閉港後、ターミナルビルは取り壊されずに残され、香港政庁の合同庁舎（啓徳政府大楼（啟德政府大樓）、Kai Tak Government Building）として、従前の設備を利用して税関や入国管理当局の訓練所などとして利用された。空港の閉鎖後、建物が取り壊されるまでに、滑走路はBEYOND、張惠妹などの大型コンサートに数回使用された。この他、出発ターミナルだった場所にゲームセンターや屋内ゴーカート乗り場などのアミューズメント施設も入居していたが、2004年9月頃から始まった工事により取り壊された。運用当時は、航空機が市街地上空を通過する都合上、周辺は空港に近づくにつれ低いビルしか建てられない、という高さ制限が設けられていた。空港が無くなった現在はその規制も撤廃された。そのため、例えば高級住宅地の九龍塘では、従来12階建て相当の高さに規制されていたが、現在ではその内の数軒が30階建て程度のマンションに建て替えられるなど、景観に変化が出始めている。また、空港に誘導するための着陸誘導灯が無くなったため、市街地でのネオンサインの点滅が解禁となった。
1998年、新空港となるチェクラップコク国際空港が郊外の赤鱲角に完成し、同年7月6日に開港した。この新空港開港により、啓徳空港は7月5日午後11時50分発の最終便をもって閉港となり、1925年に運用開始して以来73年間の歴史に幕が閉じられることとなった（機能全面移管）。ただし、新空港の航空貨物の処理でトラブルが発生し、旅客手荷物を含む大量の貨物が滞留する事態が生じたため、貨物ターミナルだけは閉港後の半年間だけ一時的に再稼動となった。なお、使用されていた地上支援機材の一部は新空港へと陸送されたほか、正式名称と啓徳空港に割り当てられていたIATA空港コードのHKGとICAO空港コードのVHHHは新空港に引き継がれた。後述のように、閉港の15年後、同じ位置に船の波止場として「啓徳クルーズターミナル」が新たに開港されたが、ここにはかつて同空港があったことを伝えるモニュメント類が設置された啓徳滑走路公園が作られ、公園南端のビクトリア湾に面した地面に香港カーブを描きながら着陸していた方向である滑走路番号「13」が記され、空港としての役割に終止符を打った際に当時の管制官が同空港に向けて発したメッセージ、“Goodbye Kai Tak, and Thank You.” が刻まれた銘板が置かれるなどしている。
しかしながら、これ以上の空港の拡張は隣接地の買収も難しいうえに、ヴィクトリア・ハーバーに面した九龍湾北岸を埋め立てする余裕もないことから、1970年代に入り新空港の必要性が叫ばれ、建設地の選定が進められた。1984年に香港の中華人民共和国への移譲、返還が決まると、ランタオ島北側の赤鱲角（Chek Lap Kok、チェク・ラップ・コク）に、イギリス系の建設会社主導で新空港の建設が開始された。なおその後も乗降客や貨物の取扱高は増え続け、1996年の統計は乗降客数 2,950 万人、貨物 156万 tにまで増加した。なおこの頃すでにイギリス空軍の固定翼機の常駐は行われなくなっていたものの、ヘリコプター部隊が常駐していたほか、同部隊の撤収後は香港政庁のヘリコプター隊が常駐を続けていた。
このように空港の拡張は行われていたものの、アジア諸国の相次ぐ独立と経済発展を受けて、マレーシア・シンガポール航空やベトナム航空、大韓航空などを中心に乗り入れ航空会社、便数ともに増加した。さらにマクドネル・ダグラス DC-10やエアバスA300などのワイドボディ機の相次ぐ就航により、1便当たりの乗客数も急増した。またイギリスやオーストラリア、日本からの便数も増加し、それに伴い発着回数が増加するにつれて、滑走路の短さや滑走路が1本しかないこと、近隣への騒音被害、旅客数、貨物取り扱い量の増加によるターミナルの狭さ、スポットの少なさが問題となっていった。
1960年代に入ると、すでに従来のプロペラ機に替わり、デハビランド・コメット4やボーイング707、ダグラス DC-8といったジェット機による乗り入れが主流となった。この頃には、バンコクのドンムアン国際空港やシンガポールのシンガポール国際空港などと並ぶ、東南アジアの拠点空港の一つとなっていた。さらに1960年代中盤以降は、ベトナム戦争の激化に伴い、南ベトナムに人員や物資を運ぶためにアメリカ軍がチャーターしたパンアメリカン航空やノースウェスト航空、トランスワールド航空や、アメリカ空軍の大型ジェット輸送機の乗り入れが増大した。1970年4月11日にはパンアメリカン航空のボーイング747が初めて東京国際空港(羽田空港)経由で就航し、同年には日本航空やノースウェスト航空も続いた。その5年後の1975年には滑走路が3,390メートルに延長された。その後キャセイパシフィック航空もボーイング747を導入し、宗主国の首都であるロンドンへの直行便の運航も開始した。
2007年に世界保健機関(WHO)のたばこ規制枠組み条約において「100％禁煙以外の措置では不完全」との指針がまとめられたことなどから、厚生労働省は受動喫煙防止対策として分煙なども廃止、禁止し、原則全面禁煙を求める通達を出した。2010年2月25日に全国の都道府県へ健康局長通知を出し、これにより地方自治体などを通じ施設管理者への対策通知が行われる。通知は健康増進法の規定の解釈の位置付けで、対象施設は、学校、官公庁、百貨店、飲食店、娯楽施設、公共交通機関など。当面の措置としての次善策としての分煙を容認するものの、全面禁煙を原則とし将来的に全面禁煙を目指すと指導した。2003年施行の健康増進法は受動喫煙防止を掲げたが、全面禁煙が有効だとしながらも分煙についても認めた。しかし2007年のWHOの指針を受け、分煙なども廃止し全面禁煙の方針をより明確に示すに至った。これに際し、全国の飲食店経営者ら約８万人が加盟する全国飲食業生活衛生同業組合連合会の園田房枝事務局長は、分煙について「加盟店の多くが小規模店で、分煙スペースが確保できない」と指摘。「お酒を飲みながらたばこを吸いたいというお客さまは少なくない。不景気で客足が遠のいている中、全面禁煙は大変な打撃になる」と話す。通知の内容によっては国や自治体に全面禁煙反対の要望をすると語った。一方、09年3月に全国に先駆けて喫煙規制である受動喫煙防止条例を成立させた神奈川県の井出康夫たばこ対策室長は「条例を制定したのは国の対策が進まなかったからで、神奈川の取り組みが全国に広がることは歓迎している」と期待をにじませた。