東京都出身。1980年代に、タツノコプロにて制作やプロデューサーを担当する。『赤い光弾ジリオン』のプロデューサーを担当した後、独立してアイジータツノコ（のちのプロダクション・アイジー）を設立した。2005年にプロダクション・アイジーの株式をジャスダックに上場し、ビジネス誌から取材を受けるなど企業経営者としても注目を浴びる。また、2004年に東京大学大学院情報学環の特任教授に就任する。現在は、プロダクション・アイジーの代表取締役を務めるとともに、アメリカ合衆国の現地法人の社長を兼任する。さらに、同社やマッグガーデンなどを傘下に擁する持ち株会社「IGポート」の代表取締役も兼任する。また、竜の子プロダクションでは非常勤で取締役を務める。プレイステーションゲーム『やるドラ』シリーズで、企画、原作、制作をプロダクションI.Gが担当。ゲームの自社開発に参入。テレビドラマ『ケータイ捜査官7』で初の実写作品を制作。『イノセンス』で共同プロデューサーを一緒にした際、「スタジオジブリの社長をやってくれないか」ともう一人のプロデューサー鈴木敏夫から打診されたが断っている。『キル・ビル』のアニメパート制作を打診されたとき他の仕事で手一杯だったので断ったら、クエンティン・タランティーノ本人がアポなしで東京・国分寺の本社まで直談判しに来た。『キックハート』で日本のアニメ初のクラウドファンディングを活用した。
2002年、オーディションを繰り返しながら曲を書き溜めていたIRONと御橋が出会い、グループとしてスタート。2003年、浜とYOHSUKEが加入。2005年、JUNが加入し、バンドとしての活動を開始。メンバーチェンジを経て2007年、アルバム『BRAVE HEART』でデビュー。HMV予約ランキング20位、BURRN!誌アルバムチャート36位を記録。2008年、中心人物であるIRON-CHINOが、アーティストとしてJacksonStars社とリレーションする。2008年4月、IRONの師匠である屍忌蛇と、目黒鹿鳴館にて共演。その後もライブ活動を行い、2008年5月には、再び屍忌蛇率いるTRIBUTE OF MASKEDRIDERと渋谷サイクロンで合体。2010年10月、2ndアルバム「FIVE RINGS」ツアー最終戦は、『死闘!五稜郭!!〜LIGHTNING vs IRON ATTACK!〜』と銘打たれ、自身の別プロジェクトであるIRON ATTACK!との対決が催された。渋谷サイクロン満員札止めとなったこのライブは、後にEARTHSHAKERの映像監督であるレイジ（サイバーギグスエンタテインメント）の指揮による撮影と、ANTHEMのエンジニアである酒井章(YELLOW KNIFE STUDIO)によるミキシングによって2枚組DVDとなり、翌年リリースされた。2011年3月、マーキー・インコーポレイティドの AVALONレーベルと契約。3rdアルバムは、AVALONレーベルからのリリースとなる。2011年7月、JAPAN EXPOに出演する。同年、Nolife、Coyote等、フランスのメディア数十社で紹介され、「Thousand Fields」PVが話題となり、最高20位にチャートインする。2012年8月、スイスの音楽レーベル、NONSTOP Recordsと契約。過去3枚のアルバムを配給。2014年10月、台湾にて、「ASIA POWER METAL FESTIVAL」と銘打たれた、YAMA-B率いるGUNBRIDGEと、台湾のバンドMinstrel〜吟遊家〜とLIGHTNINGの3マンライブを開催。楽器メーカー各社、及び台湾のレコード会社数社、ショップなどがスポンサーに就く。
会社設立当初は、家庭を直接社員が訪問、視聴した番組や時間を聞き込む方法をとっていたが、1960年代中に選ばれた家庭に視聴率調査用の装置を設置し、その装置で一定時間に視聴しているチャンネルをテープに記録するオフラインメータ方式を採用し、1978年には同社が開発した「ミノル・メーター」を用いて電話回線を通じて情報送信するオンライン方法に変わった（詳細は「視聴率#歴史」を参照）。装置の詳細や対象者の選出方法などは非公開（対象家庭は無作為に選ばれる）となっており、調査中および終了後も調査方法について秘匿するよう誓約させている。2年間でサンプル世帯は交代する。なお、サンプル世帯選びにあたっては近親者にマスコミ関係者がいないか調べ、公正に行うよう努めている。視聴率は個人視聴率（テレビごと）と世帯視聴率（世帯ごと）に分類され、さらにそれぞれがリアルタイム視聴率とタイムシフト視聴率に細分化されるが、単に“視聴率”と言えば普通は世帯のリアルタイム視聴率を指す。日本における世帯のリアルタイム視聴率は、かつてエーシーニールセン（ニールセン）と両社で測定していたが、2000年にニールセンが日本国内における視聴率調査から撤退し、それ以降はビデオリサーチの測定結果を指し、一般的にその数値が用いられることとなった。世帯視聴率以外にも、家族一人一人の年齢、性別などを機器に登録して個人ごとの視聴状況調査「個人視聴率」が1997年の「年度」（同年3月31日）の調査分より関東地区に限り導入されたが、他地区でも順次導入されている。世帯視聴率・個人視聴率はこれまでリアルタイム視聴率のみを対象としていたが、2016年の「年度下期」から（同年10月3日調査分から）関東地区（後述）に限り、タイムシフト視聴率も対象に加わった。2018年の「年度」から（同年4月2日調査分から）関西地区（後述）でも、同年の「年間下期」から（同年7月2日調査分から）名古屋地区（後述）でも、タイムシフト視聴率も対象に加わる予定。視聴率調査は放送対象地域内の地元民放テレビ局が3局以上あることが調査の条件である。したがって、山梨県、福井県、徳島県、佐賀県、宮崎県では視聴率調査が行われていない（ただし、年数回アンケート方式での調査が行われることがある）。