ニザーム王国との戦闘ののち、バージー・ラーオはムガル帝国の北インドの領土に対し、長期的な遠征に開始した。その目的は帝国の北インドの広大な領域を獲得し、チャウタを徴収する権利を帝国の官吏に認めさせ、その領域を同盟に割譲させることだった。バージー・ラーオの軍は彼自身によって率いられており、士気はとても高く、各地でムガル帝国軍を打ち破った。マラーター同盟の軍が北インド各地でムガル帝国の勢力を駆逐し、その軍勢がマールワー、グジャラート、ブンデールカンドを席巻した。この遠征には、バージー・ラーオとニザーム王国との戦いで共闘した武将マルハール・ラーオ・ホールカル、ラーノージー・ラーオ・シンディア、ピラージー・ラーオ・ガーイクワードらが随行した。彼らは北インド各地で独自に行動し、それらの獲得した領土は宰相によってその権利を保障された。しかし、すべての武将がその行動に賛同したわけではなく、武将の一人トリンバク・ラーオ・ダーバーデーはグジャラートを自身の勢力範囲と見なしていたが、公然と反抗した。この人物は1730年に父の跡を継ぎ、マラーター王シャーフーからはセーナーパティ（軍事長官）に任命されていたものの、ニザーム王国と組み反旗を翻した。1731年4月1日、バージー・ラーオはグジャラートのダバイーで叛将トリンバク・ラーオ・ダーバーデーと戦い、敗死させている（ダバイーの戦い）。これにより、彼に敵対するマラーターの武将らはほぼすべて一掃された。
とはいえ、マラーター同盟が北インドに進出するよりも、デカンにおける問題が発生した。1724年にムガル帝国の宰相カマルッディーン・ハーンが独立し、デカン地方にニザーム王国を樹立すると、帝国にデカン6州の権利を認められ、マラーター王国との対立が始まった。バージー・ラーオはその統治初期、このニザーム王国の勢力をデカンに押しとどめておくことに傾注した。1727年初頭、バージー・ラーオがカルナータカ地方に遠征中、ニザーム王国が彼に敵対するマラーターの武将らとともに攻め込んできた。同年4月にバージー・ラーオもカルナータカ遠征を終え、ニザーム王国の軍と対峙するために本国へと戻った。1728年2月、マラーター王国はニザーム王国の軍にプネー及びその周辺の地域を占領されたが、遠征から戻ってきたバージー・ラーオはそれを破った（パールケードの戦い）。同年3月6日、マラーターはニザームにデカンにおけるチャウタとサルデーシュムキーを認めさせた。この戦勝により、バージー・ラーオは敵対するマラーターの武将らを排除し、マラーター王国の実権を掌握した。
バージー・ラーオが就任後に目を付けたのが、南インドのカルナータカ地方に存在したマイソール王国といった諸王国だった。南インドはムガル帝国が撤退したのち、新興の政権あるいは在地の王権がいくつかでしのぎを削っていた。すでに、1718年7月、前宰相バーラージー・ヴィシュヴァナートの代にムガル帝国領のデカン6州に関して、チャウタ（諸税の4分の1を徴収する権利）およびサルデーシュムキー（諸税の10分の1とは別に徴収する権利）がマラーターに認められていた。その中にはカルナータカ地方も含まれていた。1725年11月20日、バージー・ラーオは軍勢を率い、カルナータカ地方へと進軍し、1726年5月に本国に帰還した。そして、1726年10月23日、バージー・ラーオは再びカルナータカ地方へと遠征し、1727年3月6日にマイソール王国の首都シュリーランガパッタナを包囲した。
多くの場合、ファミリーレストランでは食品加工工場のような設備を備えた調理施設であるセントラルキッチン（集中調理施設や調理センターとも）で、地域ないしグループ全体で一括して調理を行い、完成直前の状態まで料理を仕上げたものを冷蔵ないし冷凍を行った上で、各店舗に配送している。各店舗では、配送され店舗の冷蔵・冷凍室にストックされた料理を、湯煎や電子レンジ・オーブンで暖める・焼くなどの加熱を行ったり、彩（いろどり）の野菜などを添えて食器に盛り付け、料理の最終的な仕上げを行い、客に提供する。これらの料理はセントラルキッチンで同じ調理器具と材料と同じ製法で一括して調理されるため、店舗立地が違っても同じ味の料理を提供することが可能となっている。これは、客にとって「どこの店舗に入っても味に当たり外れがなく同じ味を楽しめる」という利便性を与える。商業面ではこのセントラルキッチンで一括して調理することにより、調理作業と食材仕入れの効率化、および味や品質の一定化が図れる。更に各店舗に本格的な調理厨房は不要（簡易的な厨房で可）で各店舗の敷地面積を最大限に活用できるほか、その各店で同程度の能力を持つ料理人を揃える必要も無く、手引書に従って配膳することのできるある程度の技能があればかまわないなど、商品としての料理提供に掛るコストを軽減させ同じ品質の料理を大量に供給することも可能であるため、低い利益幅でも多くの客に一律の品質を維持したサービスを提供しここから利益を上げることが可能となっている。
フランスはヨーロッパで最も自殺率の高い国の一つであり、G8中でも、ロシアや日本に次いで自殺率が高い国である。自殺の方法として最も多いのは首吊りであり、猟銃での自殺や、飛び降り自殺、列車に飛び込むといった手法も使われる。2009年以降、経済悪化を背景に、フランスの自殺者は増加傾向にある。仕事のストレスによる自殺もある。フランスでは2000年から一週間に35時間以上の労働を基本的に禁じる週35時間労働制が施行されている。そのため、一般の労働者に過労死などは基本的に起こりえないとされる。しかし、こうして減らされた労働時間を取り戻すために、企業は労働者に更なる結果を求める傾向にあるため、労働者にはストレスが掛かり、多くの暴力事件や自殺者を生み出しているとの指摘がある。フランステレコム（現：Orange）では、2008年2月から2009年9月の約1年半の間に、35人もの自殺が発生し、社会問題となった。職場で自殺をしたり、仕事が原因で自殺するとの遺書を遺したケースもある。この一連の自殺では、1週間の間に5人が立て続けに自殺したこともある。Orangeでは2014年になっても自殺が収まっておらず、2014年1月から3月までの3か月間で10人の従業員が自殺しており、一連の自殺では「コールセンターに回された後、橋から飛び降りた」「会議で担当業務がなくなると知った技術者がその場で自殺を図った」といった事例が報告されている。