1988年にはコルンブレテス諸島が野生生物保護区に指定された。諸島は特定の海鳥の繁殖活動にとって最適な場所である。絶滅危惧種の準絶滅危惧(NT)に指定されているオードワンカモメのコロニーは、この種にとって世界でもっとも重要なコロニーのひとつであり、スペイン地中海沿岸でのこの種の継続的な回復の鍵である。またこの諸島は、スペインにおいてエレオノラハヤブサの安定した個体数を持つ住処である。春季と秋季の渡り鳥の時期には、この諸島はスペイン地中海岸に沿って飛ぶ多くの種が休息のために短期間とどまるためのとても重要な場所である。その弧立性のために、小さなトカゲの固有種であるイベリアカベカナヘビの亜種、Podarcis hispanica atrataが生息している。植物ではニワナズナ（スイート・アリッサム）という固有種の亜種も生育している。自然公園の地位が与えられた後、諸島から豚が根絶された。グロッサ島灯台は自動化されて灯台守が不要となり、人間の存在は公園の管理を担当する生物学者のみである。諸島の周囲の海域は水面下の水域として保護によって関連付けられている。この領域は400km²の面積を持ち、海中の野生生物の重要なコミュニティが乱されずに栄えている。この領域は1990年に海洋保護区として保護された。
コルンブレテス諸島は古代からギリシア人やローマ人に知られていた。ストラボンや大プリニウスなどの歴史家がこの諸島に生息するヘビの多さに言及しており、ギリシア語で「ヘビ」を意味する「Ophiusa」、またはラテン語で「ヘビ」を意味する「Colubraria」と名付けられたことがそれを物語っている。現在の名称はこのラテン語に由来する。19世紀中頃にはグロッサ島に灯台が建設され、数人がグロッサ島に住みついた。彼らは灯台の維持や、諸島を避難地として使用する密輸船の活動の抑制に役立った。入植前のグロッサ島には草木がおい茂っていたが、農地に用いるために焼かれたり、野生のクサリヘビの個体数を減らすために焼かれた。また豚などの家畜が持ち込まれ、農業と畜産業が組み合わされた。この焼畑の結果、19世紀末にはヘビが絶滅した。マドリードのスペイン国立自然科学博物館にはコルンブレテス諸島に生息していたクサリヘビの剥製が展示されているが、諸島にこの種が豊富に生息していたことを示すのはこの展示物のみである。
グロッサ島を形作る円錐形は1億年-3,000年前までに4回の火山活動によって形成された。バレンシア・トラフのリフトに関連するアルカリ性マグマ活動からなる。バレンシア・トラフ沿岸の他地域では火山活動は過去1000万年間に遡り、カルクアルカリからアルカリシグネチャーの移行を示している。
コルンブレテス諸島の主島は最北端にある面積0.14 km²グロッサ島（またはコルンブレテ・ブランデ島）であり、その他にはラ・フェレーラ島、ラ・フォラダーダ島、エル・カラリョット島がある。この4島とその他の小島を合わせた面積は0.19 km²であり、最高地点はグロッサ島の標高67mの山である。この山の中央部はクレーターとして窪んでおり、グロッサ島は中央の入江を囲むようにアルファベットの「C」字型をしている。グロッサ島には19世紀に建設された灯台があり、船が接岸できる桟橋、野生生物保護区で働く生物学者が使用する職員宿舎があるが、その他に施設は存在しない。
1888年に発表された、ニュージェネラルカタログ（NGC）では、GC 5085と同一天体として記載され、「淡く、非常に小さく、いびつな円形で、中心が明るく、NGC 16が19秒西にある」とコメントされている。その後、ウィルソン山天文台で撮影した写真から、登録天体としては不適格とされ、1973年の改訂NGCでは「非実在」とされた。その後、地球の歳差による赤経、赤緯の経年変化の補正や、デジタル化した写真データベースを基に検討を重ねた結果、NGC 16の4分西にある二重星がNGC 18とされた天体である可能性が高い、という結論になった。二重星の2つの恒星は、約3.8秒離れており、それぞれPul-3 10207、Pul-3 10208という名前が付いている。
戦後の復興期における好況と、朝鮮特需による人手不足による採用早期化を背景として制定された。企業側は他企業よりも卒業予定者の採用確保を急ぎ早期化となるが、学校側は学生の学業専念が阻害されると主張した。双方の意見を調整し、1952年に大学、日経連、文部省、労働省を中心とする就職問題懇談会によって「就職協定」という正式な協定を結ぶに至った。一方で就職協定を破って抜け駆けで優秀な学生を採用する企業が続出し、このような抜け駆け採用は「青田買い」と呼ばれた。1973年に慶應義塾大学を卒業した池上彰によれば、当時就職協定を順守していたのはマスコミだけだったという。就職協定違反が発覚に対するペナルティとしては、1978年から協定違反に対する「注意」「勧告」「社名公表」などの制裁措置が設けられたが、違反企業が新聞で協定破りを公表される「社名公表」を超えるペナルティはなく、就職協定破りは留まりを見せなかった。就職協定に関しては国会で鳩山邦夫労働大臣が「経済界と文部省の方で話し合って自主的にやっていること」と答弁している。1996年に企業と大学・短大の間の就職協定は廃止された。1997年以降は企業側と学校側が独自の基準を策定して行動することになった（日本経済団体連合会では「新規学卒者の採用選考に関する企業の倫理憲章」（通称：倫理憲章）を策定している）。しかし倫理憲章においても企業に対する強い制限を行う規定はなく、2003年の改定時に「卒業学年に達しない学生に対して、面接など実質的な選考活動を行うことは厳に慎む」という一文が盛り込まれたのみで、実質的には就職協定の頃と変わらないどころか、年々就職活動は早まっており、以前であれば就職活動は四年制大学であれば4年次の夏～秋から始まっていたが、今では3年次の冬から始まるのが通例である。しかし、就職活動の早期化による学業との両立の問題や、就職氷河期以降は大学が半ば大卒学歴という就職資格を得る場所と化している現状に、近年では企業に採用活動の時期を遅らせるよう提言する向きが大学側に見られ、国会でもたびたび取り上げられている。