5月16日夜間から5月17日にかけてイラク軍のミラージュF1がエグゾセミサイル2発を発射、アメリカ海軍スタークが被弾した。この事件とクウェート籍の船舶護衛問題（クウェートは自国のタンカーにアメリカ国旗を掲揚し、アメリカ籍の船舶扱いをさせるようアメリカに要請した）がきっかけとなり7月24日にアーネスト・ウィル作戦が発動、遂にアメリカの本格介入を招くこととなった。7月以降、各海域にて触雷事件が多発、8月に入って船舶保険料は高騰し始めた。8月10日にイギリス、フランスが、8月27日にイタリアが掃海艇等を派遣することとなった。他にも西側諸国を中心に派遣され、アメリカ8隻、ソ連4隻、イギリス4隻、フランス3隻、イタリア3隻、オランダ2隻、ベルギー2隻の合計26隻の大所帯となり掃海活動と自国船の護衛を実施した。一方、ペルシャ湾産石油の最大の受給者でもある日本に対して参加各国は何らかの行動に出るべきとの声が上がった。キャスパー・ワインバーガー米国防長官は日本国憲法の制約があることを理解した上で資金面での援助を行うことを示唆した。これに対し倉成正外務大臣は6月に開催されたサミットからの帰国途上イランに立ち寄り戦争終結に向けて交渉に臨んでいた。掃海問題に関しては資金と電波航法施設の援助及び国連への緊急拠出を行うこととなった。
イラン軍は3月にホルムズ海峡北岸部クヘスタクとケシム島の2箇所にシルクワームミサイル基地を配置、これで同海峡を封鎖できる態勢が整った。これに対してアメリカ合衆国は警告を行った。しかし、イランは年末までに更に2箇所増設しファオ半島にも配置され、中華人民共和国から購入した新型のC801ミサイルも配備された。5月6日ソ連貨物船を攻撃、5月16日にはクウェート沖にてソ連タンカーが機雷に触雷した。8月4日から8月8日かけてオマーン沖の空海域にて大規模な演習を実施、周辺諸国に圧力を加えた。しかしこの頃にはイラン海軍の戦意は低下しており、それに反比例して革命防衛隊海上部隊は訓練不足であったが戦意は旺盛であった。
この年にはイラン・コントラ事件が発覚、イランはアメリカ製兵器と交換部品の調達に成功したが、アメリカの対イラン関係は益々悪化した。ソ連はニコライ・ルイシコフ首相の親書を携えたコルニエンコ第一外務次官を団長とする外交使節団を派遣した。この交渉にて石油精製施設の修復と経済協力を謳った経済協力協定が結ばれた。フランスもイランに接触し、（原子力発電所建設に伴うフランス原子力庁がパフラヴィー朝から借款した10億ドルに及ぶ債務の問題こそあったが）兵器売却とレバノンにおける人質事件の解決（イランに影響を受けたシーア派系過激派が実行）及び戦後の経済復興について話し合われた。前年に報道された中華人民共和国からの兵器輸出は中国北方工業公司製を主体に10億ドル相当におよんだ。
3月18日、テヘランにあるテヘラン製油所をはじめアフヴァーズ製油所などへの爆撃を強化、ハールク島への攻撃も激化した。この3月末までにタンカーなど40隻以上が被弾、修復不可能な船舶の総トン数は第二次世界大戦で沈んだ船舶の五分の一に達していた。
冬から春にかけてイラン海軍と革命防衛隊は臨検、拿捕を強化。空軍による船舶攻撃も平行して実施された。陸上においても第8次ヴァル・ファジュル作戦（第1次アル＝ファオの戦い）を発動、イラク軍のシルクワーム地対艦ミサイル基地を奪取し航路の安全を確保した。この年8月には、輸出石油の積替え拠点となっていたシリー島も空爆を受けたため、ホルムズ海峡内のララク島付近の泊地へ積替え拠点を移動。ララク島泊地は「ホルムズターミナル」と通称されるようになる。
3月27日にイギリスタイムズ紙にてイランと中華人民共和国との間に武器購入協定が結ばれ、その一部の引渡しが始まったと報じたが、3月29日に中華人民共和国外交部はこの報道を否定した。しかし実際には北朝鮮を経由してイランに流入していた。イラクもアルゼンチンからFMA IA 58 プカラ40機以上とその整備部品と訓練を含む契約が結ばれた。このCOIN機は人海戦術を採用しているイラン軍にとり脅威となると見られたが、後に契約はキャンセルされている。
医療環境が整っていない瀬戸内海および豊後水道の島々のうち、岡山・広島・香川・愛媛の4県に属する65の島々の住民の医療を支援する目的で、済生会が創立50周年を迎えた1962年に初代・済生丸を就航。2014年1月15日に就航した「済生丸100」で4代目になる。済生丸には、レントゲン室や内科検診用の機器など、病院並みの設備を装備。岡山・広島・香川・愛媛の各支部が運営する病院の医師・看護師などが交代で乗り込みながら、島民の健康診断、内科の診療、救急医療などを担当する。初代の就航当初は、支部単位で医師・看護師を派遣していた。しかし、支部によって派遣できるスタッフや診療科目に差が生じたことから、1964年に派遣体制の一部を刷新。巡回先の島によっては、岡山県支部を主体に各県の支部が合同でスタッフを派遣する体制で、「合同診療」「合同検診」も実施するようになった。ちなみに、3代目の「済生丸3世号」が就航を開始した1992年10月以降は、瀬戸内海の島々と本州・四国をつなぐ自動車橋の開通などで診察や診療を受ける島民が徐々に減少。済生丸3世号には、運航費だけで年間約6,000万円、医療スタッフの人件費や診療材料費などを含めれば年間で約1億2千万円もの経費を要していた。当時の運営主体だった済生会本部では、以上の実態を背景に、2010年に今後の済生丸のあり方を協議。これに対して、過疎化・高齢化が深刻な島の住民や、上記4県の支部などが済生丸の存続を強く求めた。その結果、2011年度からは、4県の支部による共同運営事業として済生丸を存続させている。