ビックリマンシール、特にマニアが多い「悪魔VS天使」シリーズのシールには後々にも高額で取引されたものも少なくない。ヘッドと呼ばれるプリズム処理を施されたシールは入手率が低く、当時から希少価値が高かった。また一般発売されなかった商品のシールも非常に高額で取引されることもある。特に「スーパーオリオンシリーズ」と呼ばれる1988年にロッテオリオンズの本拠地川崎球場でファンのみに配布されたものは、希少価値が高い。当時の有藤道世監督の他、牛島和彦、村田兆治、荘勝雄、上川誠二、愛甲猛、横田真之、古川慎一、西村徳文、水上善雄の9人の選手がキャラクターのモデルとなった。「パート1」と「パート2」のヴァージョン違いがあり、市販はされていない。その次に貴重な「福袋版」は、正月の一時期限定で販売されたものであり、マニアの間で1枚数万円 - 数十万円で売買されている。3番目に人気があるのは「アイス版」と呼ばれる、アイスの中に入っていたシールである。基本的なデザインはチョコ版のデザインとほぼ同様であるが、色合いなどが違っている。アイス版の中でも特に人気があるのは、12弾・15弾のヘッドである。この時期はビックリマンシールの人気がやや低迷しており、アイス版のシールが少ししか現存していない。チョコ版はアイス版より人気がないが、一部のシールは現在でも高い人気を博している。特に人気があるものは、ブラックゼウスホログラム、ヘラクライスト赤、ヘラクライスト緑、魔肖ネロ、ヘッドロココ・後半27弾以降のヘッドなどである。どのくらいの値段がつくかは、シール自体のレア度だけでなく、シールの状態、バージョン裏紙の色違い、プリズムの向きの違い（たとえばブラックゼウスはすべての版でレアなわけではない）などが関係する。特に古いシールは状態のいいものが少ないことから、状態のいいシールはかなりの高値で売買される。
第19弾をもって「悪魔VS天使」のストーリーが一応の完結、新たなる「次代」のキャラクターが登場する新シリーズがスタートした（ほぼ同時期にアニメも『新ビックリマン』へと移行）。一度は下降した人気も、アニメ人気やプリズムシールの復活によってある程度持ち直した。1991年には『スーパービックリマン』も併売され、シールもチョコも一回り大きくなって値段も1個50円と値上がりした。こちらは旧シリーズをリメイクしたキャラクターたちが登場し、プリズムやホログラムのほかCGもふんだんに使われた意欲的な商品といえる。これらの展開により、ビックリマンシリーズは今一度の盛り上がりを見せていた。しかし、長きに渡る販売商品ゆえの消費者側の疲弊やブームの沈静化は否定できないものになっており、アニメ『新ビックリマン』の終了（アニメは『スーパービックリマン』へと移行）とともに、メディア面での露出は縮小の一途を辿り、「悪魔VS天使シリーズ」はシール独自の展開へと移行する。最盛期の売り上げは100億円を超えていたが、そのころには40億円にまで落ち込んでいたといわれた。そして1992年には、悪魔VS天使シールを礎とする一連のシリーズの商品は展開を終了。翌1993年にアニメ『スーパービックリマン』も終了した。こうして、約10年近くに渡るビックリマンシリーズのブームは終焉を迎えた。
このブームが衰え始めた原因は、公正取引委員会による勧告と見られている。公正取引委員会は1988年、ロッテに対してシールの価格差を無くす、種類毎の混入率を均一にする、特定のシールに価値が出るような広告をしない、という3つの自粛案を出した。ロッテはこの指導に従い今までキラキラと光っていたホログラム仕様のヘッドは地味なシールとなり、ヘッドが当たる確率は悪魔と同じ割合にまで引き上げられた。結果として、レアカードであったヘッド、ひいてはカード全体の価値が暴落し、一気にファンが離反するという事態となった。公正取引委員会は「おまけで釣るのではなく品質本位のフェアな競争を行ってほしい」という意図で勧告を出しているが、ロッテ広報担当は「シール規制はアメリカからの圧力が原因」との見解を示している。これに類した事例はペプシツイスト（後のペプシネックスゼロ）のおまけでも起きた。詳しくはペプシコーラを参照のこと。
貿易摩擦解消を目的とした輸入の促進及び対内投資事業の円滑化に関する臨時措置法（FAZ法、2006年5月廃止）により、横浜市港湾周辺地域が輸入促進地域に指定された。それを受け、1995年（平成7年）3月に輸入促進を図る商業流通施設として、横浜市・神奈川県・中小企業基盤整備機構・イオンリテール（旧マイカル）らが出資する第三セクターの、株式会社横浜インポートマートが設立された。同社により、1999年（平成11年）9月10日に横浜ワールドポーターズが開業。みなとみらい地区内では12街区と14街区にあたり、よこはまコスモワールドと横浜赤レンガ倉庫の中間に位置する。施設はワールドポーターズビルと赤レンガ倉庫側にある立体駐車場の2棟構成となっている。ワールドポーターズビルの核テナントはワールドポーターズビブレ（OPA運営、旧マイカル→イオンリテール）であり、シネマコンプレックス「イオンシネマ」を併設している。開業当初は立体駐車場棟の1-2階に輸入食材を豊富に揃えたワールドフードマーケットや服飾品・雑貨の小売店のテナントで構成した「横浜ワールドポーターズ舶来館」エリアが存在した。しかし、2000年代後半頃に撤退し、現在はサービス業や飲食店といった「輸入促進」に捉われない、一般のショッピングセンターと同等のテナント構成となっている。テナントはカジュアル衣料関連や家具・インテリアが中心となっている。また、横浜みなとみらいの中でも駅から少し離れた新港地区にあることから、1階にハワイ関係の食品・雑貨店を集積した「ハワイアンタウン」エリアを新設するなど非日常的な要素も取り入れることで集客を図っている。2013年（平成25年）度には約1011万人の来店客を集めた。さらに2019年（令和元年）には株式会社横浜インポートマートの株式市保有分（発行済み株式の約4割）をイオンモール株式会社に売却し、これまで筆頭株主であった横浜市に代わり民間主体の経営による施設の魅力向上を図っていく方針である。6階には、貿易摩擦解消・輸入促進という設立当初の目的に沿った「横浜ワールドビジネスサポートセンター (WBC)」が設営されており、テネシー州政府日本事務所やミシシッピ州政府駐日代表事務所が入居している。