建築物の耐用年数やリフォーム・リノベーション技術の向上と社会的認知、空家等対策の推進に関する特別措置法・都市再生特別措置法などの法的支援もあり、中古物件の需要の高まりから資産としての再評価が進んできたことをうけ、不動産業での売り口上としてや行政のまちづくり・都市計画部門が「中古資産の再評価」としてリセールバリューと呼ぶようになっている。鉄道新線の開通やショッピングセンターの開業などで地域の利便性が向上し、地価の値上がりが見込まれる際に不動産の業界紙などで「リセールバリュ－」と記載されることが増えており、シャッター通り活性化のための物件情報やコンパクトシティを推進する再開発に伴う不動産案件でも「リセールバリュー」という表現が増えている。もともとは戦後インフレで企業経営が立ち回らなかった時期に、戦後復興の再開発に伴う地価の値上がりを見越し、1950年（昭和25年）に制定した企業所有の土地（および機械設備）を時価で評価することで、財務補填や融資の担保とする資産再評価法（Assets Revaluation Law）を、GHQの経済科学局が俗称として「resale value」と呼んでいたとされることに由来する不動産関連の金融用語。なお、バブル崩壊後の対処法として土地再評価法（Act on Revaluation of Land）が1998年（平成10年）に施行された際にもアメリカの経済紙上では「resale value」と形容され、不良債権化した土地や建物を外資（いわゆるハゲタカファンド）が買いあさるきっかけとなった。
乗用車などを使用後、中古車販売店や、新車購入時の下取りとして、販売するときの価値のことである。新車価格に対する残価比率としてパーセントであらわすこともある。一般的な利用（3年間で3万km程度）の場合では、おおむね40%から60%程度であることが多い。実際には車種、色、装備、利用状況、消費ニーズなどによっても左右されるため、購入時の推測はあくまで推測であるが、最近の販売手法では、このリセールバリューを保証する「残価設定プラン」なども存在する。
リセールバリュー（英語：resale value）とは、一度購入したものを販売する際の、再販価値のこと。中古車販売などの際に使われることが多い。なお、リセールバリューという言葉自体はIDOM（旧・ガリバーインターナショナル）の登録商標である（第4888249号）。
より普遍的な状態空間モデルの形式は次のように表される。1つ目が状態方程式、2つ目が出力方程式である。 が状態と入力の線形な組合せなら、前述のような行列で表現できる。関数の引数である  は、入力のないシステムでは省略できる。
フィードバックに加えて、入力  がある場合、 となる。この式に当てはめると、次のようになる。出力方程式を  について解き、その結果を状態方程式に当てはめると次のようになる。比較的一般的な単純化として、D を除去すると、次のような式が得られる。
典型的なフィードバックは、出力に行列 K をかけたものをシステムの入力とする。 system:  K 内の値には制限はないので、負の値することで容易にネガティブ・フィードバック（負帰還）となる。負の符号は単に表記上の問題であって、式にそれが現われなくとも最終的な結果には何の影響もない。この式の入力をフィードバックに置き換えると次の式になる。出力方程式を  について解き、その結果を状態方程式に当てはめると次のようになる。この場合の利点は、 の固有値分解を使って K を適切に設定することで A の固有値を制御できる点である。これは、開ループ系が制御可能であるか、または A の不安定な固有値を K を適切に設定することで安定にできるということを前提としている。比較的一般的な単純化として、D を除去し、C を単位元にすると、次のような式が得られる。こうすると、固有値分解は  についてのみ行えばよい。
状態空間の原点はリアプノフ安定の平衡状態である上に、次を満たすが存在すれば、状態空間の原点は時刻の漸近安定状態という。はと関係ないとき、状態空間の原点は一様漸近安定状態という。LTIシステムが漸近安定する必要十分条件は、システムの固有値（Aの固有値）がすべて負の実部を持つ。
BIBO安定性は、入力は有界するとき出力は必ず有界であること。これは、不安定な極がゼロによって打ち消される場合と考えられる。システムをプロパーな伝達関数としてモデル化するとき、BIBO安定の必要十分条件は、システムの極が全部複素平面の左平面になければならないこと、または極が全部負の実部を持つこと。
安定性については、外部的な安定に関するBIBO安定性があり、内部的な安定に関するリアプノフ安定性と漸近安定性など平衡状態の安定性もある。非線形システムの平衡状態は唯一ではないが、線形システムの状態行列A(t)が可逆的であるとき平衡状態がしかない。BIBO安定性はシステムの零状態応答を着目し、平衡状態の安定性はシステムの零入力応答を着目する。なお、リアプノフ安定性は、力学系の安定性理論の基礎である。安定性の判定には、状態行列Aとの密接な関係がある。
ビラ・スタンモーア夜戦ののちも、ムンダおよびコロンバンガラ島への「東京急行」が遅れる事は当面なかった。海戦後に水上偵察機による哨戒が強化され、水上偵察機の援護と警戒下で実施された。少なくとも4月下旬に第15駆逐隊（親潮、黒潮、陽炎）が機雷で全滅するまでの「東京急行」は、概ね成功していた。それでも、アメリカ軍がソロモン諸島を北上してくるのは火を見るより明らかであり、現状では戦線維持もおぼつかないと判断した連合艦隊司令長官山本五十六大将は、第三艦隊の航空兵力と既存の基地航空兵力を集中的に投入してアメリカ軍に打撃を与え続け、戦線維持を図る事を決心した（い号作戦）。また、ビラ・スタンモーア夜戦に勝利し多少進歩したとはいえ、アメリカ艦隊が日本艦隊に、特に夜戦分野で対抗するにはもう少し努力が必要であると考えられた。また、レーダー射撃の重要性も再認識させられたが、「装置はなお原始的だった」とモリソンは言う。海戦後も、メリル少将とエインスワース少将の任務部隊はコロンバンガラ島周辺海域で交替して戦闘を続けた。不思議な事に、メリル少将が日本艦隊と再び戦うのは11月2日のブーゲンビル島沖海戦までなく、コロンバンガラ島周辺海域で日本艦隊と戦ったのはエインスワース少将であった。しかし、エインスワース少将はクラ湾夜戦（7月5日、6日）とコロンバンガラ島沖海戦（7月12日）で日本艦隊に打撃を与えつつも自らも大きな損害を出し、戦法面で進歩の様子があまり見られなかった。夜戦分野において、ようやく日本海軍を上回る戦法が確立できたと判断されるには、「31ノット・バーク」ことアーレイ・バーク中佐の登場と、バーク中佐の理論を実践したベラ湾夜戦（8月6日）での完勝劇を待たなければならなかった。