1863年7月、第2軍団にウィリアム・フレンチ（William H. French）の師団が加わった。この師団はハーパーズ・フェリーの基地にいたもので、結成後数カ月が過ぎていたが、ほとんど無傷であった。フレンチは軍団長に昇進した。ゲティスバーグの戦いの後のリーの追撃戦において、軍団の一部、特にエクセルシオール旅団が7月23日にワッピングハイトで戦った。11月7日にもケリーズフォードで小さな戦闘を行なっており、バーニーの第1師団が銃火を交えた。マイン・ランの戦いでは、ジョセフ・カー（Joseph Bradford Carr）の第3師団がかなりの損害を受けた。このときの軍団長はフレンチで、バーニー、ヘンリー・プリンス及びカーが各師団長を務めていた。マイン・ランの後、軍団はブランディ・ステーションで冬営に入った。
第3軍団には、カーニー師団、フッカー師団、エクセルシオール旅団、第2ジャージー旅団やその他多くの有名な部隊が所属していた。1862年から1863年にかけての2年間に渡ったバージニアでの一連の戦いで輝かしい記録を残した。
ベンサム は、19世紀半ばのイギリスで、大陪審の意義について疑問を提起していた。現代でも、大陪審は検察官の起訴を形式的に認めるだけの機関になっているとか、起訴のスクリーニングとしては予備審問の方が優れているといった批判がある。これに対し、政治や民族的反感が関わる事件などでは、不当な起訴を防ぐために大陪審の意味があるとか、予備審問よりもコストが低廉である、また市民が刑事手続に参加するための重要な機会であるといった意見もある。連邦最高裁判所は、犯罪の嫌疑が認められても、大陪審は起訴を行わない、又は軽い罪で起訴する権限があるという点を強調している。
日本の検察審査会は、戦後GHQが日本政府に対し検察の民主化のために大陪審制及び検察官公選制を求めたのに対し、日本政府が抵抗した結果、妥協の産物として設けられたものである。
イングランドは、1933年に大陪審を廃止し、それに代えて予備審問手続を用いている。オーストラリアでも同様である。オーストラリアでは、ビクトリア州で大陪審の規定があるが、私人が正式起訴の対象となる犯罪について裁判所にトライアルを求めるという、まれな場合にしか用いられていない。ニュージーランドは1961年、カナダは1970年代にそれぞれ大陪審を廃止した。
大陪審の審理は、密行的に行われる。検察官及びその補助職員、並びに陪審員は、裁判所の命令がある場合のほかは、提出された証拠を外部に明らかにすることが禁じられている。連邦刑事訴訟規則でも、陪審員らには、大陪審の手続の内容を外部に明らかにしてはならないとの守秘義務が課せられている。これは、大陪審の捜査機関としての機能を強めるとともに、検察官及び大陪審が、起訴・不起訴の判断について世論の批判にさらされにくくなるという効果もある。また、被疑者・弁護人の立場から見れば、仮に大陪審の審理に手続的な瑕疵があっても、それを発見するのが難しいということにもなっている。
アメリカ合衆国憲法修正5条は、軍で起きた事件を除き、「何人も、大陪審のプレゼントメント又はインダイトメントによらなければ、死刑に当たる罪又はその他の不名誉罪（自由刑を科せられる犯罪）に問われない。」と規定する。したがって、死刑又は自由刑を科し得る犯罪については正式起訴（インダイトメント）が必要である。なお、プレゼントメントは、大陪審が陪審員自らの知識又は私人からの情報に基づいて捜査を行う場合に用いられていたものであるが、現在では、公訴権は行政権が独占するとの考えから、用いられていない。連邦刑事訴訟規則は、これを受けて、死刑又は1年を超える自由刑で処罰され得る犯罪（法廷侮辱罪を除く）、すなわち重罪 (felony) については正式起訴状によって起訴しなければならないとする。一方、自由刑の上限が1年以下の軽罪 (misdemeanor) については、検察官の略式起訴状 (information) によって起訴することができる。
大陪審はコモン・ロー（英米法）上の制度であり、イギリスで発達し、アメリカ合衆国に受け継がれたが、現在、大陪審を実施しているのはほぼアメリカのみである。刑事又は民事の事実審理（トライアル）に関与する通常の陪審（小陪審、petit jury）よりも構成人数が多いことから、大陪審という名称が生まれた。伝統的に、大陪審は23人、小陪審は12人で構成されていた。大陪審は、検察官の提出した証拠を審査した上でインダイトメント (indictment) と呼ばれる正式起訴状を発付する場合と、自ら犯罪を捜査してプレゼントメント (presentment) と呼ばれる正式起訴状を発付する場合がある。もっとも、現在はプレゼントメントは利用されていない。
大陪審（だいばいしん、英: grand jury）は、一般市民から選ばれた陪審員で構成される、犯罪を起訴するか否かを決定する機関をいう。起訴陪審（きそばいしん）ともいう。大陪審は、アメリカ合衆国において、権力分立（チェック・アンド・バランス）の仕組みの一貫と考えられており、検察官の処分だけで事件が裁判（トライアル）に付されるのを防ぐという意図がある。
1960年代初めにプリツカー家がマーモン・ヘリントン社を買収すると、間もなく完成車製造の分野から撤退し、トラックの設計は「マーモン」ブランドを使用する新会社 (Marmon Motor Company) へと売却された。マーモン・ヘリントン社は、1964年にマーモン・グループ (The Marmon Group) という名称になるグループ企業の一員となった。現在でもマーモン・ヘリントン社は商用トラックを総輪駆動に改装する事業を継続しており、それと並行して重量車両用のアクスルを製造している。同社製のアクスルは最新の軍用車両や商用トラックにも使用されている。総輪駆動用改造キットの製造に加えて、中型や大型トラック市場向けの前輪駆動用アクスルやトランスファーケースを製造するようにもなった。2008年に持株会社のバークシャー・ハサウェイは、マーモン・グループやマーモン・ヘリントン社を擁するマーモン・ホールディングス (Marmon Holdings) の過半数の株式を取得した。