過去には液晶表示素子（パッシブ、アクティブ共）の開発・製造・販売も手がけていたが、アクティブタイプについては平成9年に、フィリップスとの合弁会社であるホシデン・フィリップス・ディスプレイ株式会社（後に合弁は解消）に事業譲渡した。基本的には部品メーカーであるが、コンシューマー向け完成品として1960年代からイヤホンを手がけており、『ホシデンルンルン』ブランドで片耳イヤホンやステレオヘッドホンを販売し、1977年からは販売子会社を設立して『SATOLEX』（サトレックス）ブランドで製品を展開している。途中、製品開発から手を引いていたが、2012年から本格的に製品開発・販売を再開している。
このように2005年3月期のUFJは経営に混迷を極めるなか沖原らUFJグループの経営陣の手腕が発揮されることはほとんどないまま経営統合に至ることになった。MTFGとの経営統合後は、同社の常務執行役員（取締役ではない）に就任。三菱東京UFJ銀に合併後は代表権のない取締役副頭取（法人部門長兼任）となったが、副頭取は旧BTMの副頭取らも横滑りしており、単独での就任ではなかった。2008年4月1日、MUFGの会長に専念する玉越の後任として、銀行の代表権のない取締役副会長に就任。同時に、MUFGの執行役員を退任し、銀行副会長に専念する形となった。2010年6月、銀行副会長を退任。代表権のあるMUFG会長を経て、2014年6月下旬で退任した。後任のMUFG代表取締役会長は、同じく三和銀行出身の園潔が起用された。
UFJグループのなかでもっとも問題とされたのはダイエー向けの債権だった。当時のダイエーは中内功の会長退任後、高木邦夫の指揮下で資産の売却や売り場の改善を進めていたがその売り上げは低迷凋落の一途をたどっていた。高木は2002年3月に決まった再建計画の途中（期限は2005年2月）でメインバンクサイドの意向で産業再生機構に送られてしまうことに難色を示した。また経済産業省もこれを支持していた。しかしダイエーの決算の前提に金融機関の支援の不可欠とする監査法人の見解を受けて高木が翻意して再生機構へ送られることが決定した。
2004年7月に入って住友信託銀行はUFJ信託との合併の前倒しを発表した。しかし、7月14日未明に三菱東京フィナンシャル・グループ(MTFG)とUFJホールディングスの経営統合が日本経済新聞によって報じられた。それにともなって住友信託へのUFJ信託の売却は白紙撤回されることになった。この件で住信側が「信義則違反である」として法廷で争ったが1審こそ統合差し止めの仮処分を認められたが2審、3審では差し止めが認められず三菱東京とUFJの統合の方向で事が進んでいくことになった。現在はこの件では住信は三菱UFJグループの間で賠償を求めて訴訟中である。様相が混迷する中、7月30日には当時の三井住友フィナンシャルグループ(SMFG)社長の西川善文もUFJに対して経営統合を申し入れ経営統合の争奪がMTFGとSMFGの間で過熱の様相を呈した。結果的にはMTFGとの統合を決めることになったが、これはUFJグループが単独での独立が難しい状況も表すことになり沖原やUFJホールディングス社長の玉越良介ら経営陣は当事者能力をほとんど失っていることも改めて示すことになった。ただし、SMFGが統合を申し入れた結果、当初は一方的な救済合併の見方が多かったが統合後の役員人事や株式の統合比率で少なからず有利にはなったと推測される。「SMFGはTOBを仕掛けるのでは」という説が流れるなかMTFGは持ち株会社のUFJHDではなくUFJ銀行を対象に7000億円の増資を引き受けると同時にUFJの経営陣に不良債権の処理を促した。
「高分子」概念の確立には、1920年から1935年の15年間に渡る論争があった。1920年代の半ば頃まで、高分子化合物である天然ゴム、セルロース、デンプン、タンパク質などは低分子化合物が「副電子価」で会合したり、ミセルを形成して見かけ上大きな粒子となっているだけだと考えられていた（会合体説）。例えば、「天然ゴムの構造はイソプレンの環状二量体が会合した物である」とするC. Harriesの説や、1870年に植物学者カール・ネーゲリが提唱したセルロースのミセル説が受け入れられていた。1917年、チューリッヒ工科大学の教授だったヘルマン・シュタウディンガーは、スイス化学工業協会の講演で「高分子説」をはじめて述べ、それを1920年にドイツ化学会誌に発表した。その主張は上述の天然ゴムなどの物質は通常の有機化合物(低分子化合物)と同じく共有結合によって構成され、非常に長く繋がったものであるとした。しかしシュタウディンガーが「高分子説」を唱えた当初は確固とした実験事実はなく、高分子説は会合体説を採っていた多くの化学者達から猛烈な反対を受けた。1926年9月23日、デュッセルドルフで行われたシンポジウムで高分子説と会合体説について討論が行われたが、5人の講演者の中で高分子説を支持していたのはシュタウディンガーだけだった。共有結合説の決定的な実験事実は、デンプンを用いた等重合度反応によって得られた。デンプンを三酢酸デンプンにした後、再びデンプンに誘導またはメチルデンプンとし、幾つかの溶媒を用いて溶液浸透圧を測定した。浸透圧から重合度を決定したところ、化学修飾によって重合度はほとんど変化していなかった。会合体説が正しいならば、溶媒や化学修飾の変化で会合状態が変化し、見かけの重合度が変化すると予想される。しかし、実験事実はこの予想に反していた。シュタウディンガーは同様の実験をセルロースやポリ酢酸ビニルなどでも行い、共有結合説を証明した。こうして1935年まで続いた論争は、翌1936年にシュタウディンガーがドイツ化学会誌に自身の研究成果を総括した論文を発表した段階で終結したと同編集部に判断された。