太平洋戦争において日本は英連邦王国の一員であるオーストラリアと交戦しており、委任統治領やダーウィンなどで日本軍の空爆や艦砲射撃を受けたため（日本のオーストラリア空襲）、高齢者の間で日本の行動を忘れられない人はまだ残っている。また、オーストラリアは昭和天皇のことを戦犯として裁く事を主張した国でもある。。ここ２０年間、オーストラリアでは日本の調査捕鯨に反対する世論が高まり、環境問題に関して過激な思想を持つ団体の支持を公然と行う者が現れたり、本来オーストラリアの主権が及ばない海域で日本捕鯨船に対して、日本やノルウェーなどの捕鯨船に対する発砲や爆破、当て逃げ行為といったシーシェパードの一連の破壊活動をオーストラリア政府が黙認している状況である。2011年1月にギラード首相は日本の捕鯨船への妨害行為を行う、シーシェパードに対して警告を発した。オーストラリアの第28代目のトニー・アボット首相は、日本との関係を「アジアにおける最良の友」「世界史の中で最もお互いに恩恵を受けてきた二国間関係の1つ」と評価している。
日本とオーストラリアは、捕鯨に関する対立がある。日本は捕鯨文化も持つ国として、ノルウェーやアイスランドと共に国際捕鯨委員会（IWC）で商業捕鯨の再開を目指すなど捕鯨賛成派の主導的役割を担っている。一方、オーストラリアはニュージーランド等と共に反捕鯨の急先鋒とも言える存在であり、2008年10月には世界自然保護会議において、ピーター・ギャレット環境相により、捕鯨国に対して動議で採択された案よりも厳しくするように訴えた事もある。2007から2008年にかけての反捕鯨政策は、日本が調査捕鯨において年間50頭のザトウクジラを捕獲しようとした件で、南極のザトウクジラはオーストラリア近海に回遊し、そのホエール・ウォッチングで年間で約150万人の観光客を集め、2億2500万ドル（約265億円）の経済効果を上げている為であり、これは国益の絡んだ経済問題としての様相を呈している。2010年5月31日、オーストラリアは日本による第二期南極海鯨類捕獲調査の国際法上の違法性を主張し、日本を国際司法裁判所に提訴した。2012年1月現在裁判は継続中である。詳細は南極海捕鯨事件を参照。もっとも、反捕鯨政策を推進していたケビン・ラッド首相が支持率低下のため2010年6月に失脚し、後任のジュリア・ギラード首相が2011年にシーシェパードの妨害活動を度々非難しており（後述）、ラッド政権時の様に過剰に反捕鯨政策に重点を置いてはいない。
かつてオーストラリアは日本人に人気のある観光地の一つであったが、近年ではその旅行者数は激減している。旅行先の多様化や一過性ブームの終焉、お土産のユニークさに欠けることなども原因とされている。オーストラリアへの旅行者は、この中で、日本人旅行者は2007年度から約30%減という大幅な減少となっている。一方、オーストラリアでは日本はスキーリゾートなどの旅行先として人気がある。オーストラリアにとって、日本は季節が反対である北半球の国の中で最も近く、時差もほとんどない。このようにオーストラリアが夏の時に、気軽にスキーを楽しめることもあり、雪質が良い代表的なスキーの名所である北海道や長野県などに人気が集まっている。一方で、一部にはマナーをわきまえない旅行者も多く、オーストラリア人によると思しき落書きが見つかった事例がある。
往復動型機関の最初の記録はオランダのホイヘンスで、1680年に火薬を使って動力を発生させる考えを発表したと伝えられる。ベルサイユ宮殿の水役人だったホイヘンスはピストンと真空を熱機関として利用しようとする祖と認められている。ホイヘンスの案はシリンダー（筒）の最下部に燃焼部、最上部にピストンがおかれていた。燃焼部で火薬を燃焼させ、この燃焼により発生した高温の空気が上部の弁から抜けていくだけのものだった。弁は一方通行の不還弁であり、空気が抜けたのちシリンダーが冷えれば内部の圧力が低くなり、当時発見されたばかりの真空の力により最上部のピストンが下降する際に力を及ぼすというものである。当時は火薬の爆発は危険なものとされており、ホイヘンスの考えも真空利用の静粛性が特徴である。当時は内燃と外燃の区別はされず「熱から動力が生み出される」という考えであった。その後、フランスのアッベ・フォートフュイユやイギリスのモアランドらの創案があるが、これらも試作はされていない。ピストンエンジンはピストン型蒸気機関の祖といわれるドニ・パパンの蒸気機関で実現した。ドニ・パパンはホイヘンスとも親交があり、ホイヘンスの案を試作し、検証したものの、当時の技術では火薬の燃焼、ピストンや不還弁の製作は難しかった。そのためパパンは直接火薬を燃やすことではなく、外部で発生させた蒸気によって圧力を高める蒸気機関とした。火薬の燃焼の代わりに蒸気を使う点を除けば、ホイヘンスのものと変わらない。その後、セイヴァリが英国で特許を取得し、1705年になってトーマス・ニューコメンの改良により実用的な蒸気機関となった。ニューコメン蒸気機関は、英国では炭鉱から水を抜き取るための排水ポンプ用途に使用された。ニューコメンが最初に機関を発明した時代は、その動作は非常に緩慢なものであり、バルブの開閉は人手で行われていた。このバルブ開閉の進歩が蒸気機関の普及を促した。ニューコメンの「大気圧機関 (Atmospheric engine)」のバルブの改良は、バルブの開閉操作員だったハンフリー・ポッター (Humphrey Potter) という少年により1713年にロープや滑車を利用した最初の自動化の工夫がなされ、1718年にヘンリー・バイトン (Henry Beighton) がさらに改良を重ねた。ジョン・スミートンがさらにさまざまな改良を施した。50年以上もの間改良されながら1770年頃まで広く使われていたニューコメン式の蒸気機関であったが、ここまでの蒸気機関は、往復運動をそのまま直線的動力として利用するものであり、しかもその力は往復以前に往だけの片道通行の利用だった。