2002年1月に設立。主要作品には「ブレイブオンライン」・「ザ・リング・オブ・ドラゴン」・「ラグナロクオンライン」がある。2015年12月期には約4億6900万円の売上高を記録したが、その後はヒット作には恵まれず、2016年12月期の売上高は約3億8500万円にまで落ち込んだと同時に、約1億円の債務超過に転落。2017年10月には簡易株式交換により株式会社アエリアの完全子会社となったが、2018年9月にアエリアの連結子会社ではなくなったと同時に、アエリアからの出向も含む役員4名が同年11月までに辞任。役員は西島栄太郎社長1人のみとなっていた。アエリアの連結から外れたことで、事業継続が困難となり、エイタロウソフトは2018年12月11日に事業を停止し、事後処理を弁護士に一任。エイタロウソフトとは2018年12月中旬から連絡が取れない状態が続いており、東京商工リサーチが同年12月20日にエイタロウソフト本社を訪問した際には、電気はすべて消えており、ロビーエントランスには鍵がかけられていたという。エイタロウソフトは、2019年1月9日に東京地方裁判所から破産手続開始決定を受けた。そして同年8月20日に法人格が消滅した。サービスを提供していた全タイトルに関しても、破産手続き開始までにサービスが終了した。但し、モブキャストゲームスから開発委託を受けていた「幽☆遊☆白書 GENKAIバトル魂」に関しては、モブキャストゲームス単独で開発を継続する。
テレビアニメ『機動戦士Ζガンダム』で作画監督を務めた北爪による、同作のコミカライズ作品である。北爪の漫画『機動戦士ガンダム C.D.A. 若き彗星の肖像』の設定を引き継ぎ、クワトロ・バジーナことシャア・アズナブルの目線から『機動戦士Ζガンダム』を再構成した内容となっている。スーパーバイザーは松崎健一、メカニックデザインは瀧川虚至が担当しており、1stガンダムのスタッフも制作に携わっているため、作風もどちらかと言えば1stのものを引き継いだものとなっている。
コートは7×2.5mの長方形で、その中に5.5×1mのサービスコートを設ける。ペンキや白い粘着テープで地面に枠線を引いたもので広場や駐車場、住宅地内の舗装道路などに数多く作られた。コート中央に高さ0.4mの板を立て渡して「ネット」（イメージとしては極薄い平均台に似ている）とし、0.3×0.2mの木の板（文房具の下敷きをイメージすると判りやすい。持ちやすくするために短辺に添って木片を打ち付ける）を「ラケット」にしてゴムボールを打ち合う。ルールは卓球に準拠するが、1ゲーム4点先取の3セットマッチで行われる。タイマーを用いて時間制限を設ける地域もある。サービスはコートのエンドライン外から、腰の下の高さから打つ。ダブルスでは、卓球と同じく交互にプレーする。
1920年前後の日立製作所山手工場（現：日立インダストリアルプロダクツ日立事業所）では操業時間中には門が閉じられ外出できないこともあり、休み時間にキャッチボールがさかんに行われていた。しかし頻繁にボールで窓ガラスを割るものがいたため、工場内でのキャッチボール自体が禁止された。それをきっかけに地面に線を引いてコートを描き、ゴムボールを手で打ち合うようになった。その後、手の代わりに廃材の板きれを用いるようになった。1929年にルールが作成され、当時の日立工場長であった高尾直三郎によって「パンポン」と命名された（その後、高尾によって「板球」という名称も付けられた）。このパンポンは日立市内の地域や学校に広まるとともに、日立製作所の工場の増設に伴って日立市の外へも伝えられていった。日立製作所の本社があった新丸ビルの屋上で行われていた記録もある。現在でも日立市内では日立市パンポン大会が開催されたり学校のクラブ活動になるなど、市民に愛されるスポーツである。また1947年にはこのパンポンにちなんだ文芸誌「ぱんぽん」が発刊され、近年まで刊行されていた。2019年の国体ではパンポンがデモンストレーションスポーツとして行われる。
中国に赴任する/した駐在員向けセミナー「駐在員塾®」を主宰。「基礎編」をベースとし、その中上級編として「労務編」「税務編」も挙行。その他、「撤退セミナー」「不正セミナー」など、クライアントのニーズを先取りしたテーマのセミナーも開催。20年間の銀行員キャリアを基礎に中国の外貨管理・資金決済に詳しく、証券アナリストしてはM&Aや企業価値評価、持分売却交渉のサポートを得意とし、中小企業診断士としては中国に進出する企業の様々な経営コンサルを行う一方、公認不正検査士として在中国日系企業における利益流出の防圧をサポートしている。定期的に新聞・雑誌・ＴＶでの取材を受けている。
ネットワークを経由した情報処理の為のサーバー装置をはじめとする各種のIT装置を高密度で集積したデータセンターでは、2009年初頭現在でも、これらの機器への給電に交流が使用され、内部では交流と直流の間で何度も変換を繰り返す構成になっている。これは、たとえ瞬間であっても機器への電源供給が止まれば直ちに情報処理サービスに支障が起きるため、系統電力からの交流は一度、無停電電源装置 (uninterruptible power supply, UPS) に供給され、UPS内部で交流 - 直流変換によって蓄電池を充電しながら同時にその直流出力で直流 - 交流変換を行なってから情報機器へ電源供給する構成を取ることで、系統電力などの停電や低電圧に備えていることが原因である。多くの場合、交流と直流の間の変換効率は80%程度しかなく、1段階の変換の度に20%前後の電力エネルギーが熱となって排出される。変換時に排出される熱は、データセンターの空調機によって冷却されるため、この空調機の電力分も無駄となっている。こういった最低でも3段階の変換を系統電力からの1段階だけに留めて、UPSへの給電を含むデータセンター内部での全ての給電を直流のみで行い、無駄な電力の消費を減らすようにする動きが始まっている。具体的には、系統電力からの交流を1度だけ48Vの直流へと変換した後はUPSや情報機器への電源をすべて48Vの直流だけで賄うようにすることで、データセンターの消費電力を14 - 20%程度削減できるとの意見もあるが、この数字はThe Green Gridのホワイトペーパと比較して大きな開きがあることは否めない。