第二次世界大戦終結後、東ドイツ・西ドイツを仮想敵国とし1948年にブリュッセル条約 (1948年)がベネルクス3国、イギリス、フランスの間で締結されていたが、冷戦下で力を増したソ連の軍事的脅威に対抗するため、1949年4月にこの5国に更にアメリカ、カナダ、ノルウェー、デンマーク、イタリア、ポルトガル、アイスランドが加わった12カ国の間で締結された。1955年、新たに西ドイツが加盟し（東側はこれに脅威を感じ、ワルシャワ条約を作成しワルシャワ条約機構を結成）、フランスが1966年から2009年まで軍事部門から脱退していた。締結当初は共産主義陣営に対するものであったが、ソ連崩壊後に東欧諸国も加盟し、幅広い集団防衛条約となっている。加盟国等の詳細については北大西洋条約機構参照。
北大西洋条約（きたたいせいようじょうやく、North Atlantic Treaty）は、北大西洋地域における集団安全保障条約。NATO条約または条約締結地のワシントンD.C.にちなみ、ワシントン条約ともいう。だが絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約（略称同）と混同される可能性があるため浸透はしていない。条約の根幹は、集団安全保障体制を構築するのみならず、いずれの加盟国に対する攻撃も全加盟国に対する攻撃とみなし集団的自衛権を発動することにある。北大西洋条約機構（NATO）は、この条約に基づいて結成されたものである。
京都に生まれる。初め儒学の経書を羽川宗純に学んだ。後に、明の喩嘉言が著した『傷寒尚論』等を読み医学を志した。この事によって、当時盛んだった五世派の李朱医学を排し、張仲景の『傷寒論』を参考にして古医方を唱えた。晩年は手足の不随等に苦しんだが、多くの医学に関する著書を著した。代表の著書に『難経註疏』『医方問余』等があった。
ダムと同時に運転を開始した佐久間発電所は、最大出力が35万キロワットと日本において揚水発電を除いた一般水力発電の中では、奥只見発電所の56万キロワット、田子倉発電所の40万キロワットに次いで日本第3位の出力を有する。この出力は完成時において、東京電力の総出力の14パーセント、中部電力の23パーセントに相当するものであり、当時如何に巨大な水力発電所であったかが分かる。また年間発生電力量は年によって差はあるが平均して約13億キロワット時であり、この記録は運転開始以降破られていない日本一の電力量である。その要因は天竜川の豊富な水量と湖から発電所まで133メートルもある高落差である。佐久間発電所で生み出された電力は中部電力と東京電力に送電されるが、中部電力へは佐久間発電所から愛知県春日井市にある春日井変電所まで、東京電力へは同じく佐久間発電所から東京都町田市にある西東京変電所まで超高圧送電線で送電され、それぞれの電力会社へ供給される。供給比率は中部電力が年間6億3500万キロワット時、東京電力が年間5億7245万キロワット時で両者折半という配分になった。佐久間発電所は送電線を通じて東の奥只見・田子倉両発電所、西の御母衣発電所と連結されており、夏季の電力消費ピーク時など電力需要が急増する際に連携することで不測の事態に対処している。一方佐久間発電所で利用された水は放流量が多く、そのままでは不均衡な流量となって下流に様々な影響を及ぼす。このため佐久間発電所の下流に逆調整池を建設して、放流された水を逆調整池で貯水し、河川流量が均等になるよう水量を調節して放流することで下流への影響を抑えることとした。この目的で建設されたのが秋葉ダムであり、旧龍山村に高さ89メートルの重力式コンクリートダムを建設。佐久間発電所の放流水逆調整を行うほか秋葉第一・第二・第三発電所を建設して水力発電を行う。この秋葉ダム完成によって、天竜東三河特定地域総合開発計画における水力発電事業は一応の区切りを付けたが、引き続き佐久間ダムを有効利用した水力発電計画が進められた。1968年（昭和43年）には支流水窪（みさくぼ）川に合流する戸中川に水窪ダムが電源開発により完成したが、水窪ダムは水窪発電所を介し佐久間ダムとの間に導水路を設け、発電所で発電した後の水を佐久間ダムに供給する。これにより佐久間・秋葉第一・秋葉第二発電所の年間電力発生量を1億2300万キロワット時増強させる。その後も天竜川本流の電力開発はオイルショックを機に国産再生可能エネルギーである水力発電の見直しにより再開され、船明（ふなぎら）発電所と船明ダムが本流最下流部のダム・発電所として1977年（昭和52年）建設された他、1982年（昭和57年）には、佐久間発電所と秋葉ダム間の残った落差を有効利用するために佐久間第二発電所が運転を開始し、出力32,000キロワットの発電を行うなど天竜川の膨大な水量と落差を余すことなく利用している。なお天竜川流域はちょうど周波数が50ヘルツと60ヘルツに分かれる境界線付近にあり、首都圏と中京圏に電力を供給するためには各地域に応じた周波数の変換が必要となる。佐久間発電所の4台ある発電機は、首都圏・名古屋圏どちらにも分量を変えて送電できるように全て50/60ヘルツ兼用となっているが、1965年（昭和40年）に佐久間周波数変換所が建設されて周波数の変換が容易となり、電力事業の広域運営が可能となった。