2000年内、ポンスミスは彼がCyberpunkの第3版の仕事をしていると発表した。作業自体は以前にも開始されていて、1999年のDragon Ball Z Adventure Gameの発売後、Cyberpunk第3版はその後すぐに出荷することが期待された。当初はCyberpunk 203Xと呼ばれ、ゲームは2001年春の発売と予定された。ゲームの最初の2ページのプレビューが2001年8月20日にリリースされ、ゲームのリリース日の最初のプッシュバックをマークしている。ゲームの長期開発中、ポンスミスは2004年12月31日にCyberpunk第3版の別のプレビューをリリースした。ゲームの初期の原稿は2005年4月8日から10日までの間、ニューヨーク州RonkonkomaのI-Con会場内でプレビューと最初の公開テストプレイが行われた。ゲームはポンスミス、Mike Blum、Colin Fisk、Dave Friedland、Will Moss、Scott Ruggelsによって執筆され、最後にさまざまな評価が2005年12月13日にリリースされた。ゲーム内のイラストレーションはほぼ普遍的にアクションフィギュアの使用のために批判されたが、当時そのコレクターの中の一人にポンスミスがいた。ゲームは十分に成功したが、しかしながら、いくつかの付属品やサプリメントは正当化するために、基本ルールブックの発売後すぐに発表された。これらはDataPack（当初の名前はDossier Pak）、FlashPak、GangbookそしてAltCult Insiderと名付けられた。Cyberpunk v3.0の著者は前任者と同じようにニール・スティーヴンスンやウィリアム・ギブスンが書いた古典的サイバーパンク小説に影響を受けたが、また新しい文学のソースや日本のアニメーションと映画からアイデアを取り込んだ。ポンスミスによるとそれは、21世紀の解説になるように設計され、企業は毎日の生活、グループのイデオロギー、政府の場所、武力衝突そしてバイオテクノロジーの進歩に影響を与えるだろうと解説した。
1999年～2000年代前半、イギリス警察による児童ポルノ一斉捜査「オペレーション・オー(Operation Ore)」実施。イギリス国内で7250名の容疑者を特定、4283件の家宅捜索が実施、逮捕3744名、起訴1848名、有罪1451名、戒告493名、捜査継続879名、子供 140名保護処置、35名以上の自殺者を出した。アメリカから提供されたクレジットカードによる児童ポルノサイトの利用記録などから容疑者を特定したが、盗難情報が含まれアクセス記録すら確証の無いまま検挙がなされたため多くの冤罪被害を生んだ。なお、一斉捜査は容疑者情報こそ国家間で共有されつつあるものの、国ごとに法律も捜査方法も異なるため一概に比較できるものではない。2000年、カナダの同性愛者向けの書店であるリトルシスターズ・ブック・アンド・アート・エンポリアム(Little Sister's Book and Art Emporium)は、アメリカからの輸入書籍を税関で差し止められたことで、表現の自由を侵害していると国を訴えた(Little Sisters Book and Art Emporium v Canada)。判決ではカナダ税関の輸入を差し止める権利を認めたが、書籍を先制的・懲罰的に拘束する権利を縮小した。2002年、アメリカ最高裁で、漫画・イラスト等の「絵」を規制対象にした法文が違憲とされた。判決以後、バーチャルなポルノに関して、それを制作した者、所有する者が無罪となった（アシュクロフト対表現の自由連合裁判）。2011年、オランダ最高裁は、「児童ポルノ」の定義は、実在しない児童の写実的でない画像に対してもあてはまるわけではないとして、仮想児童ポルノ画像の所持について、被告に無罪を言い渡した。2012年、スウェーデン最高裁で「漫画は児童ポルノにあたらない」という判決が下された。児童ポルノの摘発に力を入れるスウェーデン警察は、「性的虐待にさらされる恐れのある子どもたちを、空想のイラストと同レベルに扱うべきではない」と批判した。既に警察は虐待の加害者の取り締まりで手一杯で、「イラストまで捜査対象に加えれば、被害に遭っている子どもたちを助けるための時間が削られてしまう」との見解を示した（スウェーデン漫画判決）。2013年、ドイツ連邦最高(通常)裁判所は、Eメールを介して繰り返し児童及び青少年のポルノデータを他のインターネットユーザと交換し、有罪とされていた裁判で、処罰可能な所持や児童ポルノの入手所持を「現実の」もしくは「リアルな」出来事を描写するようなコンテンツに限定しているため、明らかに見せかけとわかる作品の収集は除外されるという判決を下した。2014年、インターポール(ICPO)は『重大な犯罪には深刻な定義を』という趣旨で、「児童ポルノ (child pornography)」は不適切であり「児童性虐待記録物 (child sexual abuse material: CSAM) 」として表現すべきという表明を行い、NPO法人うぐいすリボンが邦訳を公開した。また2016年6月、『児童を性的搾取と性的虐待から保護するための用語ガイドライン（原文：Terminology guidelines for the protection of children from sexual exploitation and sexual abuse）』、通称「ルクセンブルク・ガイドライン」に賛同を表明した。CSEMとは「必ずしも明示的に児童の性虐待を描写するものではなくても、児童を性対象化し児童を搾取するあらゆる記録物」を意味し、「児童ポルノ」に関する既存の国際協定等での定義には、この性的搾取に類する性的行為が網羅されておらず、CSEMはこれらに該当するとした。日本国外の司法当局では、現行法の適用外にある児童性搾取記録物をCSEMと表現するようになっており、着エロ(child erotica)も含まれている。これらはIT翻訳・通訳者のT.Katsumiがブログで翻訳を公開している。関連して国内では2014年、衆議院・参議院の全国会議員721名に対し、「児童ポルノ」ではなく「児童性虐待記録物」と呼ぶよう求めた署名活動が行われ、漫画家やリベラル・フェミニストらを中心に13,200人の賛同者を得て提出された。山田太郎は、「児童ポルノは解釈が生まれる余地があるが、性的な虐待の記録であれば解釈の余地は生まれにくい」「制作過程で被害者のいない創作物に対する規制はされなくなる」と、賛同の見解を示した。