ペーメー（古希: Φήμη, Phēmē）は、ギリシア神話の女神である。長母音を省略してペメとも表記される。「噂 (fame)」や「名声」を人格化した女神で、よい噂を好み、悪い噂には憤る。ガイアまたはエルピスの娘とされ、「会話を始めさせ、発展させる女性」として描かれており、アテナイに神殿があった。ペメは神々や人間の様々な事柄を覗き、見聞きしたことを最初はささやき声で、その後徐々に大きな声で話し、全員が知るまでそれを繰り返したという。ローマ神話ではファーマ（ラテン語: Fama）に相当する。ウェルギリウスの作品（『アエネーイス』第4巻、180行）や他の文献によれば、ファーマには舌や目や耳がたくさんあり、羽が生えているという。また、彼女は1000の窓がある家に住んでいて、世界中で話されていることを聞き取っているという。ウェルギリウスは、ファーマについて「地面に立つと頭は雲を突きぬけ、小さいことを大きくし、大きなことはさらに大きくする」と記している。
李氏朝鮮時代の両班は、科挙の内、文科・武科を受けて官僚になることができた。中人は雑科のみが受けられ、高位に登る事ができない。常民は科挙を受ける権利を基本的に持たない。この区分は時代が進む内に整備されていったと考えられている。また兵役の免除、刑の減免、地租以外の徴税・賦役の免除。社会的特権として、常民に道や宿の部屋を譲らせる権利やその他、家・衣服・墳墓・葬礼などに対して常民に比べ、さまざまな権利を有していた。封建制の不在のため、地方の両班による中央からの自律的な支配や経済政策は見られなかったと言われている。そのため、下層民からの収奪に頼る度合いは大きかったと思われている根拠には実際に朝鮮を訪れた外国人による著書に加えて、朝鮮王朝末期には両班層が極端に増えていることから身分だけでその消費生活を類推することは難しいとの見解もある。
國部克彦（こくぶ かつひこ、1962年12月5日-　）は、日本の会計学者、神戸大学大学院経営学研究科教授。兵庫県西宮市生まれ。高槻高等学校を経て1985年大阪市立大学商学部卒業、90年同大学院経営学研究科後期博士課程単位取得退学、1993年「アメリカ経営分析発達史 財務比率を中心とする歴史的発展動向に関する研究」で大阪市立大学博士（経営学）。1990年大阪市立大学商学部助手、91年講師、93年助教授、1995年神戸大学経営学部助教授、99年経営学研究科助教授、2001年教授。専門は社会環境会計、ＣＳＲ経営、経営倫理。
2011年（平成23年）3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震および津波（東日本大震災）の直後より、本書の注文売上が急増した。文春文庫版の震災前の発行部数は累計49,000部であったが、震災直後に50,000部が増刷された。著者の妻で小説家の津村節子は版元を通じ、増刷分の印税は震災復興に寄付すると表明した。岩手県下閉伊郡田野畑村には、吉村が初期の作品『星への旅』（筑摩書房→新潮文庫）の執筆をきっかけに、村民と交流を深めたことにより、1998年（平成10年）に吉村が寄贈した蔵書を元に島越駅駅舎内に「吉村文庫」が開設されていたが、震災の津波で約750冊の蔵書が全て流失している。2016年（平成28年）7月31日、再建された島越駅駅舎内に吉村文庫が復活した。
東北地方太平洋側にある三陸海岸沿いの町をたびたび襲った地震・大津波について、自身の取材によって明らかになった事実を記したルポルタージュである。内容は、明治29年の大津波、昭和8年の大津波、チリ大地震大津波の3部構成である。三陸海岸各地の大津波を受けての被害状況、人々の行動を克明に記録している。
中学・高校時代はバレーボール、大学時代にはスキーに打ち込んだ。上智大学法学部を卒業し、法政大学大学院経営学研究科修士課程を修了した。フリーライターとして活動した時期を経て、1990年にマガジンハウスに入り、『BRUTUS』副編集長や、『Hanako』、『an・an』の編集長を歴任した。2003年、ぴあに移り、『Invitation』と『Colorful』の編集長を兼ねた。さらに2006年にはエスクァイア マガジン ジャパンに移り、『エスクァイア日本版』と『Dear』の編集長を兼ね、2008年6月から同社顧問となったが、2009年に退社した。2009年4月から共立女子大学文芸学部非常勤講師となり、2010年4月から跡見学園女子大学文学部現代文化表現学科教授となった。2018年には客員研究員としてニューヨーク州立ファッション工科大学に滞在した。
富川 淳子（とみかわ あつこ、1953年 - ）は、日本の編集者。多くの雑誌の編集長を経て、跡見学園女子大学文学部現代文化表現学科教授となり、ファッションや雑誌文化の研究に取り組んでいる。
「為替」とは「顧客から、隔地者間で直接現金を輸送せずに資金を移動する仕組みを利用して資金を移動することを内容とする依頼を受けて、これを引き受けること、又はこれを引き受けて遂行すること」を意味している。民間金融機関では、全国銀行データ通信システム（全銀システム）のことを「内国為替制度」と称し、サービスを行っている。この制度は、預金口座を使うため、お金を受け取る側はもちろんのこと、場合によってはお金を送る側も預金口座を保有する必要がある。一方で「郵便為替」は公社が為替証書を発行したり電文により送金をすることから、お金を送る側・受け取る側一方または双方が郵便貯金・郵便振替口座や民間金融機関預金口座を保有していなくても送金をすることが可能であるが、公社のみが取り扱うことができる事業のため、必ず郵便局貯金窓口で手続きをしなければならない。なお、労働基準法では使用者が労働者へ支払う「賃金」は原則「通貨（現金）」で支払わなければならないと規定されているが、このうちの「退職手当」については労働者の同意を条件に「郵便為替」により支払うことが認められている。