標準軌用客車規格の「OSShD-B」形は、ドイツ国営鉄道が1962年に開発したバッファー長間24.5m・ゲルリッツV形台車使用の新世代客車を基本に策定されたもので、1968年にはOSShD-Bをベースに、UIC規格に準拠した設計に改めた「OSShD-Y」形客車が登場した。車両は東独の人民所有会社バウツェン車両製造（VEB Waggonbau Bautzen）と人民所有会社ゲルリッツ車両製造（VEB Waggonbau Görlitz）で新製され、東欧圏のOSShD加盟国に供給された。OSShD-Y形客車は、OSShD-Bに比べ深いカーブの特徴的な屋根を持ち、現在も旧東欧圏を中心に主力客車として活躍している。国際列車のユーロシティ用などとして、西側諸国の水準に合わせてリニューアルや高速化工事を施された車両も少なくない。また用途廃止後売却され、アフリカなど発展途上国の鉄道事業者で使用されている車両もある。
大成照明器部長の浜岡祥吾は改革志向の優秀な技術者。創業者一族の長男で父親の浜岡茂哉社長と共に社員に慕われていた。元請けの東京自動車からの過酷なダンピング要求や内政干渉に苦しみながらも、労使一丸となって対抗する。メインバンクの産業銀行をも巻き込んだ戦いは大成側の勝利で終わるかに思われたが、東京自動車の切れ者・二宮副社長の策略により、浜岡会長は取締役会で解任されてしまう。祥吾は大成を辞めてベンチャーを起業し、理想の会社経営を目指すが、日本の自動車産業を襲う大波は、大成照明器にも襲いかかろうとしていた。
『系列』（けいれつ）は、1993年にNHKで放送された経済ドラマ。1994年に続編『系列 II』も放映された。バブル崩壊後の不況と海外自動車メーカーの攻勢に苦しむ日本の自動車産業を、主に系列企業の視点から描いた骨太の社会派ドラマ。元請け完成車メーカーと下請け系列企業との知られざる戦いや、裏の駆け引き等がリアルに描かれており、利益収奪産業と言われる自動車業界の構造的矛盾を鋭く突いている。
中川 清兵衛（なかがわ せいべえ、弘化5年1月15日（1848年2月9日） - 大正5年（1916年）4月2日）は、日本初の国産ビール醸造技師、実業家。
銀座の一角で、共同経営者の川村早苗とインテリア店を経営している米山真由美は、顔見知りの高津の仕組んだ取り込み詐欺に遭ってしまう。店を取られ、自殺した早苗の借金を抱え込んだ真由美は、嫌っている水商売に足を踏み入れることになる。真由美は、以前ホステスにスカウトされた、クラブのママ・小西由紀子の店を尋ねる。デビューの翌日、真由美は、ナンバーワンの理沙とその取り巻き達から、イジメを受け始める。“場所ふさぎ”とバカにされている明美と共に、一緒に理沙らを見返してやろうと誓い合った。政治家のパーティーでコンパニオンをした真由美は、エリート代議士の磯崎貴弘に、物言いが気に入られる。磯崎は、銀座の土地を強引な方法で買収している人物について調べているらしく、その真摯な姿勢に好感を抱いた真由美は、自分の知っている限りを詳しく説明した。由紀子が、ママを引退すると宣言し、新しいママは「来月の売り上げ」で決めると聞いた理沙は、取り巻きに協力で、手段を選ばずに売り上げを伸ばす。これに対して真由美は、明美のアイデアで「手作りのお弁当」で対抗した。その結果、売り上げでは理沙が勝ったが、多額の売掛金が発生していたため、真由美が新しいママに決まる。
日本軍でも当初は無降伏主義では無く、降伏したり捕虜となった者でも不利な処遇を受ける傾向は少なく、事実日露戦争期には、捕虜経験者であっても将官となった者、金鵄勲章を受けた者がいる。日露戦争や第一次世界大戦など、大日本帝国が経験した戦争でも、近代国家として国際的地位確立を目指したこともあって、交戦相手の軍の組織的投降をヨーロッパにおける基準に沿って取り扱うことを目指していた。日本軍で無降伏主義が暗黙の了解となったのは第二次世界大戦の始まる前後からである。陸海軍刑法において「尽くすべき所を尽くさずして降伏」した指揮官には死刑、「尽くすべき所を尽くして降伏」した指揮官には禁錮六ヶ月の罰則を定めていた他、1939年のノモンハン事件では、捕虜となった将兵が身柄送還後に自決を強要されたり、懲罰的な戦死に追い込まれたりする例があった。1941年（昭和16年）に制定した戦陣訓において「生きて虜囚の辱めを受けず」とされ、太平洋戦争中でも個々の兵士や部隊での降伏や投降は極端に少なくなった。これらの理由として、陸海軍刑法で事実上降伏が違法とされた事や、戦陣訓での戦術の記述が降伏をためらわせる一因になった上に、捕虜経験者とその家族に対する社会的差別や、連合軍兵士が投降兵を殺害する事例が珍しくなかったことが挙げられる。また、日本軍将兵が捕虜となった際の尋問応対法などは想定されず、教育もされなかったため、情報漏洩や利敵行為の原因になった。さらに、捕虜となった兵士の家族が社会的差別を受けたため、連合軍が捕虜を尋問する際に｢捕虜になったことを日本側に通告する｣との恫喝に利用された。この様な「無降伏主義」は日本軍のみに見られた事では無く、他でも見られた。ドイツ国防軍では、第二次大戦の初期においては捕虜となった将兵やその家族が不利益を被ることは少なかったとされるが、スターリングラード攻防戦において、フリードリヒ・パウルス元帥指揮下の第6軍は、絶望的な状況でも撤退も降伏の許可も与えられず、壊滅の憂き目に遭っている。イギリス軍でもシンガポールの戦いにおいてアーサー・パーシバル将軍指揮下の守備軍はチャーチル首相の死守命令によって降伏を禁ぜられるなど、無降伏主義と無縁ではなかった（ただし、前二者の事例では指揮官が死守命令にそむいて降伏しており、同時代の日本軍では通例であった玉砕にまでは至っていない）。ソビエト連邦（ソ連国防人民委員令第227号）や中華民国（軍刑法である戦時軍律第六條は敵に降参するものは死刑に処すと定めていた）などは日本と同様な無降伏主義をとっており、投降兵が自軍に復帰した場合に処刑したり、投降兵の家族に対しては食糧配給差し止め、国外追放や強制収容所送致などの報復措置が行われていた。