婉容嬪王氏（後に懿粛貴妃となった）の長男として大観2年（1108年）6月に生まれた。同母姉に恵淑帝姫、康淑帝姫、同母妹に柔福帝姫、賢福帝姫がいる。同年9月、呉国公の位を授けられた。政和3年（1113年）正月、太保の官職を授けられた。宣和4年（1122年）2月12日、信都郡王を再授された。同年12月、莘王を加授された。靖康の変後、金に連行され、五国城に定住した。以後の動静は不明であるが、『三朝北盟会編』（1162年完成）によると、同書の頃まで金で健在であったという。
バンド・デシネ作家となる前は陶芸家として活躍しており、のちにディズニーでポストカードを制作するアーティストとして働いた。1972年より漫画雑誌「ルコール」(Record)、続いて「ピロット」(Pilote)に漫画作品を発表。1975年よりパラレルワールドを題材にしたシリーズ『ある村で』を「トゥッス・ブーラン」(Tousse Bourin)、後に掲載誌を「フリュイド・グラシアル」(Fluide Glacial)、「月刊シャルリー」(Charlie Mensuel)などに変えて発表。この作品でカバンヌは「自然と動物の偉大な描き手」としての才能を現した 。1978年からはジャン・クロード＝フォレストの脚本によるエロティックな作品『ルナールの物語』を「ア・シュイーヴル」(À Suivre)にて発表、続いて同様のエロティックな作品を発表した。1986年から彼自身の少年時代を題材にした自伝的作品『目隠し鬼』を制作し、1989年に発表。同作は日本でも翻訳され、1991年に講談社の漫画雑誌「ミスターマガジン」に掲載された。この頃からカバンヌは、色コンテと水彩を用いて描くようになる。1990年にアングレーム国際漫画祭 グランプリを受賞。1996年には妻のシルヴィー・ブラスケとともに、彼女の少女時代の恋愛と葛藤を描いた『浮気の花束』を発表した。漫画作品を発表する傍ら、絵本の挿絵など、イラストレーションの仕事も多く手掛けている。
ソンバトヘイ - ナジカニジャ - ペーチ間に、4時間に1本の運行。ナジカニジャ以南は30号線に直通する。また、一日1往復のみ、ソンバトヘイ以北15号線のショプロンまで直通する。2018年以前は、全列車ショルキファルドとパーチョニを通過していた。
往々にして、制定されて普及する頃には時代遅れとなり、市場で勝ち残ったデファクトスタンダード（事実上の標準）に駆逐される事が多い標準規格の例に漏れず、CD-iも1991年の発売時には、全世界累計で600万台を販売したセガ（後のセガゲームス）のメガCDといったCD-ROMを採用した家庭用ゲーム機やIBMのPC/AT互換機パソコンにシェア争いで苦戦を強いられ、日本国内では1992年4月に発売されたが、後にCD-ROM専用ゲーム機としてセガのセガサターンやSONYのPlayStationが発売されるなどソフトの質や本体性能面に於いて後塵を拝し、一般市場からは撤退している。現在では、規格に合致するためにだけ、PhotoCDのディスクの中に再生アプリケーションが書き込まれている程度で、あまり知られておらず、ほとんど規格書の中だけの存在となっている。市場から撤退する1998年までの全世界推定販売台数はおよそ57万台。
登記の目的（令3条5号）は、「登記の目的　2番付記1号買戻権変更」のように記載する（記録例504）。地上権を目的とする買戻権の場合、「登記の目的　1番地上権付記1号の付記1号買戻権更正」のように記載する。登記原因及びその日付（令3条6号）は、変更の場合、変更契約の成立日を日付として、「原因　平成何年何月何日変更」のように記載する（記録例504）。更正の場合、「原因　錯誤」又は「原因　遺漏」と記載し、日付を記載する必要はない（記録例505）。変更・更正後の事項（不動産登記令別表25項申請情報）は、「変更後の事項　売買代金　金何円」（記録例504参照）や「更正後の事項　期間　平成何年何月何日から何年間」（記録例505参照）のように記載する。登記申請人（令3条1号）は、登記記録上直接に利益を受ける者を登記権利者とし、失う者を登記義務者として記載する。例えば売買代金を増額する更正登記の場合、所有権などの登記名義人が登記権利者、買戻権者が登記義務者となる。添付情報（不動産登記規則34条1項6号、一部）は、買戻権移転登記（特定承継）の場合と同様であるが、既述のとおり登記権利者と登記義務者の振り分けには注意が必要である。なお、登記上の利害関係人が存在する場合、変更・更正登記を付記登記でするにはその承諾が必要であり（不動産登記法66条）、承諾証明情報が添付情報となる（不動産登記令別表25項添付情報ロ）。この承諾証明情報が書面（承諾書）である場合には、原則として作成者が記名押印し（不動産登記令19条1項・7条1項6号）、当該押印に係る印鑑証明書を承諾書の一部として添付しなければならない（不動産登記令19条2項、1956（昭和31年）11月2日民甲2530号通達参照）。この印鑑証明書は当該承諾書の一部であるので、添付情報欄に「印鑑証明書」と格別に記載する必要はなく、作成後3か月以内のものでなければならないという制限はない。登録免許税（不動産登記規則189条1項前段）は、不動産1個につき1,000円を納付する（登録免許税法別表第1-1(14)）。