紀元前6世紀から5世紀のアナトリア半島のイオニア方言で、後のイオニア方言ではσσ(ss)と書かれる場所にTのような形の文字（Ͳ）が使われている。例: ΕΛΑͲΟΝΟΣ (ἐλάσσονος)「より小さい（属格）」、 ΤΕͲΑΡΑϘΟΝΤΑ (τεσσαράκοντα)「40」。また、ギリシア語が借用した非ギリシアのエーゲ文明の言語にもこの音があったようであり、借用語や固有名詞にこの字が出現する。例: ΘΑΛΑͲΗΣ (θαλάσσης)「海（属格）」、ΑΛΙΚΑΡΝΑͲΕΩΝ (Ἁλικαρνασσέων)「ハリカルナッソス人（複数属格）」。キュプロス文字で書かれたアルカディア方言でも単なる/s/とは異なる文字を使用しており、おそらく破擦音だった。歴史的にはギリシア祖語で *k(ʷ)(ʰ)y, *t(ʰ)y, *tw に由来する音がまず/tʃ/ないし/ts/のような音に変化し、「Ͳ」はこの音を表していると考えられる。後にアッティカ、ボイオーティア、クレタ島の方言では「ττ」(tt)、それ以外の方言では「σσ」(ss)に変化した。文字の起源は不明だが、/ts/という音を表した点から考えれば、フェニキア文字のツァデに由来するかもしれない。ただし、ツァデならば本来「Π」の後ろに置かれるはずで、数字としてのサンピがΩの後に置かれて900を表す点は異なる。フェニキア文字ツァデに由来する文字としては、Σ（シグマ）と同じ/s/を表すために一部の地域で使われたϺ（サン）があるが、この文字との関係は明らかでない。
いったん市議会リコールが不成立の見通しとなった2010年（平成22年）11月、河村は責任をとるとして、名古屋市長を辞職して、出直しの市長選挙に再び立候補し愛知県知事選とのダブル選挙を実施する意向を示した。だが結局はリコールが成立することとなった。しかし、河村市長は「市民税10%減税は誰も疑うことのない『一丁目一番地』。それをやろうと思って市長になった。（減税が1年で終われば）市民にとって増税になる。議会がそれを示したのなら、市民に問わないといけない」と市長の減税案が否決されたことを理由に辞任する意向を表明し、12月20日、市議会議長に2011年1月21日付の辞表を提出し受理された。ちなみに、辞任理由が二転三転しているが、河村市長はリコールの審査結果が出る以前や減税案が否決される以前から辞任して知事選とダブル選挙を実施する可能性を示唆しており、今回の辞任とダブル選挙は愛知県知事に立候補を表明している盟友の大村秀章を支援するための選挙戦略であることが指摘されている。またリコール住民投票も実施される運びとなったため、同年2月6日に知事選、市長選、リコール住民投票のトリプル投票、ダブル選挙が行われることが決定した。2010年11月現在、知事選には河村の盟友であり出馬を要請された衆議院議員の大村秀章、民主党から元総務省官房審議官の御園慎一郎、自民党からは前総務省課長補佐の重徳和彦、みんなの党から愛知みずほ大学大学院特任教授の薬師寺道代が立候補、共産党からは医師の土井敏彦が立候補を表明した。なお、公明党は大村候補の支持を表明している。また、大村秀章は自分を応援しない自民党県議に対して2011年4月の愛知県議選で対立候補を擁立した。自民党は大村の出馬が反党行為に当たると判断し除名処分とした。名古屋市長選には、民主党推薦で元犬山市長の石田芳弘衆院議員、元民主党員で2009年の市長選で民主党公認候補だった河村の対抗馬の細川昌彦支持して離党していた杉山均市議、共産党推薦の八田ひろ子元参院議員の3人が立候補を表明。また自民党市議団は石田候補を推薦、公明党市議団は自主投票となった。石田芳弘は、「当初は河村市長に期待したが、ここ半年は迷走している。議会との対立をあおる手法は大いに疑問で、予算編成期の辞職は職場放棄だ」と批判し、市政の混乱状態を救うと主張している。また、河村・大村連合の「中京都構想」は「名古屋市の解体論だ」と否定。市民税10%減税は「借金を増やしながらの減税は持続不可能。減税財源は医療や子育てなど格差是正に充てるのが正しい」とし、議員を市執行部に登用する「議会内閣制」も公約にしている。なお、河村市長は一連の（市議会の任期満了まじかの）リコール請求ですでに8000万円の費用をかけており、任期を2年を残しての河村市長の辞任による市長選を行うことにより、さらに2億円追加的な費用が発生するため、大村候補の選挙を支援するために税金を無駄使いしているという指摘もある。また、35万人の署名が集まったことが市議会議員側の次期選挙への危機感につながり、自民党は減税案に賛成し、公明党、共産党が議員報酬半減案を容認する姿勢を見せるなど市議会側に妥協をする姿勢が見え始めただけに市政を放り投げ辞任した市長の姿勢に疑問の声も上がっている。「盟友の大村氏を支援するために選挙を私物化している。署名が示した市民の声を無駄にせずに市政に取り組む時期。」（中日新聞論説）などの批判もなされている。2011年（平成23年）2月6日、愛知県知事選挙、名古屋市長選挙、名古屋市議会リコール住民投票がそれぞれ施行され、愛知県知事選挙では盟友の大村秀章が当選、名古屋市長選挙でも河村自ら2期目の再選を果たした。そして名古屋市議会リコール住民投票では69万票を超える賛成票が投じられ、名古屋市議会解散が確定する結果となった。