受験は他の一般的な都立高校と異なり面接と作文のみとなる。なお、平成28年度の倍率は男子が1.68倍、女子が1.33倍、計1.43倍になっている。
府立二十二中を前身とする東京都立城南高等学校（全日制課程）と近隣各校（日比谷、三田、芝商業、青山、第一商業）の定時制課程を発展的に統合したチャレンジスクールとして、旧城南高校校舎を継承し2005年4月に開校した。校舎は坂に面しており、坂道からは城壁のように石垣が組まれている。午前部・午後部・夜間部からなる三部定時制を採用しており、所属以外の部の単位も取得可能である。74単位取得で卒業できるが、年限は3年コースおよび4年コースのいずれかである。
トランジスタ・コントローラは、鉄道模型分野においては、1960年代にアメリカで開発された鉄道模型運転用の電源装置、TAT (true action throttle) に類する制御装置の俗称。他の強電・弱電分野において同様に呼ばれる装置の存在については不明でありここでは触れない。HOゲージが盛んになり、マグネット・モータが主流になると、それまでのレオスタットによる速度調節が困難になってきた。それはモータが小さいと電流値が小さく、既存の抵抗器では電流が絞りきれず、出発時に高速で飛び出すものが増えてきたからである。電流ではなく、電圧を制御する方式ならばマグネット・モータの搭載された機関車の運転には適する。 大電流を流せるトランジスタのエミッタ・コレクタ間を抵抗器として、ベース電圧に比例した電圧を作り出す装置がトランジスタコントローラである。ベースへの印加電圧をコンデンサからの供給とすれば、その充放電曲線にあわせて、加速、減速を実物に似せて行うことができる。コンデンサの電荷を抵抗を通じて捨てればブレーキの動作を表現することもできる。現在、可変抵抗器だけによる電流制御方式の電源装置は非常に少なくなり、市販のものはほとんどすべて、このトランジスタ・コントローラや、その他の電子的制御を採用したものになっている。
当県道を経由する路線は存在しない。能登部駅前にある能登部駅前バス停からは高浜行きの北鉄能登バス後山線や、中能登町コミュニティバス「まほろば号」や「かしま循環バス」（みおやコース）が運行されている。
車道の幅員は、全区間1車線程度の4.0mで、区間内に待避所などのスペースが全く設置されていない、行き違いが困難な狭隘道路である。全区間、アスファルトで舗装され、また地下水を水源とする消雪パイプが設置されている。歩道は全く設置されていない。これは能登部駅に隣接する金丸駅前と西往来とを結ぶ石川県道240号金丸金丸停車場線と酷似している。沿道には県道番号標識や管理者である石川県関係の標示物（デリニエーターなど）は全く設置されていない。当道路が県道であると現地で確認できるものとしては、能登部交差点の南約20mの石川県道242号久江鹿西線との分岐点に設置されている、県道番号である250号を標す都道府県道番号（一般都道府県道）の案内標識（118の2-B）が唯一のものである。それでも、縮尺の小さい道路地図や住宅地図、あるいは石川県発行の県道関係資料などで意識しない限りは、他の町道と見分けがつきにくい。
1938年8月、日本の反戦運動家である青山和夫が「国際義勇軍第1隊組織計画案」を提出。計画案は政治部長陳誠から蒋介石に上申されて「大体実行可能である」と認定され、9月には政治部秘書長賀衷寒が、青山の計画案に基づいて行われた朝鮮義勇軍の組織に関する調査結果とその実施手順を陳誠に上申して同意を得た。青山の原定計画に基づき、国際問題研究所長王芃生の第2次の意見を参酌して組織化に着手した。軍事委員会政治部の管轄となり、朝鮮義勇隊発足前は政治部第2庁（庁長：康澤）に指導が委ねられていたが、のちに政治部第1庁に任されることになった。結成時は武漢防衛戦の最中であったため、しばらくは武漢衛戍司令部の指揮を受け、また政治部第3庁の間接指揮を受けることになった。中国国民党政府に後援され、第1区隊と第2区隊とに分かれて活動していた。金元鳳、崔昌益、金星淑、柳子明などが委員会政治部員として参加した。朝鮮義勇隊は、本部は総隊長・金元鳳を含む13名、第1区隊は隊長・朴孝三、副隊長・金世日、政治指導員・王通を含む43名、第2区隊は隊長・李益星、副隊長・陣元仲、政治指導員・金学武を含む33名の、合計89名で成り立っていた。隊員の9割前後は黄埔軍官学校や朝鮮革命学校で軍事知識を学んだ朝鮮人青年であった。発足した朝鮮義勇隊を実際に動かしていたのは国民政府軍事委員会政治部であった。隊内には人事、編制、経費などを協議する指導委員会が置かれ、委員会主任は賀衷寒であり、賀を除いた7人の指導委員会委員のうち3人は政治部から派遣されていた。そのうち周威堂と潘文治は設立前から派遣され、準備活動に奔走していた人物であった。指導委員会のメンバーは、中国からは賀衷寒、周威堂、潘文治、矯漢治、朝鮮からは金元鳳、金奎光、金学武、柳子明であった。計画では隊員数を100人とし、政治部からは経常費5640元、臨時費6600元の計1万2240元が支出され、発足後も経費や武器弾薬が継続的に国民政府から支給された。