処女の血を忌み嫌う風習や迷信があったため、出血の可能性がある処女喪失の際、これを回避できるのは神の代理人や悪魔払いが可能な聖職者や祈祷師（シャーマン）、または神と同等と見なされた権力者だけだったとする説がある。また、16世紀から17世紀に盛んだった迷信に魔女狩りがあり、悪魔が処女の血を好むため、同時期の初夜権には新婚夫婦が厄災に見舞われないように代行する意味が込められていたとする説などがある。なお、処女に対して重要な意味を持たせた宗教や呪術は古今東西に多く存在しており、11世紀のカトリック教会では、処女であることを見極めるために視診や触診による糾問法（きゅうもんほう、検査法）が定められていた。15世紀のフランスで「聖処女」と呼ばれたジャンヌ・ダルクも、ベッドフォード公爵とその夫人がこの糾問法に従って検査を実施している。また、地域や時代によっては、処女に死刑判決が出た場合、執行までに第三者が性交を済ませておくことで神や悪魔からの厄災を避けるような風習もあったという。後述の「初夜の忌（トビアの晩）」も参照のこと。
権力者の所有権として、処女の女性や初婚の女性が土地や年貢と同一視されていたとする説がある。または、結婚税などと称して徴収されていた税金に対する反感が、「支払うことができれば妻の処女を権力者から取り戻せる」といった風説として変化しながら初夜権になったとする説などがある。なお、これらの税金は「処女税（しょじょぜい）」や「肌着金（はだぎきん）」と呼ばれたという。また、フランス語の「Droit du Seigneur」が広く知られるようになったのは、フランス国王があらゆる所有権を持つと制定されていたものの、これを完璧に個別行使することは不可能であり、転貸として地方の領主や富裕層などへ譲渡することで代行役として認め、この中に初夜権があったとされるためである。
初夜権の意義、または発生原因には、諸説あるものの「権力的意義」「呪術的意義」「貞操的・身体的意義」の3つに大別することができる。なお、初夜権の一般的な解説の際には、これらを組み合わせて紹介することが多い。
初夜権の時代と地域は、主に中世（5世紀頃から15世紀頃）のヨーロッパで存在したとする説が多い。また、インドのヒンドゥー教や東南アジアの仏教を信仰していた民族、北極圏のエスキモーや南米のインディアンの中に存在した祈祷師（シャーマン）を頼っていた人々などにも散見されたとする説が多い。1921年に博物学者の南方熊楠が、雑誌「太陽」（博文館）で発表した随筆「十二支（干支）考」の項目「鶏（酉）に関する伝説」では、カール・シュミット(Karl Joseph Liborius Schmidt, 1836-1894)による1881年の著書「初婚夜権」が引用されている。なお、この著者はドイツの法学者カール・シュミットとは別人である。この著書は、「フライブルヒ・イム・ブライスガウ（現：ドイツ連邦共和国バーデン＝ヴュルテンベルク州にあるフライブルク市、Freiburg im Breisgau）」の役所がカトリック教会と共に出版した当時の歴史調査書であるが、この中では、ヨーロッパの他にインド、アンダマン諸島（インドのベンガル湾地域）、クルディスタン（クルド人居住地域）、カンボジア（チャム族）、チャンパ（ベトナム中部沿海地域）、マラッカ（マレー半島西海岸南部）、マリアナ諸島（ミクロネシア北西部）、アフリカ、南米や北米の原住民などに散見されたとしている。なお、初夜権を題材に取り入れた著名な物語に、フランスの作家カロン・ド・ボーマルシェが1775年に発表した「セビリアの理髪師」の続編として1784年に書き上げ、1786年にオーストリアの作曲家ヴォルフガング・アマデウス・モーツァルトがオペラ上演した戯曲「フィガロの結婚」が知られている。この「フィガロの結婚」は、新郎フィガロから新婦スザンナを強引に奪い取ろうとする浮気者のアルマヴィーヴァ伯爵が様々に邪魔をして、初夜権を復活させようと企む喜劇である。この「復活させよう」と画策している様子からは、18世紀中期のヨーロッパにおいても既に風聞や伝説として考えられていたことがうかがえる。
1879年（明治12年）初夏、コレラは再び清国から九州地方に伝わり、7月には阪神地方など西日本で大流行した。政府は前年の検疫規則を修正し、検疫停船仮規則を作成して検疫の実施を図ったが、各国公使の同意を得ることができなかった。阪神地方でのコレラの大流行を受けて、1879年7月3日、日本政府は各国公使に仮規則の内容を通知、これに対し、アメリカ合衆国・清国・イタリア王国の各国代表は異議のないことを伝えたが、ドイツ・イギリス・フランスは規則の不備を指摘して異議を唱えた。同月、ドイツ船ヘスペリア号が、コレラ流行地である清から日本へ直航してきたので、当局は神戸港外に停泊させていた。7月11日、ヘスペリア号が神戸から東京湾方面に入ろうとしたので、政府当局は、仮規則で定めた神奈川県長浦港（現横須賀市）に設けた検疫場に回航させた。これに対し、駐日ドイツ弁理公使であったフォン・アイゼンデッヘルは、公使館付一等軍医のグッヒョウを検疫場に派遣して独自の検査をおこない、異状のないことを確認し、ヘスペリア号の即時解放を強硬に要求した。7月13日、アイゼンデッヘル公使は船長の不服申立書と立ち入り検査報告書の写しをたずさえて再度ヘスペリア号の解放を要求し、日本側の検疫規則にしたがうことはできない旨を申し伝えた。政府当局は最初、規則の遵守を主張したが、やがて譲歩して規則改正をおこない、異状のまったく認められない場合は停船日数を短縮することを認めた。しかし、ドイツ公使は14日、一方的に自主出港を通告、7月15日、検疫要請を無視したヘスペリア号は砲艦ウルフの護衛のもと横浜入港を強行した。これがヘスペリア号事件のあらましである。検疫を受けた方が外国人居留地に在住する自国民の安全に資したはずであったが、かれらは日本の検疫そのものが厭わしいというよりは、これが糸口となって、日本の行政規則にしたがわなければならなくなることを警戒したのであった。外務卿の寺島宗則は、この出来事について、日本の行政権に対する重大な侵害に相当するとして、ドイツ政府に対し厳重に抗議した。