『下学集』（文安元年（1444年）成立）の序文に、『童子教』とともに童蒙学習書の筆頭に挙げられている。『図書寮本類聚名義抄』（康和4年（1103年）までに成立）に載っているので、それ以前に成立したとみられる。長門本「平家物語」巻8、無住の「雑談集」に見えるから鎌倉時代には流布していた。著者は不明であるが、その内容から仏教関係者であると推定され、江戸時代、寺子屋で習字本兼修身書として用いられた。
山形県西村山郡朝日町出身。中央大学経済学部卒業後、弘前相互銀行入行。約40年間の銀行員生活においては営業店に20年、本部勤務に20年それぞれ携わった。みちのく銀発足後の新人事制度導入に際しては、人事部長として先頭に立ち、ねばり強く両行の出身者の調整にあたった。1996年（平成8年）10月、合併20周年を迎え区切りがつき金融ビッグバンを控えた中、新体制で世代交代をはかるべく、大道寺小三郎の指名により後継者として頭取に就任した。しかし、在任3年目をむかえた2000年（平成12年）には「勤続42年となり、体力も衰えた。このあたりで充電したい」と健康問題を理由に頭取を退任。取締役に退いた。2014年11月11日、秋田県大館市の病院で死去。79歳没。
増田 孝介（ますだ こうすけ、1935年（昭和10年）3月11日 - 2014年（平成26年）11月11日）は、日本の銀行家。元みちのく銀行頭取。
1932年に、金属工学者である増本量（はかる）の次男として宮城県仙台市で育った。幼くして父から数々の逸話を聞いていた本多光太郎博士に憧れ、学者を目指した。兄は、同じく学者になった増本剛（かたし）である。夢を叶えるために一途に努力し、1960年に東北大学大学院工学系研究科で博士号を取得。同大金属材料研究所（金研）の助手および助教授を経て、1971年に教授に就任した。1989年からは金研所長を務めた。1996年に東北大学を定年退官後直ちに、電気磁気材料研究所の専務理事および附置研究所長に就任、その後、一時体調を崩したため研究フェローに退いていたが、2009年から同理事長の職に就き、2015年7月から同相談役(グランドフェロー)。併せて、日本学術会議会員を3期9年務めたほか、文部省の科学官および学術審議会委員、科学技術振興審議会委員、日本学術振興会評議員および日本学術振興会賞選考委員、総合科学技術会議専門調査会委員、および21世紀COEプログラム委員会委員（化学・材料部会長）などの要職を務めてきた。
増本 健（ますもと つよし、1932年6月13日 - ）は、材料物性学を専門とする金属工学者および物理学者。アモルファス金属工学の創始者と言える世界的権威であり、現在は公益財団法人電磁材料研究所の相談役を務めている。東北大学名誉教授。工学博士。文化功労者。
管区の司令官にとってもっとも重要な業務は、徴兵であった。徴兵された兵士は、その管区の部隊に入るのが原則であった。どの範囲でまとめるかは、兵科による違いがあり、歩兵は、大隊区または連隊区を単位として、その区で徴兵された兵士を該当する大隊・連隊に入隊させた。歩兵以外の兵科は、師管を単位として、その師管を管掌する師団配下の部隊にまとめた。師管を持たない近衛師団には、全国の師管から選抜された兵士が送りこまれた。同様に、師団以外の部隊・組織が必要とする人員も、師管が分担した。師団隷下の部隊を地元の兵士で構成したのは、現役を退いてそれぞれの自宅に住んでいる後備役・予備役の兵士を、戦時に速やかに召集するためであった。全国から歩兵・騎兵を徴集した近衛師団は戦時編成の完結に時間がかかることになるが、それは、天皇の護衛にあたる近衛師団は他師団に遅れて戦場に投入されるだろうという見込みのもとに許されていた。この制度にもとづいて地元出身兵で構成された部隊は、明治末以降、「郷土部隊」「郷土師団」「郷土連隊」などと呼ばれ、郷土部隊応援を通じて陸軍への支持・共感を調達する装置になった。師管と師団が一対一で対応していた時代には、各師管・各連隊区の間で人口に大きな差が出ないように区割りする必要があった。徴兵検査を受けた者のうち、実際に現役兵となって入営するのは一部にとどまったので、管区の人口が少ないからといって人数が足りなくなるようなことはない。しかし、徴兵率に地域差が生まれるのは好ましくないと考えられていた。地域の不均衡は、師団以外の部隊・組織に出す人数を増減することでも調整できた。それでも、区割り変更によって差を解消する必要が度々生じた。徴兵事務は府県・市町村と大隊区・連隊区の司令部が連絡して行うので、陸軍の管区境界が一般的な行政境界と一致するほうが便利だが、以上のような事情で府県界をまたぐような線引きも少なくなかった。区割り変更でも対応できなかったのは、人口が少ない北海道を基盤にした第7師団で、日露戦争のとき過半数が関東や東北地方出身の兵士で構成されていた。その後も管区内からの徴兵では定員を充たすことができず、他師管から回された兵卒で補う状態が1930年頃まで続いた。朝鮮の第19・第20師団は発足から最後まで内地の師管に頼った。同様に他師管からの兵員に頼る師団以下の部隊は日中戦争後に激増した。師管持ち師団の比重が小さくなると、不均衡調整に利用できる員数が多くなり、人口格差を気にする必要はおのずとなくなっていった。