締太鼓と鉦（当たり鉦）を組み合わせたチンドン太鼓などの演奏、および諸芸や奇抜な衣装・仮装によって街を廻りながら、依頼者の指定した地域・店舗へ人を呼び込む。また集客した上で宣伝の口上やビラまきなどで商品の購入を促す。街を廻りながら行う宣伝を「街廻り」、移動せず店頭で行う宣伝を「居つき」という。3人から5人ほどの編成が一般的で、チンドン太鼓、楽士、ゴロス（大太鼓）を中心に、旗持、ビラまきらが加わる。チンドン太鼓は、事業主である親方が担当することが多く、口上も兼任する。楽士は、クラリネット、サックスなどの管楽器で旋律を演奏する。特定の親方と雇用関係を結ばず、フリーで活動する楽士も多い。旗持は、幟を持ち、先頭を歩く役割で、「ビラまき」は、チラシ、ティッシュなどを配布し、「背負いビラ」と呼ばれる店名やサービス内容が書かれたポスターのようなものを各人が背中に背負い、あるいはチンドン太鼓の前に取りつける。関西では幟ではなくプラカードを持つことが多く、ビラまきを「チラシ配り」と呼ぶ。店舗の近隣を巡る「街廻り」の仕事を基本とするが、大規模店舗や催し物の会場内を廻ることや、店の前やステージなどでの演奏を依頼されることもある。仕事の始めと終わりや、雨天時などに、留まって演奏することを「居付き」と言う。宣伝活動を営利で行う点で、路上において芸を演じる大道芸人とは明確に区別される。宣伝の仕事を元請けで行う、つまりクライアントから直接仕事を請け負う業者を親方といい、屋号をもつ。一方、元請けで仕事を行わない業者はフリーと呼ばれる。日本国外からは、日本におけるストリートミュージックの例として取り上げられる場合もある。積極的に宣伝行為をすること、派手な衣装で人目を引く行為・人物への比喩として「チンドン屋」が用いられることも多い。
チンドン屋（チンドンや）は、チンドン太鼓と呼ばれる楽器を鳴らすなどして人目を集め、その地域の商品や店舗などの宣伝を行う日本の請負広告業の一類型である。披露目屋・広目屋（ひろめや）・東西屋（とうざいや）と呼ぶ地域もある。
ESDプロジェクト（Education for Sustainable Development）は、平成22年度より日本の環境省が進めているプロジェクトで、DESD（国連ESDの10年）に向けて日本のESD（持続可能な開発のための教育）の取組の促進を目的に、ESDに関する情報提供や具体的な取組の紹介、そしてプロジェクト参加者同士のネットワークの形成など、ESDの促進と取組の充実を図る参加型プロジェクトとされている。
マーレ（MARE<Marine Activities, Resources and Education>）は、アメリカのカリフォルニア大学バークレー校の研究機関ローレンス科学教育研究所（Lawrence Hall of Science）で、1991年から開発・運営されている海を学ぶための環境教育プログラムである。体験型科学教育カリキュラムとなっており、日本では、NPO法人海の自然史研究所がカリフォルニア大学バークレー校と契約を結び、「ジャパンMAREセンター」を開設してMAREの普及活動を行っている。
ジェムズ（GEMS<Great Explorations in Math and Science >）は、アメリカのカリフォルニア大学バークレー校の研究機関ローレンス科学教育研究所（Lawrence Hall of Science）で、開発・運営されている科学、数学と環境教育のプログラムである。体験型科学教育カリキュラムとなっており、日本では、公益社団法人日本環境教育フォーラムがカリフォルニア大学バークレー校と契約を結び、「ジャパンGEMSセンター」を開設してGEMSのティーチャーズガイドの翻訳出版や指導者養成等の普及活動を行っている。
ネイチャーエクスプロアリングは、財団法人日本レクリエーション協会が開発し、普及活動を行っている、自然観察とウォークラリーを合体させたようなプログラム。「ネイチャーサインカード」の指示に従って、公園や原っぱなどの自然に五感を使って探検的な気持ちで触れていくという手法をとっている。
アイオレシート（IORE<Illustrations of Outdoor Recreation & Education> SHEET）は、財団法人日本教育科学研究所が中心となり編集された野外体験用のプログラム集である。子ども達を対象とし、自然体験活動ばかりでなく、集団活動による教育的効果も視野に入れている。
1943年（昭和18年）、国策によって静岡鉄道が成立し、五島は初代会長に着任する。静岡鉄道が東急と繋がりが今も深いのはそのためである。内閣顧問に任ぜられ、木造船の行政査察使として青森から関西の造船所を回った。巡回の後、箱根の強羅ホテルでレポートを仕上げているところに次男の戦死を耳にした。1944年（昭和19年）、東條英機内閣の運輸通信大臣に就任し、名古屋駅の交通緩和や船員の待遇改善などに貢献する。一方、大東急の沿線であった川崎市では、市が国鉄川崎駅と臨海部を結ぶ川崎鶴見臨港バスの輸送力低下に業を煮やし路面電車への参入を決めていた。東急も、京浜電気鉄道から引き継いだ大師線を延長し、臨海部の軍需工場への通勤輸送に当たる予定だった。川崎市では当初、東急から大師線を買収して市営に一本化、環状運転を行う構想を持っていたが五島は市側と調整し、桜本駅より北を東急、以南を川崎市の運営とすることで折り合わせる。こうして1945年（昭和20年）、川崎市電と大師線が桜本駅でつながった。終戦後の1947年（昭和22年）、東條内閣の閣僚だったということで連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) によって公職追放者指定を受けた。公職追放後も影のご意見番として事実上企業活動に参加。大東急分割騒動の際も、むしろ自ら企業分割を推奨し大東急再編成の推進役を果たした。既にこの頃には彼の頭の中に「城西南地区開発」があり、旧3社への事業譲渡代金は城西南地区開発を始めるのに恰好の元金であった。追放解除後は再び東京急行電鉄会長に就任し、まずは各系列会社の運営実態を確認。倒産寸前にまで陥っていた東映は、借金が11億円（2006年の貨幣価値に換算すると数100億円）にも膨らんでいたが、住友銀行の鈴木剛頭取と交渉して融資を引き出した。東映再建には、東急専務で「経理の専門家」として五島が多大な信頼を寄せていた大川博を社長として派遣し、見事に3年で立ち直らせた。東映再建が失敗していたら五島家は破産していたといわれる。1953年（昭和28年）には城西南地区開発を発表し、神奈川県北東部を中心とした地域の多摩田園都市開発に着手する。その一方で、1955年（昭和30年）に横井英樹の白木屋乗っ取りに手を貸し、これに東横百貨店を吸収、「強盗慶太」の健在ぶりを知らしめる。また、定山渓鉄道など北海道各地の乗合バス会社を次々と買収し、北海道開発を推進した。伊豆の観光開発にも力を注ぎ、伊東 - 下田間の鉄道敷設（現在の伊豆急行線に相当する）を計画し「伊豆戦争」を繰り広げる傍ら、箱根の観光事業では小田急側について「箱根山戦争」を繰り広げ、西武鉄道の堤康次郎と激しく対立した。死の直前の1959年（昭和34年）には再び横井と組み、東洋精糖買収に乗り出し、熾烈な攻防戦を繰り広げる。しかし、その最中に五島は病没し、東洋精糖株は死後27日目に手放された。