引退後は大洋→横浜でスコアラー（1978年）、二軍守備・走塁コーチ（1979年）、一軍ベースコーチ（1980年 - 1981年）、一軍守備・走塁コーチ（1982年 - 1984年, 1986年 - 1989年）、一軍守備・走塁兼トレーニングコーチ（1985年）、スカウト（1990年 - 2006年）を歴任。スカウト時代は波留敏夫・相川亮二・木塚敦志などの獲得に携わった。2004年には母校の後輩である一場靖弘を担当。後に松岡が一場に金銭授与していたことが発覚し、この問題以前にも巨人が一場に裏金を渡していたとされる問題も発覚して球界は混乱（一場事件参照）。これがきっかけで砂原幸雄オーナーが辞職となり、松岡も後日神宮で行われた明大の試合で、一塁側応援席のファンや関係者に謝罪する事態となった。その後は中国・天津ライオンズ（2007年 - 2010年）、母校・明大（2011年 - 2014年）のコーチを経て、2015年より中日ドラゴンズ二軍野手育成コーチ兼選手寮「昇竜館」館長に就任。2018年現在、球界最年長コーチであったが、2018年シーズン終了後、森繁和の監督退任・フロントへの異動と与田剛の監督に伴い、コーチを退任した。2019年からは昇竜館の館長職を継続している。
1年目の1967年から正遊撃手の定位置を獲得して123試合に出場、規定打席（24位、打率.244）にも到達する。1970年に米田慶三郎が急成長すると、激しいポジション争いが続く。1975年には山下大輔が正遊撃手の座に就いたこともあり、1977年限りで現役を引退。
九州学院高校では3年次の1960年に夏の甲子園県予選で準決勝へ進出するが、熊本商業に敗退。高校卒業後は明治大学へ進学し、東京六大学リーグでは1年次の1961年に春季リーグで優勝を経験するが、自身の活躍の場は無かった。4年次の1964年になってから頭角を表し、同年の秋季リーグでは法大の長池徳二に次ぐ打率2位を記録し、自身初のベストナイン（遊撃手）に選出される。攻・走・守三拍子揃っており、すぐにでも使える選手との評判であった。大学卒業後はサッポロビールへ入社し、1965年・1966年と2年連続で都市対抗に出場するなど活躍。1966年のドラフト1位で大洋ホエールズに入団する。
ノルウェー海洋研究所（ノルウェーかいようけんきゅうじょ、ノルウェー語: Havforskningsinstituttet、英語: Institute of Marine Research、略称: IMR）は、ノルウェーの海洋資源、海洋環境、沿岸・養殖業等の海洋学に関する中心的な研究機関。ノルウェーの貿易産業漁業省が所有している。1900年以来、ベルゲンに拠点がある。約700名の職員を擁するIMRは、ノルウェーで最大の規模を誇る海洋研究開発拠点である。
国際貿易の破綻に直面したポーランドは国内移住政策を進め、地方人口が増大した。失業者は2大公共事業、すなわちバルト海のグディニャ港建設と、上シロンスクとグディニャを結ぶポーランド石炭輸送鉄道建設に吸収された。ズウォティ安の状況でバルト海対岸のスカンディナヴィアに石炭を輸出できたことは、ポーランドにとって大きな収入源になった。皮肉なことに、ポーランドはこの経済戦争を経て少なからぬ利益を得ることになった。ドイツ1国への依存を脱却して周辺国との新たな貿易関係を構築することに成功したし、国内で窮地に対応しようとも試みた結果、広範な近代化の進展にもつながった。特にグディニャ港は目覚ましい発展を遂げた。一方、貧困や失業の問題が拡大したことで、ストライキやデモが頻繁に発生するようになり、これを受けた政府の政策も急進化していった。1926年にユゼフ・ピウスツキが起こした5月クーデターも、そのような状況下で発生した事件だった。ドイツ経済にとっては、ポーランドとの関税戦争の影響は小さなものであった。というのも、ドイツの対外輸出に占める対ポーランド貿易の割合はわずか4、5パーセントにすぎなかったからである。
本調査は、学校教育で得た知識や技能がどの程度習得されているかを評価するものであり、調査目的は「初等中等教育段階における算数・数学及び理科の教育到達度（educational achievement）を国際的な尺度によって測定し、児童・生徒の環境条件等の諸要因との関係を参加国間におけるそれらの違いを利用して組織的に研究することにある」と定義されており、調査は4年毎に行われこの国際的な調査結果を用いて各国の教育方針に役立てられる。TIMSSの名称が付記されたのは、1995年に実施した第3回国際数学・理科教育調査の第1段階調査（TIMSS）からであり、同調査では第4学年（小学校4年生）と第8学年（中学校2年生）を対象に調査を行い、1999年に実施した第4回国際数学・理科教育調査第2段階調査（TIMSS-R）では、前回の調査に参加した第4学年（小学校4年生）の児童が成長した第8学年（中学校2年生）にて調査が行われた。これに続き4年毎に第4学年及び第8学年を対象とした国際数学・理科教育動向調査（通称TIMSS）が行われている。調査内容は、児童・生徒を対象とした算数・数学、理科の問題の他に、児童・生徒、教師及び学校へのアンケートが実施される。これによって教育制度、カリキュラム、指導方法、教師の資質、児童・生徒の学習環境条件等の諸要因との関係が明らかになり、どのように教育しているのか、どのように習得したのかが把握され、国際的な比較により有効な学習指導方法が反映されることとなる。2003年には、第5回国際数学・理科教育動向調査（TIMSS2003）が実施されるとともに、経済協力開発機構(OECD)が行う学習到達度調査（PISA2003）が実施された。