杜 鳳楊（と ほうよう、Du Fengyang、1848年 ‐ 1870年）は、清末に雲南で起こった回族反乱（パンゼーの乱）の指導者杜文秀の長女。杜鳳英とも書く。蔡廷棟の妻であったので蔡杜氏とも呼ばれる。杜文秀は1856年に雲南での回民蜂起を指導し大理をはじめ多くの都市を手中に収めており、1867年に昆明に向けて40万の大軍を派遣した。杜鳳楊は幼いころより父親に従って軍中にあって、知勇を知られていた。昆明遠征にあたって杜鳳楊は監軍に任命された。また一説には総司令官であったともいう。遠征軍は昆明に迫ったものの清軍は援軍を集め、雲貴総督の劉岳昭と雲南巡撫の岑毓英が二手に分かれて尋甸州にいた遠征軍を挟み撃ちにしようとした。杜鳳楊は果敢に撃って出て、激戦の末、清軍を各個撃破した。1868年12月16日、清軍は撤退し、劉岳昭は革職留任処分となった。この尋甸の戦いで杜鳳楊の名は大きく上がることとなった杜鳳楊は勝ちに乗じて昆明攻略を再開したが、兵力の不足から清軍の大軍に敗れ、1869年に遠征軍は壊滅した。清軍はその後尋甸州と嵩明州を包囲した。杜鳳楊は嵩明州にいたが、兵は少なく食料も尽きて苦戦し、5月に陥落し、杜鳳楊と蔡廷棟は捕らわれた。岑毓英は杜鳳楊を処刑しようとしたが、雲南提督馬如龍は杜文秀の降伏の説得にあたらせようとして、杜鳳楊と蔡廷棟を監禁した。しかし杜鳳楊は馬如龍の説得には応じなかった。1870年8月、蔡廷棟と杜鳳楊は逃走を試み、蔡廷棟は昆明からの脱出に成功するが、杜鳳楊は脱出に失敗し、城内の民家に隠れていたところを捕えられた。馬如龍は蔡廷棟に投降するよう呼びかけるように杜鳳楊に迫ったが応じなかった。やがて蔡廷棟が軍を率いて再び昆明を攻めたため、杜鳳楊はついに処刑された。
地元ルツェルン州のクラブであるFCルツェルンの下部組織出身。2005年にトップ昇格。当初出場機会は限られていたが、2006－07シーズンから就任したチリアコ・スフォルツァ監督の信頼を勝ち取りレギュラーに定着した。2007年8月、移籍金150万ユーロでヘルタ・ベルリンに加入。12月開催の1.FCニュルンベルク戦で加入後初ゴール。2013年からはキャプテンを務めている。2016年5月、ヘルタとの契約を2019年まで延長した。2016-17シーズンは、ゼバスティアン・ラングカンプに主将職を譲った。
ブリタニアは1904年2月4日に起工し、1904年12月10日に進水、1906年9月に就役した。第一次世界大戦の休戦直前の1918年11月9日、ブリタニアはトラファルガー岬で UB50 による魚雷1本を左舷に受け沈没した。ブリタニアはシエラレオネからの船団護衛をアメリカ軽巡洋艦チェスター (CL-1) と交代し、ジブラルタルへ向かっている途中であった。
1977年、ポルトに生まれる。1998年に映画初出演を果たす。2007年、『コロンブス 永遠の海』に出演。2009年、『ポルトガルの尼僧』で主演を務める。
李元裕（り げんゆう、生年不詳 - 665年）は、中国の唐の高祖李淵の十七男。母は崔嬪。631年、鄶王に封じられた。637年、鄧王に改封され、実封800戸を受けた。鄧州・梁州・黄州の刺史を歴任した。学問を好み、論理学をよく談じ、典籤の盧照鄰と親しい付き合いをした。649年、実封1200戸まで加増された。高宗のとき、寿州・襄州刺史を経て、兗州都督となった。665年、世を去ると、司徒・益州大都督の位を追贈され、献陵に陪葬された。諡を康といった。子がなく、江王李元祥の子の広平公李炅が後を継いだ。
会沢 仁康（あいざわ ひろやす 1961年3月1日 - ）は、北海道出身の元スキージャンプ選手。レークプラシッドオリンピックの代表選手であった。駒大岩見沢高校 - 専修大学出身。スキージャンプ・ワールドカップでの最高位は1979年12月の13位。また同年のジュニア世界選手権銅メダルを獲得している。1980年に行われたレークプラシッドオリンピックに八木弘和、秋元正博、川端隆普美と共に出場した。
一般職の在職者数は2018年7月1日現在、環境省全体で2,896人（うち、女性462人）である。うち、環境省本省（地方環境事務所を含む）が1,914人（うち、女性348人）、原子力規制委員会（原子力規制庁を含む）982人（うち、女性114人）となっている。行政機関職員定員令に定められた環境省の定員は特別職1人を含めて3,173人である。本省および各外局別の定員は省令の環境省定員規則が、本省2,117人、原子力規制委員会（事務局（原子力規制庁）及び施設等機関の職員の定員）1,056人と規定する。2019年度一般会計予算における予算定員は特別職16人、一般職1,804人の計1,820人である。ほかに、特別会計の予算定員は、エネルギー対策特別会計（環境省所管分）が724人、東日本大震災復興特別会計（環境省所管分）が644人などとなっている。一般会計の予算定員の機関別内訳は環境省本省が975人、環境調査研修所48人、公園管理事務所33人、地方環境事務所508人　原子力規制委員会（原子力規制庁を含む）337人である。特別会計の予算定員の機関別内訳は、エネルギー対策特別会計は、環境省本省が44人　原子力規制委員会（原子力規制庁を含む）680人である。東日本大震災復興特別会計は、すべて地方環境事務所で658人である。環境省職員は一般職の国家公務員なので、労働基本権のうち争議権と団体協約締結権は国家公務員法により認められていない。団結権は保障されており、職員は労働組合として国公法の規定する「職員団体」を結成し、若しくは結成せず、又はこれに加入し、若しくは加入しないことができる（国公法第108条の2第3項）。2019年3月31日現在、人事院に登録された職員団体の数は単一体1となっている。組合員数は8人、組織率は0.3%となっている。組織率は13府省2院の平均である41.8%を41.5ポイント下回っている。2000年代は2009年度末まで職員団体の組織率が2割程度で推移していたが、2010年度、一挙に0%になっている。過去にあった労組は全環境省労働組合（略称:全環境）で、連合・全労連いずれにも属さない中立系組合であった。その後再度組織されたが極めて弱小である。