折しも陀満興福は恩赦を受け、開封の仮の都では科挙を用いて士を選び、文武の全才を招くという詔勅が宣布されたため、陀満興福は武科挙に応ずるために都へ向かっていく最中に広陽鎮の招商店へ立ち寄る。すると、義兄の蔣世隆が病で臥せっており、宿代が払えていないことを知ったため、宿代を肩代わりし、共に科挙へ赴く。そのころ、王瑞蘭は日々悲しく過ごしていることを家族に迎えた蔣瑞蓮に気づかれ、夫婦の契りを誰かと結んだのではないかと瑞蓮に言われるも、そのようなことはないと語る。それを疑う瑞蓮は夜に月を拝む瑞蘭の願い事を立ち聞きする。そして、瑞蓮に瑞蘭が夫の姓名と本籍を告げたところ、彼女の夫はなんと瑞蓮の兄・蔣世隆であることがわかる。
南への旅を続けた蔣世隆と王瑞蘭は、広陽鎮の招商店で宿をとり、宿の主人夫婦の仲人で結婚をするが、しばらくの後に蔣世隆は病を得てしまう。また、王夫人と蔣瑞蓮も南へ旅をし、広陽鎮の北の孟津駅に近づく。しかし、北方へ向かった王鎮が孟津へ向かっている際に招商店へ立ち寄ったところ、娘の瑞蘭が居たが病人の?世隆と連れ合っていると聞いたものの、蔣世隆を婿とは認めずに娘だけを連れて行く。また、王鎮が孟津へ着いた頃、王夫人・蔣瑞蓮親子も孟津につき、親子を憐れんだ駅長が密かに駅に宿泊させたものの、寒さで嘆いていた声が王鎮の耳に入り、翌朝召し出されるも、王夫人であると知り、王鎮・瑞蘭親娘は喜ぶ一方、蔣瑞蓮は兄の無事を心配する。
犬養内閣時代に一時的に皇道派が陸軍の主導権を握るが、皇道派はソ連の軍事力が増強される前にこれを叩くべきと主張していた。皇道派に反感を抱くグループは統制派を形成し、その初期の中心人物が永田鉄山であった。永田はソ連との戦争のためには日中関係の安定化が必須で、そのためには中国との戦争も排除するべきでないとしていた。また、欧州で再度の大戦が発生するのは避けられず、これに対応するには自給自足の経済圏が必要であるが、満州だけでは不足であり中国北部をも日本の経済圏とすべきと主張した。この考えに沿って陸軍は華北分離工作を推め、国民党は華北に冀察政務委員会を設置してこの圧力をかわそうとしたが、民衆の反日感情は増大していった。他方、国民党の指導者であった蒋介石は中国共産党を主敵として日本軍との直接対決は避ける方針で、同時に中独合作を行ってドイツから軍事顧問団を受け入れ、軍事力の強化を図っていた。1937年7月7日、北京近郊の盧溝橋で日本軍（支那駐屯軍）と国民党軍（第29軍）の間に偶発的戦闘が発生した。一旦は解決に向かっていたが、ドイツの軍事顧問であったファルケンハウゼンは、交渉を有利にするために上海に対する攻撃を主張した。蒋介石もこれを受け入れたために、8月13日、第二次上海事変が発生する。国民党軍はトーチカを中心とした防衛ライン（ゼークト・ライン）に日本軍を誘引し、損害を強要する計画であった。上海の日本軍兵力は少数の海軍陸戦隊のみであったため、8月15日、日本は2個師団からなる上海派遣軍（最終的に4個師団）の派遣を決定すると同時に、海軍の陸上攻撃機による渡洋爆撃も開始された。8月23日、上海派遣軍は上海北部沿岸に上陸。増強された日本軍は損害を蒙りながらもゼークト・ラインを突破し、11月5日に新たに派遣された第10軍（3個師団）による杭州湾上陸作戦が成功すると、国民党軍は南京に向かって退却を開始した。11月7日には上海派遣軍と第10軍を統括する中支那方面軍が創設された。当初参謀本部は南京への攻撃は認めていなかったが、中支那方面軍は南京攻略を主張、12月1日にこれが認められた。12月7日南京攻略戦が開始され、12月13日に南京は陥落した。それに先立つ11月16日に国民政府は重慶へ遷都しており、12月7日には蒋介石も南京から脱出した。その間も講和交渉は行われていたが、1938年1月16日、近衛文麿総理は「国民政府を対手とせず」の声明を出して交渉を打ち切り長期戦へと突入した。同年には国家総動員法が制定された。その後も日本軍は戦域を拡大していくが、東南アジアからの援蒋ルートによる英米の支援を受けた重慶国民政府は講和に応じなかった。重慶政府との早期講和は無理と判断した日本は、1940年3月30日に汪兆銘に南京で親日政府を樹立させたが（中華民国南京国民政府)、南京政府を承認した国は少なかった。このような中、日中戦争の単独解決は不可能で、一挙解決のためには武力行使も含む東南アジア進出が必要との考えが生まれ、1940年7月には南進論が国策として決定された。満州事変後から陸軍は師団の増設を検討していたが、1937年9月1日に12個師団が追加編成され、太平洋戦争開始前までにさらに27個師団が増設された（内、5個師団が解散されたため、太平洋戦争開戦時の総師団数は51個師団）。中国大陸（満州除く）への派遣兵力は最大85万人に達し、「総軍」たる支那派遣軍が設置された。海軍も航空隊を派遣した。実質的な全面戦争であったにも関わらず、両国とも宣戦布告は行わなかったが、これは欧米諸国との貿易が阻害され継戦能力が低下することを避けるためであった。他方海軍は1936年末にワシントン海軍軍縮条約が失効すると、戦艦2隻・空母2隻の建造を含むマル3計画に沿って艦艇・航空機の増強を行った。