分別説部は初期の仏教において独立した教派として他の部派と並べて記録されてはいないし、他の部派と結びつけられてもいない。正量部と大衆部ではそれぞれ異なるやり方ではあるものの分別説部に言及されている。正量部によれば、分別説部は説一切有部から別れて発展した。しかし、大衆部は分別説部を仏教の根本分裂の際にほかの部派とともに生じたとみなしている。大衆部によれば根本分裂によって上座部、大衆部、分別説部の三部派に分かれたのである。大衆部はさらに分別説部に由来する部派として化地部、法蔵部、飲光部、赤銅鍱部を並べ挙げている。説一切有部の『阿毘達磨大毘婆沙論』では、分別論者（毘婆闍縛地、梵: Vibhajyavādin）が、説一切有部に対して「異議を唱え、有害な教義を支持し、真のダルマを攻撃する」ある種の異端者として描かれている。分別説部がさらに分派することはなかったが「分別説部」と言う言葉が教義上のいくつかの点で主流派と異なる部派の名称として貼り付けられることがあったと信じている学者もいる。この意味では、それらは特定の部派の「分別説部」であろう。こういったことは大衆部の分派説仮部にも見出される。この部派の成員は多聞分別説部と呼ばれることを好んだ。スリランカの上座部仏教は上座部―分別説部であって教義の解釈上、上座部主流派とは幾分異なると主張されてきた。
「ヴィバジヤヴァーダ」(Vibhajyavāda)は、大まかには「分離」「分析」を意味する「ヴィバジヤ」(vibhajya)と、「教義」「教説」といった意味を持つ「ヴァーダ」(vāda)に分解される。アンドルー・スキルトンによると、現象(dharma)の分析は分別説部の教義において強調・専心されることであるという。
分別説部（ふんべつせつぶ、梵: Vibhajyavāda, ヴィバジヤヴァーダ ; 巴: Vibhajjavāda, ヴィバッジャワーダ ）とは、第三結集(ca. 250 BCE)において、部派仏教の上座部(Sthaviravāda)の教えを拒絶した上座部系統の仏教徒グループ。
図面上の略号は□で囲ったTの字で表される。処理施設の能力は日平均、日最大、時間最大の水量負荷について立方メートル毎日で表示される。これらを設計負荷または設計能力と称し、計画下水量に基づく下水道計画の一環として定まる。下水処理場は都市の成長と歩を合わせて拡大する事を想定して設計・建設されるため、最初（供用開始時）は少ない能力で暫定的に運転を開始し、管路網の拡大に合わせて数回の増設工事を重ねてゆくことが多い。それゆえ、初期計画時には存在しなかった問題や技術を取り込み、変更を重ねる事が珍しくない。多くの終末処理場では熟練技術者による、これらの経緯を踏まえた有機的な運転管理が行われ、設計値をはるかに上回る浄化能力を発揮することも少なくない。
下水道浄化能力向上による水質改善は喜ばしい事である。しかし「水質改善＝逆説的に水質の栄養分減少」による水産物の収穫減少が2019年6月に毎日放送により報じられ、兵庫県においては海水中の窒素濃度の下限を0.2gをする下限規制を検討する事となった。
1920年代に上陸戦の研究を本格化させた日本陸軍は、大発動艇などの一般的な上陸用舟艇のほかに、敵前偵察や連絡を目的とした高速舟艇が必要だと判断した。そこで、陸軍運輸部により開発されたのが高速艇甲である。まず、1926年（大正3年）3月に、イギリスのソーニクロフト社から技術参考用として魚雷艇1隻を輸入した。ソーニクロフト社は第一次世界大戦中にイギリス海軍向けの沿岸魚雷艇(CMB, en)を生産しており、石橋（2000年）によるとそのうちの40フィート型（約12m）を購入したというが、松原（1996年）によれば購入したのは全長10.6m（約35フィート）の艇である。輸入したソーニクロフト艇を原型として研究は進められ、不要な魚雷落射器を除き、船体を若干大型化するなどして制式化された。船体はソーニクロフト艇と同じ船底ステップ一段付きの滑走型で、木造である。『昭和造船史』などは制式艇の全長14.42m・幅2.74mとするが、1937年（昭和12年）の海軍の文書によると幅は同値であるものの全長45フィート（約13.72m）と記載されている。搭載機関は400馬力のガソリンエンジン1基で、『昭和造船史』はカーマス(Carmouth)式、松原（1996年）は形式不詳12気筒とし、前記海軍文書によると米国製のリバティエンジンとなっている。これにより当時の日本軍小型艇としては最速の37-38ノットを発揮した。武装兵8人を乗船させられるが、もともとは固定兵装を有しない。無線通信機が装備されており、初期の艇ではイギリス製のマルコーニ式YA3型無線通信機が使用されていたが、電信機能は航行中の受信が困難、無線電話機能は音声不明瞭で実用に堪えなかった。詳細は不明であるが、制式化後も改良が継続されている。前記海軍文書に登場する艇では、就役中の兵装増加により自重が4.5トンから5.3トンへ変化している。なお、1929年（昭和4年）に行われた性能試験では、機関室隔壁設置や排気方法の改善、安全で水しぶきがかかりにくい座席への改良、通信機能の改良、騒音対策の必要、追加すべき装備として自衛用機関銃1丁やサーチライトまたは照明弾発射機、煙幕展開装置、自動測深機などが報告されていた。