2009年、バンドはホフマンとバルテス、2005年に行ったツアーのメンバーのフランクとシュヴァルツマン、そしてウドの後任にアメリカ人ヴォーカリストのマーク・トーニロ（元T.T.クイック）を迎え、3度目の再結成が実現。2010年8月、ニュークリア・ブラストと契約を得て、14年ぶりのアルバム『ブラッド・オブ・ザ・ネイションズ』を発表。このアルバムは、ドイツのアルバム・チャートで自身最高の4位を記録した。同年10月に来日し、LOUD PARK10に参加。2012年5月、前作と同じラインナップでアルバム『スターリングラード』を発表。同年11月には、それに伴ったツアーでの来日公演を行った。2014年8月、アルバム『ブラインド・レイジ』を発表。同年11月に2年ぶりの来日公演を開催した。しかし同年12月28日、ギタリストのハーマン・フランクとドラマーのステファン・シュヴァルツマンが脱退。2015年4月、ギタリストのウヴェ・ルイスとアメリカ人ドラマーのクリストファー・ウィリアムズが加入。新たにツアーがスタート。2017年1月、DVD、Blu-ray付きのライヴ・アルバム『レストレス・アンド・ライヴ』を発表。2015年7月に地元ドイツで行われた『BANG YOUR HEAD!!!』公演と2015年の欧州でのブラインド・レイジ・ツアーでの音源映像を収録した作品で、ルイスとウィアムズ加入後初のアルバム、トーニロー加入後のラインナップでのメンバーでは初のライヴ・アルバムとなった。更に同年8月には、アルバム『The Rise of Chaos』を発表、翌月に3年ぶりの来日公演が行われた。2018年11月、前年7月に行われたドイツのヴァッケン・オープン・エアで、オーケストラと初共演を果たしたライヴ作品『シンフォニック・テラー』を発表。その後、同月末にベーシストのピーター・バルテスが脱退を表明。翌2019年4月、後任ベーシストにマルティン・モイックが加入。また、欧州内にて「シンフォニック・テラー」のオーケストラ編成でのツアーが新たに初めて開始された。
バンド解散後に発表されたライヴ・アルバム『ステイング・ア・ライフ』の好評を受け、1993年にアルバム『オブジェクション・オーヴァールールド』を発表し再結成を果たす。この再結成は歓迎をもって迎えられ、スピードにこだわったこのアルバムは欧州・米国での好セールスを記録する。しかしスタジオではともかく、ライヴでも2人目のギタリストを加入させず、彼らの特徴でもあったツイン・ギターが再現されなかった。ウドはそれに不満を持ち、2013年のインタビューにおいて当時のことを「俺にとって、アクセプトのサウンドは常に2人のギタリストがいることが前提だったから、既に新しい問題が起こっていた」と振り返っている。1994年の再結成2作目に発表したアルバム『デス・ロウ』は、時代に合わせたようなモダン・ヘヴィネスに転向する。さらにカウフマンの体調が再び悪化し、ステファン・シュヴァルツマン（当時ランニング・ワイルド〜U.D.O.）のサポートでツアーを何とか終える。1996年にはドラマーにアメリカ人のマイケル・カーテロンを迎え、再結成3作目のアルバム『プレデター』を発表するが、その後バンドは再び解散。なお、『プレデター』制作時にウドはカウフマンをギタリストに転向させ、2人目のギタリストとしてバンドに戻すことを提案したが、ホフマンに却下されている。2度目の解散後、ウドとカウフマンはU.D.O.を再結成。ホフマンは写真家としての活動の傍ら、1997年にソロ・アルバム『クラシカル』を発表。バルテスはジョン・ノーラムのアルバムに参加するなど、幅広くセッション活動をしている。2005年、ロシア・日本・欧州ツアーのため再々結成。ここではステファン・シュヴァルツマンのほか、ハーマン・フランクを久々に呼び戻し、再びツイン・ギターの構成であった。
文科省は9月8日の3市町全教育委員による協議を無効とし、2011年9月15日に県教委に対し、8月23日の協議の結果に基づき、事実上、竹富町教委に育鵬社を採択させるよう指導したが、県教委が示した結論は、「教科書無償措置法は、3市町教委の各々に対して協議して同一の教科書を採択する義務を課している。3市町教委による協議で一本化していく必要がある」として、文科省の指導には従えないと表明した。16日に県庁で開かれた県教委の会見で、狩俣智（義務教育課長）は、9月8日の協議の有効性について、「有効か有効でないかの判断は、まず当事者がすべきで、第三者が一つの団体が為した協議について、有効とか無効とかいうべきでない。県教委が答える立場にない」とした上で、「県教委が市町村教委を指導するためには明確な法的根拠が必要。地方自治法で法律または政令に拠らなければ指導できないこととされている」と、文科省の指導に従えない理由を述べた。さらに同義務教育課長は、「石垣、与那国、竹富の3市町の採択はいずれも地教行法に違反していない。しかし、教科書無償措置法によると、3市町は協議して同一の教科書を採択しなければならないが同一の教科書は採択されておらず、石垣、与那国、竹富の各々が教科書無償措置法に違反している。３市町には地教行法と教科書無償措置法の双方を満たす教科書採択が求められる。そのために３市町は同一の教科書を採択するための協議をしなければならない。地教行法と教科書無償措置法を同時に満たす連立方程式の解が必要だ」との考えを示した。県育委は「3市町は協議して同一の教科書を採択しなければならないが、同一の教科書が採択されておらず3市町の各々が教科書無償措置法に違反しており、3市町は同一の教科書を採択するために協議しなければならない」「協議会答申は3市町教委の採択を拘束しない」「協議会答申と異なる教科書であっても協議して一本化すれば問題ない」と考えていた。また「教科書一本化については、3市町教委（当事者）が9月8日協議の有効性も含めて協議して判断して一本化すべき」と考えていた。