ゴーカード(go card)は、オーストラリア・ブリスベンの交通を統括している交通システムの連合であるトランスリンク連合が発行しているICチップ内蔵のカード（スマートカード）で、日本ですでに運用されているSuicaやICOCAに相当する。サンシャイン・コーストエリアにおいて2008年1月24日から運用が開始され、順次使用できる範囲が拡大され、ブリスベンエリアにおいて2008年2月21日より運用が開始された。
無鉄砲のファンは俗にムテオタ（ムテ信者）と呼ばれる。全国区の人気を誇るラーメン店のファンは独自の呼称で呼ばれることがあるが、他にジロリアン（ラーメン二郎のファン）等が挙げられる。
無鉄砲は店舗でのパンフレットや名刺に加え、イベント時は先着順でカレンダーやTシャツ等を配布している。これまで多くの無鉄砲グッズが生産されており、先着順でプレゼントされる豚の骨営業時のアニバーサリーTシャツ等、前日から並ばないと手にすることができないグッズもある。
宮崎県の風来軒で修行した赤迫重之が、1998年に奈良市にて豚骨ラーメン店を開業したのが無鉄砲の発祥である。創業場所は周囲に何もない不利な立地であったが、家賃で苦しめられず材料にこだわりながら味で勝負できること、また過大なプレッシャーもなく豚骨と客に向き合ってのびのびとラーメンづくりに取り組めることから、選んだという。開店日を迎える前には店先で開店日を記したダンボールを持って1週間挨拶するなどしたが、当初はなかなか受けいれられず閑古鳥が鳴くような状態であり、客からは「白菜を入れた方がいい」「こんなドロドロのスープでは1年後には潰れる」「1か月はもたない」などと散々な言われようであった。しかし、骨と水だけでつくる豚骨ラーメンにこだわりながら味で納得してもらい、半年後には行列の絶えないラーメン店に成長した。京都に本店を移して以降は関西で着実に地盤を固め、東京やオーストラリアにも進出している。
幼少期にプライヴェート・レッスンを通じてピアノを習得。戦中 (当時7歳)より、兄のジャンフランコ (p)とともにアメリカ人のグループに参加。プロとしての活動開始は1951年で、57年のサン・レモ出演はよく知られるところ。またこの頃、ジャズはアメリカ人が演奏するものだという偏見を逆手にとり、レスター・ヤングとラス・フリーマンの名を掛け合わせた「レスター・フリーマン」という偽名で録音を残すほか、除隊後にはバッソ＝ヴァルダンブリーニ楽団にも参加している。59年には市内に「イントラズ・ダービー・クラブ」を開き、フランコ・チェッリ (g)、ジャンカルロ・バリゴッツィ (sax,fl)、渡欧組のミュージシャンらを起用しながら、ミラノのジャズ史に大きな足跡を残す。特筆すべきは1950年代当時において、アメリカのジャズの語法に頼ることなく、ヨーロッパの歴史ある教養音楽にジャズのスウィングを取り入れ、独自の「イタリアン・モード」を確立した点にあると言える。1986年、フランコ・チェッリと共に、Associazione Culturale Musica Oggiをミラノ市内に設立。自身の演奏活動はもとより、教育活動、また指揮者としての多大な文化貢献を通じて、ジョルジョ・ガスリーニとともに＜ミラノ2大巨匠＞のひとりとして確固たる地位を築いている。
札幌市が北海道・JR（北海道旅客鉄道）と連携し、2007年2月1日に開設した北海道さっぽろ「食と観光」情報館は、観光・食・福祉などが複合した北海道の魅力を発信する拠点となる施設である。設置面積は1165平方メートル。情報館全体の開館時間は午前8時30分から午後8時まで、年中無休で運営される。その他、情報館に併設するJR総合案内所は午前8時30分から午後7時まで、年中無休で運営され、福祉ショップ「いこ～る」は午前9時から午後8時まで、毎月第2・第4水曜日を休日とする。設置主体は北海道と札幌市、運営主体はJR北海道と北海道さっぽろ観光案内所運営協議会（観光）、株式会社札幌振興公社（軽食）、社団法人札幌市手をつなぐ育成会（福祉）、社団法人北海道貿易物産振興会（物産）の各団体である。
消費者庁立ち入り検査後の2013年5月には、自社ホームページに「弊社および弊社製品パワーヘルスに対する悪質行為について」を掲載した。消費者庁の措置命令前日の2013年10月１6日に朝日新聞から「消費者庁は近く、製造販売業者ヘルスに、景品表示法違反で措置命令を出す方針を固めた」と報じられたが、ヘルス社は自社ホームページで、「本日、一部報道機関より、当社の消費者庁処分に関する報道がなされましたが、これは当社が発表したものではありません。当局へも確認をいたしましたが、当局からも発表された事実はございません」と否定した。翌日2013年10月17日の消費者庁措置命令後、一転して同日付で自社ホームページにお詫びとお知らせを掲載。また、日経新聞に対してヘルス社は「返品にも誠意をもって対応する」と答えている。なお、返品については「根拠もなく病気が治るとして商品を販売していたのであれば消費者契約法に基づき契約を取消し、代金を返金してもらうことができる可能性もある」と指摘されている。国民生活センターは、ヘルス社が新聞の広告欄にお詫びを掲載したとしてその内容をホームページに転載した。その後、措置命令から2か月にも満たない2014年12月2日に現在のホームページを開設し、お詫びを掲載した旧ホームページを閉鎖。2014年4月には会社のコーポレートマークを変更し、株式会社キャリアデザインセンターの運営する転職サイト@typeの自社紹介でも「創業より36年間、全国に電位治療器『コスモトロン』の体験会場を開設し、多くのお客様よりお喜びの声を頂いてきた当社」と事実と異なる掲載をし、創業当初からの製品であるパワーヘルスと消費者庁からの措置命令には触れなかった。