エンタープライズEのコンピュータは、U.S.S.ヴォイジャーでも採用されたバイオ神経回路が組み込まれている。従来の超光速演算アイソリニアオプティカルチップコンピュータに比べて、情報処理速度が飛躍的に高速化されている。またこの艦にもU.S.S.ヴォイジャーより採用された緊急用医療ホログラム(EMH)が搭載されている。これはU.S.S.ヴォイジャーに搭載されていたものと同じ「EMH TYPE-1」型（ルイス・ジマーマン博士の外見を持つ初期型）である。
エンタープライズEは従来の物と比較し長大なものとなった新型ワープナセルによって、時空連続体にワープ痕跡によるダメージを与えずに高速ワープを出すことが可能である。その形状は先代のU.S.S.エンタープライズD、先々代のU.S.S.エンタープライズC（アンバサダー級）などと比較すると、U.S.S.エンタープライズB（エクセルシオール級）に近い。青く発光するワープフィールドグリルがナセル側面ではなく頂部に位置していることも特徴である。この特徴的なナセルはU.S.S.ヴォイジャーNCC-74656の可変静翼ワープナセルで開発された技術を応用させたものであり、ワープナセルが固定式であるにもかかわらずも時空連続体にダメージを与えることなく高速ワープをすることができる。エンタープライズEはワープ5からワープ8の速度で巡航する。さらに最高速度はワープ9.95（スタートレック関連の資料により諸説あり）とされており、U.S.S.ヴォイジャーNCC-74656やU.S.S.プロメテウスNX-59650と並び連邦艦の中でも最速の部類に入る。
インパルスエンジンは円盤部の船尾側に大型のものが2基搭載されている。他艦同様、インパルスドライブの最高速度は光速の25%である。インパルスドライブにおいて、操舵席には従来のタッチパネルオペレーションの他にジョイスティック状の手動ステアリングコラムが用意されており、微妙な操縦が求められる場合、操舵士の希望によって使用される場合がある（これは一部の他の艦にも装置されている）。
全長：685m　重量：320万5千トン　デッキ数：24　乗員：854名2371年にベリディアン三号星にて大破したU.S.S.エンタープライズDに代わり2372年より任務に就いた最新鋭艦で、『エンタープライズ』の名を冠する6番目の艦である。優美な巨大さが特徴であった先代艦とは対照的に、スピードを感じさせる流線型をした船体デザインが特徴である。ソヴェリン級宇宙艦は対ボーグ、カーデシア連邦、ドミニオンらとの戦闘を前提に開発されており、火力・推力・防御力が格段に強化されている。その高い戦闘能力は戦術護衛艦U.S.S.ディファイアントNX-74205のノウハウが活かされている。U.S.S.エンタープライズDよりも全長が44m伸びたにもかかわらず全幅と全高は小型化されており、船体の規模は先々代のU.S.S.エンタープライズCよりも小さくなった。これは戦闘力強化のためにクルーの家族の乗船スペースなどの余剰スペースを最初から設けていないからである。2378年に改装を受けており、魚雷ランチャーやフェイザーアレイの追加、ワープナセルの角度変更などがなされている。
U.S.S.エンタープライズE(U.S.S.Enterprise-E)はSFドラマ『スタートレック』シリーズの映画である『スタートレック ファーストコンタクト』(Star Trek: First Contact)、『スタートレック 叛乱』(Star Trek: Insurrection)、『ネメシス/S.T.X』 (Star Trek: Nemesis)に登場する架空の宇宙船である。本来の艦名はU.S.S.エンタープライズ(U.S.S.Enterprise）だが、同名の艦と区別するために登録番号の末尾記号をつけて呼ばれることが多い。ソヴェリン級の強襲探査艦で、登録番号はNCC-1701-E。艦長はジャン＝リュック・ピカード大佐。
江戸幕府の崩壊とともに成立した明治政府は、それまで尊皇攘夷を掲げて様々な行動を起こしてきた朝廷や薩摩藩・長州藩などの攘夷派志士が中心となって結成していた。このため、各地の攘夷派は新政府が成立すれば当然攘夷が断行されるものと考えていた。ところが、新政府は慶応4年1月10日（1868年2月3日）にいわゆる「開国の詔」を出し、諸外国に対して幕府が締結した条約の継続を約束し、また五箇条の御誓文にて「旧来ノ陋習ヲ破リ」「智識ヲ世界ニ求メ」と述べ、続く五榜の掲示においても「万国公法履行」を掲げていたにもかかわらず、攘夷については明確な否定をしなかった。かつて東禅寺のイギリス公使館襲撃に加わっていた伊藤博文はその後のイギリス留学を通じて、攘夷が非現実的な方針であり、いつまでも実現不可能な路線に固執すべきではないと考えていた。また、いつまでも藩を存続させておくことは日本の政治的な統一を妨げる原因の一つになると考えて一刻も早い廃止を望んでいた。しかし、当時の伊藤はいまだ一介の地方知事でしかなく、中央の方針に関与できるだけの立場にはなかった。奥羽越列藩同盟の崩壊が確実となった明治元年9月17日（1868年11月2日）、伊藤は「五州各国ト並立ント欲スルヤ、世禄ノ制を以国政ヲ立ル不能ハ人々ノ知ル所ナリ」と述べて、日本は海外諸国と同等の国家を目指し、まずそのために天皇に兵権を集中すべきとする意見書を出し、続いて11月に近隣の姫路藩が版籍奉還の申し出をしたと知るや、同様の趣旨の意見書を再度提出した。その後、一向に新政府からの音沙汰がないのに不満を抱いた伊藤は、薩長土肥の藩主が版籍奉還の上表を行ったという報を聞きつけ、部下である県判事の中島、権判事の田中、同じく英学者で県出仕（顧問に相当する）の何と相談して建白書の提出を図り、これにたまたま伊藤と面識を持った陸奥も加わって5人連名で提出したのが、6か条からなる『国是綱目』であった。