釣り銭の計算は、客の支払った金額が商品価格を超える場合に、減法によって求められる。この計算は古くは人間自身の思考能力を使った暗算および機械式を含む計算器（そろばんや歯車式計算機など）によって算出されたが、今日では自動販売機から自動化されたキャッシュレジスターにみられるように、自動装置によって支払われる紙幣や貨幣が取り出し口に用意されるよう作られた機器も利用されている。このように釣り銭の計算は減算が基本であるが、中には加算によって釣り銭の額を計算する人もいる。例として、3,800円の商品に対して客が5,000円札を出した場合、店員は3,800円の商品に100円硬貨を2枚、1,000円札を1枚「加算」して、3,800円+1,200円で客から受け取った5,000円と等しいということで釣り銭の額を計算する。欧米の商店で多く見受けられる。また足し算に比べて引き算が苦手な人がこの方法を取ることがある。釣り銭を予測して、計算しやすい、あるいは少額貨幣を受け取りやすいことを考えて支払い金額を決めるといったことも行われる。例として、920円の商品を購入した際に、1,000円札のみで支払うと釣り銭は80円であるが、50円硬貨1枚と10円硬貨3枚の最低4枚の貨幣により払われることになる。これを避けるために、あらかじめ10円硬貨2枚を加えて1,020円支払うことにより、釣り銭をきりのよい100円にするということが行われる。これにより、受け取る硬貨が1枚になることが期待できるほか、財布にある10円硬貨2枚を使ってしまうこともできる。
釣り銭は、商品に支払われた対価の余剰部分を客に返すこと、およびこれによって支払われた金銭である。特に高額の紙幣などに対し、小額の紙幣および硬貨などの組み合わせによって差額と等しい所定の金額とされる。ただ、釣り銭は多くの場合において、客自身がそれまで持っていた貨幣よりも小額の紙幣や小銭（貨幣）になりがちで、これは財布の中の小額紙幣や小銭を増加させ、物理的に財布の持つ許容容積を埋め、持ち運びの便を損なう傾向がある。このため、適時両替によってより大きな額面の貨幣に交換してもらったり、あるいは他の買い物で小額の桁の貨幣が必要な際、積極的に支払いに使われる。こういったシステムは、秤量貨幣のような額面が設定されず貴金属そのものの価値で通用していた時代には、その貨幣を文字通り切遣いして釣り銭とすることも行なわれた。しかし、地金の価値ではなく額面でその価値が決定される種類の貨幣（名目貨幣）では、切ってしまった時点で貨幣としての価値が損なわれるうえ、釣り銭としても代金としても意味を成さなくなるため、少額貨幣を組み合わせて支払われる様式に変わった。
当日は歩行者天国で路線バスの経路が変更になるため、おおまちハチ公通りにあるバス停は利用できない。なお、期間中は、大館駅前から会場入口まで、有料のシャトルバスが運行される。
1881年（明治14年）3月18日に東京で創刊。山城屋の稲田政吉を社主とする東洋自由新聞者発行。社は東京銀座通りの活版印刷所績文社に同居。自由民権運動が興隆した明治14年10月に結党される自由党の準備会において機関紙発行が否決されたため、フランス留学経験のある華族の西園寺公望や仏学塾を経営する中江兆民（篤助）、光妙寺三郎らフランス派知識人と、新潟の山際七司、長野県安曇野の松沢求策ら地方で活躍した民権派が合流して独自に創刊された。幹事の松田正久、監督委員に森新三郎。編集委員には主筆の中江のほか、柏田盛文、上条信次、桑野鋭、松沢求策、林正明らを社員に東京で創刊。自由民権と君民共治、フランス流急進自由主義を主張。当初は2000部を印刷し、後に1600部に減じた。西園寺の社長就任は明治政府や宮中でも物議を醸し、右大臣岩倉具視は宮内卿で西園寺の実兄にあたる徳大寺実則に働きかけ、明治天皇の内諭により社長辞任を申し入れる。西園寺は内諭を退けるが、辞任要請が内勅となると西園寺は屈服して4月9日に辞任した。さらに内勅の事実を檄文によって暴露した松沢求策らが逮捕されるなど言論弾圧の影響を受け社主の稲田が手を引くと資金が欠乏し、同年4月30日の34号で休刊に陥り、事実上の廃刊となった。再刊を目指す山際らは自由党機関紙『自由新聞』へ合流。東京大学明治新聞雑誌文庫（現　東京大学大学院法学政治学研究科附属近代日本法政史料センター）に全号が保存されているほか、西田長寿編による復刻版がある。
1976年、V60D形ディーゼル機関車の納入を最後にディーゼル機関車の製造から撤退し、1964年以後は部分的に空調・冷却設備製造に参入した。その後鉄道設備部門などは分離独立することとなり、鉄道部門はベルリンでボンバルディア社が引き継ぐこととなった。今日はバベルスブルクの工場は工業団地の一部となっている。西ドイツにおいては1949年「オーレンシュタイン・ウント・コッペル AG」という名称の元、製造を再開した。その後 O&K AG社は1950年「リューベック・クレーン・カンパニー」と合併した。当初ベルリンに本社を構えていたが、1961年のベルリンの壁建設後ドルトムントに移転した。1970年代中ごろまで O&K AG社は順調に成長を続けていった。1972年当時は西ベルリン、ドルトムント、ハーゲン、ハッチンゲンとリューベックに5つの工場を有しており、ボーフムにおいて予備部品交換のアフターサービスを行った。また、世界中に24の代理店を保有、8530人の従業員を雇用しており、金額に兌換すると6億2200万ドイツマルク、2008年現在日本円に換算すると450億円相当であった。輸出率は31%にのぼり1972年当時、表示資本額と積立金はそれぞれ1000万ドイツマルク、日本円前述年換算で約7億2500万円保有していた。1949年から同社はおもに鉄道車両の製造、建設作業機器、そして取り分け掘削機の製造に注力していた。1961年、O&K社はヨーロッパで初めての油圧式掘削機を製造し、その後55000機もの掘削機を製造した。100トンを超えるものも700機以上あり、その中にはエンジン効率2984キロワット、即ち4055馬力、シャベルの容量52立方メートルの世界最大の掘削機もあった。O&K 社はこの他にもエスカレーターを製造していた。