ハイブリドーマ(hybridoma)とは、複数の細胞が融合してできた融合細胞のこと。特にモノクローナル抗体を産生する、B細胞と骨髄腫がん細胞（ミエローマ）の融合細胞を指すことが多い。ハイブリドーマは通常の細胞培養からも低い頻度で得られるが、融合剤を用いて強制的に融合させる手法が一般的である。融合法としては、当初はセンダイウイルスが引き起こす細胞融合が用いられたが、その後ポリエチレングリコール法や電気パルスによる電気融合法にとって替わられた。
工藤 孝史（くどう たかふみ、1953年－　）は、日本の哲学者。専門は、哲学・ロシア哲学・比較文化論。特にウラジーミル・ソロヴィヨフを研究。東京都出身1979年、札幌大学外国語学部ロシア語学科卒業。1984年、北海道大学大学院文学研究科修士課程修了。その後、北海道大学文学部助手、北海道大学スラブ研究センター助手、駒澤大学文学部非常勤講師、日ソ学院ロシア語講師等を経て、1989年、札幌大学教養部専任講師。1994年、札幌大学教養部助教授。1996年、札幌大学教養部廃止に伴い、札幌大学経済学部助教授。2002年、札幌大学経済学部教授。2013年、札幌大学地域共創学群現代教養専攻教授。
京極 孫童子丸（きょうごく まごどうじまる、文正元年（1466年） - 文明3年（1471年））は、室町時代後期の守護大名。出雲・隠岐・飛騨・近江守護、京極氏当主。京極勝秀の子、京極持清の孫。高清の弟。応仁の乱の最中の応仁2年（1468年）に父が亡くなり、祖父も2年後の文明2年（1470年）に死去したため家督と守護職を継承した。補佐役は叔父政経と守護代多賀高忠が受け持った。しかし、もう1人の叔父政光と多賀清直がこれに反発、孫童子丸の庶兄・乙童子丸（高清）を擁立して六角高頼と組んで西軍へ寝返った（京極騒乱）。政経・多賀高忠は六角政堯と共に東軍へ留まったが、文明3年（1471年）に孫童子丸は夭折した。家督は政経が継ぐが、乙童子丸派との抗争は応仁の乱終結後も継続し、京極氏の弱体化を招いた。
ジークフリート・ケッペン（Siegfried Koeppen、1905年10月1日 - 1976年12月27日）はドイツの電気病理学者、電気生理学者。感電の研究に注力し、日本の渋沢元治（1876-1975年）、アメリカ合衆国のチャールズ・ディエール（Charles Francis Dalziel、1904年 - 1986年）、オーストリアの ゴットフリート・ビーゲルマイヤー (Gottfried Biegelmeier、1924 - 2007年)とともにその業績が知られ、特に人体通過電流の影響の実験が知られている。
モンゴル語の第23字母、キルギス語の第24字母、カルムイク語の第25字母、キルギス語、タタール語、アゼルバイジャン語旧表記の第26字母、カザフ語の第28字母である。
各国の株式会社における会長（かいちょう）は、業務執行を監督する合議体の議長に与えられる役職名。日本やアメリカ合衆国のような単層型の株式会社の場合には、取締役会の議長（取締役会長）を指す。この場合、取締役会からの委任に基づいて業務執行ラインのトップも兼ねることもあれば（この場合、日本では代表取締役会長兼CEO（最高経営責任者）や取締役兼代表執行役会長のように呼ばれることがあり、米国ではChairman & CEO、イギリスではChairman & MD、フランスではPDGのように呼ばれる）、他方で、代表権がなかったり業務執行の監督に特化し自らは業務執行を担わないケースもある（この場合には、社長が第一線を退いた後に就任する単なる名誉職と見做されることもある）。従来の日本の大企業では、社長がその企業の業務執行を統括するのに対し、会長は経済団体の役員など対外的な業務に取り組むといった役割分担になっていることも多かった。業務執行の監督のトップである会長が業務執行ラインのトップを兼任することについては、効率的な経営を可能にするとの指摘もある一方で、取締役会による監督に支障が生じるのではないかという指摘もあり、コーポレート・ガバナンスの観点から様々な議論がある。委員会設置会社における取締役会長は執行役を兼任せず、専ら取締役会の会務の掌理に専念する場合もある。一方、ドイツのように二層型の株式会社の場合、会長とは取締役会の議長ではなく監査役会の議長（監査役会長）を指し、監査役である以上、専ら業務執行を監督する立場であって、取締役との兼任は許されない。会長職とは別に社長（英：President）職が置かれる場合、通常、会長は社長よりも上席とされる。社長が会長に昇進するケースもあれば、社長を経ずにより下位の役職（副社長や専務など）から会長に選任されるケースや、外部から招聘されて会長に選任されるケースもある。また、一時的に会長が社長を兼務する事例や、会長職を二人にしたり、副会長を置く会社も見られる。また日本において下述の「敬称としての会長」にあるとおり、先代社長が法律上の地位と関係なく「会長」を名乗る場合があるが、この「会長」が会社における商行為・意思決定を行った場合、善意の第三者に対しては表見代理が成立する可能性が極めて高く、経営上のリスクに注意する必要がある。