佐藤 毅（さとう たけし、1932年3月5日 - 1997年10月）は、日本の社会学者、一橋大学名誉教授。愛知県一宮市出身。1954年一橋大学社会学部卒、1959年同大学院社会学研究科博士課程満期退学。南博ゼミ出身。1960年法政大学社会学部専任講師、1961年助教授、1969年教授、1978年一橋大学社会学部教授。1991年「マスコミの受容理論 言説の異化媒介的変換」で一橋大学社会学博士。1995年定年退官、名誉教授、大東文化大学法学部教授。97年死去。指導学生に安川一、伊奈正人、三浦展など。
佐賀県佐賀市本庄町生まれ。佐賀県立佐賀高等学校（現佐賀西高等学校）、熊本大学法文学部（現法学部）法学科卒業。1966年（昭和41年）、佐賀市役所に入庁。佐賀市民生部保険年金課長や環境課長、民生部次長、消防長、水道局長を経て、2003年（平成15年）より佐賀広域シルバー人材センター事務局長。翌2004年（平成16年）より、常務理事を兼任。2005年（平成17年）10月、佐賀市・佐賀郡諸富町・大和町・富士町・神埼郡三瀬村の合併に伴う新・佐賀市の発足に伴う佐賀市長選挙に無所属で出馬。合併前の旧・佐賀市長であった木下敏之を破り、初当選した。2007年（平成19年）10月1日、佐賀郡川副町・東与賀町・久保田町を佐賀市に編入。2009年（平成21年）、佐賀市長再選。2013年（平成25年）6月7日、佐賀市議会本会議において、10月の佐賀市長選挙に3選を目指して立候補する意向を表明。10月20日投開票の佐賀市長選挙では、元参議院議員の川崎稔ら3人の対立候補を破り、3選。2015年（平成27年）の佐賀県知事選挙では、自由民主党本部や首相官邸の主導による元武雄市長の樋渡啓祐の擁立に反発し、元総務官僚の山口祥義を擁立。山口は樋渡を破り、初当選した。 2017年（平成29年）6月14日、佐賀市議会一般質問において4選を目指し立候補する意思を表明。同年10月8日に告示された佐賀市長選挙において、立候補を届け出たものが秀島のみであったため、無投票での4選が確定した。
川平 敏文（かわひら としふみ、1969年10月24日 - ）は、日本の国文学者。九州大学准教授。福岡県生まれ。1999年九州大学大学院博士後期課程修了、「近世徒然草注釈史論考」で九大文学博士。1998年柿衞賞、2000年日本古典文学会賞受賞。熊本県立大学文学部助教授、2007年准教授。2014年九州大学文学研究科准教授。2015年『徒然草の十七世紀』でやまなし文学賞受賞、2016年同書で角川源義賞受賞。専攻は日本近世文学・思想史。
東洋大学では1950年代後半にテレビジョンを使用した学内教育およびを実現するための研究が行われていた。文学部社会学科の米林富男を中心に大学教育におけるテレビの利用研究が行われていたが、その後遠隔地での大学通信教育にテレビを使用する研究が中心となっていった。1950年代当時、在日米軍が使用していたVHF12チャンネルが返還されるらしいという情報を元に東京証券取引所会員各証券会社は、証券取引に関する情報を東京都内の各証券会社支店へ配信するために日本証券テレビの設立を検討していた。東洋大学では日本証券テレビの空き放送時間帯を利用して大学通信教育を実施しようという計画を持っていた。さらにテレビ放送と同時にラジオ放送による通信教育も検討されており、1958年7月には超短波FM試験電波の割り当て申請を行っている。12月20日に東洋大学に学内放送用のスタジオを設置した際には超短波でテレビ・ラジオともに試験放送の送出可能な設備が設置された。まずは超短波放送からスタート、将来的にはテレビ放送も実施してラジオ・テレビの両面から勤労学生や社会人が学習できる環境を構築しようという壮大なものであった。この構想自体は、各大学の大学教員が教鞭をとり、テレビとFMラジオで講義を実施している現在の放送大学とかなり酷似しているが米林の構想が母体となっているかどうかは不明である。また、米林の論文によれば、将来的には首都圏の各大学が得意とする分野を分担して担当する大学教育放送局を立ち上げる構想もあり、塩狩（北海道）・仙台・大阪・福岡に支局をつくるという具体的なプランまで示されていた。さらに文部省はこの構想に興味を示しており、実際に1958年までの数年間にわたって、研究助成金を出していた。また、郵政省も電波行政の観点から大学による教育放送局に賛成しており、東洋大学と東海大学の試験局には一部補助金も拠出していた。その後、超短波FM放送の試験放送自体は実施されたが、日本証券テレビ構想の挫折、郵政省と文部省の方針転換、VHF12チャンネルがなかなか返還されなかったことなどが重なったことからテレビ放送を断念することとなった。当初よりラジオのみの構想であった東海大学がFM東海から実放送局（→FM東京。現在のTFM）へ発展できたとは異なり、テレビ放送を念頭に置いていた東洋大学は構想の縮小を余儀なくされ、学内ケーブルテレビを使用した学内向けの放送授業へ転換することとなった。