1850年代に入るとこの地に銅の鉱脈が存在するといううわさが広まり、この一帯への注目が集まった。1852年に政府がこの地を調査し、1854年の条約（前述）によってネイティブ・アメリカンの襲撃の危険性がなくなると、金を求める探検者たちがこの地に続々とやってくるようになった。これらの探検者たちはこの一帯での鉄鉱石採掘の礎を築き上げた。同じ頃、スペリオル湖の東に閘門を有する運河、スーセントマリー運河が開削され、この一帯に大型の船舶がたどり着けるようになった。また、ミネアポリス・セントポールにつながる道路も開通した。セントルイス川の両岸には11の小さな町がつくられた。これらの町は、後にダルースが市として形成されていく上での基となった。1857年、この一帯での銅の資源が枯渇すると、今度は林業が市の主産業になっていった。しかし、アメリカ合衆国全土を襲った経済危機によって、市の初期の開拓者のほぼ4分の3が町を離れていった。1860年代後半、資本家ジェイ・クック（Jay Cooke）はレイク・スペリオル・アンド・ミシシッピ鉄道を説得し、セントポールからダルースへ同社の路線を延伸させた。鉄道が開通したことにより、スペリオル湖北西岸のこの一帯では鉄鉱石の鉱業が興った。1869年の元旦には、ダルースにはわずか14家族が暮らすのみであったが、同じ年の独立記念日には、町の人口は3,500人に膨れ上がった。
1679年、フランスの軍人であり、探検家でもあったダニエル・グレイソロンがこの地を探索し、当時この地における二大勢力であったスー族とオジブワ族がぶつかっていたこの地に入植地を建設した。グレイソロンの目的はこの地において毛皮の商取引を成立させることであった。グレイソロンの働きにより、オジブワ族を介してフランス人入植者とスー族とが取引を行うルートが成立した。1692年には、ハドソン湾会社が現在のダルースのフォンデュラック地区（Fond du Lac）に小さな取引所を開設した。しかしその後100年にわたって、取引所が増設されることはなかった。1792年になってようやく、セントルイス川の対岸、ウィスコンシン州側にこの地で2番目となる取引所がノースウェスト会社のジーン・バプティスト・カドット（Jean Baptiste Cadotte）によって開設された。この取引所は1800年に焼失してしまったが、すぐにドイツ人移民のヨハン・ヤコブ・アストル（John Jacob Astor）によってミネソタ州側に新たな取引所が開設された。この取引所は当初ネイティブ・アメリカンがイギリス人とフランス人との取引を強く主張していたため難航した。しかしアストルはアメリカ合衆国議会を説得し、アメリカ合衆国領土内での外国人の取引を禁じる法律を作らせ、独占市場を作り上げることでこの事態を乗り切った。アストルのアメリカ毛皮会社は1816年から1817年にかけては更生状態に置かれた。1830年代後半ごろからは、それまで毛皮の購買層であったヨーロッパ人が毛皮の代わりに絹を身にまとうようになったため、この取引所は再び危機に瀕した。1826年と1847年の2度にわたって、現在のフォンデュラック地区においてアメリカ合衆国政府とオジブワ族との間でフォンデュラック条約（Treaty of Fond du Lac）が締結された。さらに1854年のワシントン条約によって、ダルースの上流、クロケットの近くにフォンデュラックインディアン居留区（Fond du Lac Indian Reservation）が設置されると、オジブワ族は居留区に移住させられ、この一帯は白人のものとなった。
スハフ34400形は、スハフ34200形の後継となる三等座席緩急車で、1932年から1942年にかけて日本車輌本店および支店・大阪鉄工所・新潟鐵工所・梅鉢鉄工場・川崎車輌・汽車製造支店・田中車両のほか大宮・鷹取の両鉄道省工場で合計311両が製造された。定員は80名である。1941年の車両称号改正後はスハフ34200形とともにスハフ32形とされ、スハフ32 99以降の車号が付番された。台枠は34400 - 34428はUF21、34429 - 34578はUF30、34579 - 34693とスハフ32 393 - 409はUF38を使用し、台車はいずれもTR23を装着する。このうち鷹取工場で製造された34529 - 34532の4両は特急用として製造されたために鋼体は全溶接組み立てとされ、窓には網戸と窓掛装置、天井には扇風機が設置された。腰掛・窓の構造はスハ32形に準ずる。1943年には3両が腰掛減少工事を施工してスハフ35形とされ、戦時中に事故により5両が、戦災により41両が廃車となった。戦後8両が接収を受け（内1両はのちにオヤ31形に改造）、接収解除後は事故廃車が2両ある。5両がスヤ37形に、1両がマニ37形に、19両がスハフ36形に、15両がオハフ35形にそれぞれ改造され、1984年2月までに全車両がいったん休車となり、1987年4月にスハフ32 2357が東日本旅客鉄道（JR東日本）に継承されたほかは廃車となっている。なお、本形式中スハフ32 257はスハ32 266同様1955年5月に東海道本線で発生した踏切事故に被災し、1956年に国鉄小倉工場でオハフ33 627として復旧された。また1938年に樺太庁鉄道が同形車を4両導入し、スハフ2600形（スハフ2601 - 2604）としている。当時の樺太仕様として、連結器取付け高さが低く、制動装置は真空式であった。1943年に鉄道省に編入されたが、改番は行われなかった。