長さ約9.1 m、重さ約9,800 kgの爆弾で、8,482 kgの炸薬が収められているという。炸薬にはスラリー爆薬もしくはトリトナール（TNT 80%とアルミニウム粉末20%を混合したもの）と言われるが、成分は明らかにされていない。基本的な設計思想は、ベトナム戦争及びアフガニスタン侵攻で使用されたデイジーカッターと同様である。大きさは、第二次世界大戦中に使用されたグランドスラムよりわずかに小さく、現有されている通常爆弾としては最大である。実地試験では、その凄まじい爆発のため、原子爆弾のようにキノコ雲が発生したという。巨大な爆弾のため通常の爆撃機には搭載できず、C-130やC-17などの大型輸送機の後部貨物扉からMOABを載せたパレットごとパラシュートで引き出されて空中投下される。地上まで単純にパラシュートで降下するデイジーカッターと違い、パラシュートが付いたパレットから切り離された後はGPS誘導により展開した格子状のフィンで方向を制御して降下するため、デイジーカッターよりは命中精度が高く、また高高度から投下できるため敵の対空砲火を浴びる危険性が少ない（パラシュートを使用する場合、ある程度高度を下げる必要がある）という利点がある。MOABの開発後、ロシアではMOABの4倍の威力があるとされるサーモバリック爆弾、ATBIPが開発されたが、この爆弾にはMOABへの対抗心からか全ての爆弾の父というニックネームが付けられている。また、中国も核爆弾に次ぐ威力を持つ中国版MOABと称するサーモバリック爆弾を爆撃機のH-6K戦神で投下する実験を公開している。
MOAB（モアブ、英: Massive Ordnance Air Blast、大規模爆風爆弾兵器）、制式名称 GBU-43/B は、アメリカ空軍が開発した、2017年1月現在、通常兵器としては史上最大の破壊力を持つとされる爆弾である。空軍内部では「全ての爆弾の母」を意味する「mother of all bombs」と呼ばれることもある。これはイラクの独裁者サダム・フセインが、かつて湾岸戦争を「全ての戦争の母」を意味する「mother of all battles」と呼んだことに因む。
1974年、福山市民球場開場。1975年、水泳場開場。1978年、陸上競技場開場。弓道場、テニス場も完備し、水上スポーツセンター（通称リヴァマリン）や芦田川漕艇場を隣接している。野球場は年に数回プロ野球公式戦行われ、陸上競技場は天皇杯会場として利用されている。1994年アジア競技大会広島大会や1996年ひろしま国体では女子サッカー会場、隣の漕艇場では漕艇競技などに利用された。
教皇庁立大学であるためには、神学系の主な３つの学部（神学・哲学・教会法）の他に少なくとももう一つの学部があることが条件である。これらの大学の使命は教会の福音宣教に協力することとされている。教皇庁立大学は、教皇ヨハネ・パウロ二世が1979年に発布した「使徒法令 Sapientia christiana」、そしてその改訂版である「使徒法令 Veritatis gaudium」（教皇フランシスコ、2018年）に従って運営されている。なお、宗教革命や反宗教心のため、イギリス、スウェーデン、ドイツ、メキシコなどで強制的に国営化された大学もある。
教皇庁立大学（きょうこうちょうりつだいがく、羅語：Pontificia Universitas）は、カトリック教会（聖座）が直立設立し、または設立許可を与えた高等教育機関である。英語では Pontifical University という。西洋語にはない区別だが、日本では「教皇」の代わりに「ローマ法王」を用いることがあるため、マスメディアなどでは、「教皇庁立大学」が「ローマ法王庁立大学」と呼ばれることもある。
時系列データによる回帰分析では、残差（residual）の自己相関が問題であり、t分布などで係数を推定する際の有意性の推定に偏りを生じさせる。一次自己相関の有無に関する古典的な検定としてダービー・ワトソン統計量がある。高次の自己相関もカバーするより柔軟な検定として Breusch-Godfrey 検定がある。これは補助回帰として、予測モデルとの残差を元の独立変数に回帰させるか、残差の k ラグに回帰させる（ここで k は検定の order）。この補助回帰の最も単純な検定統計量は TR² となる。ここで、T は標本数、R² は決定係数である。自己相関がないという仮定の下で、この統計量は自由度 k のカイ二乗分布に漸近的に近づく。
1940年夏に、エストニアはソ連の支配下に入ったが、1980年代後半に入るとペレストロイカの影響で独立運動が加速。条約締結からちょうど70年となる1990年2月2日、「代議員合同総会」が開かれ70年前のタルトゥ条約の有効性が宣言された。しかし、ソ連側はこれを認めなかった。エストニアは1991年にソ連から独立回復を達成した。エストニア領はソ連時代にタルトゥ条約の国境線よりも西方に移動したため（国土が5％縮小）、独立回復後にロシアと国境問題になった。争点はエストニア領土を定めた1920年のタルトゥ条約が有効かという点だった。ロシア側主張では、エストニアがソ連支配下に入ったのが「自発的」だったのでタルトゥ条約は無効、エストニア側主張では、強制的併合だったのでタルトゥ条約は有効と、双方が主張した。ロシアにとっては国境画定が重要でなかったこともあり、領土交渉は長引いていた。しかしEU加盟を優先するエストニア政府は結局1996年11月に領土返還要求を放棄し、2005年5月、ソ連時代の国境線で合意した。しかし、エストニア側が国内の批准法に「ソ連の侵略の犠牲となった」との前文を盛り込んだため、ロシア側が非難して協議が宙に浮いた。2014年2月18日、ラヴロフとパエトの両国外相は、旧ソ連時代の国境線に従って両国国境を画定する条約に署名した。これに従ってエストニア議会は国境条約批准プロセスを進めたが、その後はロシア側がエストニアの「反露感情」について抗議を繰り返し、2019年に至っても批准プロセスは停滞したままとなっている。