本製法の特徴は極めて急激な加熱にあり、酸化物である鉄粉と還元作用をもつ炭素との混合物を、数万ボルト、数十万サイクルの高圧高周波数電流をもって加熱し、灼熱炭素と生成した一酸化炭素とで還元させようとするものである。炉は粉鉱専用炉であり、還元剤の配合を調整することによって発生熱の調整を行うことが出来、また加熱が急なため無蓋でも問題ないこと、熔鉱炉に比して低温還元であり不純物の介入が少く還元剤の使用が少量で足りるなどの特徴がある。
当時の南満州鉄道中央試験場に勤務していた菊池英行が、砂鉄に高い周波数の電気を流すことで高純度の鉄を製造する高周波電撃精錬法を発明した。鉄の確保に苦労していた当時の日本では、莫大な設備投資を必要とする高炉法に比べ安価な費用で実現可能なこと、国内で産出しない鉄鉱石を使わず砂鉄を原料とできることなどから注目を集めた。工場設立に際しては陸軍・海軍の支援を受け、本社を当時の朝鮮京畿道京城府（現：大韓民国ソウル特別市）に置き、品川と富山、朝鮮の咸鏡北道城津に工場を置いた。城津工場は製鋼、特殊鋼製品の一貫製鉄工場であった。社長は朝鮮殖産銀行頭取の有賀光豊が務めた。現在は高周波電撃精錬法による製鉄は行われていないが、これが社名の由来となった（1950年（昭和25年）に内地資産を継承して社名を日本高周波鋼業に変更）。
日本高周波重工業城津製鉄所（にほんこうしゅうはじゅうこうぎょうじょうしんせいてつしょ）は、かつて存在した日本企業の事業所である。朝鮮咸鏡北道城津（現：朝鮮民主主義人民共和国咸鏡北道金策市）に存在した。
1961年以来7年間監督を務めた水原茂が勇退、東急時代の名選手・大下弘が新監督に就任した。大下監督は読売ジャイアンツの川上哲治監督に対抗すべく、「サイン無し、罰金無し、門限無し」の「三無主義」を掲げる（実際は大川博オーナーの提案）。だがオープン戦では好調だったものの、シーズンでは主義が逆効果、また毎年低位置を争っていた近鉄が好調もあって低迷状態、遂に8月3日限りで大下監督は休養、飯島滋弥が代理監督となったがそれでも盛り返せず、終わってみればチーム初の最下位、「三無主義」は全くいい所が無かった。
大阪生まれ。大阪樟蔭女子大学学芸部国文学科卒業。学生時代にラジオのオーディションに合格して以来、幅広い番組に出演。特にKBS京都ラジオの名物ラジオ番組「山崎弘士の満員御礼!」では、山崎弘士アナと15年間に渡りコンビを組んでおなじみの声に。またKBS京都テレビの「ぶらり京都 味と旅」では構成も手がける。
急斜面を解決する方法の1つであるループ線を、トンネルを掘削せずに実現した、鉄道としては非常に珍しい構造物である。ユネスコが登録する文化遺産「レーティッシュ鉄道アルブラ線・ベルニナ線と周辺の景観」 の建築群に含まれ、その特徴的な外観によってベルニナ線を代表する景観の1つとして知られる。事実、レーティッシュ鉄道の公式ホームページやパンフレット類では、ベルニナ線およびベルニナ急行を示すアイコンとして当橋を意匠化したループマークが採用されており、同鉄道アルブラ線におけるラントヴァッサー橋・ソリス橋と同様の存在といえる。全長 142.8m (110mとする文献もある)。70パーミルの急勾配、かつ、急曲線を描く。余談ではあるが、構造部のみに注目すると橋梁は約120度旋回するスロープを形成し、残り半周以上の道床は実際のところ築堤および地表上にある。
レーティッシュ鉄道のドイツ語刊行物ひとつをとってみても、或るページでは des Kreisviadukts von Brusio 、別のページでは Kreisviadukt Brusioであったりと表記揺れが見られる。これを直訳すればブルージオループ高架橋となる。日本ではブルジオ / ブルージオ(の)高架橋、ループ橋、オープンループ橋などと表記されるが、本項ではレーティッシュ鉄道およびスイス政府観光局日本語版ホームページに基く表記を採用する。
父のオーギュスト・ワルラスは、元は法学者であったが、当時の価値論に不満を持ち、経済学研究を始めた。オーギュスト・ワルラスは、中学校の校長、その後視学官を務めており、職業的な経済学者ではなかった。しかし、レオン・ワルラスの自伝によれば、その経済思想は、息子に着想を与えるという点では、特に土地国有化論と共に、価値論について大きな影響を及ぼした。もっとも、人間の欲求の絶対量に対する財の稀少性に基づいて価値を規定するオーギュスト・ワルラスの概念は、レオン・ワルラスの稀少性概念とは相当に異なるので、息子は父の言葉だけを受け継ぎ、その概念は独自のものであると言える。また、ワルラスは、社会改革の理想も父から受け継いだ。レオン・ワルラスは、土地の国有化をオーギュストから受け継いで提唱した。その要点は次の通りである。社会が進歩するにつれて、資本蓄積が進行し、人口は増加していく。しかし、土地の存在量は事実上固定されているので、社会発展と共に地価は常に上昇していく。そして、私有財産制の下では、その収益は土地の所有者である地主に帰する。しかし、それは地主の活動によるものではなく、いわば社会の発展の成果を地主が独占することを意味する。一方、労働の成果は労働をした個人に帰するべきものであるから、賃金・俸給に対する課税は、個人の権利を侵害することになる。それでも、個人を超えた別個の存在としての国家或いは社会は、その活動のための収入を必要とする。ワルラス父子は、土地は自然からすべての人間に与えられたものであるから、社会が必要とする経費は地代収入によって賄うべきであり、それによって国家は個人の権利を侵害する課税の必要がなくなると論じた。もっとも、私有財産である土地を無償で権力的に取り上げることはできないので、ある種の債券を対価として発行することで、土地を国有化することを提案している。しかし、それも現実には不可能であるという結論に至っている。