元々リベリアの教育はアメリカ合衆国の教育のシステムに従っていたが、1989年以降の内戦により、リベリアの教育は崩壊的打撃を受けてしまった。6歳から16歳までが義務教育である。リベリアでは就学率が低く（特に女子は男子よりも低い）、2003年の推計によれば、15歳以上の国民の識字率は57.5%（男性：73.3%、女性：41.6%）である。主な高等教育機関としては1862年設立の国立リベリア大学、アメリカ聖公会機関のカッティントン大学、工科大学のウィリアム・V・S・タブマン大学の大学3校で何れもモンロビアにある。中にはアメリカの大学に行く者もいる。またリベリア政府は2001年にモンロビアでアメリカの通信教育機関アダム・スミス大学の認定を受けていると主張している。リベリア最大の中等教育機関として内陸のカカタに職業及び農業訓練学校のブッカー・T・ワシントン研究所（同名のアメリカの著名な黒人教育家の名から因んでいる）がある。この研究所はアメリカアラバマ州にあるタスキギー研究所始め、アメリカ植民地協会の宣教師、アメリカの慈善団体らグループの支援を受け、1929年に設立された。現在でもアメリカから派遣されて教育活動が行われている。
リベリアは公式にはキリスト教国家であるが、実際には、宗教は伝統的な宗教が40%、キリスト教が40%、イスラム教が20%となっている。キリスト教のほとんどは、アメリコ・ライベリアンらの奴隷時代の名残りでアメリカ南部の福音派系のプロテスタントが多く、中でもメソジスト派が最大である。他にもカトリックもある。アメリカからのキリスト教宣教師もリベリア各地で活動を行っている。しかし、内戦中には宣教活動が厳しくなっており、1990年にアメリカ人宣教師夫妻の射殺された死体が発見されるなど、犠牲者も出ている。先住民族の伝統的な宗教はアニミズム的な先祖崇拝の念が強く残る。イスラム教はマンディゴ人のイスラム商人により、多くの人達を改宗させて来た。イスラム教の布教活動は1956年以来、エジプトとパキスタンから来た伝道師により、活発に行われている。
言語は英語が公用語であるが、話したり書いたり出来るのは一部の人々に限られている。その他に28に及ぶ各部族の言葉が使われている。ヴァイ族は固有のヴァイ文字を持っている。
住民はほとんどがアフリカ系の先住民であり、主な民族としてクペレ族、バッサ族、クル族、ゴラ族、ギオ族、マノ族（英語: Mano people）、クラン族、ヴァイ族、グレボ族、キッシ族、ロマ族、マンディゴ族など16の部族がいる。また、アメリコ・ライベリアンと呼ばれる、アメリカ合衆国の解放奴隷たちの子孫が2.5%、カリブ諸国からの移民の子孫も2.5%おり、非アフリカ系の住民ではレバノン人とシリア人や白人も少数だが存在するが、アフリカ系の黒人優位の観点から、これらの非アフリカ系の住民達はアフリカ系の黒人では無い為、選挙権が認められていない。長らくアメリコ・ライベリアンと先住民族との間で対立があったが、1980年クラン族のサミュエル・ドウがアメリコ・ライベリアンの政権を倒し、ドウが政権を握った。それ以来、クラン族は敵対するギオ族とマノ族に復讐し、部族間の争いが絶えなかった。1989年以来の戦争ではクラン族のドウ政権を倒すためアメリコ・ライベリアンがクラン族と対立するギオ族とマノ族と手を組み、1990年にドウ政権を倒した。
国内の道路のほとんどは舗装されていない。全長490kmの鉄道は鉄鉱石を輸送するために建設されており、ほかの利用は少ない。空港は首都モンロビアに第二次世界大戦中にアメリカ軍が建設した国際空港のモンロビア・ロバーツ国際空港がある。内戦以前には、使用可能な滑走路が国内に49ヵ所あった。国内線はモンロビア郊外のスプリングス・ペイン空港で運航されている。
リベリアはまた、安価な手数料や船舶国籍証書の発行の便宜を図る便宜置籍国として知られる。登録している船舶数はパナマに次ぐ規模であるが、あくまでも書類上の船籍であるため、ほとんどの船舶はアフリカ西海岸への航海を行わぬままその一生を終える。
大西洋に面しており、沿岸部には首都モンロビアをはじめとして港湾都市が点在する。地形は内陸部に行くにしたがって標高が上がっていき、北部にある最高峰のニンバ山の標高は1,752mである。国土のほとんどは熱帯モンスーン気候に属し、非常に高温多湿で沿岸部を中心に熱帯雨林が広がっている。降水量は非常に多く、首都モンロビアの降水量は年5300㎜に達するが、内陸部では2000㎜程度にまで降水量は減少する。河川のほとんどは国境地帯の山岳に端を発して、すべて大西洋まで注ぎ込む。4月から11月が雨季、12月から3月が乾季であり、乾季には内陸からハルマッタンと呼ばれる砂混じりの乾いた風が吹くため湿度が下がる。
歴史家のヘンリー・ブルックス・アダムズは、奴隷権力が中央集権化のための力だったとして、次のように述べている。奴隷権力と州の権限の間には、必ずしも繋がりが無かった。奴隷権力が支配したときに中央集権化する動きがあり、州の権限に対する浸蝕のかなりの部分がその行動だった。1803年のルイジアナ買収、1807年通商禁止法、1812年の米英戦争、条約ではなく「合同決議」による1846年のテキサス併合、ジェームズ・ポーク大統領の声明のみで宣戦布告された米墨戦争、逃亡奴隷法、ドレッド・スコット事件に対する判決、これらすべては奴隷権力の勝利だった。関税の問題や内国改良についても、元々は南部の推進手段であり、（憲法が批准された）1789年に存在した州の権限に関する記憶を失わせるものだった。奴隷制度の拡張あるいは保護の問題が持ち上がる度に、奴隷所有者は中央の権力と友達になり、一種の熱狂状態でその危険な武器を使った。実際に奴隷制度はそれ自体を維持し保護するために中央集権化を必要としたが、集権化されたマシーンを制御する必要もあった。政府の独裁的な原則を必要としたが、使うにあたってはそれを排除する必要もあった。かくして州の権限は自由州の保護のためにあり、実際のところ、奴隷権力が支配する間は、マサチューセッツ州がサウスカロライナ州と同じくらいしばしば、また声高にこの保護政策を訴えていた。