一方利根川水系を巡る河川開発は、次第に治水中心から利水併用へと開発目的が変わって行きつつあった。戦後の急激な経済発展と首都圏人口の爆発的増加によって上水道・工業用水道の水源不足による慢性的な水不足に陥ることが多々あった。更に打ち続く電力不足の解消も大きな課題となっており、新規電源開発も急を要する事態となっていた。こうした中で利根川流域の関東地方の自治体は、利根川の有効活用を求めるようになった。「岩本ダム」自体は治水専用であったことから、東京都・埼玉県・千葉県・茨城県・栃木県・群馬県の一都五県の知事・県議会は治水の要である「岩本ダム」と、当時尾瀬で計画されていた尾瀬原ダム計画（只見川）を連携して活用し、首都圏発展に寄与させるように主張。山崎猛を委員長とする「利根川総合開発議員連盟」とも連携して1953年に「一都五県利根川治水促進大会」を挙行し、岩本・尾瀬原両ダムの建設即時遂行を訴えた。こうした声を受け政府は利根川水系の総合開発の改訂に迫られ、シンクタンクである産業計画会議に利根川総合開発計画について検討を依頼した。この産業計画会議の議長は戦前福澤桃介と共に日本の電力事業をリードし、「電力の鬼」とあだ名された松永安左エ門であった。この産業計画会議にて利根川総合開発の根本事業として「岩本ダム」がそ上に乗り、ダムの規模を大幅に増強して首都圏の水需要・電力需要を賄おうと考えたのである。当時赤城山麓と榛名山麓において 14,000 ha にも及ぶ大開田計画が立案されていたこともあって、新規の水資源開発が地元・群馬県でも叫ばれていた。
サンゴ礁の形成過程については、その後サンゴ礁のボーリング調査などが行われ、次第に明らかになった。それによると、環礁ではサンゴ層が場所によっては1000m以上も堆積しており、その年代は5000万年もさかのぼる。このようなことは沈降説を裏付けるものであった。したがって、サンゴ礁そのものの成因としては、沈降説が有力である。しかしながら、100mより浅い部分では、氷河制約説が事実に合っているという。また、サンゴ礁以外にも、海水面低下を示す証拠が世界各地に見つかっている。現代に最も近い氷河期は約2万年前であり、この時の海水面低下は約100mとされている。このとき、例えばヨーロッパではドーバー海峡が陸続きとなっていた。ライン川の河口付近の海底から、その当時の川底が確認でき、その川底の経路には、テムズ川の河口からの延長も合流するので、当時はテムズ川も同じ川の支流であったらしい。このように、地球規模での海面低下が確認できるので、氷河制約説は礁湖の成因の仮説としては、十分に有効である。
サンゴ礁は、大きく分けると海岸に沿って形成される裾礁（きょしょう）、海岸から一定距離を置いて配置する堡礁（ほしょう）、サンゴのみが環状の形になる環礁（かんしょう）の三つがある。また、造礁サンゴは熱帯か亜熱帯の浅い海、それも塩分濃度が高く、透明度の高い海水域にのみ生息する。このようなサンゴの性質の下、どのようにしてサンゴ礁の形が造られるのかは謎であった。ごく浅い海岸でなければサンゴが育ち始められないが、大洋中央には、浅い海底や、海水面下まで盛り上がった浅瀬はほとんど無い。進化論で有名なチャールズ・ダーウィンはこれを説明するために、まず島ができて、そこにサンゴ礁が造られて、その後、島が沈降することでさまざまな形のサンゴ礁になると説明した。これを沈降説と呼ぶ。沈降説によると、当初は島の海岸にサンゴ礁が発達し、裾礁ができるが、島が沈降してゆくと、サンゴは海水面まで成長する。しかも、外洋側によく成長するから、サンゴ礁は元の海岸線の形で、上に向かって成長し、結果的にサンゴ礁は島の海岸線を離れる。これが堡礁である。更に島が沈んで、海水面から完全に沈めば、サンゴ礁だけが環礁の形で残ることになる。
北部はビェルスコ＝ビャワ市とビェルスコ・ビャワ郡、北東部はヴァドヴィツェ郡、東部はスハ・ベスキツカ郡、西部はチェシン郡に接している。また、南部はスロバキアとの国境である。
戦争の進行につれて英国の優位が次第に明白となった。フランスのヌーベルフランス植民地（カナダ）に対して英国のアメリカ植民地が人口でも生産力でも優位にあり、フランスはインディアン同盟軍の効果的な使用によって補おうとしたが結局は英国に圧倒された。皮肉にも英国の圧倒的勝利はニューイングランド植民地群の喪失を招いた。フランスの脅威がなくなると、ニューイングランド植民地は英国の軍事的保護をほとんど必要としなくなり、むしろ新たに獲得したカナダがニューイングランドから分離支配されたことに不満を抱くようになった。パリ条約から12年後、アメリカ独立戦争（1775年-1783年）となってこの不満が爆発することになる。さらに1810年のメキシコ独立革命（1810年-1821年）で第1次メキシコ帝国がメキシコ合衆国 (1824年–1864年)として独立。米英戦争を経て、1836年のテキサス革命（1835年-1836年）でテキサス共和国（1836年-1845年）が独立。1845年のテキサス併合でアメリカ合衆国領テキサス州になった。オレゴン・トレイルを通ってオレゴン・カントリーに流れ込んだアメリカ人開拓者がオレゴン境界紛争をグレートブリテン及びアイルランド連合王国との間に抱えていたが、1846年のオレゴン条約によって平和的に解決され、オレゴン境界は北緯49度線に設定された。1846年の米墨戦争中にはカリフォルニア共和国がメキシコ合衆国が独立してわずか１ヶ月間存在したが、戦後の1848年に、メキシコ割譲地（現在のアリゾナ州、コロラド州、ニューメキシコ州、ワイオミング州）とともにアメリカ合衆国領カリフォルニア州になった。1853年のガズデン購入をもって現在の米墨国境線は確定した。このようにニューネーデルラント、ヌーベルフランス、ワバナキ連邦、大英帝国領アメリカ、イロコイ連邦、ヌエバ・エスパーニャは、アメリカ合衆国に併合されていくことになった。