アフロディテス・チャイルドの最後のアルバム。一旦解散したアフロディテス・チャイルドは、このアルバムを制作するために再結成した。新約聖書のヨハネの黙示録を題材とした作品であり、ジャケットには13章18節の「666（獣の数字）」の一文が英語で記述されているのを初め、各曲の題名/歌詞などにも、「4人の騎手」や「小羊」或いは「第7の封印」など、黙示録に登場するモチーフが用いられている。バンドはこの後、解散し、プロデュース/作曲/キーボードを担当したヴァンゲリスはソロを中心とした活動に移行、ヴォーカルのデミス・ルソスもソロシンガーに転向して成功をおさめる。また、ドラマーのルカス・シデラスは新たにイプシロンというバンドでアルバムを1枚発表した後、プロデューサー業に進んだ。
ダルフージーは併合後、アワドが穏やかに声明を発し、主権が藩王からイギリスに移ったことを宣言した。そして、イギリス領に直轄化されたことにより、アワド藩王国領はアワド州となり、行政・司法・徴税を自由に行えるようになった。藩王国の行政機構と軍隊が解体されたことにより、何千人もの貴族、役人、軍の将校が職業を失った。それらの従者や兵士も同様に職業を失い、ほとんどの農民の世帯に失業問題が襲いかかる結果となった。また、藩王国の宮廷や貴族を顧客にしていた商人や手工業者も生活する術を失った。イギリスはアワドを直轄化するに当たり、藩王国内のタールクダールの土地を没収した。その数は大小合わせて21,000人に上り、彼らは失った土地の回復を求めるようになって、イギリスにとっては統治の上で脅威となった。さらに、一般民衆はアワド藩王国が統治した時代よりも、さらに高額の地租をイギリスから課せられた。地租以外にも食料品、住居、渡し船、阿片、司法など多岐にわたって新たな税が課せられた。彼らにとってはむしろ、藩王国統治時代の方がイギリス統治に比べてはるかにましであった。アワドからはシパーヒー（インド人傭兵、セポイとも）が数多く出ており、事実ベンガル管区のシパーヒーの3分の1はアワドの出身者で占められていた。その数はおよそ75,000人に及び、アワド藩王国の理不尽な併合に関しては彼らの大半を激怒させた。19世紀、インドはイギリスの植民地と化し、シパーヒーはインド各地の征服活動に従事していたが、それでも国家や地域に対するナショナリティまでは失われていなかった。藩王国の併合はイギリス軍内部にも不満を持たせる結果となってしまった。1857年5月10日、シパーヒーがデリー近郊のメーラトの町で反乱を起こし、翌11日にデリーに入城してムガル帝国の統治復活を宣言した。この「インド大反乱」が起きると、イギリスによる前年の併合に不満だったアワドのシパーヒーもすぐさま呼応し、アワドの民衆、貴族、タールクダールも巻き込み、ラクナウをはじめアワドは大反乱における最大の激戦地となった。
大正期に入って友愛会が発足、ようやく組織的な労働運動が息を吹き返したが、学会はそのような状況の変化に適応することができなかった。さらに第一次世界大戦後、ヨーロッパよりマルクス主義社会科学が日本に伝えられ急速に勢力を拡大すると、会の標榜するドイツ歴史学派流の改良主義は、特に若手研究者・知識人から古くさいとみなされるようになり、会の影響力は次第に失われていった。ドイツ社会政策学派ではより急進的なブレンターノに学び帰国した福田徳三は、学会内では新世代に属し、中間派として厚生経済学による生存権概念の説明を試みていたが、マルクス主義に立つ河上肇・高野岩三郎・森戸辰男・大内兵衛らの左派勢力に十分対抗することはできず、学会内の左右分裂はますます激化し、第13回大会（1919年）における労働組合の位置づけをめぐる論争（労資協調の機関か、階級解放の手段か）のように、非和解的な対立へと発展していった。1919年に起こった2つの出来事は、学会の分裂と混迷をますます露わにする結果となった。まず、労資協調をめざす官・財・学協同の機関「協調会」の設立に際し、この会への参加如何をめぐって学会内の対応は二つに分かれた。鈴木文治（大日本労働総同盟友愛会）が労働組合を前提としない労資協調に反対してこれへの入会を拒否すると、堀江帰一ら総同盟に近い会員は協調会参加を拒否し、彼ら以外にも高野岩太郎・森戸辰男・河上肇・河田嗣郎・福田徳三が不参加の態度を取った。これに対し、学会中の旧世代あるいは右派と目されていた桑田熊蔵・河津暹・金井延・添田寿一・神戸正雄・気賀勘重らは理事などの役員として参加したのである。また同年、国際労働会議労働者代表選出問題で高野岩三郎が東大辞職をよぎなくされ、大原社会問題研究所の設立に際して初代所長に迎えられた。発足以来学会の事務を担当していた高野が、活動の軸を大原社研に移したことは、学会の活動をますます停滞させる結果をもたらした（その前年まで大会報告として毎年刊行されていた「学会論叢」が刊行されなくなったのは、このことに関わっていると思われる）。さらに翌1920年、雑誌論文をめぐる筆禍事件（森戸事件）により東大経済学部を失職した森戸辰男・大内兵衛が大原社研に中心メンバーとして参加した（学会関係者としては他に河田嗣郎も参加）。この結果、学会の現状に飽き足らなくなった左派の研究者たちは大原社研に結集していったのである。以上のような分裂状況の結果として、1924年大阪での第18回大会を最後に学会の大会は開催されず、事実上の活動停止に陥った。しかし正式に解散や休止の宣言がなされたわけではなく、戦後に再建（後述）された現社会政策学会はこれを「休眠」と呼んでいる。なお社会政策学会の休眠により、全国的規模での経済学関連の学会は消滅してしまい、その復活は1930年の社会経済史学会、1934年の日本経済学会の発足まで待たなければならなかった。