本形式は、石炭酸専用の35t積タンク車として1970年（昭和45年）から1992年（平成4年）にかけて3ロット21両（タキ20500 - タキ20520）が日本車輌製造の1社のみで製作された。石炭酸を専用種別とする形式には、他にはタサ3400形（10両）、タキ3900形（66両）の2形式があった。落成時の所有者は、三井東圧化学、石油荷役（1991年（平成3年）にニヤクコーポレーションへ社名変更）の2社のみであり、その主な常備駅は、三井東圧化学が東海道本線笠寺駅、ニヤクコーポレーションが京葉臨海鉄道臨海本線の前川駅と塩釜線塩釜埠頭駅である。1984年（昭和59年）6月15日に三井東圧化学所有全車（タキ20506を除く）が日本陸運産業へ名義変更された。更にこの内2両（タキ20502 - タキ20503）が1985年（昭和60年）7月19日に日本石油輸送へ名義変更された。断熱材の選定不備によるタンク体腐食のため1976年（昭和51年）4月26日から同年7月22日にかけてタンク体の新製取り替えを行い、この際三井東圧化学所有全車は同時に台車変更も行われた（TR41C→TR41DS-13）。1979年（昭和54年）10月より化成品分類番号「毒61」（毒性の物質、毒性物質、危険性度合2（中））が標記された。荷役方式は、積込は液入管から行っていたがその後マンホールからの直入れに変更され、荷卸しは吐出管による下出しである。塗色は、国鉄時代は全車黒色であったが、JR化以降所有者による裁量が認められ、ニヤクコーポレーション新規製造車は灰色（灰色1号）とされ、また一部の在来車も全般検査の際塗色変更された。全長は12,910mm、全幅は2,720mm、全高は3,801mm、台車中心間距離は8,730mm、実容積は33.3m³、自重は18.7t、換算両数は積車5.5、空車1.8、台車はベッテンドルフ式のTR41C、TR41DS-13、TR41E-13、TR225であった。1987年（昭和62年）4月の国鉄分割民営化時には全車（18両）がJR貨物に継承されたが、2003年（平成15年）度に最後まで在籍した1両が廃車となり、同時に形式消滅となった。
郷ひろみは「アイドル時代にマネージャーや周囲の目を盗み、山口百恵に電話番号を渡したが相手にされなかった。」と語っており、当時既に夫となる三浦と交際し、結婚を意識していた百恵からしたら眼中にもなかったと言われている。オリコンシングルチャートにおいて、1973年6月4日付でデビューシングルの「としごろ」が75位に初登場してから1981年3月2日付で32枚目のシングルの「一恵」が96位にランクインするまで、405週連続で100位以内にチャートインし続けた。オリコンアルバムチャート(レコードのみ)において、引退後の1989年時点でアーティスト別セールス13位(251万枚)、TOP10総登場週数16位、TOP100総登場週数11位、と70年代アイドル歌手(男女共に)では最も上位にランキングされている。ファイナルコンサートでマイクを置くという演出は振付担当の西条満の考案から生まれ今では伝説的なアクションとしてさまざまな番組などでマネをされている。
結婚式は1980年11月19日に東京都港区赤坂の日本基督教団霊南坂教会、牧師は飯清、披露宴は東京プリンスホテル・鳳凰の間で招待客1800人が出席して行われた（仲人は大映ドラマで百恵の父親役を数多く演じた宇津井健夫妻、友和側の主賓は東宝社長・松岡功、百恵側の主賓はCBSソニー会長・大賀典雄）。百恵の父親代わりはホリプロ社長・堀威夫。披露宴の司会はメインが岡田真澄、サブが徳光和夫（当時日本テレビアナウンサー）であった。
農業を経営する主体としては、途上国におけるプランテーションや旧社会主義国における集団農場（コルホーズやソフホーズなど）など例外もあるが、世界的に家族が主流となっている。こうした背景があるため、農業を経営する主体をさして使われる、農業経営体、農業経営者、農業者といった呼称も、それが家族によって担われている農家を想定している場合が多い。日本の場合、第二次世界大戦後に実施された農地改革が、現在の農家のあり方を大きく規定しており、農家が今日の姿に至るまでの変化を捉えようとした場合の一応の出発点とみなしうる。こうした側面を強調する場合は、戦後自作農という呼称が用いられる。この戦後自作農が戦前のような小作農へと転落することを防止することが、戦後の農業政策の主要な目的の一つであった。そのため、農地に関する制度を中心として農家を保護する政策がとられる一方で、家族以外が農業経営体となることには様々な制限が加えられてきた。しかし、こうした制限は徐々に緩和され、まず有限会社や農業協同組合法に基づく農事組合法人などの形態で農家が法人化することが認められ、最近では、特区によって株式会社の農業への参入が認められている地域もある。なお、節税などの目的で法人化した場合でも、経営の内実が家族経営と同等とみなしうる場合も多く、通常はこれらも農家とよばれている。農業経営体としての農家の特徴は、農業経営を行う主体と家計の単位となる主体が未分離であることである。農業経済学や農業経営学においては、このことが経営体としての農家の発展を阻害しているという考え方が主流であり、主要な研究テーマとなってきた。農業政策においても、基本的には家族を主要な担い手と想定しつつ、その発展を図ることが意図されてきた。1961年に制定された農業基本法ではこうした考え方を反映し、農工間の所得格差が拡大したことを背景として、「自立経営の育成」が目標として掲げられた。これは、規模拡大や機械化など、農業近代化の方向での経営の発展を目指したものであったが、近年では消費者ニーズの多様化、農産物価格の下落・低迷傾向、資材・燃料等の値上がり等によるコスト増加、食品の安全性、環境への配慮など、農業経営体が考慮すべき課題は多様化している。農業基本法に代わって1999年に制定された食料・農業・農村基本法では、「自立経営の育成」という文言にかわって、「効率的かつ安定的な農業経営」という表現で育成すべき農業経営体のあり方を示している。家族で農業を営むと、日常生活との境界や各員の役割分担、労働時間、報酬が曖昧になりやすいという問題がある。このため農林水産省は、経営方針や労働条件を明文化した「家族経営協定」を結ぶことを推奨している。