世界最大の乗降客数を誇るターミナル駅・新新宿駅の企画課に配属された「鉄ヲトメ」こと美那都みらいと、みらいの暴走に振り回される企画課スタッフたちの騒動を描いた話。表題の「あるぷすひろば」は、実在の新宿駅でコンコース北側に設けられている「アルプス広場」に由来する。他の美少女をメインに据えた鉄道漫画とは一線を画し「わかる人にはわかる」レベルの鉄道に関するトリビアが随所に散りばめられている。一例を挙げると「かつて東北新幹線を新宿駅にも延伸させる計画があった」「新宿一帯にはかつて淀橋浄水場があった」と言った具合である。本編の合間に、新川越車両センターで夜間に待機する擬人化された鉄道車両「トレン娘」（トレンこ）たちの井戸端会議が挿入されることがある。
ジェイ・キャストはネット利用者を都道府県別に判別して、広告などを都道府県別に表示する「エリア・ターゲティング」の特許を持っている。ダブルクリックなどのインターネット広告会社や広告代理店、日刊スポーツや産経デジタルなどの新聞社で使われている。
2006年7月にJ-CASTニュースを開始した当初は、広告ビジネスが成立する最低条件である1000万ページビュー/月を目標とした。最初はライブドアやエキサイトなどからハイパーリンクをクリックして訪れる読者が多かったと言う。一方でこの時期は炎上報道が多く、2ちゃんねるにはジェイキャストの記事をソースとしたスレッドが熱心に立てられたとも言われる。SEOは行わなかったが知名度が上がったことで、googleなどの検索エンジンからの訪問も増え、1年後の2007年7月には目標を達成した。2007年9月からはYahoo!ニュースへの配信を開始した。ちょうどこの頃、日本では世帯の過半数がブロードバンドを利用するようになり、コンテンツが求められていた。ジェイキャストの読者は急増し（2008年3月）、1年で3倍の約500万人に達した。その後も順調に読者数を伸ばしており、最近の読者数は約1111万人/月に及ぶという（2011年8月）。パソコンからの閲覧が多く、フィーチャー・フォンの割合は約1割（2011年8月）だと言うが、スマートフォンの割合が15％を記録したこともあると言う（2011年10月）。
ジェイ・キャストは企業向けの広報誌や教科書などを製作している編集プロダクションでもあり、J-CASTニュースのコンテンツも専用の書き下ろし記事が大半を占めているとされている。カテゴリーごとに毎日数十本の記事を配信していると言う。「ニュース」（ビジネス＆メディアウォッチ）は長文のニュースと短文のトピックスで構成され、メディア、経済、ファイナンス、社会（政治）、IT、エンタメ記事を掲載している。「ひと登場」のようなインタビュー記事もあり、「東京めたりっく通信物語」や「テレビ崩壊」、『元「お妃選び班記者」が推理する「テニスコートの恋」の「真相」』のような連載記事も時々掲載している。「モノウォッチ」は新商品やイベントを紹介するカテゴリーである。書籍など9つのジャンルの記事があり、Yahoo!ショッピングなどの売れ筋や共同購入クーポンなどの情報も掲載している。「会社ウォッチ」は会社内の人間関係をテーマにしたカテゴリーであり、長文の特集と短文のトピックスの他に、署名コラムで構成されている。城繁幸、野崎大輔、高橋洋一、井上トシユキ、小田切尚登などの外部の専門家が招かれ論陣を張っている。「ニュースショップ」はオンラインショップであり、グッドデザイン賞を受賞した商品などを販売している。メディアサービス事業部が出版した「針聞書 虫の知らせ」や「週刊　松本清張」を販売したり、「大学崩壊」や「テレビ崩壊」のようなJ-CASTニュースの連載を書籍化して販売するメディアミックスを試みた時代もあった。
法務省は2015年1月よりヘイトスピーチに焦点を当てた啓発活動を展開している。具体的には「ヘイトスピーチ、許さない。」「特定の民族や国籍の人々を排斥する差別的言動を見聞きしたことがありますか。こうした言動は、人としての尊厳を傷つけたり、差別意識を生じさせることになりかねず、許されるものではありません」と呼びかける内容のポスターを約16,000枚作成・配布するほか、学校や企業などでの啓発機会の拡大に努めるとしている。2016年末、本邦外出身者に対する不当な差別的言動の解消に向けた取組の推進に関する法律における「不当な差別的言動」の典型例を挙げ、2017年2月までに、23都道府県の約70の自治体に提示した。公安調査庁では、2011年（平成23年）度版「内外情勢の回顧と展望」にて、集会やデモで差別的な罵倒や誹謗中傷を行う市民団体を「排外主張を掲げ執拗な糾弾活動を展開する右派系グループ」と位置づけ、動向を監視していることを明らかにしている。2014年（平成24年）度版では、「右派系グループを「レイシスト」（差別主義者）、その訴えを「ヘイトスピーチ」と非難する「対抗勢力」」との小競り合いが掲載された。2015年（平成27年）度版では、「右派系グループは、人種差別的な言動などを用いて在日外国人排斥を主張する活動が、いわゆる「ヘイトスピーチ」（憎悪表現）であるとして社会的批判が高まっため、こうした言動を控えつつ、日韓国交断絶」を訴える活動を活発化させた。」とした。2017年（平成29年）度版では、それぞれ「右派系グループ」「右派系グループを「レイシスト」と非難する勢力」と表現している。東京法務局は、2015年12月22日、2008年から2011年に東京都小平市の朝鮮大学校で脅迫的な言動を繰り返したとして、在日特権を許さない市民の会元会長に対し同様の行為を行わないよう勧告した。2016年2月13日、産経新聞の取材により、2009年11月に在特会の会員が朝鮮大学校前で「朝鮮人を日本から叩き出せ」と叫んでいる内容の動画などが、法務省の要請を受けた動画サイト管理者に削除されていたことがわかった。法務省は2019年3月22日までに、個人に対するネット上の差別表現だけではなく集団に向けた表現も削除などの救済措置の対象に含めるよう、全国の法務局に通知した。在日コリアンなどの集団を差別する書き込みや動画への対処が期待される。