サッカーでは大きく分けて競技者と審判の2つにわけられる。試合ではこの2つが確実に区別できるようなデザインを選ばなければならない。これに加えて、チーム同士でデザインが被ってはいけない。これらは後述するゴールキーパーのユニフォームも例外ではない。そのためチームには、1stカラーと2ndカラーの2種類が存在しており、事前の協議でこれらの問題を決めておく。チーム内では、ゴールキーパーとそれ以外の選手ではユニフォームのデザインが異なっている。これはゴールキーパーというポジションが他の選手とは異質でありまた特別のルールが存在するため、他の選手との判別の容易化を促している。また自チーム・相手チーム・相手チームのGKとは異なる色のユニフォームを着用しなければならない。素材は汗が付きにくいメッシュのものが多い。試合終了後にはお互いのユニフォームを交換する姿が見られる。これは互いの健闘を称え合う意味合いでサッカー（また、ルーツが同じ球技であるラグビー）独自の光景である。特にワールドカップ、UEFAチャンピオンズリーグなど大きな大会でこの光景は見られる。ワールドカップではどのチームでも1試合ごとに1着ずつユニフォームが用意され、日付・対戦相手・試合地が刻まれている。現在のサッカーでは、両チームのユニフォームの色合いはかなり厳格に違いがわかるようにするのが通常であるが、初期のJリーグでは比較的アバウトで、清水エスパルスとジェフ市原がともに第一ユニフォーム（橙と黄）着用したりすることがあった。現在のように各メーカーがユニフォームの素材やデザインに独自の工夫を行うようになったのが1950年代頃、各メーカーのロゴが入ったユニフォームが初めて一般販売されたのが1970年代頃とされ、1980年代になるとサポーターがスポンサーロゴの入ったレプリカユニフォームを着て観戦する習慣が定着したとされている。日本では1990年代にデサント（アディダス）が日本国内で日本代表のユニフォームを発売したのが始まりで、1993年のJリーグ誕生を機に広まって定着した。なお1990年代までは襟付きのユニフォームを使用したチームが多かったが、現在の襟付きは少数派となっている。またサッカー競技規則では「袖のあるジャージまたはシャツ」「それぞれに個別の者」しか認めていない。これはカメルーン代表が「ノースリーブユニフォーム」、「ワンピースユニフォーム」でワールドカップに出場しようとした経緯があり、国際サッカー連盟（FIFA）がこのユニフォームの使用を認めず、さらに規定で明文化したものである。
競技者は清潔で、不快に思われないようにデザインされ仕立てられた服装を着用しなければならない。その布地は濡れてもすきとおらないものでなければならない。また、審判員の判定を妨げるような服装を着用してはならない。
女子の場合、ボウリングなどの（ワンピースを含めた）スカートや、テニスのようなスコートのユニフォームもある。ミレニアム以降、ランニングスカートも登場した。ボクシングでもトランクスをスカート状に改修する選手が存在する。フィギュアスケートでは、2000年代前半に村主章枝がスカート（正確にはレオタードに必着のフリル）の下にズボンを履いた衣装で出場。これがきっかけで、その後、女子のズボン着用が正式に認められるようになったという説もある。
競技会において着用するユニフォームは、競技団体によって規定が厳しく定められており、競技者が規定に従っていないユニフォームを着用した場合、競技への参加拒否及び参加したとしても失格になることがある。
ユニフォームの特徴として、判別の容易化があげられる。特に団体競技となる球技の場合、敵・味方及び審判を一瞬にして判断できる材料として重宝する。そのため球技によっては、対戦相手同士で色が被らないようにする措置が行われる。またユニフォームには、広告塔として使用及び一般人への販売によって、運営団体への重要な収入源になる。ユニフォームを製造するメーカーにとっても知名度の向上、レプリカユニフォームの販売による利益などが見込まれるため、人気チーム、代表チームへの供給権利（ユニフォームサプライヤー契約）料は高額となる。例としてアディダスがサッカー日本代表と結んだ供給権利契約は2007年4月1日から8年間で総額160億円である。またスポーツ時に常に着ることから、そのスポーツに特化したものとなっている場合が多い。それは素材の通気性、吸汗性、フィット感による着やすさから、身体の保護まで様々な施しを受けている。特にモータースポーツでこれが顕著に表されている。モータースポーツは火災の危険性を常に伴うため、難燃性素材（難燃加工をしてある天然繊維。化学・合成繊維は絶対に不可）のレーシングスーツ着用が義務になる。
グローバリゼーションの進展については、肯定的に推進しようとする意見もある一方で、批判的意見もあり、様々な立場から撤廃しようとする意見が提示されている（反グローバリゼーション・脱グローバリゼーション）。様々な分野においてその功罪につき議論されている。経済学者のダニ・ロドリックは著書『グローバリゼーション・パラドクス』で、グローバル化の今後の選択肢として、「民主主義を犠牲にしてでもグローバル化を進める」「グローバル化を進めるとともに政治統合を推進させ、グローバル民主主義を実現させる」「各国の政策的自律性を保証し、国家レベルでも民主主義を維持する代わりに、グローバル化に一定の制限を加える」という三つの道があると指摘している。国際政治学者のサミュエル・P・ハンティントンは著書『文明の衝突』で、世界がグローバル化していくと最終的にイデオロギーの対立はなくなるが、東西の対立（東洋の文明と西洋の文明の対立）が浮き彫りになってくると指摘していた。経済学者のトマ・ピケティは「グローバル化そのものはいいことであり、経済が開放され一段の成長をもたらした。格差拡大を放置する最大のリスクは、多くの人々がグローバル化が自身のためにならないとして、極端なナショナリズムに向かってしまうことである」と指摘している。経済学者のタイラー・コーエンは著書『創造的破壊』で「グローバル化によって文化の多様性が失われる」という通説について、社会間の多様性は減少する可能性もあるが、個々の社会の中ではむしろ多様性は促進されるとしている。経営学者・経済学者の高巖は「グローバリゼーションに関して、『グローバリゼーションそのものが貧困問題を解決する』『グローバリゼーションによって貧困問題はより深刻化する』という2つの見解がある」と指摘している。経済学者のジョセフ・E・スティグリッツは、グローバリゼーションそれ自体は評価しつつ、そのプロセスは正しい政策の組み合わせ・順序を踏まえるべきとしている。経済学者のポール・クルーグマンは主に覇権国家や多国籍企業の利益追求を肯定・促進する(新自由主義)ために広められるドグマの一種であるとしている。ただし、クルーグマンはグローバリゼーションそのものに反対しているわけではない。経済学者の竹中平蔵は「グローバル化の進展で起きることは、財政制度・金融制度などの制度の競争である。制度の均一化が起きてくることが、グローバリゼーションである」と指摘している。また竹中は「グローバリゼーションという流れの中で、人の移動は活発となっているが、実際問題として普通の人が国境を越えて移動することは容易ではない。重要なのは、普通の人が国内でも所得価値を生み出せる仕組みをつくることである」と指摘している。