1903年（1901年説もあり）、コロラド州デンバーに生まれる。ノースウェスタン大学で工学を学んで後、シカゴ大学の著名なプラグマティストにて社会心理学の創始者でありジョージ・ハーバート・ミードのもとで哲学を研究し、同大学で哲学のPh.D.を取得。以降、1925年-31年にライス大学、1931年-58年にシカゴ大学で教鞭を執った後、フロリダ大学で教えた。アメリカ哲学会西部支部の支部長を務め、アメリカ芸術科学アカデミー会員でもあった。1979年、フロリダ州アラチュア郡ゲインズビルで亡くなった。1930年代には合衆国に亡命してきた数多くのドイツおよびオーストリアの哲学者たちの支援にあたった。特にルドルフ・カルナップとは1936年から1952年までシカゴ大学で同僚だった。このようにモリスはウィーン学団に集う論理実証主義者たちと近しく、彼らから想を得て独自の形態のプラグマティズムを展開した。また「科学の統一」運動にもかかわり、『統一科学国際百科全書』の編集委員を務めた。さらに詩作もおこない、新たなかたちの信仰を模索した。モリスは記号論を統語論、意味論、語用論の3つに分解し、記号には記号媒体(sign vehicle)、指示対象(designatum)、解釈項(interpreter)の3側面があるとした。このような3分法は著書『記号理論の基礎』(Foundations of the Theory of Signs)ではじめて示されたものだが、チャールズ・パースの議論に多くを負っていると考えられる。ただしパース研究者の中には、モリスが行動主義に立っていたことを理由に、彼のパース読解が表面的だと批判する者もいる。パースが知覚という普遍的範疇を基礎にして「すべての思考は記号である」という前提のもとで記号論哲学を構想したのに対して、モリスは生物学的基礎のもとで行動科学という枠組に拠りつつ記号の科学を展開しようとしたからである。モリスの弟子としては記号論者のトマス・シビオックなどがいる。
通行料金は、普通車・中型車・小型車は1回あたり100円、大型車は150円、特大車は310円である。障害者割引制度があり、対象者は上記料金のおよそ半額となる。ETC無線通行が2017年12月1日から利用可能になった。ながさき出島道路単独の料金所は無人で、料金を直接投入する方式となっている（ながさき女神大橋道路の料金所も同様）。以前は全レーン無人であったが、全方向ETC導入と同時に一部レーンを有人化した。なお、長崎自動車道とは事業者が異なるため、出島道路ではETC各種割引は受けられない。
酸素吸入に関して警戒すべき副作用としては、未熟児においては未熟児網膜症による失明、慢性呼吸不全患者においては炭酸ガスナルコーシスによる自発呼吸の停止および意識障害がある。また、高濃度酸素の長時間吸入による酸素中毒症や吸収性無気肺なども発生しうるほか、活性酸素を増やすため、場合によっては弊害もあるとの説もある。そのため医療機関では厳密な酸素濃度管理を行い過度の血中酸素ガス濃度にならないよう管理している。
阪神・淡路大震災（兵庫県南部地震）の経験が生かされ、迅速な救助活動が行われた。事故発生直後、いち早く現場へ駆けつけて救助を始めたのは近隣住民である。死傷者があまりにも多く、救急車のみでは搬送が追いつかなかったため、歩行可能な負傷者および軽傷者は警察のパトカーや近隣住民の自家用車などで病院に搬送された。また、多数の負傷者を一度に搬送するため、大型トラックの荷台に乗せて病院へ搬送する手段が取られた。通常、座席を持たないトラックの荷台に人を乗せて公道を走ることは道路交通法違反にあたるが、兵庫県警は一刻を争う緊急事態であることを考慮し、白バイおよび機動パトロール隊の先導を条件に、道交法56条2項を類推適用し黙認した。これらの結果、負傷者の半数は近隣の人々が医療機関に搬送しており、震災当時にみられたボランティアの精神が生かされている。のちに救助・救援活動の功績を讃えて、同年7月に76企業・団体と1個人に対して国から感謝状が、8月には48企業・団体と34個人に対して兵庫県警から感謝状が、9月には32企業・団体と30個人に対して尼崎市から感謝状がそれぞれ贈呈された。また、11月には日本スピンドル製造と1個人に対して紅綬褒章が授与された。一方、当該列車にJR西日本の社員2名が乗車していたことも判明している。この社員らが職場に連絡をしたところ、上司から出勤命令が出たため、この社員は救助活動をせずに出勤したことが判明。救助より出勤を優先させるJR西日本の人命軽視体質として大々的に報道された。この報道は世論を巻き込み、広く批判の対象となった。公的機関としては、尼崎市消防局は県内消防本部の特別救助隊・救急隊に応援を要請（広域消防相互応援協定を含む）。兵庫県は緊急消防援助隊の応援要請、兵庫県警は広域緊急援助隊の出動要請をそれぞれ行った。さらに兵庫県は陸上自衛隊第3師団への災害派遣要請を行うも、同部隊の保有する救助資機材では引火の危険性があり使用できなかったため、同日17時には撤収した。現場はガソリンが流出しており引火の危険性が高く、その特殊性から救助活動はおもに消防の特別救助隊が行い、警察やJR関係者、陸自（同日中に引き上げ）については搬送支援を行った。消防機関としては管轄の尼崎市消防局、県内の消防応援隊、緊急消防援助隊として大阪府の大阪市消防局・堺市消防局・枚方寝屋川消防組合、京都市消防局、岡山市消防局から特別救助隊や救急隊、航空隊など293隊1095名が出動し、約240名を救出した。また、災害派遣医療チームが事故現場周辺に展開して大量の負傷者が発生した場合のトリアージを実施している。事故から約2時間後には、尼崎市により事故現場至近の大成中学校が開放されて避難所として利用されたほか、緊急車両の待機場や消防防災ヘリコプターの臨時ヘリポートとして活用された。広域消防相互応援協定により、複数自治体から応援があった一方で、負傷者の搬送先はそのほとんどが兵庫県下の病院となった。尼崎市と隣接する大阪府への搬入も多数あったものの、JR西日本に付属する大阪鉄道病院（杉野成院長）は、患者受け入れ要請を「事故現場から遠い」との理由で断っている。その後、距離的にさらに遠いりんくう総合医療センターが受け入れている事実を指摘されたところ、「救急指定病院ではない」と理由を変えて、受け入れを拒否し続けた。この大阪鉄道病院の患者受け入れ拒否については、のちに垣内社長が国会で謝罪している。重傷者については、神戸市消防局航空機動隊、兵庫県防災航空隊および大阪市消防航空隊の消防防災ヘリコプターによる搬送も行われた。