この曲のカバー・バージョンには、マット・モンロー (Matt Monro)、ホセ・フェリシアーノ（1969年にRCAからリリースされた『Feliciano/10 To 23』に収録）、シラ・ブラック (Cilla Black)（1971年のアルバム『Images』）、トニー・ハドリー (Tony Hadley)（1998年のシングル盤）によるものがある。2005年にロビン・ギブは、イギリスのボーカル・グループG4との共演で「若葉のころ」を再録音し、このバージョンはG4のアルバム『G4 & Friends』に収録された。この曲は、イギリスのソプラノ歌手サラ・ブライトマンも公演でしばしば取り上げており、One Night in Eden、La Luna、Symphony といったツアーで歌われた。アイルランドのバラッド・グループ、ウルフ・トーンズ (The Wolfe Tones) も、アルバム『Let the People Sing』でこの曲を取り上げている。
この曲は、ロビン・ギブがビージーズを離れる原因のひとつとなった。ロビンは自分の曲「ランプライト」をアルバムからの最初のシングル盤にしたいと望んでいたが、バリーは「若葉のころ」の方がよいと考えていた。結局、バリーの判断が採用され、ロビンはバンドをやめた。この今日は、まず1968年8月16日にニューヨークでデモ・テープが録音された。同年遅く、ロンドンのIBCスタジオで、ビル・シェパード (Bill Shepherd) の編曲によるオーケストラが加えられ、この曲は大きく作り替えられた。バリー・ギブは、『Tales from the Brothers Gibb』において、この曲の原題（First of May：「5月1日」の意）は、愛犬バーナビー (Barnaby) の誕生日から思いついたと述べている。最初のリリース以来、「若葉のころ」は何回かチャートを上昇することがあった。1971年にこの曲は、幼い少年少女の恋心を描いたイギリス映画『小さな恋のメロディ』のサウンドトラックに使われた。1983年には、トヨタ・カムリ（2代目）のCMソングとして使用された。1996年には、日本のテレビドラマ『若葉のころ』のテーマ曲として使用された。2015年には、台湾映画『若葉のころ』で作品のモチーフとして劇中で使われた。この曲は日本ではCDで再発売され、そこそこの成功を何度も収め、総売上は10万枚以上に上っている。
1986年6月、ベラクルスでパンテラ・スレーニャ&イルマ・アギラール戦で「La Diabólica del Caribe」としてデビュー（パートナーはマルタ・ビジャロボス）。まもなくリングネームを「ラ・ディアボリカ」に縮められた。1990年、CMLLに入団しメキシコ州女子王座獲得。同年7月、エステル・モレノとともに全日本女子プロレスに初来日。1993年10月10日、ソチ浜田からCMLL王座を奪取。しかし翌年7月30日、レイナ・フブキに敗れ陥落。その後再来日。レディ・アパッチェとともにユニバーサル・プロレスリングやWARにも参戦。全女では1995年の第100代WWWA世界タッグ王座決定トーナメントにアパッチェと組んで出場。同年にはWWFにスポット参戦し、ベルサ・フェイが持つWWF女子王座にも挑戦した。1996年11月、フブキが返上したCMLL王座の決定トーナメント1回戦でチャパリータASARIと対戦するも敗退。その後、レイ・ブカネロと結婚するも離婚。AAAに移籍した。
日本では、国民年金法の国籍条項（20歳以上60歳未満の日本国民）の規定により、在日外国人の国民年金加入を認めていなかったが、日本が難民条約へ加入した際に国籍条項は撤廃（1982年）され、在日外国人にも国民年金加入が認められることになった。さらに、国民年金を受給するには60歳までに最低25年間の加入期間が必要であったが、1986年の制度改正により平和条約国籍離脱者は20歳以上60歳未満のうち1961年4月から1981年12月まで在日していた期間も遡って老齢基礎年金の合算対象期間（老齢基礎年金の年金額の算定の基礎に含めることはできないが、受給資格期間に参入することができる期間。通称「カラ期間」）として追加されることになった。ただし、この措置によっても1986年に60歳を超えていた人（1926年（大正15年）以前の出生者）は加入資格を満たせず、告知も不十分であったとして、一部の在日韓国人により訴訟がおこされたが、在日側の敗訴が続いている（「在日無年金訴訟」、2010年9月の福岡地裁の原告は当時54～64歳）。無年金者の救済に関する裁判所の判断は、在日韓国人の帰属先である韓国が責任を負うべきとしている。国際連合自由権規約委員会は、日本国が留保なしに批准した条約（署名：1978年5月30日、国会承認：1979年6月6日、批准書寄託：1979年6月21日、発効：1979年9月21日）である市民的及び政治的権利に関する国際規約（自由権規約）の第40条に基づく第5回報告書審査の総括所見のなかで、「委員会は、1982年国民年金法からの国籍条項削除が不遡及であることと、20歳から60歳の間に最低25年間年金保険料を払わなければならないという要件とが相まって、多数の外国人、主に1952年に日本国籍を喪失した韓国・朝鮮人が、国民年金制度の下での年金受給資格から事実上排除される結果となっていることに、懸念を持って留意する。委員会はまた、国民年金法から国籍条項が撤廃された時点で20歳を超える外国人は障害年金給付が受けられないという規定により、1962年前に生まれた障がいを持つ外国人にも同じことがあてはまることに、懸念を持って留意する(規約2条1項、26条)」とした上で、「締約国は、外国人を国民年金制度から差別的に排除しないことを確保するため、 国民年金法の年齢制限規定によって影響を受けた外国人のため経過措置を講ずべきである」と勧告した。