静岡県生まれ。静岡県立沼津東高等学校在学中には空手道部に所属し、NHKアナウンサーの佐々木彩は部の後輩であった。高校卒業後、1浪を経て早稲田大学商学部へ進学するが、後に中退。「25歳まではブラブラするから」と親に宣言し、アルバイト生活を続ける。25歳になった時にいよいよまずいと思い始め、池袋のホテルに正社員として就職。サウナ部門で5年間、漫画喫茶の店長など4店舗の統括運営管理者として5年間、計10年間働いたが、4週間で休みは6日という日々に消耗し、退職。36歳で無職になるが、貯金があったため毎日図書館で本を読むという生活を1年続ける。しかし読むだけの日々にも飽きがきたため、一度書いてみるかと執筆を決意。完成に5か月かかった初めての作品「蟷螂之斧」を江戸川乱歩賞に応募したところ、1次審査を通過する。のちに振り返っても、この時が1番嬉しかったという。その後「沈底魚」を執筆し、完成するもストーリー展開が気に入らず鬱々とした日々を過ごす。気分転換にと別の短編作品「鼻」を書いたところ、2007年の第14回日本ホラー小説大賞短編賞を受賞。その後「沈底魚」を改めて書き直し、同年、第53回江戸川乱歩賞を受賞した。受賞時のペンネームは曽根狷介（けんすけ）。2009年、「熱帯夜」で第62回日本推理作家協会賞短編賞を受賞。趣味は山登り。
有色鉱物（ゆうしょくこうぶつ、colored mineral）は、広義には、鉱物種のうち色の付いた（透明ではない）鉱物を総称する語であるが、歴史的には造岩鉱物のうち無色および白色でもないものを総称することが多い。具体的には、黒雲母や角閃石類、輝石類、カンラン石類、磁鉄鉱などである。ケイ素（Si）が少なく、鉄（Fe）やマグネシウム（Mg）に富むため、苦鉄質鉱物（くてつしつこうぶつ、マフィック鉱物、mafic mineral）ということもある。また、1950年代までは鐡苦土鉱物(てつくどこうぶつ)と言われていた。鉱物の色については、金属イオンによるものや原子欠陥によるもの等の理由がある。ちなみに、造岩鉱物の色はMgのためといわれるが定かではない。有色鉱物を多く含む岩石は、低温度で融解するといわれる。 また、無色鉱物に比べて比重が重い場合が多く、玄武岩など海洋地殻を構成する造岩鉱物に多く含まれるといわれる。
第二次世界大戦中の1940年に、イギリスによってドイツの捜索レーダー「フライア」、射撃管制用測距レーダー「ウルツブルグ」や航空機用機上レーダー「リヒテンシュタイン」を妨害するために開発され、「ウィンドウ」と命名された。イギリス空軍の夜間爆撃では電波妨害装置と共に使用されてドイツ軍の高射砲や迎撃機の回避に大きな成果を上げた。また、第二次大戦中の日本軍では、模造紙に錫箔を貼ったものが主に用いられた。1943年11月13日の第四次ブーゲンビル島沖航空戦で、大日本帝国海軍航空隊は、敵艦隊の一方にチャフを散布し、そちらに警戒を惹きつけたうえで、反対側から雷撃を加えて、大きな戦果を挙げた。また海軍でも、対艦ミサイルの発達とともに、これへの防御策としてチャフが注目されるようになった。特にエジプト海軍のミサイル艇の脅威を受けていたイスラエル海軍ではこれを重視したが、従来のチャフは航空機からの散布が主体で、艦載用発射機は存在しなかったため、遭難信号として一般向けに販売されていた手持ち式発射機を参考に国内開発が行われた。こうして開発された艦載用発射機は、1967年のエイラート事件には間に合わなかった（発射機そのものは搭載されていたものの、まだ設置されたばかりで、発射可能な状態になっていなかった）が、1973年のラタキア沖海戦で実戦投入され、大きな効果を上げた。
1960年代になると海底には地上に埋蔵するよりもはるかに大量のマンガン団塊が埋蔵していることが明らかになり、世界的な注目を浴びた。1967年8月17日、マルタ政府国連代表のパルドは国連総会第1委員会において、深海底を平和利用のため、および人類全体の利益のために開発される「人類の共同遺産」とし、そこに新しい国際制度を設定することを提案した。各国が権利拡大を試みる大陸棚の範囲を限定し、大陸棚以遠の海底を深海底として国際管理下に置こうとしたのである。これは国連の場で初めて深海底の問題を取り上げたものとされ、「パルド提案」といわれる。この「パルド提案」は満場一致で採択され、国連総会は翌1968年に海底平和利用委員会を設置し、深海底に関する検討作業が開始された。同委員会の検討作業の結果、1969年に国連総会は国家であるか私人であるかを問わず深海底区域の開発を差し控えることを要請する『深海底開発モラトリアム決議』を採択し、1970年には深海底を規律する条約起草のガイドラインとして、『深海底を律する原則宣言』を採択した。同宣言において深海底とは、「人類の共同遺産」であり、いずれの国家の取得対象ともならず、資源の探査・開発活動は将来設立される国際制度にゆだねられ、すべての国による平和利用のために開放され、探査・開発活動は特に発展途上国の利益を考慮して行わなければならない、とした。この宣言は深海底の基本的地位を定めたものであり、1982年に採択される国連海洋法条約での深海底制度の基礎となったと評価される。先進国も当初は海洋の自由を主張しこれに基づく自由開発を主張したが、自由開発に伴うリスクを回避するためには国際制度を設定し海底開発事業への保障が確保されることの方が得策と判断し同調した。