トレッシャーを用いた紋章でもっとも有名なものは、スコットランドの国章である。ダブル・トレッシャーにフローリー・カウンター・フローリーを施したギュールズのトレッシャーは、スコットランド王家のロイヤル・チャージとなっている。これは、スコットランド王家の女性の直系の家や、国や君主に対して類稀なる功績のあった人物だけが使うことを許される。また、婚姻によってスコットランドと同盟を結んだ家も使うことができた。
1787年、アメリカ合衆国は現在のインディアナを北西部領土に含めた。1800年、議会は北西部領土からオハイオ州を分離し、残りをインディアナ準州と指定した。トーマス・ジェファーソン大統領は準州知事にウィリアム・ハリソンを指名し、ビンセンズを準州都とした。ミシガン州が分離し、イリノイ準州が設立されると、インディアナは現在の領域になった。1810年、ショーニー族の酋長テクムセとその弟テンスクワタワが、他の部族に呼びかけてヨーロッパ系開拓地に抵抗するようになった。緊張が生まれるとアメリカ合衆国政府はハリソンに、テクムセの同盟に対して先制攻撃を掛けることを認めた。1811年11月7日ティッペカヌーの戦いでアメリカが勝利した。テクムセは1813年のテムズの戦いで戦死した。その死後は武力に訴える抵抗が無くなった。インディアナのインディアン部族の大半は、後の1820年代から1830年代に土地買収交渉を通じて、ミシシッピ川から西の土地へ移住させられた。1813年12月、コリードンがインディアナ準州2番目の州都に指定された。その2年後、準州議会によって州昇格の請願が承認されアメリカ合衆国議会に送られた。アメリカ合衆国議会では授権法が成立し、インディアナ憲法を起草するための代議員を選出することになった。1816年6月10日、コリードンで代議員が集まり、19日間で憲法を書き上げた。1816年12月11日、ジェームズ・マディソン大統領が19番目の州としてインディアナの州昇格を承認した。1825年、州都はコリードンからインディアナポリスに移され、その26年後には2代目の州憲法が採択された。州昇格後、新政府はインディアナを原生地のフロンティアから、開発が進み、人が住み、繁栄する州にするために動き、人口や経済の変化が起こってきた。州の設立者達は、道路、運河、鉄道を建設し、州の予算で公立学校を建てる計画を始めた。この計画は州財政に破綻を来たさせたが、土地と生産品の価格は4倍以上になった。19世紀前半には多くの移民が州内に入ってきた。最大の民族はドイツ人であり、他にもアイルランドやイングランドからの移民が多かった。イギリスを起源とするアメリカ人はニューヨーク州、ニューイングランド、ペンシルベニア州などの地域から移ってきた。南北戦争のとき、インディアナは国内事情に政治的な影響を及ぼし、重要な役割を担った。戦争のために最初に動員を掛けた州として、戦中の主要会戦全てに州出身の兵士が参加した。歩兵連隊126個、砲兵連隊26個、騎兵連隊13個が北軍に参加した。1861年、徴兵数7,500人を割り当てられた。最初の呼びかけに多くの志願者が出てきたので、その中の多くの者は故郷に戻った。終戦までにインディアナ州から208,367人が出征した。その中で戦死は24,416人、負傷者は5万人を超え、死傷率は35%以上となった。州内で起こった唯一の戦闘は、モーガンの襲撃の間のコリドンの戦いだった。この戦闘で15人が戦死し、40人が負傷し、355人が捕虜になった。南北戦争後、インディアナ州の産業は州北部で加速度的に成長を始めた。これは労働組合と普通選挙運動の発展にも貢献した。19世紀後半にはインディアナ州のガスブームで、安い燃料を供給し工業化が急速に進展した。20世紀初期には新しい自動車産業と結ばれて強力な工業州になった。国内で最初に事業に成功した自動車会社のヘインズ・アパーソンが1925年までコーコモーで操業していた。インディアナポリス・モーター・スピードウェイが建設され、自動車関連産業が生まれて発展していった。1930年代は国内の他地域と同様に世界恐慌の影響を受けた。経済不況により都市部の衰退など幅広い負の影響があった。これはダストボウルの発生で加速され、中西部の田園部から多くの住人が流出した。ポール・V・マクナット知事の政権は弱り切った民間事業を支援するために州予算で福祉制度を作り上げた。不況に対応するために歳出と税金が劇的に切りつめられ、州政府の構造が完全に作り直された。マクナットは州の中で禁酒法を終わらせ、州最初の所得税を法制化した。労働者のストライキには何度か戒厳令を発動した。第二次世界大戦が州経済の浮揚に貢献した。戦争は鉄鋼、食料など州内で生産される物資を必要とした。州人口のおよそ10%が軍隊に入り、数多い会社が軍需物資の契約を受けて製造した。工業の発展が戦争需要にあい、世界恐慌を終わらせた。第二次世界大戦が終わると、生産は世界恐慌の前の水準に戻った。工業が主要な雇用主となり、その傾向は1960年代に入るまで続いた。1950年代と1960年代の都市化の進行で、州内の都市はかなり成長した。自動車、鉄鋼、薬品産業が主要な事業だった。州人口は戦後も成長を続け、1970年には500万人を超えた。1960年代、マシュー・E・ウェルシュ知事の政権で、最初の消費税2%を採用した。学校は1949年に人種統合を行った。1950年国勢調査では州人口の95.5%が白人、4.4%が黒人だった。ウェルシュは州議会と共同して公民権法を成立され、雇用を求める少数民族を平等に保護することを認めた。1970年から州憲法に一連の修正が提案された。その採択によりインディアナ州控訴裁判所が創設され、裁判所判事の指名手続きが調整された。1973年の石油危機で不況となり州内の自動車産業に打撃を与えた。デルコ・エレクトロニクスやデルファイ・コーポレーションのような企業が一連の縮小を始め、アンダーソン、マンシー、コーコモーなどの工業都市で高い失業率を生んだ。脱工業化の傾向は1980年代まで続き、そのご国内と州の経済は多様化と回復を始めた。