スプートニク計画の最初の機体である。衛星の外形は、直径58cmのアルミニウム製の球であり、それに長さ2.4mのアンテナ4本が一方向についているものであった。主設計はコロリョフ設計局で、重量は83.6kgである。20MHzと40MHzの、2つの送信機（出力1ワット）を搭載しており、衛星の温度情報を0.3秒ごとに発信した。衛星の内部には乾燥した窒素が充填されており（圧力 0.13 MPa）、Oリングで気密が維持されていた。また温度環境を維持するためにファンを回してガスを循環させる仕組みであった。電力は銀-亜鉛電池3台を搭載(2台は送信機用、1台は熱制御用で合計重量51kg)し、この電池からの電力のみで動作した。打ち上げは1957年10月4日にバイコヌール宇宙基地より行われた。使用したロケットはR-7ロケットである。衛星の軌道は遠地点約950km、近地点約230km、軌道傾斜角65°の楕円軌道であり、96.2分で周回した。電池の寿命は3週間であったが、22日後に電池が切れた後も軌道周回を続けた。しかし、近地点の高度があまり高くなかったことから軌道が下がるのが早く、打ち上げから92日後の1958年1月4日に大気圏に再突入し、消滅した。アメリカではスプートニクの軌道計算にIBM 704を使用したが、計算の際に、ユリウス通日をそのまま使うと無駄に大きな値を使うことになるため、1858年11月17日正子UTを元期とする修正ユリウス日を使った。
江崎 梯三（えさき ていぞう、1899年（明治32年）7月15日 - 1957年（昭和32年）12月14日 は、日本の昆虫学者。
原則として第5日曜日の21時から放送されている（この時間は通常『ららら♪クラシック』が放送されているが、第5日曜日は休止される）。また土曜日・日曜日の15時台から17時台にかけて放送されることもある。
弘治2年には駿河へ下向、11月17日（1556年12月18日）には今川義元主催の詩歌会に参加し、同地に滞在中の三条西実枝・山科言継らと同席している。同年から翌年にかけて、武田信玄に招かれて甲斐に赴き、恵林寺住職となって滞在。正親町天皇からの信頼も篤く、勅命により曲直瀬道三の著『啓迪集』の序文を寄せている。この他にも織田信長をはじめ、五山の碩学として多くの公家・武士らと交流したが、自身はあまり世に出るのを望まず、住職として妙智院で隠棲し、天竜寺の護持に務めた。また、詩文にすぐれ『謙斎詩集』『城西聯句』『漢倭聯句』など、五山文学史に多くの作品を残している。天正7年（1579年）6月末日に入寂。享年79。
文亀元年（1501年）、室町幕府管領細川氏の家老井上宗信の三男として丹波に生まれる。永正6年12月24日（1510年2月2日）に、京都北山の鹿苑寺の心翁等安のもと仏門に入る。同8年に起きた船岡山合戦で鹿苑寺から焼け出され、師とともに丹波に逃れる。永正15年（1518年）、18歳に至って天竜寺にて剃髪、具足戒を受け、諱を周良とする。五山文学の影響下、等安から漢籍・詩文の手ほどきを受け、漢文力を磨く。大永2年（1522年）に師の等安が入寂。天竜寺の塔頭妙智院の住職となる。
策彦周良（さくげんしゅうりょう、文亀元年4月2日（1501年4月19日） - 天正7年6月30日（1579年7月23日））は、戦国時代の臨済宗の禅僧、外交官。号は策彦のほか謙斎、怡斎、怡雲子など。
香川県出身。豊島九平の二男として生まれる。第一高等学校を卒業。1913年、東京帝国大学法科大学法律学科（独法）を卒業。同年11月、文官高等試験行政科試験に合格。内務省に入省し京都府属となる。以後、長崎県理事官、地方視学官、福井県警察部長、愛媛県書記官・警察部長、長崎県書記官・警察部長、新潟県書記官・警察部長、神奈川県書記官・警察部長などを歴任。1931年12月、栃木県知事に就任。阿久津村小作争議事件の解決に尽力。1932年6月28日、知事を休職となり、1933年7月8日に退官した。その後、東京市に入り、麹町区長や総務局監査部長などを務めた。
『この法律は、我が国がテロ対策海上阻止活動を行う諸外国の軍隊その他これに類する組織（以下「諸外国の軍隊等」という）に対し旧平成十三年九月十一日のアメリカ合衆国において発生したテロリストによる攻撃等に対応して行われる国際連合憲章の目的達成のための諸外国の活動に対して我が国が実施する措置及び関連する国際連合決議等に基づく人道的措置に関する特別措置法（平成十三年法律第百十三号）に基づいて実施した海上自衛隊による給油その他の協力支援活動が国際的なテロリズムの防止及び根絶のための国際社会の取組に貢献し、国際連合安全保障理事会決議第千七百七十六号においてその貢献に対する評価が表明されたことを踏まえ、あわせて、平成十三年九月十一日にアメリカ合衆国において発生したテロリストによる攻撃によってもたらされている脅威（以下「テロ攻撃による脅威」という）がいまだ除去されていない現状において、同理事会決議第千三百六十八号、千三百七十三号その他の同理事会決議が国際連合のすべての加盟国に対し国際的なテロリズムの行為の防止等のために適切な措置をとることを求めていることを受けて、国際社会が国際的なテロリズムの防止及び根絶のための取組を継続し、その一環として、諸外国の軍隊等がテロ攻撃による脅威の除去に努めることにより国際連合憲章の目的の達成に寄与する活動を行っていること、及び同理事会決議第千七百七十六号において当該活動の継続的な実施の必要性が強調されていることにかんがみ、テロ対策海上阻止活動を行う諸外国の軍隊等に対し補給支援活動を実施することにより、我が国が国際的なテロリズムの防止及び根絶のための国際社会の取組に引き続き積極的かつ主体的に寄与し、もって我が国を含む国際社会の平和及び安全の確保に資することを目的とする。』