東京都生まれ。1982年早稲田大学理工学部電気工学科を卒業。指揮法を遠藤雅古、ヴィクター・フェルドブリル、合唱指揮を関屋晋に師事。現在20以上の合唱団の指揮・指導をする。各地で合唱とオーケストラのための作品のコーラスマスターを務める一方、初演した現代作品も多い。国内外の音楽祭、作曲コンクール・合唱コンクールの審査員を歴任。2005年には京都で開かれた第7回世界合唱シンポジウムに於いてJCA特別セッションの講師を務めた。1995年の番組開始以来、NHKラジオ「みんなのコーラス」レギュラー出演。2012年-2015年、日本合唱指揮者協会理事長に就任。2016年現在、全日本合唱連盟理事、日本合唱指揮者協会理事、東京都合唱連盟理事長、東京芸術大学非常勤講師。BSジャパン番組審議会委員。
大森立嗣監督作品「 ケンタとジュンとカヨちゃんの国」を劇場で見たのをきっかけに、映画館にのめり込む。映像を中心に活動をしている。役者だけではなくイラストや音楽での作品参加や、かねてより熱望していた映画制作もしている。監督作品は初監督作品「つま先だけが恋をした」を筆頭に「突き射す」「花に問う」があり、全てが連作になっている。
通称は「JA鳥取信連」。統一金融機関コードは3031。主に法人顧客を中心としており、個人取引は殆どない。当連合会と信用事業を行う鳥取県内のJAを「JAバンク鳥取」と総称している。
東京生まれ。篠崎功子、久保田良作、江藤俊哉より指導を受ける。桐朋学園大学ディプロマコースを経て、1988年、ソビエト連邦政府奨学金を受けモスクワ音楽院に留学。ダヴィド・オイストラフ門下のワレリー・クリモフ、セルゲイ・ギルシェンコの両名に師事。1994年、音楽院を首席で卒業し、希少な「ソリスト」の称号を外国人として初めて授与される。卒業後にモスクワ音楽院の大学院へ進み、1997年に日本に帰国した。同年小澤征爾に認められ新日本フィルハーモニー交響楽団コンサートマスターに就任。2000年より同楽団のソロ・コンサートマスターを務める。2009年より大阪フィルハーモニー交響楽団の首席客演コンサートマスターに就任。2019年現在は両楽団のソロ・コンサートマスターを兼任する。帰国後はコンサートマスターがメインの活動となっているが、2008年には「音楽家として原点を見つめ直すため」という理由でソロコンサートを紀尾井ホールでおこなったことがあり、このときは兄の崔仁洙（チェ・インス）もピアノで共演した。2018年4月13,14日の大阪フィルハーモニー交響楽団の弦セクションメンバーによる「大フィルのメンバーによる弦楽合奏の愉しみ」公演におけるヴィヴァルディの「四季」では、ソリスト（リードコンサートマスター）を務めた。2019年1月15日、天満教会にて開催された「New YEAR concert 2019」に中心メンバーの一人として出演し、フィナーレの出演弦楽器奏者全員によるチャイコフスキーの「弦楽セレナード[3]」ではコンサートマスターを務めた。同年9月1日、大阪フィルハーモニー交響楽団のソロ・コンサートマスターに就任。
安河内の提起した事件については、財団法人日本相撲協会（現・公益財団法人日本相撲協会）と所属契約を締結した力士が懲戒処分としての解雇の無効確認を求めた東京地裁平成25年9月12日判決（判例タイムズ1418号207頁・財団法人日本相撲協会事件）、配置転換無効確認の訴えの係属中に解雇の意思表示がなされた場合に労働者が中間確認の訴えの提起もしくは訴えの追加的変更の申立てなどにより雇用契約上の地位の確認を求める訴えを提起しなかったからといって配転無効確認を求める訴えの利益がないということはできないとした最高裁第三小法廷平成3年2月5日判決（判例時報1390号135頁・広島中央電報局事件）、会社による配転命令に不当な動機や目的が認められず、労働者が著しい不利益を負わされるなど特段の事情がない場合は配転命令権の濫用とはいえないとした最高裁第一小法廷平成元年12月7日判決（労働判例554号6頁・日産自動車村山工場事件）、無許可でアンケート調査を行なった臨時雇いへの降格処分および解雇をいずれも無効とした原判決を維持した最高裁第三小法廷昭和61年11月18日判決（労働判例486号24頁・函館交通事件）、懲戒解雇を無効とした東京地裁平成20年12月5日判決（判例タイムズ1303号158頁・上智学院〔懲戒解雇〕事件）などが参考判例として挙げられる。A1・A2の提起した事件については、内部・外部通報等に係るものとして東京高裁平成23年8月31日判決（労働判例1035号42頁・オリンパス事件控訴審）、新聞社に対する内部告発と不利益人事による損害賠償請求訴訟として富山地裁平成17年2月23日判決（労働判例891号12頁・トナミ運輸事件）、東京地裁平成24年4月26日判決（労働経済判例速報2151号3頁・北里研究所事件）、競業への加担行為を理由とする懲戒解雇に係るものとして東京地裁平成25年2月28日判決（労働判例1074号47頁・イーライフ事件）、東京地裁平成23年3月13日判決（労働判例1050号48頁・ヒューマントラスト〔懲戒解雇〕事件）、大阪地裁平成21年3月30日判決（労働判例987号60頁・ピアス事件）、大阪地裁平成18年8月30日判決（労働判例925号80頁・アンダーソンテクノロジー事件）などが参考判例として挙げられる。A1・A2が提起した事件の詳細はそれぞれ「A1の事件」および「A2の事件」を参照。