1938年、前山久吉の所有していた三越株の譲渡の話が持ち上がった。そこで五島は東横百貨店を三越と合併させ、東横を三越の渋谷支店にしようと考え、10万株を購入した。しかし、三井財閥の中枢企業である三越の乗っ取りを阻止するために三井銀行は東横への融資を停止。三井の要請を受けた三菱銀行頭取の加藤武男も慶應閥の牙城だった三越の買収に手を貸せば非難が向くと判断し、融資を停止した。五島は三井・三菱を相手に戦いを挑まねばならなくなった。もちろん資金繰りは悪化。慶應閥に大いに顔が利く小林一三に助力を依頼したが、小林に「渋谷のような片田舎の百貨店がそんなことをするのは、蛙が蛇を飲み込むより至難」と諭され、やむなく断念した。1934年、五島は渋谷 - 新橋間に地下鉄を敷設するため、大倉組や東京地下鉄道（現・東京地下鉄（東京メトロ）銀座線浅草 - 新橋間を運営）と協力して東京高速鉄道を発足させ、常務に就任した。1938年には渋谷 - 虎ノ門間を開通するに至るが、社長門野重九郎が東京駅への延伸を主張するのに対し、五島は新橋より東京地下鉄道へ乗り入れ、当時、東京一の繁華街であった上野・浅草に至るルートを主張し、2人は対立した。そこで1939年、五島は大日本電力（現在の北海道電力の前身社の一つ）社長の穴水熊雄より東京地下鉄道株式45万株を譲り受け、東京地下鉄道社長の早川徳次を退陣に追い込んだ。早川は早稲田大学出身であったため、三田閥（慶應系）の銀行からは擁護されず、退かざるを得なかった。しかし、この騒動によって、地下鉄事業に全力を尽くした早川を会社から追い出した五島には世間から大きな非難が湧き上がった。その後、1941年（昭和16年）に陸上交通事業調整法に基づく帝都高速度交通営団（営団地下鉄、現・東京地下鉄株式会社）が成立した。鉄道省総務課長・佐藤栄作（後の内閣総理大臣）は、「私鉄二社の無駄な競争をやめさせ、営団に一本化すべき」と主張。皮肉にも五島は今まで競合相手を合併する際に用いてきた口実を逆に使われたことになる。両社の株式は営団債に振り替えられたが、五島は債券と化した株券の山を見て人知れず号泣したともいわれている。この債券は、第二次世界大戦後のインフレーションで紙屑同然となった。こうして五島は、乗っ取り王として「五島」ならぬ「強盗慶太」の異名をとり、本人も「白昼札片を切って堂々と強盗を働く」と豪語していた。1942年（昭和17年）には、陸上交通事業調整法の趣旨に基づき、既に五島の経営下にあった京浜電気鉄道、小田急電鉄を合併し、東京急行電鉄を発足させ、さらに1944年には京王電気軌道を合併。また、相模鉄道など東京西南部全域の私鉄網を傘下に収め、俗に言う「大東急」となった。
南京の人口は、日中戦争以前は100万人以上とされるが、上海事変以来の爆撃や、南京攻撃が近づいて中国政府首脳が重慶に移転したり、富豪などの疎開によって、南京戦当時の人口はかなり減少していた。スマイス調査によれば、南京攻撃の直前の11月には約50万人（数字にはほかに諸説あり）に半減していた。日本占領前、欧米人の南京安全区国際委員会は、市内人口は「日本占領直後は約20万」に至ると予測し、難民救済を行った。そして、日本占領12月13日の後、日本側が住民登録を行い、約16万人（子供や老人の一部が入っていない）が登録し、南京安全区国際委員会は子供・老人等を含めると人口は約25万人と算定した。スマイス調査は、占領時の12月12〜13日の南京の人口は約20-25万人とした。また三か月後の1938年3月の人口は22万1150人で、これは未調査分を含めた人口全体の80〜90％とした（つまり全人口は約24万―26万人）。以上の様に、12月の日本占領時(12月13日）の南京市内の人口の推定は、約25万人説（日本側の住民登録を基に南京安全区国際委員会が推察した）、約20-25万人説（スマイス調査）、そして三か月後の3月では約24万―26万人説（スマイス調査）である。南京安全区国際委員会のジョン・ラーベは、占領後の安全区に外部からの人口増があったと証言しており、その理由は、南京市内で欧米人に守られた安全区への南京市内の他の荒廃した場所に潜んでいた人口が流入したための増加、と表現している。1984年、偕行社の戦史編集委員の畝元正己は20万人説について、1937年12月17日の南京安全区国際委員会発第6号文書『難民区の特殊地位の解釈』には「（12月13日）あらゆる市民は殆ど完全に難民区内に蝟集し」ていると記されており、また12月13日に入城した日本将兵の証言では、安全区（難民区）以外の城南、城西、城東、城北地区では殆ど住民が目撃されていないので、安全区内に大部分の市民が移動したのは事実であろう、しかし、3.52平方キロメートルの狭い安全区に20万人を収容することが可能であったかは疑問であると述べた。3.52平方キロメートルに20万人いたとすると1平方キロメートルあたり56,818人の人口密度になる。さらに畝元は、スマイス調査に難民収容所に27,500人、収容所に入らず安全区にいたものが68,000人（合計95,500人）と記載されていること、さらに12月17日の国際委員会文書では49,340〜51,340人と記載されていることから、20万人が安全区に収容されたとは考えにくいとした。