『万葉集』には柿本人麻呂の歌として「皇（すめろぎ）は神にしませば天雲（あまくも）の雷（いかづち）の上に廬（いほり）せすかも」とある。奈良朝頃の詔（宣命）では「現御神と……しろしめす」のように「と」が付いて「しろしめす」を修飾する用例が多い。近代では例えば「國體の本義」（1935年）において次のように用いられている。天皇は、皇祖皇宗の御心のまにまに我が国を統治し給ふ現御神であらせられる。この現御神（明神）或は現人神と申し奉るのは、所謂（いわゆる）絶対神とか、全知全能の神とかいふが如き意味の神とは異なり、皇祖皇宗がその神裔であらせられる天皇に現れまし、天皇は皇祖皇宗と御一体であらせられ、永久に臣民・国土の生成発展の本源にましまし、限りなく尊く畏（かしこ）き御方であることを示すのである。1941年に文部省が発行した修身の国定教科書（小学校二年生用）には、「日本ヨイ国、キヨイ国。世界ニ一ツノ神ノ国」「日本ヨイ国、強イ国。世界ニカガヤクエライ国」と書かれている。なお陸軍中将であった石原莞爾は日蓮主義の見地から独特の終末論的な世界観を持っていたが、著書の『戦争史大観』（1941年）には「人類が心から現人神の信仰に悟入したところに、王道文明は初めてその真価を発揮する。」「更に端的に云えば、現人神たる天皇の御存在が世界統一の霊力である。しかも世界人類をしてこの信仰に達せしむる」としている。本書は用紙統制・出版統制が行われている中で検閲を通過して出版されている。戦後においては正面から天皇が現人神と扱われることは稀であるが、天皇に関係する行事で天候が一時好転した際（昭和天皇の大喪の礼）などに修辞として「御稜威」（みいつ）と書かれる例などもある。
戦闘が終結した後、パリ講和会議は中央同盟国に講和条約の締結を強いて、戦争を正式に終結させた。1919年のヴェルサイユ条約ではドイツとの講和のみが処理され、同年6月28日の締結により、アメリカ合衆国大統領ウッドロウ・ウィルソン提唱の『十四か条の平和原則』は、翌1920年1月10日の「国際連盟」創設の実現をもって実質化した。しかし、国家元首かつ政府の長が提唱者であった肝心のアメリカ合衆国は連邦議会の否決により、第二次世界大戦後の1946年4月20日に国際連合の設立に伴い解散されるまで、加盟することはなかった。中央同盟国は「連合国、その政府と国民が」中央同盟国の侵略に「強いられた戦争の結果としての損失」の責任を負わなければならなかった。ヴェルサイユ条約では第231条がそれであり、後に「戦争責任条項」として知られるようになった。ドイツでは国民の多くがこの条項に屈辱を感じ、報復を考えた。ドイツ人は「ヴェルサイユのディクタット（絶対的命令）」に不当に扱われたと感じ、ドイツの歴史家ハーゲン・シュールゼ（Hagen Shulze）は条約によりドイツは「法的制裁を課され、軍事力を奪われ、経済的に破滅、政治的に侮辱された」と述べた。ベルギーの歴史家ローラン・ヴァン・イーペルセル（Laurence Van Ypersele）は「1920年代と1930年代のドイツ政治において戦争とヴェルサイユ条約の記憶が中心的な役割を果たした」と述べた：ドイツが積極的に戦争責任を否定したことと、賠償と連合国のラインラント占領継続への不満により、戦争の記憶と戦争の意味したことを大幅に書き換えることが問題になっていた。「背後の一突き」の伝説、「ヴェルサイユのディクタット」を改正する願望、そして諸国がドイツ国を消滅させたがっているという信念はドイツの政治の中心であり続けた。シュトレーゼマンのような平和の男でもドイツの罪を公的に否定した。ナチス党は国内の反逆と国際の陰謀を旗印として、ドイツ国中で復讐の心を刺激しようとした。ファシスト党のイタリアと同じく、ナチス・ドイツは戦争の記憶を自身の政策のために利用した。一方、帝政ドイツの統治から解放された新しい国々はヴェルサイユ条約を、侵略的な隣国が小国に対して施した不当な行動を承認するものとしてみた。パリ講和会議ではあくまで全ての敗戦国に非戦闘員への損害を賠償することを強いたが、敗戦国のうち経済が崩壊しなかったのはドイツだけだったため、賠償責任は主にドイツ（敗戦による帝政崩壊後、ヴァイマル共和政）に負わされた。オーストリア＝ハンガリー帝国はオーストリア共和国、ハンガリー王国、チェコスロバキア、ユーゴスラビア王国といった後継国家に分割された。分割は主に（ただし、単にではなく）民族分布に沿って行われた。トランシルヴァニアはハンガリーから大ルーマニアに割譲された。詳細はサン＝ジェルマン条約とトリアノン条約で定められた。トリアノン条約により、ハンガリー人330万人が外国に統治された。戦争以前のハンガリー王国ではハンガリー人が国民の54パーセントを占めたが、戦後に残された領土はその32パーセントだけだった。1920年から1924年、ハンガリー人354,000人がルーマニア、チェコスロバキア、ユーゴスラヴィアに割譲された元ハンガリー領から逃亡した。1917年の十月革命の後に、単独講和を締結し戦争から脱落したロシア帝国はエストニア共和国、フィンランド共和国、ラトビア共和国、リトアニア共和国、ポーランド第二共和国の成立により西部国境の多くを喪失し、1918年4月にはルーマニアがベッサラビアを奪った。オスマン帝国は解体し、レヴァントでの領地の大半が連合国に保護領として与えられた。アナトリア半島のトルコ本土はトルコ共和国として承認された。オスマン帝国は1920年のセーヴル条約で分割される予定だったが、メフメト6世には批准されず、トルコ国民運動にも拒否された。結果的にはトルコが革命戦争と希土戦争 (1919年-1922年)に勝利。1923年のローザンヌ条約はセーヴル条約よりもはるかに寛大であり、トルコ共和国はヨーロッパ側にも領土（東トラキア）を維持した。