「ノートパソコン」との呼称は和製英語であり、世界的にはノートブック (Notebook, Notebook computer)と呼ばれている。ラップトップ (Laptop, Laptop computer)と呼ばれるカテゴリ（の一部）で、概ね3 kg未満でブリーフケースに収まるサイズのラップトップがノートブックと呼ばれている（さらに薄型軽量のものはウルトラブック (Ultrabook)と呼ばれる）。日本では「ラップトップパソコン」より小型軽量なパソコンを指して、あるいはラップトップに相当する製品を全てノートパソコンと呼ぶことが多い。略して「ノーパソ」などと呼ばれることもある。2017年現在の日本ではラップトップという呼称はほぼ廃れ、大型のデスクノートも含め、2つ折り式のポータブルコンピュータを全てノートパソコンと呼んでいる。なお、1989年に日本でこの分野のパソコンが登場した当時は呼称が統一されておらず、マスメディアやパソコン雑誌でも当初は「ブック型パソコン」、「ブックパソコン」などの呼称が多かったが、エプソン（現・セイコーエプソン）が286NOTE、NECが98NOTEをそれぞれ「ノート型パソコン」として売り出したことから、「ノートパソコン」の名が一般的になった。
日本では住宅事情などにより、2000年以降ノートパソコンがパソコン市場の主流となっており、自社パソコンのラインアップをノート型のみとするメーカーも存在する。また従来はコストパフォーマンス重視でデスクトップパソコンが主流であったアメリカ合衆国やヨーロッパでも、価格や利便性のみならず、省電力=地球環境への配慮という観点からもノートパソコンによるデスクトップパソコンの置き換えが進んでいる。こういったノートパソコン普及の一端には、「メインとして使うのに必要十分な性能」がデスクトップ機と比してもそれほど割高ではない価格で実現できるようになってきているためである。ノートパソコンを選択することは、企業において省エネ・省スペースもさることながら、外出・出張先に普段使っている環境を持っていって作業できる利点もある。この安価な省スペースパソコンという需要では、いわゆる省スペースパソコン（デスクトップ機）という選択肢もあり、ノート型パソコンが小型化の一方で犠牲にせざるを得ない「大画面」や「入力しやすい（フル）キーボード」や「扱いやすいポインティングデバイス」などを使うために、あえてノートパソコンではなく省スペースパソコンを選ぶ視点も存在する。なお、2009年には後述するネットブックに代表される低価格サブノートパソコンに牽引される形でノートパソコン全体の価格が下がり、全世界で販売されているパソコンの50％以上をノート形パソコンが占めるまでになっている。ただし低価格なネットブックに関しては、2010年にタブレット端末の普及で人気にかげりも現れ、パソコン全体の市場拡大が見込まれる中で、成長率を低めにとる見通しである。
文禄4年（1595年）、徳川家康が京都の金匠後藤庄三郎光次に命じ江戸で小判を鋳造させた時に始まる。江戸幕府成立後は留守居、ついで勘定奉行の支配下に置かれて、江戸本石町に役宅が設置された。金座成立以後、後藤家は御金改役（ごきんあらためやく）として本石町の役宅において金貨の鑑定と検印のみを行い、実際の鋳造は小判師（こばんし）などと呼ばれる職人達が行っていた。小判師達は小判座（こばんざ）と総称され、後藤宗家が居住していた本石町の金座役宅の周辺に施設を構えてその支配下に置かれていた。このため、御金改役を世襲した後藤宗家を小判座（小判師職人）の元締という意味を込めて特に大判座（おおばんざ）とも呼んだ。だが、管理の厳格化と小判師の分散化を防止するために元禄11年（1698年）に邸外の鋳造施設を廃止して金座役宅（後藤宗家邸）の敷地内に鋳造施設を設置して、以後江戸での金貨鋳造はここでのみ行うことになった。更に明和2年（1765年）以後には小額の銅銭鋳造の業務を銀座と分担して行うようになった。なお、後藤家は宗家が文化7年（1810年）に役目に不正があったとして取り潰され、後任の御金改役を命じられた分家も弘化2年（1845年）に幕府批判をしたとして取り潰された。そこで江戸に帰還を許されていた旧宗家の末裔が再興を許されて御金改役に復帰して幕末まで金座を管理していた。当初は江戸以外にも駿府・京都・佐渡（後には甲府）にも置かれたが、後に江戸に一本化された。ただし、寛政3年（1791年）に鋳造を停止された京都・姉小路車屋町にあった金座はその後も廃止されず、禁裏御用の金細工及び上方における金職人統制などを後藤家の支配に従って幕末まで行っている。また、佐渡と甲府の金座も文政年間までは鋳造が行われていた。公式には慶応4年4月17日（1868年5月9日）に官軍によって江戸の金座・銀座が占領された時に廃止された。ただし、実際には接収された金座は新政府貨幣司の統制下となり明治政府の軍費支払に充てるために翌年2月まで新政府が用いる金貨を鋳造していたが、改税約書違反の悪質な金貨を鋳造していた事実が明らかとなったために諸外国からの抗議を受け、明治政府が太政官札への全面切り替えと新しい造幣施設建設を決めたために廃止された。東京都中央区日本橋浜町には昭和初期に「金座通り」という道路が整備されたが、これは関東大震災復興の幹線道路第5号の別称として賑やかな銀座にあやかって地元民が金座の倉庫があったとして名付けたもので、本所両替町にあった金座とは関係ない。また、静岡市には、現在も小判が鋳造された場所が金座町という町名として残っている。同様に、銭座町という町名も存在する。明和2年（1765年）以降は金座および銀座が鋳銭事業を兼任することになり、それまで主に民間の商人による請負事業であった銭座が金座の統制下に置かれる事となった。特に天保6年（1835年）に御金改役の後藤三右衛門光亨の建策により発行された天保通寳は金座主導により鋳造された。この天保通寳の裏側には金座の後藤庄三郎光次の花押が鋳出されている。