イヌの直接の祖先が現生のどの動物であるかという説は、後述するとおり複数のものがあった。1990年代以降に急速に発展した分子系統学の知見に基づき、2000年代の時点では、イヌの祖先はオオカミとする説が一般的である。つまり、人間がオオカミを家畜化（＝馴化）し、人間の好む性質を持つ個体を人為的選択することで、イヌという動物が成立したと考えられている。イヌ属にはイヌ・オオカミ(C. lupus)の他に、野生化したイヌであるディンゴ(C. lupus dingo)、独立種として複数のジャッカル(C. aureus, C. mesomelas, C. simensis)とコヨーテ(C. latrans)、交雑種アメリカアカオオカミ(C. lupus × latrans)が含まれる。これらの間には地理的あるいは生態的な要因によって生殖的隔離が見られるが、人為的には相互に交雑が可能であり、子孫も繁殖力を持つ。このことから、かつてはオオカミ起原説のほかに、オオカミとジャッカル（あるいはコヨーテ）が混じっているとする説や、イヌの祖先として（すでに絶滅したパリア犬や、オーストラリアに現生するディンゴのような）「野生犬」の存在を仮定する説などがあった。チャールズ・ダーウィンも、これら複数のイヌ属動物にイヌの祖先を求めたが、確定することはできなかった。しかしながら、2000年代までの分子系統学・動物行動学など生物学緒分野の発展は、オオカミ以外のイヌ属動物の遺伝子の関与は小さく、イヌの祖先はオオカミであるという説を支持する結果をもたらしている。
イヌの起源（イヌのきげん）では、イヌ科の家畜種であるイエイヌ（学名 Canis familiaris または Canis lupus familiaris 、以下イヌ）の起源、すなわち、イヌがその祖先となった動物から、いつ、どこで、どのようにして分かれ、イヌとなったかについて解説する。イヌは、リンネ（1758年）以来、伝統的に独立種 Canis familiaris とされてきたが、D. E. Wilson and D. A. M. Reeder の Mammal Species of the World: A Taxonomic and Geographic Reference （1993年版）において、その分類上の位置づけはタイリクオオカミ（Canis lupus、以下オオカミ）の亜種とされ、学名も C. lupus familiaris に改められた。最近ではこの分類と学名が受容されつつあるが、依然、独立種 C. familiaris としている研究者も少なくない。
成年後見制度においては、報酬額に全国一律の基準が存在せず、現行では通常、後見人が就いてから後見の対象者が死亡するまでの業務量に波があるとしても、月額では一律の報酬が支払われているのが現状で、医療や介護の体制を整えるなどの内容の生活支援が報酬に反映されていないとの指摘がある。このため、最高裁判所は2019年1月に、業務量や業務の難易度などを報酬に反映させるよう、全国の家庭裁判所に対し通知を出した。
2011年4月から、信託契約を使った新しい仕組みが、成年後見制度に導入される。被後見人の資産のうち、日常使う分は親族などの後見人が管理し、残りは信託銀行に信託する。大きな支出が必要な場合は、後見人が家裁に申請してチェックを受ける。これにより、専門家の後見人を選任した場合よりもコストを下げることができ、かつ親族後見人による使い込み等も防げると期待される。一方で、前述のように、弁護士等の職業後見人による財産着服についても、信託制度の活用が最高裁判所から求められたが、日弁連の反対により頓挫している。
2015年4月15日付の朝日新聞によると、自治体の首長（市区町村長）が、身寄りの無い認知症患者の高齢者の財産を保護する目的で、家庭裁判所に成年後見を申し立てるケースが、2010年以降に急増している。高齢者虐待や、親族が財産管理を拒否することが多いことなども背景にあるとされている。
かつて、2008年度以前の入学者の社会福祉士の指定科目の中で、「法学」という科目が精神保健福祉士との共通科目扱いとして位置づけられていたが、2009年度以降入学者に対して適用される指定科目として、「権利擁護と成年後見制度」が後継となり、成年後見制度メインであることが明確化された（福祉法関連では、精保共通科目ではなくなったが「更生保護制度」が新たに設定された）。
脳血管疾患は、国内の年齢65才以上では死亡原因の上位3位以内に入る疾患であるが、こうした高次脳機能障害においてはしばしば言語障害や、低酸素脳症などによる遂行機能障害などを併発する場合がある。他方、リハビリテーション治療にあたる言語聴覚士については人員不足の問題が指摘されており、被成年後見人等の側でインフォームド・コンセントを行うための言語能力（質問能力）等の保全・復旧対策についての環境改善も要される。
医療の現場では手術、輸血、人工呼吸器装着などの高度な延命措置など侵襲的または高度・不可逆的な医療行為の前に本人に代わって説明を受け、その同意を後見人に求めるケースがある。しかし法的には後見人等は遺言や婚姻などの身分行為や治療に関する同意など、本人の一身に専属する行為を代理して行う権限はないと考えられている。
石川県出身。高田嘉平の三男として生れる。東京府立第一中学校（現東京都立日比谷高等学校）、陸軍幼年学校を経て、1896年（明治29年）5月、陸軍士官学校（7期）を卒業、翌年1月歩兵少尉に任官し近衛歩兵第3連隊付となる。1903年（明治36年）11月、陸軍大学校（17期）を卒業。日露戦争時には近衛歩兵第3連隊中隊長、韓国駐剳軍参謀を務めた。1906年（明治39年）5月、第4師団参謀に就任し、1908年（明治41年）12月、歩兵少佐に昇進。参謀本部員を経て、1913年（大正2年）4月、支那駐屯軍司令部付となり、同年11月、歩兵中佐に進んだ。歩兵第43連隊付、第11師団参謀を経て、1916年（大正5年）11月、歩兵第66連隊長に就任。1918年（大正7年）3月、青島守備軍司令部付として済南に駐在。1919年（大正8年）4月、参謀本部支那課長に転じ、1921年（大正10年）6月、陸軍少将に進級し参謀本部付となる。1921年（大正10年）9月、青島守備歩兵隊司令官に就任し、歩兵第32旅団長、第9師団司令部付を経て、1926年（大正15年）3月、陸軍中将に進み支那駐屯軍司令官に就任。1927年（昭和2年）7月、参謀本部付となり、同年12月、予備役に編入された。その後、國粹会顧問を務めた。