慢性肝疾患では肝硬変への進展とともに血清亜鉛値の低下が認められる。肝硬変に伴う高アンモニア血症、肝性脳症に対し亜鉛34〜178.5 mg/日を投与し、血清亜鉛値の有意な増加、血清アンモニア値の低下や精神神経機能検査の改善が見られたと報告されている。肝性脳症に対する効果に関しては、プラセボ対照二重盲検試験においてRedingらは有効とし、一方Riggioらは無効とし、相反する結果となっている。肝硬変に伴う肝性脳症に対する亜鉛製剤の補充に関し、日本消化器病学会 の「肝硬変診療ガイドライン2015（改訂第2版）」では、「亜鉛欠乏を伴う肝性脳症例に亜鉛補充を考慮することに大きな問題はないと考える」と記載されている。米国消化器病学会(American College of Gastroenterology)の「肝性脳症診療ガイドライン 2001」では、肝硬変患者での亜鉛+ラクツロース対照試験が3報記載されている。Katayamaらは肝硬変に伴う高アンモニア血症を呈する患者を対象としたプラセボ対照二重盲検試験において血清アンモニア値の有意な低下、血清亜鉛値の有意な増加が見られたと報告している)。また、Chibaらは肝硬変患者で利尿剤使用時には亜鉛の尿中排泄が増加することから、亜鉛補充が有用であると報告している。さらに、C型肝炎患者や肝硬変患者に対し亜鉛34〜136 mg/日を投与し、肝線維化予防や肝発癌予防も報告されている。
易感染性に対しては、低亜鉛血症を呈する重症心身障害者や高齢者に亜鉛30〜45 mg/日を投与し、血清亜鉛値の有意な増加と感染症罹患率の低下が見られたと報告されている.
骨粗鬆症に対しては、Mahdaviroshらは、潜在性亜鉛欠乏状態の患者に亜鉛として50mg/日を投与し、血清亜鉛値は改善したが、カルシウム代謝に効果は見られなかったと報告している。しかし、Fungらは、低亜鉛血症と低骨量がみられるサラセミア患者に亜鉛25mg/日投与し、骨量の増加が見られたと報告している。また、Sadighiらは、外傷性骨折患者で潜在性亜鉛欠乏状態の患者30例で、骨X線所見で化骨形成速度が有意に早く、骨折治癒の促進することを示唆する結果を報告している。
性腺機能低下は、男性のインポテンツや精子減少症で亜鉛投与が行われている。亜鉛として50mg/日を6ヵ月間投与して、改善したと報告されている。不妊症男性2,600例と正常対照者867例の20試験のメタ解析では、①不妊症男性は正常対照者に比較して精漿中亜鉛濃度が有意に低値であり、②亜鉛補充療法は精液量、精子運動、および精子形態の正常率を有意に増加させたことから、亜鉛補充療法は不妊症男性の精液の質を向上させると報告されている。
亜鉛欠乏性貧血に対しては、亜鉛として成人で34〜40 mg/日が2〜12ヵ月間投与され、ヘモグロビン、赤血球数および網状球数の増加ならびにエリスロポエチン使用量の減少が見られている。貧血の要因は様々で、複数の要因を持つ患者も多いと思われる。
味覚異常の要因は様々で、原因不明の場合も多い（症状、味覚異常の項参照）。血清亜鉛値が潜在性亜鉛欠乏状態でも、亜鉛投与の適応になる。成人投与量は亜鉛として20〜50 mg/日で3ヵ月〜6ヵ月間治療して、約50〜64%に改善が見られている。
乳児に対しては亜鉛として4.5〜8.5 mg/日、成人では34〜50 mg/日が経口投与されて、いずれも皮膚炎は著明に改善している。クローン病における皮膚炎に対しては68〜120 mg/日と比較的高用量が経口投与されている。腸性肢端皮膚炎の治療は、亜鉛3mg/kg/日(または50mg/日)で開始し、血清亜鉛値および亜鉛酵素値を3〜6ヵ月間隔で検査すべきであるとの報告もある。先天性の腸性肢端皮膚炎では生涯の治療が必要となる。再発性口内炎に対しては、浅野ら、堀らの報告のように血清亜鉛値が低値では著明に改善している。Orbakらは、血清亜鉛値が低値ではない再発性アフタ性口内炎患者20例で、1〜3ヵ月間亜鉛を投与して、そのうち8例で改善を示したと報告しており、再発性アフタ性口内炎では、血清亜鉛値が低値でなくても、亜鉛投与を考慮してもよいと思われる。投与量は 成人で亜鉛として50〜125 mg/日が投与されている。脱毛に対しては、円形脱毛症、全脱毛症、広汎性脱毛症で亜鉛投与の報告がある。血清亜鉛値が低値、やや低値、基準範囲の症例においても、改善率は55〜66.7%であったと報告されている。血清亜鉛値が低値であっても、全例改善するわけではないが、脱毛症に亜鉛投与は試みてよいと思われる。
1937年、大日本帝国統治下にあった慶尚南道陜川郡出身。小学校5年生まで日本に居住し、1950年の朝鮮戦争勃発直前に釜山に移り住んだ。京畿高等学校、ソウル大学校法科大学を卒業後、1962年に第14回高等考試行政科に合格して内務部に入部。警察組織でキャリアを積み、1980年に治安本部本部長（現在の警察庁長官）まで上り詰めた。1982年に第21代忠清南道知事に任命され、2年間務めたのち1984年に全斗煥政権下で大統領秘書室政務第2首席秘書官に就任。1985年に民主正義党から国会議員に立候補し当選、1986年に交通部次官となる。1988年の選挙では落選したものの1992年に返り咲き当選を果たし、2004年に引退するまで通算で4期（12・14・15・16代）務めている。2014年7月下旬に空席となっていた次期駐日大使への就任が内定したことが報じられ、日本政府の同意（アグレマン）を得た上で8月20日に韓国政府より任命された。すでに76歳と高齢であり大使には不適切との声も挙がったが、日本に通じた人物の大使指名は朴槿恵大統領の日韓関係を重視する意向を反映したものとも受け止められ、柳本人も関係改善に意欲を示した。2015年12月の日韓外相会談で慰安婦問題日韓合意が成立し、両国関係が改善に向かうきっかけができたことを理由に、自らの役割は終わったとして翌2016年4月6日に辞意を表明。6月30日に東京で離任式を行い退任した。