1980年シーズンはメトロポリターノに優勝し、これにより1979年から1980年にかけて3期連続優勝を達成した。ラブルナは監督としてクラブの復活に貢献し6度の優勝を果たして退任し、1981年アルフレッド・ディ・ステファノが監督に就任した。そしてライバルのボカ・ジュニアーズがディエゴ・マラドーナを獲得したことに危機感を抱いたリーベルは、対抗策としてマリオ・ケンペスを獲得した。他にリーベルはアメリコ・ガジェゴとフリオ・オラルティコエチェアも獲得した。メトロポリターノではボカが優勝をしたが、1981年ナシオナルに優勝し雪辱を果たした。しかし、優勝後、ケンペスは1シーズンでチームを去った。この時代のチームには他にラモン・ディアス、レイナルド・メルロ、ダニエル・パサレラ、アルベルト・タランティーニ、ウバルド・フィジョール、オスカル・オルティスなどがいた。国内で3期連続優勝を達成したり、1978年のワールドカップ優勝メンバーを数多く揃えていてレベルの高いチームであったが、コパ・リベルタドーレスでは優勝できなかった。1982年のコパ・リベルタドーレスは準決勝で敗退した。そして1982年にケンペス、パサレラ、ディアスら主力が欧州のクラブに移籍するとチーム力が低下した。1983年にエンツォ・フランチェスコリを獲得し、ノルベルト・アロンソが復帰したが成績は上がらず、1983年には18位となり2部落ちの危機に陥った。しかし、翌1984年にエクトル・ベイラが監督に就任するとチームを建て直し1984年ナシオナルで2位となり、1985-86シーズンには4年振りとなるリーグ優勝を果たした。そして、フランチェスコリはこのシーズン25得点を挙げて2度目の得点王に輝いた。この後7月にフランチェスコリがラシン・クラブ・ド・パリに移籍したために、リーベルはエースを失って1986年7月からのコパ・リベルタドーレスを戦うことになった。しかしリーベルは好調を維持して順調に勝ち進んだ。そんな中これまでチーム得点王となり活躍していたラモン・セントゥリオンが準決勝ラウンド最終戦で退場処分を受けた。そのため彼の代わりに決勝戦でフアン・フネスが先発起用されたがフネスは第1戦、第2戦ともに得点する活躍を見せてヒーローとなった。他に主力の司令塔アロンソとアントニオ・アルサメンディの活躍もありリーベル・プレートはアメリカ・デ・カリを下し初優勝を果たした。そして、12月14日には東京でFCステアウア・ブカレストを1-0で下しインターコンチネンタルカップにも優勝を果たし初の世界王者に輝いた。この1986年シーズンは国内リーグ、コパ・リベルタドーレス、インターコンチネンタルの3冠を達成した。翌年にはコパ・インテルアメリカーナでも勝利した。このチームには、アロンソ、アルサメンディ、フネスの他にアメリコ・ガジェゴ、オスカル・ルジェリ、ネリー・プンピード、エクトル・エンリケ、ネストル・ゴロシートなどがいた。アルサメディは1986年シーズンに南米年間最優秀選手賞を受賞した。リーベルは世界一になった後、中心選手のアロンソ、ガジェゴは引退し、ルジェリ、プンピード、アルサメンディが移籍してチームの大刷新を迫られたがうまく行かなかった。下部組織出身のクラウディオ・カニーヒアやペドロ・トログリオが在籍し、アベル・バルボ、ガブリエル・バティストゥータ、ホルヘ・ダ・シルバ、セルヒオ・バティスタなどの優秀な選手を補強し、他にダニエル・パサレラが欧州から復帰したがうまくいかず、再びリーグ優勝するのに4年の歳月を費やした。
佐藤勝巳は、朝鮮総連傘下の商工人たちが1976年（昭和51年）から所得税をほとんど払っていないことを、付き合いの長い朝鮮総連関係者から聞いていた。佐藤によると、これは1967年（昭和42年）12月13日、関東国税局が東京の在日本朝鮮人商工連合会（朝鮮商工会）所属の貸金業・具滋龍氏の脱税容疑に関連して、取引先の同和信用組合（後の朝銀信用組合）を強制捜査したことに端を発し、後に朝鮮総連はこれを「不当弾圧」として、全国の在日朝鮮人多住地域の税務署に日常業務に支障をきたすところもあったと言われるほど激しい抗議行動を数年に渡り行った。その後、当時社会党高沢寅男副委員長の議員会館の部屋で行われた国税当局と朝鮮商工会幹部との会談で「税金問題解決に関する五項目の合意事項」（通称「五箇条の御誓文」）が交わされたとされる。裏づけとして、朝鮮商工会の発行する「商工新聞」の主張で朝鮮商工会と国税当局との間で税金に関する「合意」があるとしており、また、1991年2月に朝鮮総連が発行した朝鮮語冊子「朝鮮総聯」の中で「総聯は日本当局の不当な税務攻勢を是正させ、税金問題を公正に解決するためにねばり強く闘争した。この努力の結果として、1976年に在日朝鮮人商工連合会と日本国税庁の間で税金問題解決に関する5項目の<合意>が成立した。その基本内容は、在日朝鮮商工人の税金問題はすべて朝鮮商工会と日本税務当局との合意によって公正に処理するというものである」と記されていることが見出されている。1999年（平成11年）2月22日、鴻池祥肇参議院議員は参議院予算委員会の総括質問で、この「五項目の合意事項」の存在について質問し、これに対して大竹賢一郎国税庁次長は、「いわゆる合意事項というものはありません。……今般合意事項なるものは存在しないということについて、改めて国税職員に周知徹底をはかる旨の指示をしたところです」と否定した。この質問を行った鴻池議員には質問を行わないよう様々な圧力が加えられた。なお、2007年ごろから朝鮮商工会関係者がたびたび税理士法違反で逮捕されている。在日朝鮮兵庫県商工会職員の税理士法違反事件では、弁護人側証人は「今までに、商工会の活動が違法と言われたことはありませんでした」と述べている。2014年には、商工会幹部から京都・祇園での飲食や韓国旅行などの接待を受けていた国税調査官が税務調査の日程を事前に漏らしたとして、国家公務員法（守秘義務）違反容疑で逮捕された。2012年まで大阪市による朝鮮総連に関連する施設への固定資産税など税金の減免がされてきた。しかし、同年に大阪市の監査委員が「減免は裁量権の逸脱」と勧告し、大阪市は翌2013年度から朝鮮総連関連施設への減免措置を廃止して、2009～2012年度分だけを課税した。しかし、朝鮮総連は減免取り消しを不服として提訴した。2018年に大阪地方裁判所は朝鮮総連を「在日朝鮮人の一部のみに支持される政治的な性格が強い団体で、施設は在日外国人のための公民館的施設とは言えない」と指摘し、棄却したことで大阪市側の主張が支持された。