2015年は二軍公式戦5試合に出場した。三軍戦においては64試合に出場し、打率.270、2本塁打、23打点の成績を残す。2016年、二軍公式戦では捕手のほか一塁手としても出場した。二軍では前年より多い19試合に出場し、打率.306の成績だった。三軍戦では28試合に出場し、打率.359、2本塁打、16打点の成績を残す。シーズンオフの11月25日から台湾で開催された2016アジアウインターベースボールリーグのNPBウエスタン選抜のメンバーに選ばれ、同大会では13試合に出場し、33打数7安打3打点、1本塁打、打率.212の成績だった。2017年、宮崎春季キャンプでは斐紹、甲斐、張本らとともに若手捕手4名がA組スタートとなり、キャンプからオープン戦にかけて開幕一軍出場選手登録を争ったが果たせなかった。しかし、ウエスタン・リーグでは37試合に出場した時点で.301と打撃が好調で、正確な送球で盗塁を阻止するなど、肩でもアピールしていた。6月11日に高谷裕亮に代わって入団後初めて出場選手登録され 、同月13日に東京ドームで行われたセ・パ交流戦、対読売ジャイアンツ戦において、8回表に代打で起用され一軍公式戦初出場を果たした 。7月13日に草薙球場で行われたフレッシュオールスターゲーム2017において、ウエスタン選抜として出場する。この年一軍公式戦に3試合出場。二軍公式戦においては、70試合に出場し、3本塁打、21打点、打率.271と二軍のレギュラーに定着。8月6日のウエスタン・リーグ、対広島東洋カープ戦では、ウエスタン・リーグ新記録の1イニング3盗塁刺を記録した。2018年、宮崎春季キャンプの練習中に左肩関節前方脱臼の怪我を負う。実戦復帰に時間がかかり、8月に入って一軍に登録される。9月に一軍初安打、10月には初のスタメンマスクを被った。
福井県福井市で生まれ、森田小学校1年生の時に「森田ファイターズ」で野球を始めた。森田中学校では「福井ボーイズ」に入団、当初は主に遊撃手としてプレーしたが、2年生時に捕手になった。3年生時にボーイズリーグの中日本代表に選ばれ、海外遠征を経験している。春江工業高校に進むと1年生時の春から正捕手、秋には4番打者になり、秋季福井県大会の決勝では敦賀気比高校に敗れはしたものの本塁打を放ち、北信越大会では打率.651を記録してチームは同大会初優勝。その後明治神宮野球大会に出場しベスト4に入った。2年生時に春の選抜高校野球に出場したが、1回戦で常葉菊川に敗れた。夏の甲子園・福井大会では決勝で福井商業高校に敗れた。3年生時の春季福井大会では決勝の福井工大福井高校戦でタイムリーヒット、決勝犠牲フライを放ちチームは優勝、北信越大会に出場し準決勝で日本文理高校に敗れた。夏の甲子園・福井大会では初戦となった2回戦で啓新高校に延長11回サヨナラ負けを喫し敗退した。高校通算26本塁打。その後、9月にタイで行われた18U野球ワールドカップの日本代表に選ばれ、主将と正捕手を務めた。2014年10月23日に行われたプロ野球ドラフト会議で福岡ソフトバンクホークスに2巡目で指名され、年俸700万円で契約合意し入団した。背番号は31。
統一地方選挙の日程で実施される政令指定都市以外の市町村（東京都の特別区については後述）の首長選挙や議会議員選挙は、首長の任期途中での辞職や死亡、議会の解散や総辞職、選挙や当選の無効、市町村合併などにより減少傾向にある。特に、3度にわたる大規模な合併促進（合併ブーム）の際に新設合併した市町村の多くは統一地方選挙とは別日程で首長選挙や議会議員選挙を実施することが多い。しかし、議会議員選挙については在任特例を適用して統一地方選挙の前後まで任期を延長した結果、新設合併後も統一地方選挙の日程で実施している例もある。平成の大合併では2001年5月1日に発足したさいたま市をはじめとして、香川県さぬき市（2002年（平成14年）4月1日発足、在任特例を1年2か月間適用）、茨城県筑西市（2005年（平成17年）3月28日発足、在任特例を2年間適用）、埼玉県深谷市（2006年（平成18年）1月1日発足、在任特例を1年4か月間適用）などがその例である。平成の大合併では後半になると議会議員の在任特例を適用しない例や適用しても数か月程度にとどめる例が多く、統一地方選挙の前後まで任期を延長した例は少ないが、昭和の大合併では統一地方選挙の前後まで任期を延長した例は多く見られる。1953年（昭和28年）10月に3年間の時限立法として施行された町村合併促進法では新設合併の場合の議会議員の在任特例は最長で1年間適用できるものとされており、1954年（昭和29年）3月から同年12月にかけて新設合併した市町村の多くが1955年（昭和30年）4月の統一地方選挙の前後まで任期を延長した（その一方で1955年（昭和30年）3月から同年4月にかけて新設合併した市町村では、同年4月30日に任期満了に伴う議会議員選挙が予定されていたのに関わらず、在任特例を適用したために統一地方選挙で議会議員選挙を実施しなくなった例も少なくない）。1956年（昭和31年）に施行された新市町村建設促進法では議会議員の在任特例は規定されなかったが、1962年（昭和37年）に施行された市の合併の特例に関する法律では新設合併の場合の議会議員の在任特例は最長で2年間適用できるものとされており、前述した北九州市の新設合併の際の議会議員の在任特例はこの法律を根拠としていた。1965年（昭和40年）に施行された市町村の合併の特例に関する法律では新設合併の際の議会議員の在任特例は最長で1年間適用できるものとされていたが、1995年（平成7年）の改正により在任特例は最長で2年間適用できるものとされた。