本作で登場するキーアイテム。中央四十六室よりさらに上に存在する王族の秘宝であり、神器。王族以外の者は誰も存在を見たことが無い。保管地は数十年ごとに遷移されており、その際、能楽師や鬼道衆で構成された神輿で運ばれるといった神々しい行列を作る。全ての時間・空間・次元を操る神同等の能力を持ち、それにより空間移動を容易に行え、傷を受けても次元の移動により織姫の「双天帰盾」さながらに傷を負う以前の状態に戻すことができる。さらに斬魄刀で王印を斬ることにより最強の力を得ることが出来るが、その力は【卍解】の力で斬らないと制御することができず、【卍解】以外の剣で開放すると暴走してしまう。
尸魂界にある王族の秘宝「王印」。それを警護及び運搬していた日番谷・乱菊率いる十番隊が謎の集団に襲撃され王印が奪われてしまう。同時に、首謀者と刃を交えていた日番谷も失踪を遂げる。その後、現世の森にある気配を感じた一護は砕蜂に王印が奪われたということを聞かされる。そんな中一護は森の中で傷つき「クサカ」という言葉を残して倒れた日番谷を発見し保護するが、何も言わずに去ろうとする日番谷と刃を交えてしまい、加えて日番谷は突如現れ日番谷の身柄を要求してきた謎の少女「イン」と「ヤン」を追うように立ち去ってしまう。その後、一護は合流したルキアと恋次、そして織姫ら現世メンバーと共に日番谷を捜索するが、『氷輪丸』による攻撃で京楽は重傷を負い、そして同時刻に檜佐木、吉良率いる日番谷捜索部隊を日番谷が退けたことで、山本総隊長並びに尸魂界は日番谷への疑念を強め、日番谷処刑の決定を下す。反逆の疑いを掛けられながらも全てを捨ててある決意を秘める日番谷。そんな中一護は今までの日番谷の行動の真意に気付く。だが王印強奪から発した事態は尸魂界を巻き込む未曾有の危機を迎えようとしていた。
本作は『BLEACH』の人気キャラクター・日番谷冬獅郎を物語の中心に据えたストーリーを展開、原作では描かれていない日番谷の院生時代のエピソードなど、アニメオリジナルの日番谷の過去も描く。戦闘シーンでは死神達や前作では戦闘シーンが無かった現世メンバーの活躍も描かれている。上記の通り、本作のストーリーは「日番谷をメインにしたストーリー」というコンセプトから作られた。原作者の久保帯人も本作では「原作のキャラを軸に据えたストーリー」を希望していた。久保も原案の段階で製作に参加しており、キャラクターのデザインやシナリオ、サブタイトル「The DiamondDust Rebellion」の命名等に関わっている。また2007年12月9日には劇場版の関連番組として『劇場版BLEACH法廷!日番谷冬獅郎事件に迫る!!』が放送された。2007年12月24日に放送された劇場版第1作『MEMORIES OF NOBODY』では、本編の冒頭約4分を放送した。本作の公開と連動して2007年12月17日発売の「週刊少年ジャンプ」2008年3号では日番谷の過去のエピソードが描かれ、本作の伏線も隠されている。映画本編の最後には、制作期間中に死去したスタッフ・高橋資祐への追悼メッセージが登場した。また、ローソンで前売り券を購入したときには、ナビゲートCDがセットになっていた。ストーリーは、一護がローソンで（日番谷の計らいではあるが）アルバイトをするというストーリーである。キャッチコピーは、「日番谷冬獅郎を処刑せよ。」。
成年後見人の権限として認められる例は、預貯金の解約や株式の売却、遺産分割協議や相続の手続き、病院・介護施設への入院・入所契約である。条件付きながら、介護施設に入所するための自宅の売却、自宅の建て替え、財産から一定の報酬を得ることも認められる。しかし遺言や子供の認知、日用品の購入を取り消して返品することは認められない。また、成年被後見人にあてた郵便物等を成年後見人に転送することは、郵便局へ提出する転居届（郵便法第35条）で行う場合、成年後見人と成年被後見人が同居している事実を郵便局が確認できない場合は認められない。成年後見人が後見事務を行うために郵便物等の転送をさせる場合は、家庭裁判所に「成年被後見人に宛てた郵便物等の配達（転送）の嘱託の審判」（以下「転送嘱託の審判」）を申し立て、家庭裁判所により転送嘱託の審判が確定した後、家庭裁判所から日本郵便等にその旨の通知がされ、6ヶ月を超えない期間で転送がおこなわれる（家事事件手続法第122条第2項）。ただし、郵便物等に該当するものは、郵便法上の「郵便物」又は民間事業者による信書の送達に関する法律第2条第3項に規定する「信書便物」のことを指す（民法第860条の2第1項）ため「ゆうパック」等は「郵便物」に該当しないことから、転送の対象に含まれない。認められるケースに関しては、いずれも本人のためにする必要があり、成年後見人自身や本人の家族のためにするのは後見人の義務に反するということを理解すべきである。条件付きで認められるケースに関しては、被後見人は自分の意思を表明しにくく、弱い立場にあることに留意しなければならない。取り分け生活拠点である自宅の処分は慎重さが求められる。認められないケースに関しては、例えば日用品まで介入するのは、本人の意思を不当に束縛するためであり、意思を尊重することと判断力の限界を推し量ることのバランスが課題となる。本人の預貯金を解約して株式に投資することに関しては、財産管理の一環として成年後見人に法的権限があることは否定できないが、2017年3月時点では「株式投資は元本が保証されないので、実際に投資した例は聞かない」と司法書士の大貫正男は話している。