18世紀前半の工場創業から十月革命にかけてニジニ・タギルの産業を支配していたデミードフ家は、文化面や地域社会に対しても多大な貢献をなしていた。19世紀には図書館や博物館が開かれ、ニジニ・タギルはウラル地区の文化の中心地となっていた。現在も多数の図書館網、地方史博物館、美術館などがあり、1990年代にも民俗誌博物館群の形成の発端として名産の彩色皿を展示する美術館、生活・工芸博物館などが新たに開かれた。デミードフ公園という歴史・文化地区も市内に計画されている。またウラル地区の産業遺産や産業史を研究する国際会議の開催地にもなっている。ニジニ・タギルにはドミトリー・マーミン＝シビリャーク劇場、人形劇場、地域劇場という三つのプロ劇場が活動しており、ニジニ・タギル芸術大学には演劇学部もあり俳優などの養成にあたっている。この大学には音楽学部もあり、多くの音楽家や演奏家を輩出している。その他の大学には、町の最古の高等教育機関であるニジニ・タギル国立社会・教育大学、市の南東にあるニジニ・タギル工科大学などがあり多数の学部を擁する。
TRONとは、「The Real-time Operating system Nucleus」の頭字語である。組込み向けのリアルタイムオペレーティングシステム（RTOS）の仕様の策定をプロジェクトの中核としているが、本来はパーソナルコンピュータのGUIやハードウェアの仕様策定など、様々なサブプロジェクトを含む。TRONプロジェクトの中心人物である坂村健は、TRONプロジェクトが開始した1984年頃より、リアルタイムカーネル（組み込み向け）のITRONと、より大きなシステム（パソコン向け）のBTRON、それらを統合するシステムであるMTRON、といったロードマップを示していたが、1987年に発表した論文『The Objectives of the TRON Project』において、HFDS（Highly Functionally Distributed System、超機能分散システム）と言う構想を発表。未来の地球人類社会では、日常生活のあらゆる部分（電球1個、壁パネル1枚）にまでマイコンが入り込み何らかの形で人間と関わりを持つようになると予想し、それらのコンピュータをそれぞれの機器別にバラバラに扱うのではなく、標準によってうまく連携させるのだというビジョンが提示され、TRONはその実現に向け準備するプロジェクトだ、と規定された。すなわち、μITRON3.0仕様書の言葉を借りれば「コンピュータ組み込み機器をネットワーク接続し、それらに積極的に環境を演出させる」という「電脳強化環境(Computer Augumented Environment)」の実現こそがTRONプロジェクトの目標であると提示され、これを一般向けに解りやすく言い換えて「どこでもコンピュータ」とも称していた。1980年代にTRONプロジェクトの中核とされたサブプロジェクトのうち、組み込み向けOSのITRON以外は2000年代を迎える前に頓挫したものの、2000年頃には身の回りのほとんどの電気／電子機器に組込みシステムが応用されるような時代となった。TRONプロジェクトはこのような「ユビキタス社会」において、組込みシステム用のリアルタイムカーネルのデファクト標準仕様としてのμITRONを中心として、「どこでもコンピュータ環境、ユビキタスネットワーク社会」をゴールとして掲げた。例えば任天堂が2017年に発売したゲーム機「Nintendo Switch」にμITRON4.0が、セイコーエプソンが2008年に発売したプリンター「カラリオ　EP-901F」にeT-Kernel Multi-Core Editionが搭載されているなど、TRON系OSは2000年代以降も、主に炊飯器・洗濯機・カメラ・ゲーム機などと言った日本メーカーの家電製品に搭載されたマイコンを制御するための組み込み用OSとして、広く使われている。坂村は2015年、身の回りのあらゆるものがローカルのネットワークでつながる「ユビキタスコンピューティング」の次の段階として、身の回りのあらゆるものがクラウドを通じてつながるという「アグリゲート・コンピューティング」という構想を発表。TRONは2010年代以降のIoT時代においても、IoTを実現する様々なデバイスを制御するための組み込み用リアルタイムOSの一つとなるべく、開発が行われている。TRONプロジェクトは「オープンソース」「オープンデータ」「オープンAPI」を標榜しており、その成果物についてはOSのソースコードや仕様書などを含めて一般向けに無償で公開されており、その使用に際しては実施料を要求されず、実装・商品化は誰でも自由に行える。TRONのライセンスであるT-Licenseは、主なユーザーである組み込みメーカーに配慮して、GPLやBSDなどと比べてかなり緩く設定されており、派生物においては全てをオープンにする義務が課されず、オープンにしてもしなくても自由で、また一部をオープンにして一部をクローズドにするといったことも可能である。かつてのTRON系OSはトロンフォーラムのみが配布元であり、ユーザーはそれをダウンロードして自前のシステムで使用できるように自由に改変して使用することはできても、その改変したソースコード本体を再配布することはできず、自分で改変した部分だけをパッチとして配布できるだけであった。しかし2011年策定のT-License2.0においては、ucodeによるトレーサビリティが保障されたことによって、トロンフォーラムが著作権を持つオリジナルのソースをユーザー側で再配布したり、オリジナルのソースに改変を加えたものを再配布したり、オリジナルのソースを第三者が改変して再配布したものに、さらに自分で改変を加えて再配布したりすることも可能となった。TRON系OSの仕様書やT-LicenseといったTRONプロジェクトのオリジナルの成果物の著作権者はトロンフォーラムあるいは坂村健となっている。TRONプロジェクトは1984年の開始以来、日本の坂村健が中心となって推進しているが、この活動をサポートする組織としては、2019年現在、坂村が会長を務める「トロンフォーラム」が存在する。2017年には、IoT時代においてTRONのさらなる世界的普及を目指して、坂村健とトロンフォーラムはTRON系の組み込み向けリアルタイムOS「μT-Kernel 2.0」の著作権を米電気電子学会IEEEに譲渡。2018年9月11日、μT-Kernelベースの「IEEE 2050-2018」が、IEEE標準として正式に成立した。これによってTRON系OSが、IEEEによって標準化されるOSの国際標準規格の一つとなった。