トリップは1910年4月12日にメイン州バスのバス鉄工所で起工した。1910年12月20日にジョン・S・ハイド夫人によって命名、進水し、1911年3月23日にボストン海軍工廠で艦長フランク・D・バーリエン大尉の指揮下就役した。就役後トリップは大西洋水雷艦隊の一部隊として東海岸に配属された駆逐艦と潜水艦から成る艦隊に加わった。続く3年間、トリップは東海岸沿いに定期的な任務に従事した。1911年、トリップは公試を完了し、ニューポート沖、ボストンおよびバージニア岬での演習に参加した。南方海域への初の航海は1912年に行われた。1月3日にニューポートを出航し、11日後にグアンタナモ湾に停泊する。その後3ヶ月間、グアンタナモ湾およびメキシコ湾で訓練を行い、4月に北方に帰還、21日にボストン港に入港した。修理の後トリップは北東沿岸での訓練活動を再開した。1913年1月2日に南方に向けて出航、3ヶ月間に及ぶ戦術演習および砲撃訓練をグアンタナモ湾、グアカナヤボ湾で行った。4月14日にボストンに帰還、その年の残りをボストンおよびノーフォーク沖での作戦活動に費やした。1914年も前年同様にカリブ海での戦闘訓練を行い、これは3月末まで継続した。しかしながら4月に入るとタンピコ事件が発生し、トリップはメキシコ沖に展開した。アメリカ軍の水兵および海兵隊員が21日にベラクルスに上陸、税関を占拠した。トリップはタンピコ沖に22日に到着、1週間に渡ってその一帯をパトロールし、敵の武器が陸揚げされるのを防いだ。5月1日にベラクルスに向けて出航し、同地でトリップは偵察および近辺で活動する戦艦、巡洋艦の支援を行った。月末にはメキシコ水域を離れ、31日にボストン港に入港した。拡張オーバーホールが完了するとトリップは8月中旬から9月にかけてボストン海域で公試および訓練を行った。9月30日にニューポートに入港、1週間の作戦活動に従事し10月中旬にハンプトン・ローズに向けて出航、同海域およびリンヘヴン湾で一ヶ月に及ぶ演習に参加し、その後ボストンに帰還した。12月から1915年1月の第3週までボストン海域で活動、1月26日にグアンタナモ湾に到着しカリブ海での冬季訓練を再開した。3月末に再び北に向かい、4月6日にボストンに到着する。北東沿岸で通常の艦隊行動に従事した後、10月23日にボストンに帰還した。およそ2ヶ月後の12月13日に、トリップは新たに創設された第2予備役小艦隊に加わる。1916年1月5日、「縮小人員活動駆逐艦」に指定され、27日にボストン海軍工廠で通常状態に置かれる。
1920年にフランスの化学者シャルル・エドゥアール・ギヨームによる、鉄に36 %のニッケル、12 %のクロムを加えた合金発見を最初に、各種素材を使ったエリンバー特性を持つ合金の研究は行われることとなった。
エリンバー（英語：Elinvar）とは、温度変化による弾性の変化が小さい特徴を持つ合金の事を指す。語源は、フランス語で弾性不変を意味する「élasticité invariable」の略語、「élinvar」から来ている。日本では、恒弾性合金、弾性不変鋼という別称で呼ばれることがある。高価な90Pt-10Ir メートル原器に代わる安価なメートル2次原器として使用された。成分例は重量% : 36Ni-12Cr-Fe , 36Ni-9Cr-Fe , 42Ni-5.5Cr-Ti-Fe , 43Ni-5Cr-3Ti-Co-Fe原理は、縦弾性係数の温度変化ΔEと、剛性率の温度変化ΔGの効果によって、弾性の変化が実用上ほぼ0になる為である。温度で弾性が変化しないことから、精密機器、時計、センサー類のバネなどに利用される。
機械式計算機の製造業者であったファシット社は1922年にオートヴィーダベリ工業傘下に納まった。1932年に最初の10桁計算機がオートヴィーダベリ工業で製造され、FACITと命名されて大変な成功作となった。1960年代初めに子会社のファシット社がオートヴィーダベリ工業の事業内で支配的な地位を占めるようになり、1965年に会社の名称をファシット株式会社（Facit AB）に変更した。その当時、オートヴィーダベリ工業は100カ国以上の子会社で総計8,000名を雇用していた。人望あるグンナール・エリクソン（Gunnar Ericsson）の指導の下で会社は機械式計算機のブランド展開、市場展開への比重を高めていき世界的にも拡大していった。この戦略は"ニューディール（The New Deal）"と言われた。1960年代を通してファシット社は成長をすると共に高い収益性を身に付けた。しかし、時と共に電卓が急速に性能を向上させ市場で大きな割合を占めるようになってきた。1965年には全世界で4,000台のデジタル電卓しか販売されなかったが、翌年には25,000台に達し1967年は市場の15%を占めるまでになった。ファシット社はこの壊滅的な危機に日本の早川電機工業株式会社（現 シャープ）と提携することで対処した。電卓は日本で製造し、1965年から1967年の間にファシット社が自社の国際販売網を通して自社ブランドで独占的に販売した。早川電機工業が独自の国際販売網を構築すると2社間の関係に緊張が高まった。1970年にファシット社は成長の頂点に達し世界中で14,000名以上を雇用していた。1971年には近代的な日本製の電卓がファシット社の製造する機械式計算機を簡単に旧態化させ深刻な打撃を与え始めた。この結果ファシット社は実質的に一晩で廃業に追い込まれた。この失敗は、ファシット社が近代的な電卓の優位性を認めることを拒否し、同様に市場の新しい需要に応じて適応や変化をしようとしなかったことの結果として終焉を迎えてしまったとみることができる。その他の要因としてよく言われることは、傘下に収めた企業の研究開発機能を纏め上げることができなかったこととファシット社の様な比較的小規模の企業では米国の同種の企業と比較して研究開発の資源が限られていたということである。ファシット社は1973年にエレクトロラックス社に、1983年には再度エリクソン社に売却されたことによりマイクロコンピュータ（microcomputer）の製造を始めることになった。4年間でファシット社のホームコンピュータはスウェーデンで一般的なものとなり、プログラミング言語としてBASICの派生言語を同梱して革新的なソリューションを提供した。しかしながらこの冒険的事業が採算を取れる様になることは無く1988年に終了した。会社は海外資本の親会社の間で徐々に分割されていき、ファシット株式会社（Facit AB）という名称で知られる存続会社も最終的には1998年で無くなった