熱帯や亜熱帯域の海洋（外洋を除く）に生息する。冬季は単独もしくは小規模な群れを形成して生活する。食性は動物食で、魚類や甲殻類を食べる。主に海面近くを飛翔し嘴で獲物をつまみとったり、飛翔しながら空中で静止（ホバリング）し空中から急降下し獲物を捕食する。繁殖形態は卵生。集団繁殖地（コロニー）を形成する。セーシェルでは7ヶ月間隔で繁殖する。日本では5-6月に海辺の岩礁や草地に、1回に1個の卵を産む。雌雄交代で抱卵し、抱卵期間は28-30日。雛は生後55-63日で飛翔できるようになり、さらに35日後に独立する。「クラー」「クー」と鳴く。
東邦電力の東京進出を主導したのは、同社副社長の松永安左エ門である。東邦電力は本社を名古屋電灯時代からの名古屋市より東京市へと移し、関東大震災後には焼失した東京市内の商工業地区へと供給する「東京復興電気会社」の計画をまとめるなど、早くから東京進出を念頭に置いていた。さらに復興電気会社の計画作成後の1923年10月、松永は新聞紙上において、震災復興のための電気事業は組織を根本的に改革していかにすれば豊富かつ低廉な電気を永久に供給できるかを研究するならば、震災前の水準の電気を従前の半額の料金で供給でき近い将来には供給を5倍に増加させうるであろう、と述べて東京電灯への宣戦布告をしている。松永が晩年（1964年）に執筆した『私の履歴書』によると、東京進出の動機は東京の電気事業（東京電灯）の是正のためもあるが、正直なところは自身の手で事業を統一する野心があったためであるという。東京進出の体制を整えるため、松永は早川電力・群馬電力の2社を東邦電力の支配下に収めた。1924年12月25日、早川電力と群馬電力はそれぞれ株主総会を開き、両社の間で交わされた合併契約を承認した。合併比率は1対1。両社の合併を推進したのは東京進出を目指す東邦電力で、早川電力社長と群馬電力副社長を兼ねる松永が仲介役となって合併を実現させた。早川電力の株主総会において松永は、群馬電力は京浜電気鉄道から引き継いだ将来性のある有利な供給区域を持っており、この供給区域に対して早川電力も供給するならば有利であり、さらに将来の電源開発に際して群馬電力の送電網を活用して供給できるならば得策であるから、両社の合併は東京やその付近の開発にとって必須である、という旨を説明している。翌1925年（大正14年）3月16日、両社合併による新会社東京電力株式会社の創立総会が開催される。成立した東京電力の資本金は、早川電力の3,000万円と群馬電力の1,225万円をあわせた4,225万円で、そのうち4割を東邦電力が出資し、経営については同社が取り仕切った。設立時、東邦電力との間に1928年を目処に合併するという了解があったという。また安田保善社が第2の株主（持株比率8%）で、金融関係は安田財閥の後援を受けた。本社は東京市麹町区（現・東京都千代田区）である。社長は群馬電力社長の田島達策、副社長は松永安左エ門、専務は群馬電力の宮口竹雄、常務は東邦電力の進藤甲兵と早川電力の結城安次がそれぞれ就任した。田島・宮口は安田関係の代表者で金融方面、結城は貴族院方面、1年遅れて常務に就任した佐竹義文は政党方面に対するいわば「看板」で、会社の実権は東邦電力の松永や進藤が握っていたという。設立直後から東京電力は積極経営を展開する。1926年（大正15年）4月、まず元早川電力系列の水力開発会社である田代川水力電気株式会社（資本金500万円）を合併した。同社は、早川開発に続く第二期工事として計画されていた田代川（大井川上流）の開発を担当すべく早川電力によって設立。合併時点では3つの発電所と川崎へ至る送電線を建設中であった。合併比率は1対1で、合併によって東京電力は資本金を4,725万円とした。1926年10月には静岡県や山梨県に供給区域を持つ静岡電力株式会社（資本金1,500万円）を合併した。同社は1920年に富士製紙から電気事業（四日市製紙の電気事業が前身）を譲り受けて開業した電力会社で、静岡県中部や山梨県に供給区域を持ち、ほかに静岡市営電気事業などへ電力を供給していた。地方の会社としては成績が良く、これを東京電灯に取られるわけにはいかないということで松永が合併を希望したという。合併比率は1対1.4で、合併により東京電力の資本金は6,825万円となっている。合併以外にも事業拡大策を矢継ぎ早に打ち出す。設立直後の1925年3月、大井川水系寸又川の開発を計画する寸又川電気株式会社（資本金150万円、1924年6月設立）の株式を取得し、松永が社長を兼任して経営を引き受けた。次いで同年12月には資本金1,000万円で上毛電力株式会社を設立し、利根川水系片品川などの開発を計画する上毛製紙を吸収。翌1926年12月には利根川水系吾妻川などの開発を目的に須川電力株式会社を資本金1,000万円で設立し、さらなる電源増強を図った。また同年5月、早川電力の時代から電力を供給していた浅野財閥系の東京湾埋立から電気事業を分離させて自社系列の東京湾電気株式会社（資本金500万円）に移し、鶴見町・田島町両地先の埋立地における供給事業を引き継いで間接的に供給区域を拡大した。