2009年発売の『DOCUMENTARY FILMS 〜Trans ASIA via PARIS〜』以来約6年ぶりのリリースされるドキュメンタリーが単独で収録された映像作品。本作は2014年12月5日から全国72館の映画館で公開されたドキュメンタリー映画『Over The L'Arc-en-Ciel』のパッケージ盤。本作にはニコニコ生放送で配信された特別版に含まれていない新たな映像を追加した完全版が収録されている。形態はBlu-ray Disc及びDVDの2種類で発売され、Blu-ray版は完全生産限定盤と通常盤の2形態、DVD版は通常盤のみとなっている。完全生産限定盤は豪華特殊パッケージとなっており、劇場で販売されていた映画パンフレットのリサイズ版に加え、トレーラー映像が収録されている。また、購入特典として全国のCDショップでBlu-ray、DVD計3形態のいずれかを購入すると、先着で映画の告知ポスターがプレゼントされた。また、本作でオリコン週間Blu-ray Discランキングの映画部門において初のチャート首位を記録した。
2008年4月に入り、病理診断科を標榜する医院や診療所の届出が始まった。医療施設であれば病理診断科を標榜することができる。届出に際して病理診断科を標榜するための特殊な要件はない。病理専門医、細胞診専門医や臨床検査専門医を併記して広告することもできる。
病理診断は病変を判断する医行為を含むが、病理学的検査として一般の検体検査と同じ項目にあった。2008年4月の診療報酬改定では、関係各位の努力が実り、診療報酬において第3部検査の病理学的検査から第13部病理診断に移り、病理標本作製料と病理診断・判断料に再編成された。。特定入院料に検査として包括されている病理学的検査診断・判断料は包括外となった。病理診断の重要性に着目しての評価とされ、病理診断の進歩を踏まえての再編成である。第13部に病理診断を移すことにより第3部検査にある診断を含む病理学的検査を登録衛生検査所が下請け、病理医が孫請けしている状況の改善が期待されている。今回の改定により、病理診断は検査差益によって受託競争を促し実勢検査価格引下げを目指す検体検査ではないことはほぼコンセンサスが得られたもの考えられる。
登録衛生検査所が構造的に抱える「検査差益」（診療報酬価格と外注検査価格の差額）の問題を病理診断科に持ち込めない構造が必要である。病理診断科が検体検査と同じように「もの代」として医療機関から下請けするならば「検査差益」が求められる。また病理医も「検査差益」をキーにして、下請け活動を行うことになり、病理診断科同士のカニバリズムが心配される。登録衛生検査所が構造的に抱える「検査差益」の世界に入らぬよう、病理学会各位の戦略的行動が期待される。「検査差益」による市場競争は、薬価差益の代わりとして、委託する側には貢献するかもしれないが、病理医は育たず、無駄な病理検査が横行する可能性があるなど、弊害が多い。病理医が行う病変の判断（病理診断・細胞診断）は検査差益を原理として医療の効率性を追求する対象ではない。2008年4月からの診療報酬領収書には病理診断の項目が用意されている。求めに応じ、自ら行った病理診断・細胞診断の内容について説明する必要がある。
熊本県熊本市出身。熊本県立熊本高等学校を経て、1959年一橋大学法学部卒業、三井金属鉱業株式会社入社。京セラ株式会社、ネッスル日本株式会社を経て、1979年愛媛大学法文学部助教授。1981年から1982年までニューヨーク大学・ロー・スクールフルブライト上級研究員。1985年から1986年までモナシュ大学法科大学院客員教授。1985年愛媛大学法文学部教授。1988年立命館大学国際関係学部教授。1992年名古屋大学大学院国際開発研究科教授。1999年名古屋大学定年退職、名古屋大学名誉教授、名古屋経済大学大学院法学研究科教授。2009年名古屋経済大学名誉教授。英文契約実務から始め、国際取引法の研究を行った。米国仲裁協会国際仲裁委員、日本海運集会所海事仲裁人、日本商事仲裁協会仲裁人、同調停人、日本仲裁人協会理事、同評議員、日本海法学会監事、南山大学オーストラリア研究センター非常勤研究員等も務めた。
株式会社リクルート・オージーキャピタル・NTT西日本・NTT東日本が出資する株式会社ホームプロ（本社：東京都中央区銀座）が運営する。利用者は匿名のまま、希望のリフォーム内容を入力すれば、独自の審査を通過したリフォーム会社のうち対応可能な会社から回答が届く逆入札での紹介方式を特長とする。2001年2月、国内初のリフォーム会社紹介サイトとしてサービスを開始し、現在一般の登録会員は70万人（2017年7月）、累計成約金額は1,500億円突破（2017年6月）。リフォーム会社を紹介するエリアは、全国47都道府県をカバーしている。
TTIPは非常に問題のある協定だとする多方面からの指摘がある。そもそもTTIPの交渉が非公開である。TTIPによってEU産の車の輸出が2倍になると書かれているが、むしろ米国からEUへの輸出が勝り、EU製造業の体力を削ぐのではと考えられている。TTIPはネガティブリスト協定であり、政府の活動項目に関して明確に除外されていない項目はTTIPの対象となりうる。政府の活動が投資家の将来的損失になるかどうかを推しはかることはできないだろう。「TTIPに関わる全ての契約は、当該国家の福祉・環境保護目的の法的措置を妨害する限り、無効となる」という文言を今後の全ての貿易協定に入れるべきという声もある。ギリシャでは急進左派連合がTTIPに反対すると述べている。ウィキリークスは情報提供に10万ユーロの賞金をかけた。TTIPはフランスの左派の間では非常に不人気である。フランソワ・オランド大統領は「互恵が無い。透明性が無い。農家にとって危険だ。公的市場に米国がアクセスできるがフランスはアクセスできない。このような場合には私はTTIPを承認しないだろう」と述べた。フランスの左派だけでなく国民戦線のマリーヌ・ルペンも明確にTTIPに反対している。