さらにオーロラの電流により電離層の大気が誘導加熱され、熱も出る。上記のオーロラ発電機の出力はこの熱から算出されたものである。オーロラの熱が赤道近辺まで届く大気振動を起こしていることも分かっている。オーロラの熱が水平方向に伝播して気圧配置に関わる可能性も指摘されているが、あまり研究は進んでいない。オーロラに伴って発生した熱によって大気が膨張し、そこへ人工衛星が突入することがある。大気の密度の違いによって、膨らみに突入した人工衛星の軌道が変わり、墜落したことも何度かある。
オーロラの元である太陽から流れてくるプラズマと地球磁場とが相互作用することにより、起電力が生じる。これはMHD発電と同じ原理であり、太陽風と地球の磁気圏がぶつかるところで発電されている。太陽風が速く、磁場が強く、磁場が南向きの時は発電量が多い。この「発電所」の出力はおよそ10の12乗ワット、出せる電圧は数百キロボルトであることが推定されている。太陽の活動が活発なときはおよそ10の14乗ワット出力できることも分かっている。オーロラが光るぐらいの高さは電離層という領域である。この層では文字通り、太陽の出す紫外線やX線によって、大気成分の一部が電離している。つまり電流が流れやすくなっている。オーロラを発生させる粒子が降ってくると、大気はさらに電離し、上記の「発電所」を含む回路ができる。そして、オーロラが明るい場所を主として、電流が流れるのである。なお前出の電力と電圧から、電流はおよそ数百万から数千万アンペアと算出されるが、オーロラの中を流れる電流はその内の数百万アンペアである。ファラデーの電磁誘導の法則から分かるように、電流が流れると磁場が変化する。オーロラ電流による磁場変化を読み取ることにより、極地にいなくてもどれくらいのオーロラ電流が流れているか算出することができる。ただし、電流の強さとオーロラの明るさはおおよそ比例する程度であり、完全に比例するわけではない。オーロラが引き起こした電磁場の変動により被害が出たこともある。例えば磁場の変動により変電所の変圧器に誘導電流が流れて壊れ、その結果停電が起きたり、パイプラインに誘導電流が流れて腐食したり、伝書鳩が正しい方向へ向かえなくなったりしたことがある。またオーロラの電流が通電する電離層は、電波が伝送・反射する領域でもあるため、オーロラとともに電波障害が起こり、航空機と空港の間で無線連絡が難しくなることもある。
オーロラ領域から観測される電磁波は可視光だけではない。紫外線や赤外線、さらにはオーロラキロメートル電波と呼ばれるキロメートル帯の電波など、様々な波長の電磁波が観測されている。電磁波以外にもオーロラはヒトの可聴域よりも下の音（可聴下音、20 Hz 以下）を伝えていることが1960年代から知られている。オーロラが可聴音を発しているのではないかという点に関しては後述。
オーロラの形態は地球の磁気によって形作られ、よくカーテンに例えられる。これは下端がはっきりしていて襞があることに由来する。下端は飛び込んでくる粒子の限界高度が、襞は磁力線の方向が可視化された結果である。カーテンの、東西の長さは数千 km、厚さは約500 m、下端は前述のとおり地上約100 km、上端は約300から500 kmである。オーロラの活動が活発なときには上端は1000 km以上の高さになる。時間が経つにつれてオーロラの形態も変化していく。オーロラの形にはバンド（帯）、コロナ（冠、放射状）、アーク（弧）、トーチ（松明）、バルジ（腫れ）など様々な形がある。しかし、これらは単にカーテンの襞のサイズや数、カーテンの歪み方やねじれ方、曲がり方のみで区別されているだけであり、オーロラそのものの種類が複数あるわけではない。例えばコロナ型オーロラはカーテンが反物のように巻かれ、観測者がちょうど真下に立っている時に観測される。細い線のように光っている部分をレイという。この部分はオーロラのカーテンが幾重にも重なっているため明るく見えるのである。たいてい水平方向（カーテンだったら引く方向）に移動する。なおこれとは別に点滅するオーロラもあり、脈動オーロラと呼ばれる。
明治5年9月29日（1872年10月31日）、横浜にて日本で初めてガス事業が開業した。1875年（明治7年）には東京でもガス事業が現れ（後の東京ガス）、その後神戸・大阪・長崎などへ広がっていった。東京や大阪での事業に触発され、日清戦争後の起業ブームを期に名古屋市でもガス事業起業に向けた動きが始まった。その発起人は名古屋の実業家山田才吉ら13名で、まず1896年（明治29年）7月に「愛知瓦斯株式会社」の名で愛知県に対し許認可申請を行った。山田らの起業計画は1897年（明治30年）8月3日に許可が下り、資本金30万円での会社設立を目指して株式の募集に取り掛かるが、戦後不況が訪れると行き詰まり、発起人からも脱退者が出るようになって会社設立は見送られた。後に材木商の服部小十郎がこの権利を買い取って起業しようとするも、やはり立ち消えとなった。日露戦争後になり、服部小十郎は名古屋の財界人奥田正香を介して東京の渋沢栄一、大阪の藤本清兵衛らを誘って名古屋でのガス事業を再び計画する。一方、山田才吉もガス事業計画を再始動させようとしたため、当時の愛知県知事深野一三の調停によって両陣営が合同で「名古屋瓦斯株式会社」を設立する運びとなった。その後会社設立準備が進められ、1906年（明治39年）11月5日、創立総会の開催に至った。こうして発足した名古屋瓦斯の資本金は200万円で、設立時の役員は社長奥田正香、取締役大橋新太郎・梅浦精一・井上茂兵衛・鈴木摠兵衛・服部小十郎・山田才吉、監査役伊藤幹一・岡谷惣助、相談役渋沢栄一という顔ぶれである。翌1907年（明治40年）3月25日付で名古屋瓦斯は事業許可を得た。