宇都宮大学農学部藤重宣昭助（当時）らのグループにより、ギョウジャニンニクとニラを交配した「行者菜（ぎょうじゃな）」が開発された。外観はニラに近いが、ギョウジャニンニクから受け継いだ形質として、茎が太いのが特徴で、ニラ同様1年で収穫が可能。2008年から山形県長井市で販売が開始されている。
1990年頃から北海道や日本海側の雪の多い地域で園芸栽培されている。増殖方法には播種、株分け、不定芽の利用がある。生育のサイクルが極めて長く、種をまいてから収穫まで8〜10年、株分けを用いても5〜6年を要する。北海道では露地軟白栽培法が行われている。ギョウジャニンニク栽培圃場に発生する病害も報告されている。
ギョウジャニンニクという名前の由来は、山にこもる修験道の行者が食べたことからとも、逆にこれを食べると滋養がつきすぎて修行にならないため、食べることを禁じられたからとも言われている。キトビロ、ヤマビル（山蒜）またはヤマニンニクなどの別名がある。キトビロ（もしくはキトビル、キトピロ）がさらになまって、ヒトビロ、ヒトビルというような発音になることもある。また、北海道では、この植物を俗に「アイヌネギ」と呼ぶことがある。アイヌ語における呼び名はキト (kito)、またはプクサ (pukusa) である。「キトピロ」をアイヌ語として紹介している文献・サイトもあるが、信頼できる文献で、キトピロを正式なアイヌ語として紹介している文献はない。（たとえば知里真志保『分類アイヌ語辞典植物編』などを参照。）知里真志保はkitoの語源が「祈祷蒜」としているが、kitoを含むアイヌ語地名が各地に見られ、pukusaを使用する地域でもkitoが出現する地名が見られることから、kitoの方がより古い語彙であると考えられる。よってキトビロのキトは日本語起源というよりも、アイヌ語起源である可能性が高い。ビロは、日本語の「ひる（蒜＝ネギ・ニラ類を指す古語）」がなまったものと思われる。古く「あららぎ」と呼ばれた、とも伝えられているが、この言葉は一般的にはノビルを指すと解釈される。ギョウジャニンニクは本州では山深くにしか育たないため、往時の日本人にとっては認知度の低い食材であったと推測できる。ヨーロッパ種の名称については#まじない的な利用参照。
ギョウジャニンニク（A. v. subsp. platyphyllum、日本産の亜種）は、日本の本州中部以北、朝鮮半島、中国大陸、サハリンや千島列島などにも見られる。日本では北海道から奈良県にかけて分布。アリューシャン列島の最西端のアッツ島に原産するほか列島の別の島にも移植されたと考えられていて、分布図にはかろうじて北米も含まれる。ヨーロッパが原産のvictorialis亜種は、アルプス地方・ジュラ山脈系・カルパチア山脈系などヨーロッパの山地に広く分布し、さらにはロシア西部からコーカサス、カザフスタン、モンゴル、インド亜大陸にも生息地が広がっている。
長さ20 - 30 cm、幅3 - 10 cmの葉で強いニンニク臭を放ち、地下には外周が網状繊維からなる鱗茎を持つ。葉は根生、扁平で下部は狭いさやとなる。初夏、花茎の頂端に、白色または淡紫色の小花を多数つける。種子のほかにも不定芽でも増殖する。生育速度が遅く播種から収穫までの生育期間が5年から7年と非常に長いことから、希少な山菜とされ、市場流通量は少なく高値で取引される傾向にある。
平成の大合併以前から、広域行政組合の設立や電算事務の一括化など胆江6市町村（水沢市、江刺市、金ケ崎町、胆沢町、前沢町、衣川村）として合同で事務を行ってきた経過から、2004年４月以降、胆江6市町村の合併論議が首長をはじめ構成市町村間で行われてきたが、金ケ崎町が早々に離脱し、残る5市町村で枠組みを模索する形となった。前沢町、胆沢町、衣川村の結束は固く、水沢市は3町村に同調するか、江刺市と2市先行合併に踏み切るかの状況となり、2市合併には、江刺市長が難色を示し、5月に江刺市を除く4市町村（水沢市、前沢町、胆沢町、衣川村）の合併の枠組みが決まり、4市町村は7月に任意協議会を設置し法定協議会設置に向け準備を進めた。しかし9月に水沢市議会が法定協議会設置議案を否決し、任意協議会は解散となった。一方、江刺市は4市町村の枠組み決定を受け、隣接する金ケ崎町、北上市と6月に3市町の合併推進を公表し、3市町合併課題研究会を設置し検討に入った。しかし、2004年12月に水沢市長が合併特例法期限内の胆江６市町村合併を目指すとして、合併協議を行うための首長会議を招請し、金ケ崎町を除く5市町村（水沢市、江刺市、胆沢町、前沢町、衣川村）が合意し、2005年１月上旬に法定合併協議会を設置した。総務省によると22ヶ月かかるとする合併協議がわずか２ヶ月余りで進められ、臨時を含めた通算15回の合併協議会により、奥州市の47協定項目を承認したが、あまりに短期間での協議調整であったため細部までの調整が不可能であり、協議事項のほとんどは「合併後調整する」とし、課題を先送りしたままでの市町村合併となった。しかし、市町村合併論議があまりにも拙速であり、住民自治が本当はどうあるべきなのかというような住民（市民）行動を起こすまでにはいたらなかった。3月28日、5市町村は合併協定書に調印、30日同時議会で合併関連議案を可決し、合併特例法期限最終日の31日に知事に合併を申請した。