甲斐国では戦国時代以前から土屋氏の痕跡が見られる。『甲斐国志』によれば、現在の甲斐市島上条字大庭に志摩荘の地頭である土屋氏の居館が存在した伝承があったという。志摩荘は鎌倉時代初期には立荘されていた荘園で、戦国時代には同荘を灌漑する上条堰が開削されている。島上条村続には土屋氏居館のほか、甲斐守護・武田信重が奉納した嘉吉3年（1443年）12月晦日の年記を持つ鰐口（わにぐち）が伝わる八幡神社が所在している（鰐口は現在南巨摩郡富士川町の最勝寺所蔵）。『甲斐国志』によれば同社には川除神事が伝えられており、守護武田氏や土屋氏の崇拝を受けていた神社であると考えられている。
土屋氏は坂東八平氏であった相模国中村荘司村岡宗平の子、土屋宗遠が相模国中村荘において土屋郷司についたことに由来する。鎌倉時代には、出雲国持田荘や出雲国大東荘、河内国茨田郡伊香賀郷の地頭を任官し各地に勢力を伸張する。室町時代初期には土屋景遠の時に相模国本領を奪われ他国に追われたという。土屋勝遠は甲斐国守護・武田信昌の娘を娶（めと）り、子の土屋信遠は武田家臣となったという。信遠の子、土屋昌遠は駿河国大平郷に移り住んで武田家中を離れる。
ルージュテストは自己の概念の評価基準となる。鏡を見て鼻に塗ってあるルージュに触れる子供は、自己認識(self-awareness)を理解できる基礎的能力を持っている事を意味する。動物、幼い子供、 生まれつき盲目で後に視力を回復した人達は、鏡を見て、それが他人であるかのように反応する事がある。理論家達は、幼少期におけるこの時期の重要性について注目してきた。例えば、精神分析学者ジャック・ラカンは、ルージュテストに類似した手法を用いて、ミラーテストが成長段階のどこに位置するのかを求めた。現代の心理学の見解によると、自己は、人間の動機、認知、情動(affect)、社会的アイデンティティーに関して、重要な役割を果たしていると考えられている。
生後6ヶ月から12ヶ月の子供の場合、鏡像を「仲の良い遊び相手」(sociable playmate)であると見做すのが普通である。生後12ヶ月で自尊心(self-admiring)と恥(embarrassment)が見られるようになり、生後14ヶ月から20ヶ月では、ほとんどの子供が回避的行動を示す。生後18ヶ月にして漸く半数の子供が鏡像を自分自身であると認知し、生後20ヶ月から24ヶ月までには、それは65％に上昇する。子供が自分の鼻を触ったり、ルージュを拭い取ろうとするなど、マークに起因する行動を示す事がその根拠となる。鏡像認知と、鏡などの反射物に慣れ親しんでいる事とは無関係のようである。ルージュテストは、社会文化的傾向の違いによって、結果に差が出た場合もある。例えば、カメル―ンのNso(Cameroonian Nso)の18ヶ月から20ヶ月の幼児の自己認知の割合は非常に低く、3.2%という結果であった。その調査は、自己認知についての2つの強い予測因子を特定している。object stimulation(母親または子供が何かを持っている時に、母親がそれへ幼児の注意を向けさせようとする事)と相互的アイコンタクトの2つである。ルージュテストによって、自己の概念と物の永続性(object permanence)との間に強い関連性がある事も示された。
ルージュテストはミラーテストの一種であり、人間の子供を対象に行われる。実験者は、化粧用のルージュを使い、被験者である子供に気付かれないように、顔に点を付ける。その子供は、鏡の前に置かれ、どのような反応をするかが観察される。子供の発達の段階によって様々な反応が見られる。ルージュテストは、人間の子供における鏡像認知を観測するための有力な手段であるとされている。
電波工業高等専門学校の前身の国立電波高等学校は、国立大学法人の電気通信大学と同様に、戦前には無線電信講習所として逓信省所管であったが、1948年（昭和23年）の学制改革により、国立の職業高等学校として文部省（現・文部科学省）に移管されたもので、三年制の本科の上に一カ年の専攻科、別途、一カ年の第一別科，第二別科が設けられていた。本科は、高等普通教育並びに二級無線通信士程度に関する専門教育を施す課程であり，専攻科はさらに高度の専門教育を施す課程で、別科は、それぞれ二級ないし三級の通信士程度の教育を行なうものであった。しかし、1958年（昭和33年）に無線従事者国家試験の内容、程度が高くなった改正が行われたことにより、一級は大学卒、二級は短大卒、三級は高校卒程度となり、国立電波高等学校が目標としている一級もしくは二級の無線従事者資格を卒業時に取得することが困難になった。さらに、1967年（昭和42年）8月に改正された電波法及び船舶職員法の施行により、外航船舶には一級無線通信士一名を必置することとなり、求人数が最も多い海運界の要請に応えるためには、従来の“本科三年＋専攻科一年”の教育では要求を満たし得ないという背景もあって、1961年（昭和36年）に制定された高専の制度の枠組に国立電波高等学校も入れられ、1971年（昭和46年）入学者から5年制の電波工業高等専門学校に改組。国立電波高等学校は1973年（昭和48年）に本科、1974年（昭和49年）に専攻科を閉科して廃校となった。21世紀に入ると、船舶FAXや無線LANやICタグなどの無線機器の普及で無線従事者の需要は船舶から高度情報通信産業へシフトし、それに対応した高専の高度化再編に伴い、2009年（平成21年）10月1日、同じ県内の工業高専と統合したため、電波高専と言う枠組みはなくなった。