陶山 務（すやま つとむ、1895年11月28日 - 1974年9月28日）は、日本の哲学研究者、東北学院大学名誉教授。 広島県生まれ。青山学院高等部卒。評論、翻訳で活動、1950年ころ東北学院大学教授、1966年、定年退職、名誉教授。
製造後から現在に至るまでの改造点としては、1次車の運転室後部の仕切窓が開閉式とされたこと（2次車は製造時から開閉式）、運賃箱に付属する両替器が新五百円硬貨対応とされたこと、非常用機関停止装置が装備（後に撤去）されたことなどである。また、運転室後部仕切窓に運転士または車掌の氏名を掲出する粘着式名札入れも取り付けられた。これに関してはJR九州所有の他系列も同様である。トイレは製造当初は設置されていなかったが、2003年（平成15年）より小倉工場にてユニバーサルデザインの一環として車椅子にも対応したトイレの設置工事が行われるようになった。2005年（平成17年）には全車完了した。その際にトイレ設置部の窓は埋められ、トイレ入口の向かい側の窓は開閉できないようにされた。2002年（平成14年）には大分スポーツ公園総合競技場がFIFAワールドカップの開催会場の一つとされたのに際して、キハ125-18・19の車体にワールドカップの広告が貼付された。また、キハ125-20は同年に試験的にUVカットフィルムを窓に貼付したが、乗客の悪戯により剥がされたりしたため、現在では一部の窓にしかフィルムがない状態である。2005年1月にキハ125-24が久大本線の御井駅手前の御井踏切でトラックと衝突、一部損傷し修繕を受けた。この際車両番号の表記位置が従来とは逆のトイレ側に移された。2007年11月ごろには一部の列車において、ワンマン扉選択・扉開閉スイッチが、速度計などの上部に移され、扉開閉スイッチにはふたが取り付けられた。2014年6月にキハ125-13が小倉工場で優先席部分のロングシートを撤去する改造を受けた上、原番台に＋100されて、キハ125-113と改番されて7月に出場した。車両番号の変更を伴う改造はこれが初めてとなった。その後、キハ125-11、キハ125-14、キハ125-22も改造を受け、キハ125-111、キハ125-114、キハ125-122となった。2016年3月から、大分車両センター所属車の運賃表がLEDから、キハ200系や817系0番台で順次交換されている、レシップ社のOBCビジョンに更新された。2018年頃よりホーム検知装置が設置されるようになった。
2009年10月10日に臨時特急「海幸山幸」として運転開始。キハ125-401が『山幸』として南郷方、キハ125-402が『海幸』として宮崎方として常時連結している。編入時は鹿児島総合車両所所属（日南運用・南宮崎駅常備）だったが、2011年に『日南運用』が独立して編成された宮崎車両センター所属になっている。専ら日南線の宮崎 - 南郷間（日豊本線の宮崎 - 南宮崎間を含む。）に充てられる。また、運転日以外は貸切団体列車として運転され、吉都線、肥薩線などで運転された。「海幸山幸」としての運用については、当該記事を参照。
塩沢由典は、学歴難民や高学歴ワーキングプアが生じている事態を、日本経済がキャッチアップ時代からトップランナー時代への転換ができていない象徴的な問題としている。学歴難民問題は、多くの場合、大学院博士課程に進学した大学院生あるいはその修了生を問題にしているが、塩沢は日本の大学院がきちんと機能せず、学力のあるものほど進学を避ける傾向にある事態について、日本社会全体が現在における高度な高等教育の意義を見失っているからだと指摘し、企業の人事部が自社の発展のためにもっと博士号取得者を採用して活躍させる力を養成しなければならないと強調している。佐藤将史・岩瀬健太は、科学技術系博士人材について同様の見解を示しているが、塩沢と違って文系の博士人材についてまでは考えられていない。高学歴ワーキングプアの現状については、批判的意見も多い。水月昭道の著書『高学歴ワーキングプア』のamazonのカスタマーレビューには、多数の投稿があるが評価の低いレビューは、十分な学力もなく大学院に進学した本人が悪いといった批判もある。しかし、問題の本質がそこにないことは塩沢の指摘するとおりである。問題の根幹は文部省・大学・社会にある。塩沢は「大学院の量的拡大は、1991年11月の大学審議会答申「大学院の量的整備について」に基づき、文部科学省や大学が取り組んできた政策である。知識基盤社会の到来を考えれば、量的拡大が必要なことは明らかであるが、問題は、教育内容も変えず、社会の受入れ態勢も整えずに量的拡大に走ったことである」としている。社会全体としては、高い必要性があるのにもかかわらず、大学も社会（民間企業・公共団体・政府）も、博士取得者の能力を生かす方策を真剣に考えていないことは問題である。また、大学院進学者も、大学教員あるいは研究所研究員しか活躍の場を考えようとしていなことも問題である。経済産業省は、ポストドクター人材を中堅企業に紹介するという取組みを続けているが、社会の認識はまだおおきくは変わっていない。鳩山内閣が策定した「新成長戦略」（2010年6月18日閣議決定）では「理工系博士課程修了者の完全雇用」を2020年までに実現するとの目標が盛り込まれたが、安倍内閣の「日本再興戦略」（2013年6月14日閣議決定）には、そのような目標は消えており、アベノミクスの成長戦略における高度博士人材についての考え方は不明である。