ベンジャミン・ラッシュ（英:Dr. Benjamin Rush、1745年12月24日 - 1813年 4月19日）は、アメリカ合衆国建国の父の一人である。ラッシュはペンシルベニア州の出身であり、医者、著作家、教育者、人道主義者であり、カーライルにディッキンソン大学を設立した。ラッシュは大陸会議の代表であり、アメリカ独立宣言に署名した。後にペンシルベニア大学で医学理論と臨床診療の教授になった。アメリカ連邦政府の形成に広い影響を与えたにも拘らず、同時代の多くのアメリカ人程広く知られてはいない。ラッシュは奴隷制と死刑について反対した者としては先駆者であった。ラッシュは初期アメリカ社会に大きく貢献したが、1812年に初期共和制のトーマス・ジェファーソンとジョン・アダムズという2人の傑出した人物を和解させたことで、今日でも有名となっている。
後七日御修法は真言院御修法（しんごんいんみしほ）などと呼ばれ、通称は御修法（みしほ・みしゅわう）と呼ばれている。真言宗最高の秘儀・厳儀とされる。正月1日から7日まで宮中で行われている、神事である宮中前七日節会に対する行事。834年（承和元年）に、仁明天皇の勅を奉じて、空海（弘法大師）が宮中真言院にて、国家安泰・玉体安穏（ぎょくたいあんのん）・五穀豊穣・万民豊楽（ばんみんぶらく）を祈って行われてから、毎年、宮中の恒例行事として正月に行われていた。南北朝時代の戦乱期や地震などを含めて、数度、中断する時期があったが、後水尾天皇と醍醐寺座主義演の尽力により、1623年（元和9年）に170年ぶりに復活された。1871年（明治4年）に廃仏棄釈の影響により廃止されるまで行われていた。釈雲照らの嘆願により、1883年（明治16年）1月8日に復活した。そのときから、修法を行う場所を宮中から東寺・灌頂院に移した。1920年（大正9年）以降は、古義真言宗と新義真言宗の各本山が協同して修法を行うようになった。1968年より、各山会の事業となった。
真言宗各派総大本山会所属の各宗派管長・山主と真言宗各派総大本山会所属の各宗派から選んだ定額僧により、毎年1月8日から1月14日までの一週間（21座）にわたって、東寺・灌頂院にて後七日御修法を行っている。真言宗最高の秘儀とされている。
覚鑁（興教大師）を派祖とし、大日如来の加持身説の教学（新義）による。現実世界の一事一物は、加持身の大日如来の説法であると説いている。
大日如来の本地法身説の教学（古義）による。現実世界の一事一物が法身（真理そのものを仏の身体とみなす）の大日如来の説法であると説いている。
真言宗は日本の仏教宗派の中では分派の多いものの1つである。13世紀末に古義真言宗と新義真言宗に別れ、さらにそこから多種多様な教義が展開して現在に至っているのが特徴である。
平安中期に益信に始まる広沢流、聖宝を始祖とする小野流が起こった。両派は、それぞれ六流に分かれて、野沢十二流（やたくじゅうにりゅう）、または、根本十二流と称される。野沢十二流の定義では、持明院流を広沢流に入れない。また、中院流を小野流に入れない。いずれの法流も、高野山に移ったためである。これは、御七日御修法など公請の修法に関与しないために区別されただけで、野沢十二流は、東密事相の法流をすべてを示したものではない。
1989年秋の東欧革命から1991年12月のソ連崩壊により、新保守主義を掲げる政財界は、「社会主義・共産主義は死んだ」「自由主義・資本主義は勝利した」と喧伝した。バブル崩壊を迎えた日本は、それまでの日本型の安定雇用社会の変革が叫ばれ、1980年代のアメリカを襲った整理解雇ブームは「リストラ」「希望退職」という名で日本に持ち込まれた。1999年には派遣法が改正され、一部の業種を除いて労働者派遣を自由化、就職氷河期に見舞われた若年層を中心に非正規雇用の労働者が激増した。しかし資本側による攻勢に対して労働組合側の対応は後手後手に回っていた。労働組合の組織率、組合員数は共に減少はこれまで以上に加速する。組織率では2005年には19.9％となり、戦後初めて組織率が20％を切った。本来労働者の権益を守るはずの連合加盟の労働組合は、主導的かつ効果的な反対運動を取れず、それに伴う組合員の減少も食い止められなかった。これは、労使協調路線によりむやみに現実離れした会社への要求はかえって会社の業績を悪化させ、ひいては労働者自らのクビを締めることになりかねないと判断されたからである。現場レベルでは、組合役員の出世と引き換えに、現場の要求がなかなか取り上げられないことになった。また、バブル期に入社した組合役員の子弟による役員の世襲化が進んだ事により、一般組合員との意識のずれも垣間見られた。これにより、多くの労働者は個人での裁判に訴えるか、この時期多く出来た企業外の労働組合に個人で新たに入って、闘うしかなくなった（例、連合・全労連・全労協加盟などの地域ユニオン、ローカルユニオン、地域労組や産業別個人加盟労組・合同労組、青年ユニオン、管理職ユニオン等）。失われた10年と言われる不況下にあって、正社員はサービス残業・成果主義の荒波に見舞われ、心身ともに疲弊した労働者のうつ病・過労死・過労自殺が増えたが、企業内労使協調路線の組合は、会社との友好関係を重視したため黙殺。さらに信頼を失った。