福井県の置県80周年と北陸トンネル開通（1962年6月10日）を記念して、同年3月18日に福井市体育館で公式に発表された新民謡。作詞：西沢爽、作曲：古賀政男、唄：島倉千代子・守屋浩が担当した。歌詞は1番から4番まであり、その中には北陸トンネル、白山、東尋坊などといった福井県内の名所が出てくる。なお、「イッチョライ」とは「一張羅（いっちょうら）」の方言で「一番良いもの」という意味である。1999年に「福井フェニックスまつり」のイベントの一つとして、曲の中に「イッチョライ節」のフレーズを取り入れた『YOSAKOIイッチョライ』が創作されたが、これはイッチョライとは別のものである。
2012年に日本ハンドボールリーグのHC名古屋へ加入。2012-13年シーズンはチームトップの45得点（リーグ16位）を記録した。2013-14年シーズンはリーグ9位タイの74得点を記録。2016-17年シーズンは2017年10月29日の飛騨高山ブラックブルズ岐阜戦で通算200得点を達成。2017-18年シーズンから主将に就任。2018-19年シーズン限りで退団。
2000年（平成12年）1月19日の名城線大曽根駅 - 砂田橋駅間延伸に先立つ1999年（平成11年）12月20日に新設された。名古屋市営地下鉄における地下式車庫はここが初めてである。車庫は地下2階建てになっており長さが570m、幅は40mで車庫の敷地の一部はナゴヤドームの地下に該当する。地下式の車庫としては日本国内でも有数の大きさという。車庫への引き込み線は、ナゴヤドーム前矢田駅の左回りホームの砂田橋駅側から分岐し、車庫の地下2階と接続する。地下1階へは車庫内の引き込み線でつながっている。車両186両（6両編成31本相当）の留置が可能である。主に車両留置を担っているが、検査設備や洗車設備があり、名城線・名港線の車両（2000形）の列車検査も担当する。
JERAの元になる構想は、2011年（平成23年）3月に東京電力（東電）の福島第一原子力発電所で炉心溶融・水素爆発事故が発生した直後からあったという。それは、東電の可児行夫（現・JERA副社長）、見學信一郎（後の東京電力ホールディングス常務執行役）、関知道（現・東京電力ホールディングス常務執行役）ら、「チーム希望」と称する若手グループが提言したもので、東電から原子力部門を事故の責任と一緒に切り離し、東電本体は民間の自由な火力発電会社として生き残るという東電解体プランであったともいう。この提言は、東電の勝俣恒久会長（当時）の怒りを買い、可児はオーストラリアに左遷された。2012年（平成24年）、東電の経営破綻を回避するため、原子力損害賠償支援機構（原賠機構。現・原子力損害賠償・廃炉等支援機構）が東電に1兆円出資し、議決権の過半数を握ることになった。6月、東電プロパーの勝俣会長、西沢俊夫社長らは退任し、経済産業官僚の嶋田隆（後の経済産業事務次官）が原賠機構経由で東電に乗り込んできた。取締役・執行役・会長補佐兼経営改革本部事務局長に就いた嶋田は、「東電の企業文化に染まり切っていない人材を登用する」という理由で従来の主流派をしりぞけ、非主流派を抜擢した。おかげで、可児は、左遷先から東電本店に復帰することができた。当時、東電は、全ての原子力発電所（原子炉17基）で発電を停止し、これを火力発電で代替したため、火力発電用の燃料費は、事故前の2倍、年間3兆円に達した。海外の資源企業には、東電の信用リスクを考慮して、東電向けの価格を引き上げたり、東電との取引に政府保証を求めたりする動きがあった。また、老朽化した火力発電所は建て替えなければ、将来の安定供給に支障をきたすおそれがあったが、東電単独では、建て替えに必要な資金が調達できそうにない状況であった。つまり、当時の東電は、火力発電用燃料の調達も、火力発電所の建て替えも、独力では厳しい状況になりつつあった。したがって、東電は、「虎の子の首都圏市場を差し出す」ことも覚悟の上で、燃料・火力発電事業で他社と提携する必要に迫られた。若手グループの提言が日の目を見る時が来た。ただし、原子力事故の責任を都合よく東電本体から切り離すことは、法律上、不可能に等しい。しかも、嶋田は、東電の破綻回避の仕組みを作るために奔走した官僚であり、「東電は福島をやるために資本主義の原則を曲げてまで、つぶさなかった。福島を切り離すならつぶしたほうがいい」という考えの持ち主であった。したがって、東電本体から切り離されるのは、事故の責任を負う原子力部門ではなく、燃料・火力部門であった。2013年（平成25年）末に作成された東電の「新・総合特別事業計画」では、「燃料上流から発電までのサプライチェーン全体において、東電主導による働きかけのもと、戦略共有と資本的提携を前提にアライアンスパートナーと包括的な事業提携（2014年度中）を行い、双方の設備、運用を高度に統合するなど思い切った取り組みを行う」という方針が打ち出された。この「特別事業計画」は、通常の会社の事業計画とは異なり、東電が原賠機構から資金援助を受ける条件として、機構と東電が共同で作成し、主務大臣（経済産業大臣ほか）の認定を受けたものであり、経済産業省の意向を反映したものであることは間違いない。東電は、2014年（平成26年）3月から、燃料・火力発電事業に関する包括提携の相手を募集した。3月中旬、東電は、中部電力、東京ガス、関西電力、大阪ガス、JXホールディングス（現・JXTGホールディングス）に提携の提案書を送付した。