ヘスター・ダービーは、娘に、事務弁護士実務修習生トマス・ロビンソン（Thomas Robinson）の求婚を受入れるように促した、彼は相続財産を持っていると主張した。しかしながらメアリーは婚約に同意したくなかった。だが、彼女は病気になり彼が自分と弟の世話をしてくれるのを見ると、彼に恩義があると感じたし、婚約をしつこく勧める母を落胆させたくはなかった。結婚してからすぐにロビンソンは、夫が相続財産を持っていないことに気づいた。それでも彼は凝った暮らしぶりを続け、情事をあけっぴろげに重ねた。したがって彼女が家族を扶養することになった。夫が金銭を浪費し借金をつくったため、夫婦はウェールズに逃げた（そこで11月にロビンソンのひとり娘メアリー・エリザベスが生まれた）。ロビンソンの夫が債務監獄に投獄されたのち、家族は自宅軟禁状態で暮らした。この期間中、メアリー・ロビンソンはデヴォンシャー公爵夫人ジョージアナという後援者を見つけた。彼女はロビンソンの最初の詩集『Captivity』の刊行を後援した。
ロビンソンは、イングランド、ブリストルに、海軍船長ジョン・ダービー（John Darby）とヘスター（Hester。旧姓シーズ（Seys））との子として生まれた。自身の回想録で、ロビンソンは、1758年生まれとするが、最近、刊行された研究によれば1757年が事実であるらしい。彼女がまだ子供であったころ、彼女の父は母を見捨て、妾をつくった。家族は和解を期待したが、ダービー船長はそういうことにならないであろうことを明らかにした。夫の扶養がなくて、ヘスター・ダービーは、若い女性のための学校（そこでロビンソンは14回目の誕生日までに教えた）を開設して自分と5人の子を扶養した。しかしながら、ダービー船長は、家庭への短期間の帰還のひとつのあいだに、学校を閉鎖した（イングランド法では彼はそういうことをする権利があった）。ロビンソンは、いっとき、社会改革者ハンナ・モア（Hannah More）経営の学校に通学したが、俳優デーヴィッド・ギャリックの注目を引いた。
タヌーは、2004年に地元で開催されるアテネオリンピックで金メダルの獲得が期待されていた選手であった。しかし、タヌーとともに金メダルの期待が高かった練習パートナーのコンスタンティノス・ケンテリス（シドニーオリンピック男子200m金メダリスト）には常にドーピングの疑惑が付いて回っていた。IOCは、オリンピック開会前に、2人に検査を受けさせるよう何度も迫っていたが、その都度逃げられていた。ついに開会式前日、抜き打ちで検査を実施すべく2人を訪問したが、不在であった。ところが直後、2人はバイク事故でけがをして病院に搬送されたというニュースが入ってきた。これにより、2人に対し、ドーピングをしているのではないかとの疑惑の目がますます強く向けられることとなった。疑惑が強くなっていったことで、とうとう2人はIOC委員会に出頭し、オリンピック出場辞退を発表した。その後、ギリシャの公的機関の調査により、2人の身に降りかかった疑惑の事故は芝居であることが判明した。2人に対し、国際陸連は、3度目の検査忌避に対し、暫定的に2004年12月22日までの出場停止を言い渡した。その後も、2人のコーチが大量の禁止薬物を製造業者から受け取っていた疑惑などが明らかになった。スポーツ仲裁裁判所による長い審理の末、2006年6月26日に国際陸連と2人はついに和解した。内容は、2人は3度の検査忌避に対し、2006年12月22日までの出場停止処分という内容であった。出場停止明け後、タヌーは、2007年2月のヨーロッパ室内陸上に出場。しかし、60mの決勝で6位、さらに観衆からブーイングまで浴びせられる結果に終わった。
タヌーは、2000年シドニーオリンピックの女子100mで、アメリカのマリオン・ジョーンズに次いで、2位でゴール。銀メダルを獲得した。ところが、2007年になって、ジョーンズが、シドニーオリンピックの前と、オリンピック期間中に禁止薬物を使用していたことを告白したため、金メダルを剥奪された。しかし、銀メダリストのタヌーにも疑わしい過去があることからか、繰り上がりの金メダルを獲得するにいたっていない。
関 榮一（せき えいいち、1947年8月13日 - ）は日本の実業家。国内信販代表取締役社長、楽天KC代表取締役会長、ポラリス・キャピタル・グループ特別顧問、エルビー取締役会長、総合メディカルホールディングス取締役等を歴任。
こうして建設省による「熊野川総合開発計画」は頓挫したわけであるが、先に述べたとおり水力発電として開発するには極めて魅力的な河川でもあり、1950年（昭和25年）に熊野川水系は国土総合開発法に基づき吉野熊野特定地域総合開発計画の対象区域となり、開発の機運はさらに高まった。1952年（昭和27年）には電源開発促進法の成立により公営企業である電源開発が誕生したが、電源開発は建設省が計画を中止した後も水力発電単独で調査を進めた。調査終了後1954年（昭和29年）7月に第15回電源開発調査審議会が開かれ、席上10地点の水力発電所からなる「熊野川開発全体計画」が策定された。この計画では建設省が中止したダム計画八箇所のうち六箇所を引き継ぎ熊野川本流筋に風屋ダムと二津野ダム、北山川筋に池原（旧・前鬼口）、七色（旧・北山）、奥瀞（旧・大沼）、大瀬の四ダムを建設。さらに大瀬ダムから流域変更を行って三重県尾鷲市を流れる銚子川の支流・又口川を経て熊野灘へ導水、この間に二箇所の発電所を建設。熊野川本流に建設省が施工を進めていた猿谷ダムでは紀の川分水を利用して二箇所の発電所を建設するという壮大な計画であった。この内熊野川本流筋の風屋・二津野ダム、及び紀の川分水に絡む西吉野第一・第二発電所、そして尾鷲分水に絡む東ノ川の大瀬ダムがまず着手され、続いて北山川筋の池原・七色・奥瀞三ダムからなる水力発電所群が着手されたのである。池原ダムはこれら「熊野川開発全体計画」における最大、中核の施設として計画された。