Google マップは初め、デンマーク人の兄弟Lars Rasmussen と Jens Rasmussenがシドニーに設立した企業 Where 2 Technologies によって開発された。元々はC++言語で記述されたダウンロード型のソフトウェアだった。Google が Where 2 Technologies を買収したことで、二人のチームが Webベースのサービスとして再開発したものが Google マップになった。2005年2月にベータ版としてサービス開始し、同年7月に日本語版が提供された。この時、ゼンリンから日本国内の地図データの提供を受ける事になった。2007年にはストリートビューが公開され、日本でも2008年8月に公開された。2010年8月6日、5周年を機にベータ版を卒業して正式版へと移行した。
Googleマップは単体での利用のほかに、公開されているAPIを利用することで、一般のWebページの中にGoogleマップによる地図を組み込むこともできる。APIの利用には、Googleアカウントの他に事前に申請して発行されたAPIキーが必要である。APIを利用した地図の表示は、原則としてエンドユーザーが無料で自由にアクセスできるページでの利用に限られており、有料コンテンツや企業の社内システムなどアクセス制限がかかったページでの利用には、別途有料のGoogle Maps API Premierの契約が必要である。前記の条件を満たしたページにおけるAPIの利用は、従来無料とされてきたが（1日50万回以上のアクセスがある場合には事前に連絡することを推奨していた）、2012年初頭より1日のAPI使用回数が25,000回以上（Styled Mapsの場合は1日2,500回以上）の場合有料化された。住所から緯度・経度への変換を行う「Geocoder」は、元々1日あたりの利用回数制限（1日2,500回以内）が設けられている。
2007年7月11日、Googleマップ上にレイヤーを追加するツールとして「Google Mapplet（グーグル マップレット）」が公開された。ただしMapplets APIは2010年5月19日にサポートが終了している。
ユーザーがGoogleマップ上に目印や線などを書き込み、写真やコメントなどを貼り付けられる機能で、2007年に開始されたサービス。自分だけの地図を作成して共有・公開できる。標準では公開される設定だったが、それに気づかなかった利用者のマップから個人情報が流出した。Googleでは「公開/非公開」としていた表記を「公開/限定公開」に変更するとともに、設定の確認や情報の削除を呼びかけたが、削除したはずの情報が残っていたり検索エンジンにヒットした、アカウントを削除したユーザーのマイマップが削除できないなどの問題が指摘された。
当初はフィーチャー・フォン版が存在し、当時は主流であった。フィーチャーフォン版では、主にSymbian OS、Palm OS、Java、webOS、BlackBerry OS向けに提供されていた。日本では、NTTドコモのN905i・N905iμ・F905iにiアプリとしてプリインストールされており、通常に配布されているバージョンより広い範囲の地図が表示できる。またNTTドコモの2008-2009年モデル以降標準搭載される機種が増えた。なお現在フィーチャーフォン版のGoogleマップモバイルアプリはダウンロードが出来ず、利用不可となっている。
タイムライン機能は、スマートフォンのGPS等やWi-Fiビーコン信号などを定期的に読み込み、ユーザーの移動履歴を常時記録する。数年前の移動履歴も遡る事ができ、お店の訪問日時、滞在時間、交通手段、そこで撮影した写真などあらゆる情報が記録される。Googleアカウントと連携しており、PC側からでも履歴を閲覧できる。
Googleの歩行ナビモードでは、一部ユーザー向けにARモードが試験導入されている。このモードではカメラが起動し、周りの風景にカメラを向けると、Googleの人工知能システムを用いて建物やランドマークを読み取り、道路上に行き先への矢印と目的地をARで表示する。
従来のラックマウント型サーバは、高さと幅の規格がEIA（米国電子工業会）により決められており、幅は19インチ、高さは1.75インチ（44.45mm）を1U（ユニット）とし、U単位で製品化されてきた。しかし大量にサーバを導入しなければならない分野では、1Uや1Uハーフサーバ（奥行きが通常の半分のサーバ）といった薄型ラックマウントでもスペースを取りすぎる場合がある。ブレードサーバはこの解決案の一つとして、U単位の高さを持つ筐体にブレード（=刃）のように薄いサーバを挿し込むことで（プラグ・イン）、ラックマウントよりもさらに高密度に設置することを可能とするサーバとして開発された。ラックマウント型の製品ならば個別に備える電源ケーブルや冷却装置、外部インターフェイス等を、ブレードサーバでは筐体側に搭載し、各ブレードが共有する。これで、狭いスペースに大量のCPUを集積でき、電力効率も優れる。また、配線の取り回し易さや、取り付け部をレバー化することでツールレス保守が可能になるため、ハードウェア保守の観点からも優位である。当初は、多数のサーバで負荷と故障リスクを分散し一つ一つのサーバに性能や信頼性が求められない分野（Webサーバなど）をターゲットとした製品が中心であったが、そのメリットが企業の業務システムデータセンターの施設、運用コスト削減のニーズと合致していたことで、次第に通常のラックマウント型サーバと同等かそれ以上の性能や信頼性が実装された製品も市場に登場するようになった。また、コンピュータに必要な機能をモジュール化することで、計算モジュール（CPU、メモリ、マザーボード）とI/Oモジュール（IP系のLAN、ストレージ系のFCやSASの配下にあるRAIDディスク）を冗長化し、耐障害性の向上やハードウェア仮想化機能のサポートを提供する機種もある。高密度化のために、低消費電力型のCPUを採用したり、メモリ容量やハードディスク容量の拡張範囲を狭めたりと、ラックマウント型と比べて性能を犠牲にした面もあった。しかし、現在ではCPUの低消費電力化と多コア化、メモリ、ハードディスクの大容量化が進み、必要十分な性能を備える製品が多い。