チャンドラグプタ2世（位376年頃 - 415年頃）のとき、北西インドのマールワとグジャラートに在った西クシャトラパを征服して、ついに北インドを統一し、全盛期を迎えた。また、デカンのヴァーカータカ朝の王ルドラセーナ2世（Rudrasena II）に娘のプラバーヴァティーグプターを嫁がせて姻戚関係を結び、南インドにおける勢力を増大させた。この時期、東晋の僧、法顕が訪れている。なお、この頃、ヒンドゥー教が台頭し、仏教文化は衰退を始めた。
第2代のサムドラグプタ（位335年頃 - 376年頃）は各地に軍事遠征を行い、ガンジス川上流域や中央インドの一部、ラージャスターンまで勢力を拡大し、領域内の支配体制を固めるとともに南インドにまで政治的影響を及ぼすこととなった。この時期に彫られたイラーハーバード石柱碑文には、サムドラグプタの軍事的、政治的な功績が刻まれている。この時代にグプタ朝を中心とする政治秩序が確立され、グプタ朝は主に中心部を直接支配地とする一方、辺境においてはその地域の首長を支配者として認めた。また、サムドラグプタはアシュヴァメーダ（馬祀祭）などのヴェーダの儀式を挙行し、バラモンを統治体制の重要な一部となした。一方で、仏教などほかの宗教に対しても寛容な姿勢で臨んだ。サムドラブプタ没後、発掘された貨幣や碑文、伝承や同時代の劇作などから、短期間ラーマグプタ王が継いだと推定されているが、明確なことは不明である。
グプタ朝が実質的に建国されるのはチャンドラグプタ1世（位320年 - 335年頃）の時代である。チャンドラグプタ1世はビハール州北部に強い勢力を持っていたリッチャヴィ族の王女クマーラデーヴィーと結婚することでリッチャヴィと強固な婚姻同盟を結び、さらにその力でガンジス川中流域へと進出。パータリプトラを都とし、この地域の覇権を握って「マハーラージャーディラージャ（大王の中の王）」を称するようになった。後にグプタ朝では、319年または320年を紀元とするグプタ暦が使用されるが、紀元とされたこの年はチャンドラグプタ1世の即位年であると考えられている。
グプタ朝の始祖であるグプタ（シュリーグプタ）は、紀元前240年ごろに現在のビハール州南部に当たるマガダ地方を領するようになり、そのあとを息子のガトートカチャが継いだ。この二人は後の碑文において大王（マハーラージャ）と呼ばれるのみであり、実際にはマガダ地方の小領主に過ぎなかったと考えられている。
福岡県筑紫野市生まれ。福岡県立筑紫丘高等学校在学中、国際基督教大学教養学部国際関係学科、早稲田大学政治経済学部、慶應義塾大学経済学部の三校に合格し、国際基督教大学教養学部国際関係学科を選び進学した。大学では開発経済学を専攻。フィリピンに1年間留学した。国際基督教大学卒業後、国際協力事業団（JICA、現国際協力機構）に就職。インドネシア、フィリピン等のアジア諸国への技術協力プロジェクトや専門家派遣業務に携わる。国際協力事業団の他、ピースウィンズ・ジャパン（NGO）等の複数のNGOでの勤務を経て、インドネシア、東ティモール、アフガニスタン、インド等で難民や地震・洪水の被災者のための緊急人道援助活動や、学校建設・農村開発等の開発支援活動に従事した。2004年4月、ロンドン大学教育学研究所に留学し、修士課程を修了した。2005年4月、国際協力機構に復職。
音楽理論において、 ピッチ空間はピッチ間の関係をモデル化する。これらのモデルは、通常、距離を使用して関連性の度合いをモデル化し、関係性の強いピッチを近くに、関係性の弱いピッチをより遠くに配置する。問題にしている関係の複雑さに応じて、モデルは多次元になる場合がある。ピッチ空間のモデルは、多くの場合、 グラフ 、群、格子、または螺旋などの幾何学的図形になる。ピッチ空間では、 オクターブに関するピッチは区別される 。オクターブに関するピッチを区別しない場合、 ピッチクラス間の関係を表すピッチクラス空間が代わりに用いられる（これらのモデルのいくつかは変調空間のエントリで説明されているが、「変調空間」という用語は標準的な音楽理論の用語ではないことを読者に忠告すべきである）。和音空間は、和音（コード）間の関係をモデル化する。
開戦事由（かいせんじゆう）とは、戦争行動の正当化の理由を意味する国際法上の用語。由来はラテン語の casus belli であり、casus は「出来事」、belli は「戦争の」という意味である。この言葉は普通、条約該当事由とは区別される。開戦事由は相手国に対しての直接的な攻撃、または脅迫を行うときに用いられるが、条約該当事由は同盟国（集団安全保障または集団的自衛権条約に加盟している国）への攻撃、または脅迫に対する報復措置を行うときに用いられる。この用語は17、18世紀の政治論の勃興期にグロティウス、ビュルマラキや他の人物によって書かれた開戦法規 (jus ad bellum) に関する本によって一般的となった。 政府が形の上で戦争を行うことになった理由を作り出して、戦争を行うことこそが最後の手段 (ultima ratio) であり、実際にそうする「正当な理由」を有していると主張するという、「正当な理由」という狭義を超えて、国家が紛争を起こしたい広義な解釈をされる事もある。また正式に宣戦布告していない時の状況を後に記述する際に、その語が広く使われる前の出来事であっても遡及して使われる。現在、国際法で合法とされている開戦事由は正当な自衛行為、相互安全保障条約を結ぶ国の防衛、国連による軍事的制裁の3つである。