イスラエル生まれのミュージシャンで、キッス（ロックバンド）のリーダーであるジーン・シモンズは、イスラエルを避けるアーティストは、そうした怒りをアラブの独裁者たちに向けるべきだと発言している。また彼は「彼らがボイコットすべき国というのは、そこに住む人々が反乱を起こしているような国のことだ」と語った。BDS運動に反発するその他の著名人としては、ジョン・ライドン、ウンベルト・エーコ、コーエン兄弟、J.K. ローリング、ヒラリー・マンテル、ヘレン・ミレン、ジギー・マーリー、ジョン・ボン・ジョヴィ、ハワード・スターン、エドワード・アズナーなどが挙げられる。また小説家のイアン・マキューアンはエルサレム賞を受賞した際、これを拒否するよう迫られたが「私が認めた国にしか出かけていかないとするならば、おそらく私はベッドから出ることもなくなるだろう。[…]皆が話すことをやめてしまうとしたら、それは良いことではない」と語った。2011年末には、音楽プロデューサーや著名なバンド、グループなどの代表者からなる反BDS組織である「平和のためのクリエイティブ・コミュニティ」が創設された。同組織にはエアロスミスやセリーヌ・ディオン、レディー・ガガ、ジェニファー・ロペス、ジャスティン・ティンバーレイクなどが参加している。
BDS運動に反対する政治政党としては、オーストラリア自由党や、アメリカの共和・民主両党などが挙げられる。欧州連合もまた、イスラエルに対するボイコットへの反対を表明している。BDS運動反対に関する共通の理由としては、BDS運動はイスラエルの正当性に対する攻撃であり、反セム主義を助長するからとしている。2017年3月には、ドイツ社会民主党（SPD）はBDS運動を反セム主義的であるとして非難している。またSPDのイルメナウ支局長でテューリンゲン州のユダヤ人コミュニティの代表でもあるラインハルト・シュラムのような数人のオブザーバーらは、「BDS運動は、ユダヤ人国家の防衛に対するSPDの貢献が疑わしい（足りていない）ものであることを示している」と発言している。
2011年7月には、南アフリカ労働組合連合（COSATU）がBDS運動への完全なる支持を表明している。2014年のガザ侵攻の間には、COSATUはBDS運動に対する支援を「強化」すると宣言し、ウールワース社によるイスラエル産品の在庫に対してピケッティングを行った。2014年4月には、EUでも最大規模のイギリス全国教員連合がイスラエルに対するボイコットを支援する決議を可決している。同年7月には、イギリス最大の労働組合であるユナイト（ユナイト・ザ・ユニオン）もまた、BDS運動への参加を票決した。2015年4月には、カナダ・ケベック州の全国労働組合連合が、およそ2000の労働組合が擁する労働者325,000人を代表して、BDS運動への参加とイスラエルに対する軍事禁輸措置への支持を票決した。
アフリカ民族会議（ANC）は、2012年にBDS運動に対する支持を表明した。同党は、自身を「パレスチナ人たちはイスラエルとの紛争における犠牲者であり、また抑圧されているとの（我々の）見方について、何の謝罪もするつもりはない」と宣言した。また2014年に起こった、イスラエルによるガザ侵攻の際には、イングランド・ウェールズ緑の党の会議が「BDS運動への活発な参加」を支持すると表明した。2015年にはスコットランド緑の党もまた、イスラエルに対するボイコットへの支持を表明している。2016年8月にはカナダ緑の党もまた、党首であり唯一の下院議員であるエリザベス・メイの反対にも拘わらず、BDS運動への支持を票決している。
BDS運動の著名な支持者としては、ピンク・フロイドのミュージシャンであるロジャー・ウォーターズや、聖公会大主教のデズモンド・ツツ、作家でフェミニストのアリス・ウォーカーなどが挙げられる。2014年には、国際的なユダヤ系団体である「パレスチナ人の帰還権を支持するユダヤ人」が、アメリカ研究協会（ASA）によるイスラエルに対するアカデミック・ボイコットを支持する署名者名簿を公開した。イスラエル人の活動家組織である「ボイコット・フロム・ウィズィン」もまたBDS運動を支持している。同組織は、イスラエルで予定されているコンサートなどをキャンセルするようミュージシャンらに呼びかける声明を定期的に発表するなどしている。
余剰米の処理に悩んでいた当時の食糧庁長官・三善信二が、当時の日清の社長である安藤百福に「カップヌードルのように手軽に食べられるものはできないか」と相談を持ちかけたことが開発のきっかけである。前身となったのは、1967年（昭和42年）に同社から発売された即席飯商品「日清ランチ」である。不評であった同商品の反省点から、油熱処理に熱風処理を加えることで脱脂を行なうなど、日清ランチの欠点を徹底的に解消することに重点を置かれた。発売前年の1974年（昭和49年）に政府の重鎮たちを招いて行われた試食会では、軍人経験を持つ園田直が、火の使えない戦場で干飯で食事を凌いだ逸話を引合いにだし「あのときこれがあったら」と語り、ほかの出席者たちからも好評であった。日本経済団体連合会当時の会長である土光敏夫も、米食文化復興のために、多いに期待を寄せていた。同年に東京都の銀座の歩行者天国で行なわれた試食会でも大人気となった。新聞紙上で「奇跡の食品」「米作農業の救世主」と報じられるなど、マスコミからも絶賛された。発売時のラインナップは、エビピラフ、ドライカレー、チキンライス、五目寿司、赤飯、中華シチュー、鮭茶漬けの7種類で、値段は中華シチューが160円、ほかは200円であった。正式発売の1975年以来の売れ行きはしばらくは順調であった。「即席のご飯」という商品のもの珍しさ、また当時はピラフという料理自体が珍しかったことも売れ行きに繋がった。このことで日清では、製造にほぼ年間利益に匹敵する30億円をつぎ込んでいた。カップヌードル同様、自動販売機による販売も行われた。