2009年、遊園地の建設などを含めた大規模な改修によって、3億ユーロ（約300億円）の借り入れを行っていた。これによって経営が悪化した。EU（欧州連合）に対して、緊急の資金援助を求めたがこれを却下されたために2012年7月に破産するに至った。ニュルブルクリンクサーキットのオーナーは株式の90%を保有するドイツのラインラント・プファルツ州である。2014年3月にドイツ・デュッセルドルフを拠点にする自動車部品メーカー｢カプリコーン・グループ｣が経営権を獲得した。なお、買収額は1億ユーロ（約142億円）以上。
ミハエル・シューマッハの活躍により1995年から2006年までヨーロッパGP（1997年と1998年はルクセンブルクGP）としてF1グランプリが再び開催されることとなった。F1開催復活と共にサーキット施設の改修も頻繁に行われるようになった。カストロールSの5000席のVIPエリア付きメルセデスグランドスタンドやメディカルセンターが新設。1998年にはビルシュタイングランドスタンドも建て替えられ、初めて大型スクリーンも設置された。ニュルブルクリンクへの新しいアクセス道路も整備された。1999年から2001年にかけてピットビルディングやコントロールタワー、レースコントロール施設を建て替え、最新のメディアセンターも設置された。2002年、GPコースが大幅改修。オーバーテイクチャンスを増やすため、スタート/フィニッシュストレート後のカストロールSを廃し、タイトな右コーナー（非公式愛称ハウグフック）に変更。それに続きインフィールドセクション（メルセデスアリーナ）を追加、それに伴いパドック横にあったカートコースは廃止された。GPコースの全長は4.556kmから5.148kmに長くなった。2003年、北コースはアスファルトが再舗装、GPコースはNGKシケインなどのデザインを少変更。2007年からドイツ国内のF1グランプリをホッケンハイムリンクと隔年で交互開催することとなったため、2008年はF1グランプリが開催されなかった。2007年のヨーロッパGPを前にして8コーナー、9コーナーのAudi S（又はShell S）がミハエル・シューマッハSに改名された。2009年のドイツグランプリに合わせて「ニュルブルクリンク2009」という開発プロジェクトがスタート。ホテル、イベントホール、アミューズメント施設、ショッピングモールなどが建設。グランドスタンドも600人収容VIPラウンジ付きの5000席のものに建て替えられた。2009年のドイツグランプリには一部は完成が間に合わず、ジェットコースターring racerは発射装置の不具合により2011年にオープンが延期された。
創業家の小坂一族から、創業者の小坂善之助（立憲政友会）、長男の順造（立憲政友会→立憲民政党）、孫の善太郎（自民党）・徳三郎（同）、曾孫の憲次（同）といった衆議院議員が輩出しており、報道には自民党寄りの傾向もみられる。5期20年に渡って県政を担った吉村午良の時代には、自民党系の県議会与党であり大政翼賛会とも揶揄されていた県政会（現在は解散）寄りの立場を取っていた。そのため乱開発による莫大な県債発行や北信に偏った開発、また1998年長野オリンピック誘致での国際オリンピック委員会への買収疑惑については、ほとんど批判的な報道が行われなかった。また、知事や政治家の失言などもほとんど報道されず、オリンピック時に批判を浴びた吉村の「ミズスマシ」発言を始めとした失言の数々は、東京から取材に来ていた全国紙の記者が居たため公になったと言われている。それゆえ県政の御用新聞と呼ばれ、ジャーナリズムが果たすべき権力への監視を放棄していたとの批判がある。また憲次と選挙区で競合する元衆議院議員田中秀征に関しても冷淡といわれ（憲次の父、善太郎と旧選挙区が同じで、初当選のとき善太郎は落選したためと考えられる）、共同通信が全国に配信した秀征のコメントが掲載された記事を、信濃毎日新聞は全国の地方紙各紙の中で唯一掲載しなかったという。2000年代前半に長野県知事を務めた田中康夫については、初当選した直後こそ一挙手一投足を逐一注目して報道していたが、「脱記者クラブ宣言」により記者クラブが廃止されて以降、すべての面で一貫して批判を繰り返していくことになる。この姿勢を端的に示すものが、2007年3月に信濃毎日新聞が大々的に報道した公文書破棄事件（康夫が後援会元幹部による働きかけを記録した文書を破棄するよう指示を出したとされている）である。これは百条委員会で証言していた経営戦略局参事（当時）の岡部英則の発言に基づいているが、他の証言者の発言と矛盾していることから読売新聞などは信憑性が低いと判断しており、信濃毎日新聞の突出した報道姿勢が目に付くこととなった。長野県で高いシェアを占める信濃毎日新聞の執拗な批判報道が、康夫の知事としての支持率低下・3期目選挙落選の要因となったとされている。2007年9月3日、長野地方検察庁は百条委員会によって告発された康夫の「公文書毀棄幇助容疑」に対し、「嫌疑なし」で不起訴処分とした。また同時に「公文書毀棄容疑」などで告訴されていた当時の下水道課長ら2人も、「嫌疑不十分」で不起訴処分とした。長野県議会との関係では、2008年6月から県議会議員の政務調査費問題を取り上げた。内容としては、下伊那郡選出の県議会議員が2007年度の収支報告書に「ヘアブラシの購入代金（504円）を茶菓子代として記載した」「県政報告会での茶菓子代（1,050円）として報告したもののうち、320円分は開催日翌日付の領収書であった」、さらに2006年度の収支報告書では、「仕出し弁当屋に支出した10,000円を茶菓子代として記載した」といったものであった。この記事を受け、県議会議員は誤りであったとして収支報告書を訂正した。しかし信濃毎日新聞は追及をやめず、仕出し弁当屋に支出した10,000円については、『領収書のただし書きにあった「味おにぎり100ケ分」の記述が消されていた』、また『あて先が「○○党」だったものが「○○党県議団」と加筆されていた』ことについて「改ざん」であると報道した。その結果、県議会議員はこの記事が出た当日に「生き恥をさらすことはできません」という遺書をのこして自殺した。