廃線後、駒ヶ岳鋼索線撤去・復旧工事を実施。2008年に施設・車両はすべて解体撤去された。富士箱根伊豆国立公園の指定地域内であるため、自然公園法に基づき、軌道跡の整地や植林など、跡地を山林に復旧する原状回復が行われた。
15分毎の運行で、所要時間は5分であった。廃止年時点の通常運賃は大人片道370円（往復630円）、子供片道180円（往復310円）。ケーブルカーとロープウェー通し運賃は大人片道990円、子供片道500円であった。廃止直前の2005年（平成17年）7月24日から営業最終日の8月31日までの約1か月間は「さよなら運転割引料金」として運賃が通常の約半額の片道190円・往復320円（子供は片道・往復とも無料）となったほか、同年8月13日から8月31日の間には「箱根駒ヶ岳ケーブルカー想い出きっぷ」や「想い出周遊きっぷ」といった企画割引券も売りだされた。
箱根連山の一つである標高1,327mの駒ヶ岳を、芦の湯温泉・湯の花温泉などがある東麓から登っていた。山頂には箱根神社元宮などがあり、芦ノ湖や富士山などを見渡せる。車両は開業時に日立製作所で製造されたもので、「湯の花」「駒ヶ岳」の愛称が付けられていた。座席はロングシートになっており吊革も付けられていた。また、この周辺は霧の発生が多いため強力なヘッドライトを2灯装備していた。車体塗装は当初は赤とクリーム色だったが、のちにライオンズカラーとなった。駒ヶ岳頂上駅と箱根駒ヶ岳ロープウェー駒ヶ岳頂上駅の間は徒歩3 - 5分程度であり、芦ノ湖畔の箱根園へ至る同社運営のロープウェーに対して、山麓側のアクセスがよくない本路線の利用は年々減少していた。最盛期の1963年度（昭和38年度）は年間110万人の乗客を運んだが、スケート場など山頂にあった施設が閉鎖された影響などもあり、2003年度（平成15年度）の年間乗客は5万8千人にまで落ち込み赤字路線になっていた。伊豆箱根鉄道は、2005年（平成17年）2月25日に経営が困難であるとして国土交通省関東運輸局に鉄道事業廃止届を提出。その後、代替交通機関として箱根駒ヶ岳ロープウェーがあるとして当初の予定を半年繰り上げる届出が同年4月27日に提出され、2005年（平成17年）8月31日の運行を最後に予定通り翌9月1日に廃止された。
1913年（大正2年）5月、九州水力電気は北九州の官営八幡製鉄所（福岡県八幡市所在）と2,000kWの大口電力供給契約を締結し、女子畑発電所竣工に伴って翌1914年（大正3年）2月より製鉄所への電力供給を始めた。この1914年上期が大口電力供給の初年度で、上期末には需要家2者計4,000kWの供給を行った。その後電力需要は第一次世界大戦下の大戦景気を背景に急速に拡大し、北九州の工場群や筑豊の諸炭鉱への供給が伸長、供給実績は1915年下期に1万kWを超え、1917年下期には2万kWも突破して1919年（大正8年）下期末には2万7,555kW（需要家数58）となった。この時期の大口需要家としては、北九州方面では八幡製鉄所のほか東洋製鉄・東海鋼業・戸畑鋳物・石川島造船所若松工場・明治紡績・日華製油・明治製糖などがあり、その他の地域では大牟田の電気化学工業、大分県内の久原鉱業佐賀関製錬所・日本窒素肥料日出工場・大分紡績・桜セメントといったものがあった。また炭鉱では峰地・三好・新入・上山田・下山田・新目尾・新手といった筑豊の有力炭鉱が自家発電を廃して九州水力電気からの受電に切り替えた。大口供給開始に先立つ1912年（大正元年）11月、博多電気軌道（初代）を合併して同社の供給区域を引き継いだ。よって1912年下期に電灯供給を開業し、合併直後の1912年下期末時点で電灯2,498灯の供給を行った。続いて1913年下期に少量だが小口の電力供給も始まった。次いで1915年5月、福岡県内の後藤寺電灯・直方電気・若松電気と大分県の日田水電より事業を譲り受けた。4社統合の結果、1915年上期末の供給成績は統合前の1914年下期末に比して電灯数は11倍、小口電力供給は8倍に拡大している。1916年3月に大分県の豊後電気鉄道・大分水力電気を合併すると供給はさらに拡大した。電灯供給数は両社を合併した1916年上期末には15万灯であったが、1918年上期に20万灯を超え、行橋電灯合併後の1919年下期末には28万灯に達した。並行して小口の電力供給も伸びており、1919年下期には約4,000kWとなった。1915年に統合した4社のうち日田水電については、九州水力電気では1911年4月に開かれた創立総会の段階で全株式の買収を決定してただちに完全子会社化したことから、開業前より日田水電からの配当金を主とする多額の事業外収入があり、開業に先立つ1912年上期から年率5パーセントの配当を開始した。その後事業の拡大とともに利益金も着実に増加し、1916年上期に配当率は年率10パーセントに到達、1919年下期には年率12パーセントへと増配した。