アイオワ州ランシングに生まれた。長老派教会の牧師である父の仕事の性質により頻繁に引っ越しを行った。六歳の時、イリノイ州のグリーンビルに落ち着き、1933年に彼の父親が急逝するまでここで暮らした。母はエドヴィン・クレープスの兄がイリノイ大学に通うためにすんでいたイリノイ州のアーバナに引っ越すことに決めた。ここでアーバナ高等学校に通い、1936年にイリノイ大学に入学した。4年目にさらに高度な有機化学の研究の道と、奨学金を受け取りセントルイス・ワシントン大学医科大学院に行く道に二つから後者を選んだ。医科大学院は彼に医学研究の経験と同様に内科医としてのキャリアも積ませた。1943年に卒業すると、セントルイスのバーンズ病院で研修を勤め、その後アメリカ海軍の医官となった。1946年に海軍から解雇されたが、すぐに病院の業務に戻ることは不可能で、基礎科学を研究するように助言された。彼は生化学を研究することに決め、カール・コリとその妻ガーティー・コリの仲間として、プロタミンとウサギの筋肉のホスホリラーゼの相互作用について研究した。二年間の研究が終わり、生化学者として研究を継続することを決めた。1948年、シアトルのワシントン大学（前述のセントルイス・ワシントン大学とは日本語訳が同じになるだけで異なる大学である）にて生化学の助教授に就任。1953年にエドモンド・フィッシャーが講座に来ると、二人はホスホリラーゼの酵素の研究を始めることにした。この研究により、ホスホリラーゼの二つの形式の相互転換のメカニズムを観察することができた。可逆的タンパク質リン酸化である。可逆的なタンパク質リン酸化反応を簡単に説明すると以下のようになる。プロテインキナーゼがアデノシン三リン酸からタンパク質にリン酸基を移動させる。そのタンパク質の形態と機能は生物学的プロセスに参加することを可能にするために変化する。タンパク質がその作用を完了させたとき、プロテインホスファターゼはリン酸塩を取り除き、タンパク質は元の形に戻る。このサイクルは莫大な量の代謝のプロセスのコントロールを行う。彼の教育と管理への関心により、彼はワシントン大学を離れ、カリフォルニア大学デービス校の生物化学部の主任となった。1977年には薬学部の主任としてワシントン大学に戻る。2009年12月21日、心臓病のために死去。91歳没。
日本の投資家が海外の有価証券に投資する際に、購入した有価証券を輸送して本国で保管することは、輸送の費用・日数や保険に関する問題や外為法等による規制があり現実的でないため、現地のカストディアンを利用するのが一般的である。逆に海外の投資家が日本の有価証券に投資する際は日本の金融機関がカストディサービスを提供する。カストディアンは有価証券の保管業務に付随して、取引の決済、配当金・元利金の受領、議決権の行使、コーポレートアクションの報告などの事務を投資家に代わって行うほか、証券のレンディング（貸付）を行うこともある。寄託と（準）委任の混合契約である委任カストディと、信託契約である信託カストディの2つの類型がある。日本では、信託銀行や都市銀行がカストディ業務を手がけている。いわゆるグローバル・カストディアンにはステート・ストリート、バンカメ、パリバ、ドイツ銀行、HSBC、ゴールドマン・サックス、UBS、ソシエテ・ジェネラル、モルガン・スタンレーなどがある。また、国際証券集中保管機関としてユーロクリアとクリアストリームがある。ここに挙がっていない具体例は英語版を参照されたい。
カストディアン（英語 : Custodian）は、投資家に代わって有価証券の管理（カストディ）を行う機関である。特に、国外の有価証券に投資する際、現地で有価証券を管理する金融機関のことを言う。
西洋においては、家父長的なローマ法的な思想とユダヤ教に由来するとされるキリスト教的な思想が融合した中世において男女、とりわけ女性に対して極めて強い貞操観念がキリスト教会を中心に展開された。本来、ローマ法における女性への貞操観念の強制は土地や財産の権利を巡る社会的な理由を要因としており、一方キリスト教の貞操観念も必ずしも強調されたものではなく、イエスの言行の中でも純潔・貞操について語ったことが知られているのは、天国に行くために宦官になって性的行為を一切たった男の話をした件（『マタイ伝』19:10-12）のみで、初期キリスト教においては、やもめの再婚に批判的であったことを程度であった。それが中世になると、原罪の根源が「イブの犯した罪＝女性の「性」」とされ、夫婦の営みそのものが宗教による監視の対象とされていった。女性に対して強い貞操観念を求める動きは近代になっても形を変えて継承され、第二次世界大戦後の女性解放運動による異議申し立てまで社会通念として定着していた。古代の日本では原則的には対偶婚・一夫一妻であったが、儒教における姦通批難にも関わらず男女ともに貞操観念が希薄であった。10世紀ごろから対偶婚が単婚へと変質して姦通が非難されるようになる。だが、「家」の存続・「家」と「家」の結びつきを口実として妻には夫の跡継ぎを生むことが義務付けられ、妻の姦通には重い罰が与えられる一方、夫の性は自由で側室を持ったり買春を行うことも後継者を得ることを目的として許容されるようになった。武家法は姦通に対する刑罰が重く、『御成敗式目』では姦夫・姦婦ともに所領の半分が没収されるか流罪、『塵芥集』では死刑、『公事方御定書』では姦通した妻は死罪とされただけでなく相手の男を夫が自分の妻ごと殺害する「妻敵討」が合法化されて人妻との間の艶書（恋文）をやり取りすることすら、重罪とされた。もっとも、ここまで厳格だったのは武士階級の話であり、庶民にまで徹底されたわけではなかった。この風潮は家制度が庶民にまで及んだ明治以後も弱まることなく、むしろ西洋の貞操観念と結びついて強化された。例えば、民法では貞操義務は妻のみに課され、刑法の姦通罪は妻のみに適用された。また、未婚の女性の純潔を意味する「処女」が重んじられるようになり、女子教育の場でも良妻賢母の要件として貞操は命に代えても守らなければならないものとされ、各地で処女会も結成された。ところが、大正期に女性解放の声が高まると貞操観念への批判が高まり、貞操観念を許容する女性活動家の間でも、夫の貞操義務を求める意見が出された。こうした中で1927年に大審院が夫の貞操義務の存在を認める判断を下したことが世間に大きな衝撃を与えた。第二次世界大戦後の民法改正で貞操義務が夫婦ともに平等にあることが確認され（民法第770条第1項）、刑法改正で姦通罪が廃止された。