1963年（昭和38年）2月11日の移転祝いに21人が参加したあづま会であったが、その後は会合への参加者は少なくなっていった。1964年（昭和39年）・1965年（昭和40年）にはそれまで年に数回持たれていた会合自体が開かれず、1966年（昭和41年）8月15日に3年ぶりにおろかもの之碑の前に集まって慰霊祭を行い17人が参加したものの、その後は亡くなる会員も多くなり次第に会合は開かれなくなっていった。1978年（昭和53年）に世話役の富沢碧山が亡くなるとあづま会の活動は完全に停止した。移転後は大通りから目につく場所に「日本唯一おろかもの之碑」の看板が掲げられ観光バスの車内でも紹介されていたというおろかもの之碑も、生前「『おろかもの之碑』は、なんとしても後世に残さなければ」「若い人に管理をゆずって、この碑をまもってほしい」などと語っていたという富沢の遺志に反して、1982年（昭和57年）時点ですでに手入れをする者もなく放置されていたという。富沢の未亡人の手元には、ただあづま会の残金2万円余りだけが残された。
おろかもの之碑（おろかもののひ）は、群馬県吾妻郡中之条町にある石碑である。太平洋戦争で侵略戦争遂行に協力したとして公職を追放された吾妻郡内の地方指導者たちによって、1961年（昭和36年）に建立された。上からの指示をただ愚直に遂行した自分たちは「おろかもの」であったとして「再びこの過ちを侵すことなきを願い」建立されたが、碑の特異な名称もあって賛否を巻き起こした。
ハッピーバレーの教育は北クラカマス公立学区が管轄している。ほぼ全ての児童・生徒がハッピーバレー小学校、マウントスコット小学校、スプリングマウンテン小学校、サンライズ中学校、ハッピーバレー中学校、クラカマス高等学校へ通学する。
アメリカ合衆国国勢調査局に拠れば、市の総面積は7.0 km²（2.7 mi²）で、その全域が陸地である。ポートランド都市圏の内部にあり、ポートランド、クラカマス、ダマスカス、プレザントバレー、サニーサイドの各地域と隣接する。ハッピーバレーの最高点は、ボーリング溶岩原の一部を成すスコット山（標高320 m）である。スカウターズ山も顕著な地形を作り出している。
市政府は、市長のロブ・ウィーラーと、他4人の市議会議員から構成される。計画委員会もあるほか、公園顧問・都市森林委員会や市交通・治安委員会がある。
ハッピーバレーは、元々の名称をクリスティラバレーといい、初めてこの地に定住を始めたクリスティアン・ディアドーフとマティルダ・ディアドーフの名前に由来する土地であった。彼らは1851年にこの地に到着し、谷間に広がる2.6 km²土地の権利を主張した。市制は1965年に施行された。その後も長い期間に渡り小集落として存在していたが、都市化の波が押し寄せてきた1990年後半になると状況は激変した。ハッピーバレーはオレゴン州の中でも有数の急成長都市となり、ポートランド州立大学人口研究センターの推算によれば、2005年7月1日での人口は7,275人に膨れ上がり、2000年の国勢調査の時点と比べて61%の伸びを見せた。この急激な成長を受けて、アメリカ合衆国郵便公社はハッピーバレーに97086というZIPコード（郵便番号）を付与し、2006年7月1日から有効となった。
翻訳は核酸鎖の開始コドンから始まる。終止コドンと違って、開始コドンだけでは翻訳プロセスが始められるには十分でない。開始コドン近くの配列の条件や開始因子も翻訳開始に必要である。最も一般的な開始コドンはAUGであり、これはメチオニンをコードするため、アミノ酸鎖の先頭で最も多いのはメチオニンである。終止コドンは3つあってそれぞれ名称がある：UAGはアンバー（amber）、UGAはオパール（opal）（ときにアンバーumberと呼ばれる）、UAAはオーカー（ochre）。「アンバーamber」は発見者Richard EpsteinとCharles Steinbergによって彼らの友人Harris Bernsteinがファミリー名をドイツ語でamberということに因んで命名された。他の2つの終止コドンは色彩名をつける原則によって命名された。終止コドンは停止コドンとも呼ばれこれら終止シグナルコドンに相補的なアンチコドンをもった対応するtRNAというのはないが、解離因子を結合させることによって、作られたばかりのポリペプチドをリボソームから解離するシグナルとなる。
上土権（うわつちけん）とは、かつて日本に存在した土地に関する権利の1つ。明治以後も慣習法として存続したが、民法における所有権の原則に反するとして否認された。日本の近代以前の封建的な土地制度のもとでは、年貢の徴収して収益を得る権利と実際にその土地を地表とそれに付随する部分のみを自由に使用が出来る権利とが分離されており、前者を底土持、後者を上土持と称した。このうち上土持が所持していた権利を上土権もしくは甘土権と称した。ところが地租改正によって一物一権主義の原則が定まると、1つの土地に複数の所有権者を認めることが否認され、領主制度が否認される代わりに底土持となったかつての耕作者が底土持として所有権を得ることになった。だが、依然として上土権は小作権の一種と考えられて慣習として残されてしばしば売買が行われた。だが、大正6年（1917年）2月10日、大審院は所有権は分割が不可能な権利であり、その権限はその物の有する使用価値・交換価値全体に及ぶものとし、上土権は分離不可能な所有権を分割するものであるから、民法175条に定めた物権法定主義に反するものとして否認されるとの判例が下されたのであった。