別府湾-日出生断層帯東の活動によると考えられ、羽鳥(1985)によると、大分市内での津波は寺院の流失状態の分布から推定される波高は4-5.5m、別府湾口の奈多 7-8m と佐賀関 6-7m 程度と考えられている。波高と震度分布から推定される波源域は別府湾を包み東西方向に50km程度の長さ。また、都司ら(2012)によると、津波の高さ（いずれも痕跡高（浸水高））は大分県大分市佐賀関早吸日女神社の鳥居高にて5.0m、同神社境内において10.6m、同市府内町同慈寺跡地付近（現在の大分中央郵便局付近）で5.5m、同市旧長浜神社跡地（現在の城址公園付近）で5.1m、杵築市奈多奈多神社の境内において8.4mと推測されている。瓜生島の消滅原因は、別府湾北岸の神場洲の地盤沈降が記録されていることから別府湾の陥没が原因とする説や、液状化が原因とする説がある。2014年11月には大分市長浜町の大友氏遺跡で噴砂が発見されており、この地震又は1707年（宝永4年）に起きた宝永地震に伴う液状化の痕跡ではないかと推定されている。
震源地は現在の大分県の別府湾口で、マグニチュードは6.9-7.8と推定される。中央構造線断層帯および別府湾-日出生断層帯東部を震源断層として発生した大陸プレート内地震である。文禄5年7月から地震が頻発。閏7日9日戌刻（22時頃）に慶長伊予地震が発生し、震源付近と推定される伊予国の他、豊後国においても地震と津波によって大きな被害が発生した。更にこの地震から3日後の閏7月12日申刻（16時頃）に本地震が発生、再び豊後国を地震と津波がおそった。津波による流出家屋数千戸、死者708名、高崎山と由布岳の山崩れなどの被害をもたらした。翌日閏7月13日には慶長伏見地震が発生し、畿内で大きな被害が発生した。これらの天変地異の多発により、10月27日、文禄から慶長へ改元された。
スケールド・コンポジッツ モデル281 プロテウスは、タンデム・ウィング（串型翼）の航空機で長大な航続時間を有する。航空機設計家バート・ルータン率いるスケールド・コンポジッツによって、航空機を無線通信中継器として使用する試験のために開発された。同様の構想としては、エアロバイロメントのヘリオスプロトタイプやJAXAの成層圏プラットフォームなどがある。プロテウスは多目的機であり、様々な貨物を腹部のパイロンに取り付け運ぶことができる。効率が極めて高く、65,000フィート（19,800メートル）以上の高度に18時間以上留まることができる。現在はノースロップ・グラマンが所有する。
苛烈な宗教弾圧を行ったボリシェビキに殺害されたニコライ2世とその家族の列聖が20世紀末になって正教会により行われたが、その記憶する称号に「致命者」を付すかどうかについては見解の差が正教会内に存在する。在外ロシア正教会はニコライ2世一家を1982年に致命者（Martyrs）として列聖している。これに対し、ロシア正教会は2000年8月、ニコライ2世一家を「受難を耐える者（ストラストチェールペツ、Passion-Bearers）」として列聖した。ニコライ2世一家の列聖の可否についてはロシア正教会内でも議論の的となった経緯があった。亡命者とその子孫を中心とする在外ロシア正教会は革命勢力に殺害された皇族の列聖に積極的であったが、ロシア正教会は在外ロシア正教会に比べて列聖には相対的に消極的であった。両教会の微妙な温度差がこうした別の称号で記憶することに結果している。ただし、ロシア正教会のものも含め、新致命者のイコンにはニコライ2世一家が中心下方に描かれるのが普通である。
関東大震災の震源は小田原市で、震源域の真上に位置していた横浜の震度は7とされているが、帝都復興院幹部会で復興計画大網を決定し、横浜市側もこれに準じて漸次審議される。東京については復興基礎案は閣議に付されていたが、横浜市に関しては、復興院の基礎案成立まで待つこととなる。その間東京では復興案が早くに東京市案、市政調査会案、内務省都市計画局案、同省土木局案などが復興院に提出されている。この時期横浜市は都市計画局長坂田貞明が病死、そのため、後藤新平の推薦を受けて、9月24日、牧彦七の横浜市都市計画局長の就任を決定する。また原富太郎を会長とし、政財界関係者があつまり横浜市復興会が結成される。震災から20日ほどで、横浜市は復興試案を立案、公館地帯という官庁街と、公園と遊歩道とを組み合わせた緑地ネットワーク構想をおいている。被災経験と実際の公園ストックの必要性から、試案ではとくに公園計画に力を入れている。都心の横浜公園付近と遊郭街跡地に2つの円形公園を予定、公館地帯にも大公園を予定していた。さらにこれらの公園間に広幅員の連絡道路が計画されているほか、公館地帯と横浜駅とを直線道路で結んでいる。また遊歩道の計画を受けて瓦礫処分地を遊歩道予定地に決定する。10月14日には横浜市は、牧を中心に、後藤敬吉、緒方最ら都市計画局の技師と今井哲、木村喬らの都市計画神奈川地方委員会技師（県職員）らと協力して、想定人口80万、伊勢山地区を中心に都市基幹整備から11の公園と海岸沿いの公園、逍遥道路を有した計画案が立案される。先の計画案が横浜市復興会で審議されるが、意見がまとまらずに、11月13日に政府へ提出されている。11月15日には、当初予定された予算を抑えられたことにより、市の案を縮小した復興計画政府原案が発表され、山下公園以下4つの公園計画が盛り込まれている。その他、別の横浜市の復興計画が政府筋に2案提出されている。ひとつは土木学会からのもので11月19日に、もうひとつは横浜市復興会からのもので、12月26日に提出されている。横浜市でも橋梁事業は執行され、平沼橋・築地橋など復興局担当が35橋、横浜市が64（市負担の小橋等除く）であった。またこのとき、街路工事に伴って隧道を２か所新設。国が執行の山手隧道がそれで東京市による愛宕山の隧道とともに、今日でも使われている。