テモゾロミドと他の医薬品との組み合わせによる抗癌作用増強の研究が、実験室研究や臨床試験で実施されている。一例として、クロロキンを併用することで神経膠腫への効果増強が見られている。実験室レベルでは、テモゾロミドが緑茶の成分である没食子酸エピガロカテキン（EGCG）共存下で脳腫瘍細胞に対する殺細胞効果を増強することが報告されたが、脳腫瘍患者ではその有効性を確認できなかった。さらに最近では、新しい酸素拡散増強剤（英: oxygen diffusion-enhancing compound）であるクロセチンナトリウム（TSC）を併用したテモゾロミド-放射線併用療法の前臨床試験が実施され、臨床研究が進行中である。MGMT遺伝子を発現した腫瘍細胞がテモゾロミド耐性を示す事から、AGT阻害薬O⁶-ベンジルグアニン（英語版）（O⁶-BG）が抵抗性を抑制し、薬物の治療有効性を改善する可能性について研究された。その結果、in vitroおよび動物実験in vivoでO⁶-BG存在下で腫瘍細胞に対してテモゾロミドが著効したが、第II相臨床試験の結果は一様ではなかった。テモゾロミド耐性異型性グリオーマに対しては有効性が確認できたものの、テモゾロミド耐性多形性膠芽腫に対しては感受性の回復が見られなかった。造血幹細胞にMGMTを高発現させて患者に移植した例もある。この時患者に通常以上のテモゾロミドを投与しても、患者の血液細胞は減少しなかった。高グレードの神経膠腫に高用量のテモゾロミドを使用しても毒性は低かったが、有効性は通常用量の場合と同等であった。
テモゾロミド製剤は日本においては20mgと100mgのカプセル剤と点滴静注用100mgの製剤が販売されている。米国では5mg、20mg、100mg、140mg、180mg、250mgのカプセルと点滴静注用製剤がある。近年固形製剤が実用化された。英国内ではジェネリック医薬品が入手できる。
血液学的副作用以外で最も頻度が高い副作用は嘔気・嘔吐であり、自己管理または標準的な制吐薬で管理できる。これらの副作用は概ね軽度～中等度（grade 1～2）であり、重篤な嘔気・嘔吐はそれぞれ約4%である。重篤な嘔吐を経験した患者またはそれが予想される患者には予め制吐剤を投与する。テモゾロミドは空腹時投与（少なくとも食事の1時間以上前）が望ましい。（カプセルを開けたり噛んだりせずに、水で飲み下すこと。）制吐療法は服用前または後に実施する。テモゾロミドはそれ自身またはダカルバジンの過敏症の既往を持つ患者には禁忌である。重篤な骨髄抑制のある患者への使用は推奨されない。テモゾロミドには生殖毒性、催奇形性、胎児毒性があるので、妊婦に使用してはならない。また乳汁中に分泌されるため、服用中は授乳してはならない。妊孕性温存処置をせずにテモゾロミドを服用した女性はその後の妊娠率が下がるという研究があるが、対象患者数が少なかったために女性不妊症の発現を検証できなかった。男性患者の場合も、テモゾロミドは遺伝毒性を持つ。服用中または服用終了後6ヶ月間は、父親になることは薦められない。テモゾロミドにより不可逆の男性不妊症を発症する可能性があるため、治療前に精液の低温保存をすることが推奨される。極稀にテモゾロミドは呼吸器障害を起こす。
テモゾロミド（TMZ）は前述のようにダカルバジンの誘導体であり、イミダゾテトラジン骨格を有する。体内に吸収され循環系に入ると生理的pH下で速やかに分解し、活性物質3-メチル-（トリアゼン-1-イル）イミダゾール-4-カルボキサミド（MTIC）となる。テモゾロミドはDNAの複製を阻害することでスケジュール依存（schedule-dependent）の抗腫瘍活性を示す。テモゾロミドは再発神経膠腫に対する活性を示す。最近の無作為化比較臨床試験により、多形性膠芽腫に対してテモゾロミド併用放射線療法が無増悪生存期間を12.1ヶ月から14.6ヶ月へと有意に延長し、全生存期間も延長することが示された。
1996年4月1日に三菱銀行と外国為替専門銀行の東京銀行が合併して誕生。三菱重工業、三菱商事と並ぶ「三菱グループ御三家」の一つである。SWIFTコードは東京銀行を承継した。三菱グループを中心とする安定した国内取引先と旧東京銀行の海外拠点を持ち合わせ、融資に厳格であったことから不良債権比率は都市銀行のなかで最小であった。金融システム危機の際も大蔵省の経営関与に攻防し、その際に注入された公的資金を金融再生プログラム真っ只中の2003年1月に完済した。みずほFG・三井住友銀行などがメガバンク化によって膨れ上がった不良債権処理に追われる中、もっとも強い都市銀行であるという評価がなされることが多かった。その一方で、前身行の大口取引先である兼松や三菱自動車に対しては役員を送り込み経営再建を支援している。300余りの国内店舗の殆どは三菱銀行から東京都・神奈川県に偏重していた（MTFG2001年ディスクロージャー誌）。リテール部門では1999年8月に開始した「東京三菱ダイレクト」による24時間対応の外貨預金・投資信託取引や、残高段階型スーパー普通預金をベースにした「メインバンク総合サービス」、当初からセブン銀行（アイワイバンク銀行）とイーネット両陣営への参入、7大疾病保障付き住宅ローン（ビッグ&セブン）、スーパーICカード発行など先見の明を見せたり、個人向けローン金利を他の都市銀行より低く設定していた。その一方でUFJ銀行との合併まで東京都心以外の多くのATMは平日19時・土休日17時までの稼働であったり、ジェイデビットやフラット35を扱わない（三菱東京UFJ銀行より取扱開始）などやや旧態化した一面もあった。2005年10月1日の株式会社三菱東京フィナンシャル・グループと株式会社UFJホールディングスの合併に合わせて同日付で株式会社UFJ銀行を吸収する予定であったが、みずほ銀行のシステムトラブルの実例から勘定系システム統合の体制を整える準備期間が必要と判断され延期となり、2006年1月1日 付でUFJ銀行を合併し株式会社三菱東京UFJ銀行へ商号変更している。