学習院初等科卒業。成蹊高等学校尋常科に入学、野球に熱中し、6年生の時の高専大会出場後に退学。早稲田第一高等学院に入って小説を書き始め、片岡鉄兵の知遇を得る。また二・二六事件の時に暗殺された内大臣府斎藤実は、姉の嫁ぎ先の舅にあたり、その日も隣家の姉のところに泊まっていた。在学中の1937年に短篇集『崩壊』を上梓。その原稿料を受け取ったことが問題とされて放校処分を受ける。徴兵延期の特権を失い、1940年に兵役に就いて満洲に渡る。3年間の軍隊生活を経て帰国後、同盟通信社社会部記者となり、周囲の反対を押し切って、1944年に芸者だった千代子と結婚。家を出て経堂に住み。隣組長、防災班長などを勤めながら、反戦小説や日記（『経堂日記』）を書いていた。1944年、『晴雪賦』によって第4回国民演劇脚本情報局賞受賞。
伯爵有馬頼寧の三男として東京市赤坂区青山に生まれる。母貞子は北白川宮能久親王の第二女王女子。頼寧の母・寛子（頼義の祖母）は岩倉具視の五女。頼義の妹・澄子は足利惇氏の妻。姉の正子は亀井茲建の妻であり、衆議院議員亀井久興は甥にあたる。兄2人の早世と病弱により早くから伯爵家を嗣ぐことを決められる一方、有馬家と母の実家・北白川宮家の複雑な家庭環境を肌で感じる多感な幼少期を過ごした。父・頼寧の実母・寛子は岩倉具視の娘であったが、頼寧出産後、有馬家によって一方的に理由不詳のまま岩倉家に返され、離婚に追い込まれた（後に森有礼と再婚）。また、母・貞子は側室の岩浪稲子出生であったが、北白川宮家での貞子母子の立場の悪化を懸念した有馬韶子（有栖川宮韶仁親王女・曽祖父頼咸の正妻）によって有馬家に迎えられた。この時に貞子の母も有馬家に同行したが、あくまで「女中」という扱いをされたため、実娘の貞子からですら呼び捨てにされるという奇妙な状態であった。
有馬 頼義（ありま よりちか、1918年（大正7年）2月14日 - 1980年（昭和55年）4月15日）は、日本の小説家。中間小説、社会派推理小説の分野で活躍した。旧筑後国久留米藩主有馬家の第16代当主。
岐阜県道270号藤橋根尾線上に位置し、馬坂トンネルによって通過する。トンネルの竣工は1933年（昭和8年）であり、路盤の整備には地元の小学生も動員された。峠の西側の徳山村（現在の揖斐川町）は、昭和中期まで揖斐川沿いの道路（現在の国道417号）の整備が進まなかった。そのため、徳山村の郵便は馬坂峠を介して行われた。峠の東側の長嶺地区（現在の道の駅うすずみ桜の里・ねお付近）まで郵便車が用いられ、峠越えは歩荷によって行われた。豪雪に見舞われる冬期は、朝4時に出発したと言われる。岐阜バス徳山線が、根尾村樽見からこのトンネルを通って、徳山村の塚まで路線バスを走らせていた。冬季は運休していた。
1965年（昭和40年）から1975年（昭和50年）にかけて、神戸市の五色塚古墳の復元・整備事業がすすめられた。古墳を、築造当時のすがたにもどすことを意図したこの事業は、考古学的な調査成果を復元に生かす方針が採用され、三段築成よりなる墳丘には葺石をふきあげ、円筒埴輪をたて並べて周濠には芝生を植えて史跡公園として整備することが目指された。この方針は、整備の進捗状況と複雑にからんで、調査方法もトレンチ調査から全面調査へと変更された。また、当初事業計画は6年計画、総工費7600万円と見込まれていたものが、葺石の流出という失敗を招いた結果、墳丘に盛土して葺石を新設して部分的にコンクリートでかためるなどの紆余曲折を経て、最終的には10年間の歳月を要し、総工費2億5200万円におよんだ。五色塚古墳の葺石の復元で使用した石は約223万個、重量にして約2,784トンにおよぶが、前方部のものは発掘調査によって出土した既存の葺石を使用し、後円部のものは新たに持ち込まれたものである。五色塚古墳の復元・整備の事例は、史跡整備の代表例の筆頭にあげられることが多く、問題点・反省点も含めてその経験は現代の文化財行政に大きな影響をあたえている。
2013年6月14日の専門家会議では、接種後原因不明の体中の痛みを訴えるケースが30例以上報告され、回復していない例もあるとして、厚生労働省は定期接種としての公費接種は継続するものの、全国の自治体に対して積極的な接種の呼びかけを中止するよう求めた。接種を希望する場合は、市区町村の担当部署に自ら連絡し書類の交付を受ける必要があり、呼びかけ中止により、70%程度あった接種率は1%未満に激減した。村中璃子によれば、この判断は、医学的統計的根拠に基づかず、世論に寄り添う日本の政策決定であるとして非難されることになった。HPVワクチンの導入当初、日本では好意的な報道が占めていたが、2013年3月に朝日新聞が東京都内の痛みを訴える女子中学生について報じた報道を境に、「ワクチンをネガティブでリスクのあるように取り上げる記事が圧倒的に占めるようになった」と指摘されている。日本の産婦人科医が自分の娘にワクチンを接種したかについては、50人超の調査から、2014年では0だったが2017年には16.1%であった。2017年9月までに295人が、HPVワクチン接種との因果関係が否定できないとして、予防接種健康被害救済制度の対象となった。2019年9月現在、定期接種対象者は高校1年生に相当する年齢の女性までとなっている。9月中に接種を開始しないと当該年度中に3回接種が完了せず任意接種（自費）となってしまうため、注意喚起がなされている。2013年6月の厚生労働省勧告を受けて、自治体は積極的に接種を薦めることを控えているため、他の定期接種ワクチンとは異なり一斉通知をしていない。接種を希望する者は、住民票のある自治体に問い合わせ、接種券・予診票を入手する必要がある。