2006年、世界保健デーは医療労働力問題を取り上げた。過去数十年にわたる全世界的な問題として、医療従事者の育成や訓練、給料、労働環境、管理に対する投資が十分ではないため慢性的な労働力不足が生じている。またこの日は医療従事者（必要としている人に医療を提供する人々、言い換えれば医療制度の中心にいる人々）それぞれを称賛する日でもあった。またこの日、同じテーマに焦点を当てたWHOの2006年世界保健報告が発行された。この報告では世界の医療労働力問題が算定されており、それによると医師や助産師、看護師その他の医療従事者が世界で約430万人不足している。それに加え、この問題を解消するための総合的な施策を各国や国際社会に対して提案している。
2008年、世界保健デーは気候変動の悪影響から健康を守るとともに、環境や食品、エネルギー、運輸のような分野の開発を気候変動および健康と関連づけて考える必要性を訴えた。「気候変動から健康を守る」というテーマは、気候変動に関する世界的な対話の中心に保健問題を据えるものである。WHOは気候変動による世界的な公衆衛生管理への脅威が拡大しているという認識の下にこのテーマを選定した。
2009年世界保健デーは緊急時における医療機関の安全と、治療を提供する医療従事者の備えに焦点を当てた。災害時に危険にさらされている人々にとって、負傷を手当てし、疾患を予防し、人々のケアを行う保健・医療センターとスタッフは生命線である。脆弱な保健・医療システムが災害時に完全に機能不全に陥り、即時的・長期的に公衆衛生を悪化させることは珍しくない。この年の世界保健デーキャンペーンでは、WHOと各国の連携組織は、災害に強く緊急時に必要な処置を提供できる医療インフラに投資するよう強く求めた。また医療施設に対し、火災のような内部災害においても医療を継続できるような対処システムを整備するよう促した。
2012年世界保健デーは「健康であってこその人生」というスローガンのもとで実施された。殆どの国で平均余命が上昇してきていることで、いっそう多くの人が医療を必要とする年齢まで長生きするようになった。その一方出生率は概して下降してきている。国と医療制度は、人口動態の変化に対処する画期的かつ持続可能な方法を見付ける必要がある。WHO加齢と人生部門長、ジョン・ビアードの声明によれば「人口が急速に高齢化している中、正しい長期医療のモデルを見付けることがますます緊急の課題となっている。」2012年世界保健デーでは、WHOおよび世界中の非政府組織や地域組織によってさまざまな活動が実施された。例えば、健康的な生活の一環としてのヨーガの認知度を高めるため、ヨガソン（アートオブリビングの主導によるスラヤ＝ナマスカラのマラソン）が世界100以上の都市で行われ、数百万人が参加した。このイベントは、費用がかかりすぎる慢性疾患の治療ではなく、その予防に焦点を当てたものである。
2014年世界保健デーでは広く知られている媒介者のいくつかが取り上げられた。蚊やヌカカ、虫、マダニ、カタツムリのような媒介者は広範な寄生虫や病原菌を媒介し、それらは多様な疾病の原因となる。例えば蚊はマラリア（毎年世界で約66万人が死亡する原因となっている最も致命的な生物媒介疾病）をはじめとしてデング熱や象皮病、チクングニア熱、日本脳炎、黄熱を媒介する。世界の人口の半数以上がこうした疾病の危険にさらされている。2014年世界保健デーの目標は、生物媒介感染症の危険がある地域の住人や、そのような地域への旅行者への保護を強化することだった。このキャンペーンでは、媒介病が現在または将来的に公衆衛生上の脅威である国の衛生当局への援助としてより良い調査や保護の手段が紹介された。
WHOは2015年の世界保健デーキャンペーンの一環として食の安全の向上を奨励した。安全でない食品（有害なバクテリアやウイルス、寄生虫、化学薬物を含む食品）は、200以上の疾病の原因となり、子供を中心とする年間約200万人の死因と関連がある。食品生産や食品流通、摂食量の変化と環境の変化、新たな病原菌、抗菌剤耐性 Antimicrobial resistanceといったもの全ては、食の安全のシステムにとって対処すべき課題である。WHOは国家やパートナーと連携を行い、食中毒の流行を予防・発見・対処するための国際食品規格に沿った取り組みを強化している。このために、農家から製造業者・販売者・消費者まで誰もが責任の一端を担っているという啓発を行い、日々の食の安全を保障するためには一人一人の取り組みが重要だという意識を高めようとしている。
1881年（明治14年）、東京生まれ。第一高等学校（旧制）を経て、1906年（明治39年）東京帝国大学工科大学建築学科を卒業（岡田信一郎、本野精吾らと同期）。京都市嘱託技師、東京高等工業学校講師）を経て、1911年（明治44年）11月、創設されたばかりの九州帝国大学技師に就任し、臨時建築掛長として大学施設の整備に当たる。その後、1918年（大正7年）、臨時建築掛が建築課になるとその初代課長に就任。また大学では講師、後に助教授を兼任し、建築構造等を教えた（工科大学・工学部に建築学科は置かれなかったが、共通の建築学講座があり、臨時建築掛・建築課の職員が授業を受け持った）。1928年（昭和3年）に欧米各国を視察。1929年（昭和4年）に大学を辞任し、倉田建築事務所を開いた。1940年1月9日逝去。