2014年、無料迷路サイト「迷路.jp」を起ち上げる。同サイトにてプログラムを使わない手作りの迷路を平日ほぼ毎日公開している。Twitterで公開した「コラボ迷路」が話題となり、その後阪急電鉄など様々な企業の迷路イラストを手がける。主な仕事としてタカラトミー、ビックカメラ、三井住友銀行、BMW、江崎グリコ、浅田飴、フジパン、富士急行、ベネッセコーポレーション、ギンビス、黄金糖などの迷路イラストを制作。
1998年2月、帝京安積高校の労働組合委員長を務める教諭が銃撃され重傷となる事件が発生した。その後の事件の捜査で同校を運営する学校法人帝京安積学園の本部長と元暴力団員ら6人が殺人未遂や強要未遂などの疑いで逮捕・起訴された。労働組合を異常に敵視し、学園ぐるみで労働組合つぶしを狙う構図が明らかになり問題となった。その後、教諭らと労組が帝京安積学園などに損害賠償を求めた民事訴訟では、2007年6月に学校法人側が約3,000万円の和解金を支払い謝罪、再発防止に努めるなどの内容で和解が成立した。なお、この事件の前 1996年12月には、猪苗代町の会社員が学園の教諭と間違われて銃撃され、左足に怪我をするという事件も発生している。
1961年（昭和36年）に安積商業高等学校として開校し、1988年（昭和63年）に帝京大学グループ傘下となり、帝京安積高校に校名変更した。
地域科学部（ちいきかがくぶ）とは、よりよい地域社会の創造をめざし、文系・理系の両面からさまざまな対象に関する研究と教育をおこなう大学の学部である。対象とする学問分野は、哲学、文学、言語学、法学、経済学、社会学、物理学、化学、生物学、心理学、人類学、民俗学など、多岐にわたる。国立大学では岐阜大学地域科学部（1996年10月）が創設された最初のものである。
1876年9月1日創刊。改題や他紙の吸収合併を経て、1904年に山形新聞に復題。1928年には従来の政友会山形県支部機関紙からの決別を宣言。新聞社として新たな歩みを始めた。1940年に戦時統制の一県一紙統制に則り、「山形民報」「米澤新聞」「酒田毎日」「荘内日報」など10紙を統合。加えて、1945年4月の持ち分合同・抱合に当たっては朝日新聞社と提携を結んだ。戦後は社長の服部敬雄によって形成された山形新聞・山形交通グループにおける中核企業として、県内において大きな影響力を行使していた。1979年には山新式超高速度多色オフセット印刷輪転機を使用した連日カラー印刷を開始したほか、1986年には富士通と共同開発した電算編集システム（CTS）に新聞製作を完全に移行した。1992年5月に酒田市山居町に山新放送庄内会館が竣工した際には庄内制作センターも稼働し、山形市の本社で制作した紙面をデジタル回線による高速ファクシミリ送受信機で受信した上で、輪転機によって本社と同時印刷を開始した。県域紙で2ヶ所に印刷拠点を置く新聞社は僅少であったが、大雪などの交通障害で内陸（山形市）から庄内各地への新聞輸送が出来なくなることを防ぐこと、また万が一災害が発生した場合には相互補完をすることなどを目的に複数の印刷拠点を設けていた。だが、輪転機を複数持つことによる管理コストの問題や、県内の道路網整備によって、大雪などでも「山形道 - 国道112号ルート」と新庄まわりの「国道13号 - 国道47号ルート」の2本が確保できるようになった。こうしたことから、1998年12月から新設した山形市の立谷川工業団地内の制作センターにおいて、県内全域向けの新聞印刷を手掛ける体制に移行した。なお、山形新聞社は同センターが老朽化したため、程近い天童市荒谷西工業団地内に新印刷センターの建設を着手。2020年1月から本格稼働を開始する予定である。県内全域に専売店のネットワークを擁していることから（郊外では他紙配達の委託を受けている場合がある）、他紙に比べて新聞休刊日の設定が少ない年がある。過去には2000年問題対策の一環として、同年1月2日に新聞を発行したことがある。2009年から、山形県外の読者向けとして、紙面データをパソコン上で読むことができる山形新聞「お届け電子版」の有料配信を開始した。また、2014年12月からは東京・銀座の山形県アンテナショップ「おいしい山形プラザ」で当日付の山形新聞を即売している。地元放送局である山形放送（YBC）との結びつきが強く、本社や一部支社の社屋を共有しており、定時のテレビ・ラジオニュースの配信だけでなく、平日連日YBCテレビで「YBC社説放送」を放送している。またエフエム山形でも月曜 - 金曜の1日3回山形新聞ニュースとしてニュースを配信している。このほか紙面には高校受験対策として「実力養成・中学生講座」が設けられ、YBCラジオで解説放送を行っている。かつては山形新聞社、YBC、山形テレビ（YTS）とあわせて「地元マスコミ三社」と称し、共同事業などを盛んに行っていたが、2007年6月にYTSが山新グループを脱退したため、地元マスコミ三社なる言葉を紙面で目にすることもなくなった。なお、県内最後の民間放送局であるさくらんぼテレビジョン（SAY）は、山形新聞社との資本関係はないが、サービス放送の段階から事前告知の上で紙面に番組表を掲載したほか、開局時には別刷り特集を発行する対応がみられた。