京都市交響楽団の通称は京響（きょうきょう）。日本オーケストラ連盟正会員である。1956年4月に、日本で唯一の自治体直営のオーケストラとして創立された。2009年4月からは京都市の直営を離れ、財団法人京都市音楽芸術文化振興財団の運営となった。現在の常任指揮者兼ミュージック・アドヴァイザーは広上淳一、桂冠指揮者に大友直人。現在は京都コンサートホールで毎月1回の定期演奏会を開催している。4管編成。創立当初から自治体だった直営の利を活かして、現在でも演奏機会の少ない曲を採り上げることも多い。2003年から「こどものためのコンサート」を定期的なシリーズとして開催し、2009年からは「オーケストラ・ディスカバリー」にリニューアルした。2005年にプラハ交響楽団（FOK）と姉妹オーケストラ盟約を締結。その他、毎年12月第1日曜日に大阪城ホールに於いて開催されてきている「サントリー1万人の第九」へも、当該興行の創始年（1983年）から2001年までの毎年と2010年・2011年に本楽団として参加している。90年代、「京の響」というKBS京都のテレビ番組で演奏会が放送されていたことがある。また、京都市少年合唱団などとの共演も頻繁に行われている。
事故を機に飛行管制規則が改正され、すべての軍用機がレーダー管制を受け、民間航空ゾーンの飛行規制が通知されることとなった。ヒューズ・エア・ウエストは、1976年に実質的なオーナーだったハワード・ヒューズが亡くなり、1980年にリパブリック航空に売却される形で消滅した。
1971年6月6日、ヒューズ・エア・ウエスト706便はロサンゼルス国際空港を現地時間の午後6時02分に離陸した。この便はソルトレイクシティを経由してシアトルを最終目的地とするフライトプランであった。この便はDC-9-31（機体記号：N9345）で運航されており、乗員5人と乗客44人が搭乗していた。一方のアメリカ海兵隊所属のF-4B ファントムII戦闘機（シリアルナンバー：151458）は、ネバダ州リノ近郊のファロン基地を午後5時16分に離陸した。こちらには乗員2人が搭乗していた。また、カリフォルニアのエルトロ海兵隊基地に向けて有視界飛行していた。DC-9が巡航高度33,000フィートにむけて離陸上昇中であった午後6時11分に、15,150フィートで2機は空中衝突した。2機はほぼ直角で衝突しており、F-4Bの垂直尾翼がDC-9の操縦席の左下方を突き破り、右翼が客室を切り裂いてしまった。空中衝突した地点はロサンゼルスのダウンタウンから北東30km離れたサン・ガブリエル山脈上空であった。DC-9はフィッシュキャニオンに激突して大破・炎上したため生存者がいなかった。また、F-4Bのパイロットはキャノピーが外れず機体と運命をともにしたが、同乗していたレーダー迎撃士官はパラシュートで脱出することに成功し、ただ1人の生存者であった。
2001年からレアル・ソシエダのBチームを率いていたが、クラブがホセ・マリア・アモロルトゥ監督を解任したことにより、2006年1月に急遽トップチームの監督に就任した。ところが成績は上昇せず、同年4月に解任された。2007-08シーズン、セグンダ・ディビシオン（2部）に所属していたCDヌマンシアをプリメーラ・ディビシオン（1部）昇格に導いた。2008-09シーズンはウナイ・エメリの後任としてUDアルメリアの監督に就任したが、2008年12月、成績不振により解任された。2009年夏、セグンダに降格したCDヌマンシアの監督に復帰した。
バルサモッジャには以下の分離集落（フラツィオーネ）がある。Bazzano (sede comunale), Bersagliera, Bortolani, Calcara, Castello di Serravalle, Crespellano, Fagnano, Maiola, Mercatello, Merlano, Montebudello, Monteveglio, Ponzano, Rodiano, Samoggia, San Biagio, San Prospero, Santa Croce, Savigno, Serravalle, Stiore-Oliveto, Tiola, Vedegheto, Vignola dei Conti, Zappolino, Ziribega
日経金融新聞が毎年正月に掲載している金融機関の人気度調査。上場企業および店頭公開企業の財務担当部長クラスを対象に毎年11月ごろ郵送でアンケートを行い、その結果を翌年の正月の紙面に発表する。2004年正月には第17回目の調査結果が発表された。アンケート名は「銀行・証券・生損保・投信・投資顧問会社人気度アンケート調査」という。アンケートの集計は調査会社の「日経リサーチ」が行った。調査は毎年11月頃行われる。まず対象となる企業の経理担当役員等に調査票が送られ、記入して返信用封筒で返送する（回答の提出は任意）。結果は日経金融新聞に掲載されるが、この新聞は日本経済新聞ほど多く読まれているわけではないため、回答を提出した人が日経金融新聞を購読しておらず、発表結果を見ていない、という現象が発生している。アンケートの記入用紙には「ご回答者は貴社で経理・財務部門を主査する方（役員・経理部長・財務部長クラスの方）にお願いいたします」と記載されている。従って回答者の氏名欄には「部長クラス」の氏名を記入して返送する（もっとも実際には役員や部長といった役職者は業務多忙のため、担当部署の末席の者が代筆するケースも少なくない）。また、同封の依頼文には「ご回答企業名は個別にはいっさい記載いたしません」と記載されていた。回答の提出は任意なので、回答を出す、出さないは自由である。有効回答率はWeb上では発表されていない（紙上では発表されている）回答を提出しないと催促の電話がかかってくることがあるが、もとより任意のアンケートなので必ず提出しなければならないわけではない。調査の性質上、利用者数の多い、知名度の高い金融機関が上位にランキングされる傾向があった。