膨張する宇宙の中では密度は減少し、宇宙論的な一定のペースで密度はゼロに近づき、その結果として全ての星間物質と惑星は熱力学的平衡の状態で電離して放散する。
それ以降の宇宙では、熱的死かビッグリップが生じると考えられている。熱的死が起きた場合、有限のスケール因子が起き、ビッグリップが起きた場合、全ての距離が発散する。また宇宙は2度目のインフレーションの時代に突入するか、現在の真空は偽の真空であると推測されているため、真空が崩壊する可能性がある。恐らく極端にエネルギーが低い状態は、一部の量子の事象は顕微鏡で観測で確認できる現象というよりも肉眼で見える大規模な現象となると推測される。なぜならほんの小さなゆらぎですら、この時代には大きな影響を与えるので、この時代の空間と時間についてこれ以上説明できない。この時代は物理学の法則は崩壊し、量子力学の法則が優越する。宇宙の永遠の熱的死はランダムに起きるトンネル効果と量子のゆらぎによって避けられるかもしれない。おおよそ10¹⁰の10乗の56乗年で新たにビッグバンが発生する可能性は0ではない。ポアンカレの回帰定理やゆらぎの理論によれば、永遠の時間の中ではエントロピーは自然と減少していく。
フランスの18世紀までのアンシャン・レジーム（旧体制）では、カトリック教会（の聖職者）と王権（王族）たちが密接に結びつき（「王権は神によって与えられた」などと事実に反したことを説いて）、聖職者と王族ばかりを優遇し、普通のフランス国民を抑圧し・蹂躙してきた歴史があるわけであるが、1789年にフランス国民が力を合わせ立ち上がり、王族たちを排除し、また聖職者でありながら王族と結託して国民を苦しめる結果を生んでいた聖職者たちも権力から遠ざけ、「自由・平等・友愛」の理念を掲げ、国民のための政府を樹立し、フランスを共和制の国家としたわけである。（フランス革命）「王族 - 聖職者」を打ち破って成立した共和国政府は当然、政治に宗教が介入してくることは断固として拒まねばならない。またフランスの憲法にも「ライシテ」(＝政教分離。政治と宗教の分離の原則）および信教の自由はしっかりと明記された。また、政府だけではない。そもそもフランス革命は、普通の国民が一致団結して立ち上がり闘って自力で成し遂げたものであるわけであるが、フランスの教育の現場では、フランス革命の後（18世紀末）から21世紀の現代にいたるまで、政治と宗教が癒着してしまったアンシャン・レジームのひどさ、それを打ち破ったフランス革命の意味や、その結果得られた「自由・平等・友愛」の理念の素晴らしさ、共和制となったフランスの素晴らしさ、などを長い時間をかけて解説し、しっかりと生徒たち（＝未来のフランスを支えるフランス国民）に理解させる。したがってフランスの教育をまともに受けた者だったら誰でも、それらのこと（政治と宗教の癒着がフランス人を苦しめた事実や、それに対する憎しみ、共和制こそが素晴らしい、という考え方、「自由・平等・友愛」こそ人類の最高の理念だ、という考え方）は、精神の一部となっており、いわば「血肉」となっている。よってフランスの教育をまともに受けた人であれば誰でも自然と、「政治と宗教の癒着」（≒アンシャン・レジーム）は「闘うべき相手」「憎き かたき」となるのはある意味、当然のことである。そういうわけで、共和国成立後のフランスでは「ライシテ」(＝政教分離）は、フランス政府だけでなく、フランス国民のほとんどが当然のこととして支持するものとなっている。ただし（念のために、宗教の位置づけがかなり異なる日本人に誤解なきよう解説すると）、フランス国民の多数派はカトリック教徒とされる。フランス革命後100年以上経た20世紀初頭時点でもカトリック信徒はフランス国民の9割ほどを占めていた。つまり共和制となって以降のフランス人も、決して「ひとりひとりが信仰することは悪い」と思っているわけではなく、「フランス人ひとりひとりは、（政治権力と混線させない形なら）信仰してもよいし、それは個人の自由である」と考えており、フランス人は「何を信仰するかは個人の自由だから、個人の信仰に政治や政府組織が介入してはいけない」と、（原則的には）フランス憲法に基づいて考えている。ではほとんどのフランス共和国国民は、一体何がいけないか、何が悪か、と考えているかと言うと、「国家の最高政治権力と宗教組織が癒着してしまうことは、きわめつけの悪だ」と考え、強く確信しているわけである。ここ数十年で、フランス政府はMIVILUDESという組織を中心に各省庁が連携して、フランス人にとっては馴染みの薄い新興宗教などで、フランス国内で勢力が拡大し、多数のフランス人を巻き込んでいるものなどを中心に「セクト」として対策を行い、洗脳対策や、「セクト」の犯罪活動への対策を行うようになった。法治国家の政府というものは行政的行為は全て法律に基づいて行わなければならないので、フランス政府はフランス憲法の「ライシテ（政教分離）」の規定と照らして憲法違反とならないように配慮をしつつ対策を打っている。「セクト」か否かの判断基準は、犯罪性があるか、被害者いるか、人権侵害があるか、などである。2005年時点で、セクト特有の犯罪を取り締まるための法律を、より一般的な刑法へと発展させようとする方向も見せた。ただし、こうした「対策」をやりすぎて、（うっかり行政職員が「フランス伝統のカトリック信仰とは程遠いから」などという 感覚的判断で）被害も出ていないような個人に関してまでその信仰を妨害してしまうと、フランス憲法ではっきりと明記され保障されている「信教の自由」を侵してしまうことになり行政組織が憲法違反となってしまうので、当局も、どの団体に対して「セクト対策」をして良いのか、いけないのか、という判断することは「非常に難しい問題」だと判断している。