1901年（明治34年）オーストリア帝国領トリエステのスタビリメント・テクニコ社で建造された高速客船で旧ロシア帝国汽船「マニジューリヤ」（ロシア語:Маньчжурияマニジューリヤ）。ロシア東清鉄道の所有で大連、青島、上海市間を就航していたが日露戦争開戦当時、長崎で修理中だった。そのためそのまま接収され、1904年（明治37年）「満州丸」と命名、運用は大阪商船に委託され佐世保と前線間の連絡船として用いられた。その後「満州」と改名され1906年（明治39年）に通報艦として日本海軍籍に入る。主に中国方面の警備や測量などに従事したが、客船時代の豪華な設備はそのままに残されており、観艦式の供奉艦や、来賓や軍幹部、対戦武官などを搭乗させる特別任務によく用いられた。第一次世界大戦ではシンガポール方面への輸送任務の他に南洋諸島、青島方面の測量任務に就き、関東大震災の際は救助活動や相模湾の再測量を行っている。1925年（大正14年）10月3日、マリアナ海溝で水深9814.6mの錘測に成功し、この付近の海底が世界で最も深いことを突きとめた 。1932年（昭和7年）に除籍され、翌年に標的として撃沈処分された。
出展フィギュア付きカタログが発刊された。（ISBN 9784344008977） また第36回日本SF大会において、星雲賞【自由部門】を受賞している。
おたく：人格＝空間＝都市（おたく：じんかく＝くうかん＝とし）とは、2004年9月12日～11月7日にイタリアのヴェネツィアで開催されたヴェネツィア・ビエンナーレ第9回国際建築展での日本館の出展である。日本館コミッショナー（企画者）に任命された、『趣都の誕生-萌える都市アキハバラ-』（2001年）の著者でもある建築学者の森川嘉一郎が企画した。従来、二義的に扱われてきたおたく文化が表舞台に出たことにより、日本のサブカルチャーの台頭を象徴する出来事だった。参加作家には丹下健三、大嶋優木等が参加した。従来日本のサブカルチャーに触れる機会が少なかった来場者に紹介された。東京都写真美術館において2005年2月22日～3月13日にかけてヴェネツィア・ビエンナーレ国際建築展日本館帰国展が開催された。
1974年（昭和49年）12月、たちひろし（舘ひろし）・岩城滉一らとともに、東京都渋谷区の原宿において、モーターサイクルチーム「クールス（COOLS）」を結成。その後、現在も一貫して「クールス」のドラマーとして活動している。また、舘ひろし脱退後は一貫してリーダーを務めている。デビュー前から一貫してハーレーに跨り、トライク、カスタムハーレーのビルダーとしても名高い。江東区亀戸でハーレー＆トライクカスタムショップ「CHOPPER」のオーナーでもある。また、ハーレーバイカーをメインとした日本最大規模ハーレー＆ツーリングイベント“WANTED BIKER TOURING”の主催者である。千葉県匝瑳市に、クールス専用のライブハウス「★ HUNGRY★」を建設した。2010年自身初のソロプロジェクト“COOLS Hidemitsu with The HUNGRY”で1stアルバム"ガソリンがある限り”を発表。2018年2月11日、テレビ東京「モヤモヤさまぁ～ず2」『亀戸周辺』回にて、「有限会社チョッパー」に“さまぁ～ず”らが立ち寄り、本人も出演しカスタムバイクや本人によるドラムソロを披露した。2019年6月から、親交のあるタレント・田代まさしが開設したYoutubeチャンネルに出演し、半生を語る田代の相手役を務めている。
沖縄を除く本土地域でも、1945年の敗戦直後、占領軍によってB円も日本円と同じく正式な通貨とされ支払が開始されたが、日本政府が占領経費を日本円で支弁することを交換条件として軍票支払の停止を要請し、占領軍に承認されたため出回った量は極めて少ない。ただし、当時、東京で、B円は受け取り拒否できず困った、という記述がされているので、若干は流通したと考えられている。1948年7月15日をもって、本土ではB円は廃止されたが、ほとんど流通していなかったため混乱はなかった。本土で回収されたB円紙幣は沖縄で使用された。
被害があまりにも甚大だったため、経営陣の引責辞任は不可避であると見られていたが、後継人事は難航した。結局、2006年（平成18年）2月1日付で南谷昌二郎会長と垣内剛社長は退任し、事故後就任した山崎正夫副社長が社長に昇格、外部の住友電工から会長として倉内憲孝を迎えることになった。なお、国鉄民営化の立役者としてJR西日本への影響力が強かった井手正敬相談役もその職を辞した。なおその後井手は交通道徳協会などの道徳を説く旧国鉄系団体の役員に就任している（現在は退任）。2009年（平成21年）7月8日、神戸地方検察庁は当時の安全担当役員だった山崎社長を業務上過失致死傷罪で在宅起訴した。これを受けて山崎社長は辞任し、後任として佐々木隆之副会長が社長に就任することとなった。2009年（平成21年）7月23日、JR西日本は山崎前社長の在宅起訴を受け、同社長のほか事故当時の会長であった南谷昌二郎、社長であった垣内剛両顧問のほか、幹部ら29人の処分（報酬減額など）を発表した。会見した真鍋精志副社長は「事故を組織的、構造的課題と認識しており、経営を担ってきた者に重い責任がある」とし、「会社全体の責任としてとらえなければならない」として、歴代の社長のほか事故当時の執行役員、現在の役員も処分の対象に加えたと説明した。2012年（平成24年）3月8日、JR西日本は事故の列車に乗務していた当時の車掌について、乗客の救護を怠ったことや他の列車に事故発生を知らせなかったことなどを理由に、出勤停止7日間の処分とした。この車掌は事故後、病気を理由に休職していたため処分が見送られており、その後復職したことを受けての処分となった。同社の産業医は、車掌を乗務可能と判断したが、会社が拒否した問題が報じられている。同社では、産業医による安全委員会がほとんど開かれていなかった問題も指摘されている。JR西日本は関西財界の有力企業であるが、事故直後、南谷昌二郎会長が関西経済連合会副会長を退き、垣内剛社長は関西経済同友会代表幹事の内定を辞退した。その後も10年以上、同社役員は財界で目立った役職に就くのを避け、活動を自粛した。2017年に真鍋精志会長が関経連副会長に就任した際も当初は要請を固辞したとされる。