立社民党との合併により左派色を強めていた社民党が連合のパートナーに足る安定性をかくならば、その代わりに国家人民党を入閣させることも計算に入れた。1928年5月の国会選挙に社民党が勝利したことで社民党党首ヘルマン・ミュラーを首相とする内閣（社民党、中央党、民主党、人民党、バイエルン人民党の連立内閣）が発足したが、1929年中の世界大恐慌で失業者が増大する中、職業安定所の補助金や失業保険の財源を巡って経済界を代弁する人民党は企業の負担増を求める社民党と対立を深めた。シュトレーゼマンは内閣を崩壊させまいと党に妥協を呼びかけたものの人民党はこれを拒否。この間に重病を患ったシュトレーゼマンはもはや人民党が自らの党ではなくなったことを悟って「人民党は純然たる資本家の手先になってしまった」と嘆いた。