元々は飯山満町1～3丁目（二丁目以外の地域）と高根町（二丁目）の各一部であり、芝山団地造成時の昭和50年（1975年）12月1日付で住居表示により新しい町名「芝山」が独立した。今も町域に「上飯山満橋」があることなどでそれがわかる。
住宅地の地価は、2014年（平成26年）1月1日の公示地価によれば、芝山3-9-12の地点で14万3000円/m²となっている。
東葉高速鉄道飯山満駅の北側に位置する。北で西習志野、北西で高根台、西で新高根・高根町、南西で米ケ崎、南東で飯山満町と隣接する。県立高等学校2校が置かれている。西習志野、飯山満町、新高根の台地に囲まれた低地・傾斜地になっている。現在は、整然とした住宅地が建ち並んでいるが、昭和30年代までは、広い深田が広がっていた。近隣農家の話によると、現在の飯山満駅周辺にあった水田で作業をした時には、胸近くまではまってしまうほどだったという。高齢化のため人口が減少に転じつつある。特に西習志野寄りの三〜七丁目周辺のほとんどが昭和40年代に入居したもので、高齢化が進んでいる。
ノルウェーでは大西洋タラの資源量減少を受けて大西洋タラの栽培漁業技術の研究が国家プロジェクトとして実施された。ノルウェーでは1980年代に大西洋タラの種苗生産技術が確立され、その後は大西洋オヒョウの種苗生産等の研究が行われている。
放流する大きさは、自然界で生き残れるか、と、育てるコストを考慮し、最大の効果が期待出来る大きさを決定する。大きくすれば自然界の生き残りの可能性は高くなるが、費用も多く掛かる。一方、小さいと自然界の生き残りは低くなるが、同じ費用でも放流尾数を増やすことが出来る。放流する場所にはそれぞれの魚に適した場所を選ぶ。また、放流直後はパニックになり最も外敵に襲われやすい瞬間でもある。そのため、放流する時には太いホースを通し海底へと放流したり、大型の容器の中に入れ、海底までロープを下ろし、容器から逃がして放流することもある。天然魚と放流された魚とを区別したい場合は魚体には標識をつける。標識には内部標識と外部標識がある。内部標識は人体・魚体に無害な薬品で骨を染める。外部標識には鰭の切除、プラスチック製のタグ、刺青のような色素注入、焼印など様々なものが開発されている。
種苗生産後、放流サイズまで育てる事を中間育成と呼ぶ。種苗生産で稚魚期まで育てると移動可能となること、また、魚種によっては着底し生活様式が変わることなどから、種苗生産を行っていた水槽からは移動させ、別の水槽や生簀で管理される。
一般的に親と同じ形になる全長2～3cmの稚魚期まで育てることを種苗生産という。種苗生産では親魚(Broodstock)と呼ばれる、卵をとる為の親の魚を用意する。親魚には天然の成魚を捕獲して用いる場合と、天然の幼魚を捕獲し飼育下で成熟させたものを用いる場合がある。卵をとる方法は自然採卵と人工採卵がある。自然採卵は飼育環境下であるものの魚自身に抱卵・放精を行わせ受精卵を得る方法で、人工採卵は成熟した親の腹部を圧縮することにより得た卵と精子から受精卵を得る方法である。人工採卵ではしばしば成熟ホルモンを用いる。得られた受精卵は適切に管理され孵化させる。孵化した仔魚が最初に食べる餌は重要でその魚にあった大きさのものでなければならない。海産魚の場合、多くの魚種で初めは小さい生きた生物を好み、種苗生産現場では大量に培養可能なシオミズツボワムシを与える。ワムシの次はアルテミアを与え、次に細かい配合餌料を与えるというのが、代表的な餌の順番であるが、魚種によって大きく異なる。安定した種苗生産の技術開発と共に、ワムシやアルテミアを安価に大量生産する技術開発も必要不可欠であった。
『II』に搭載されたシステム。主人公の選択肢次第でシナリオが変化する。仲間を裏切って敵側に協力することになるため、基本的にキャラクターとのエンディングは迎えられなくなる。後にPSP版でリメイクされた『I』と『IV』にもこのシステムが実装された。『I』の場合は旧ルート（PS版シナリオ）と新ルート（PSP版新シナリオ）の二種類があるが、『IV』は多岐に及んでおり、ヒロイックなものから仲間たちを裏切って殺害する暗いものまで存在する。
1887年に、『パリ・ヘラルド』（『ニューヨーク・ヘラルド』のパリ版）として、パリ在住のアメリカ人向けに創刊。1924年に『ニューヨーク・ヘラルド』が『ニューヨーク・トリビューン』により買収され、題字に「トリビューン」が加わり『ニューヨーク・ヘラルド・トリビューン』（NHT）となったのに伴い『パリ・ヘラルド』も『パリ・ヘラルド・トリビューン』（PHT）となる。1966年にPHTの母体であったNHTが経営危機で廃刊になり、WPの会長キャサリン・グラハムが救済に乗り出す。一方、1960年にパリ版を発行していたNYTは、苦戦を強いられていたため、同紙パリ版の発行を停止し、1967年に新生IHTの経営に参画。それ以降両社による折半出資で発行されてきた。しかし2002年10月に、NYTはWPに対しIHTの株式譲渡を迫り、「それに応じなければ国際英字紙を新たに発刊し、IHTへの財政支援を打ち切る」と通告。これに対して、WPのグラハムは「極めて不本意で悲しい決断」と承諾した。NYTは国際展開を推進しており、先行する『ウォール・ストリート・ジャーナル』と『フィナンシャル・タイムズ』の二大英字経済新聞への対抗策との見方がもっぱらである。WPは離脱後に国際報道を傘下の『ニューズウィーク』誌に頼ることとなった。