台数は全61台。営業時間は11時から22時。定休日は月曜日であった。月曜日が祝日の場合は火曜日が店休であった。なお、創業は1962年（昭和37年）。2007年（平成19年）7月初旬頃から2008年（平成20年）1月の終わり頃まで約7ヵ月の長期に渡る休業で閉店かと思われたが、2008年（平成20年）2月初旬より営業を再開した。しかし、営業していた遊技台の数は大きく減台し約23台ほどで、ピーク時のおよそ1/3近くにまで減った（2008年2月22日現在）。また、遊技台の機種も昭和時代の一般電役機（普通機、また、チューリップ台ともいう）はすべて姿を消し「花満開煌SV」、「ワンダフルポリス」、また休業直前にもあった「イヤミのここで一発」等の数機種で、2008年2月現在より過去3年以内に登場の機種のみに大きく様変わりし、今まで一般に知られていたパチンコ天国の持つイメージ（昭和時代のチューリップ台や機種が多い）とはかなり異なるものになった感があった。天国はその再開後、約1ヵ月ほど経た3月中旬頃に再び休業となり、2014年（平成26年）4月現在は営業していない。 2017年7月現在、店舗正面に取り付けられていた「天国」と「パチンコ」のネオンが取り外されており、事実上閉業したものと考えられる。
パチンコ天国（パチンコてんごく）は東京都豊島区西巣鴨3丁目19-8で営業していた老舗のパチンコ店である。本項では、長期休業直前（2007年6月24日時点）及び休業後の状況についても記述する。
断熱煉瓦とセラミックファイバーの製造をおこなう。創業当初は、煉瓦建築向けに建材として工務店・建築会社に販売していた。1920年代から1940年代にかけては、藻土焜炉と耐火断熱煉瓦の生産が主力であったが、1967年よりセラミックファイバーを手がけ初め、各方面に応用化できる新素材開発に注力するようになっていった。1970年代には温水ボイラーを発売し、ラジオ・ホーロー看板で全国的にPRをした。1983年以降は海外でも生産・販売網を拡大し特に建材メーカーとして高い評価を得ている。2004年には品川白煉瓦（現・品川リフラクトリーズ）の子会社入りし、共同事業として環境関連事業や新素材の開発・研究をおこなっている。
京都大学同級の木村潔名誉教授は、最初はライオンズクラブ全国大会で同級生の平澤京都大学総長が宮崎松記の悲願を達成させようとの名演説から始まると、書いている。浄財の寄付が集まり、資金が集まった。第五高等学校出身の２人の首相も力になった。インドのアグラに作られたインド救らいセンターも幾度か危機が訪れた。インド政府も一度唐突に観光地であるから、建設に反対であるという申し入れがあったが、日本における対感情に問題がおこるという申し入れをした。発足後、宮崎博士の殉職もあった。日本が建設したこのセンターは電子顕微鏡など優秀な機械た多数備え付けられていた。その後、1976年（昭和51年）末インド中央政府保険省直轄に移管された。この経験は後日、タイ国にハンセン病研究所を寄付した場合にも生かされた。。
別名黒髪校事件。国立療養所菊池恵楓園の保育園は、回春病院の閉鎖後の跡地（龍田寮）に1941年（昭和16年）に移動した。菊池恵楓園のハンセン病患者の子供（所謂未感染児童）が58名、(幼児26名、小学生23名、中学生7名、高校生2名）がそこに住むことになった。そこでは学校の教師は僅か一人であり、教育は大変不満足なものがあった。恵楓園園長宮崎松記や、事務長は13年間粘り強く交渉して、学童生徒を一般の小学校中学校へ通学するようにした。1954年（昭和29年）に黒髪小学校に通学できることになったが、同校PTAの一部のものにより、入学が阻止された事件である。小学校新入生4名が熊本大学皮膚科を受診、1名が要観察となった。1年間、同校区内で紛糾を重ね、自主授業や集会などが繰り返された。調停を行い、熊本商大山崎守雄学長が3人の児童を引き取り通学させることになる一応の解決をみた。この事件は黒髪校区PTA会長による政治がらみの事件で、同じ校区の桜山中学ではこういう事件は発生していない。その後龍田寮の児童生徒は、児童養護施設や、親戚に引き取られ一般の小中高校に入学した。熊本地方法務局の調査によると、同じ条件の保育園では、このような事件はおこっていないという。この事件は相当しこりを残した。
国力、文化的影響力などの面からアラブ世界のリーダーとなっている。ガマール・アブドゥル＝ナーセル時代には非同盟諸国の雄としてアラブに限らない影響力を持ったが、ナーセル死後はその影響力は衰えた。ナーセル時代は親ソ連だった外交はサーダート時代に入って親米路線となり、さらにそれに伴いイスラエルとの外交関係が進展。1978年のキャンプ・デービッド合意とその翌年の[イスラエル国交回復によって親米路線は確立したが、これはイスラエルを仇敵とするアラブ諸国の憤激を買い、ほとんどのアラブ諸国から断交されることとなった。その後、1981年にサーダートが暗殺された後に政権を握ったムバーラクは親米路線を堅持する一方、アラブ諸国との関係回復を進め、1988年にはシリア、レバノン、リビアを除く全てアラブ諸国との関係が回復した。以降はアラブの大国として域内諸国と協調する一方、アフリカの一国として2004年9月には国際連合安全保障理事会の常任理事国入りを目指すことを表明した。2011年、パレスチナのガザの検問所を開放した。また、イランと関係修復しようとしている。シーシー政権はムスリム同胞団政権時代のこうした外交政策とは一線を画している。欧米や日本、親米アラブ諸国、イスラエルのほか、中国やロシアなどと広範な協力関係を築いている。2017年カタール外交危機では、サウジアラビアとともに、ムスリム同胞団を支援してきたカタールと国交を断絶した国の一つとなった。またサウジアラビアとは、アカバ湾口に架橋して陸上往来を可能とするプロジェクトが話し合われた（チラン島を参照）。