色は測定機器により容易に測定が可能であるため、有機農産物と慣行農産物の色を比較した研究は多くある。有機農法で栽培したホウレンソウと葉ネギの葉色は、慣行農法と比べて良かった。有機栽培されたトマトの色については、より良かったとする報告と差異はなかったという報告とがある。中国農試畑地利用部青野圃場で行われた栽培試験では、大根の葉色は、有機肥料の施用よりも化学肥料の施用でより濃かった。また、有機肥料でも化学肥料でも施肥量が大きいほど濃くなる傾向が見られた。浅野次郎らによる1980年代初頭の報告によると、トマト、ナス、キュウリ、レタス、キャベツ、大根の各有機農産物は慣行農産物と比べて見た目が良かった。ただし、キュウリの場合、施用した有機肥料の種類によっては逆の結果となったこともこの報告は指摘している。貞野光弘は、無農薬栽培・減農薬栽培・慣行栽培した温州ミカンのそれぞれの外観品質と商品化率を比較した。その結果、無農薬栽培した温州ミカンの商品化率は、農薬散布して栽培したものと比較して著しく低かった。この商品化率の低下は、外観品質を損なう黒点病とそうか病の発症率が無農薬栽培で非常に高かったためである。一方、黒点病防除を主目的とした3-4回散布の減農薬栽培では6-10回散布の慣行栽培と同じか、それ以上の商品化率が得られた。
他の農法の農産物と比較した有機農産物の味を評価した研究は多い。一般的に食品の味は食味成分の分析や官能試験により科学的に評価される。有機農産物と慣行農産物との味の違いは多くの研究で解析されているが、トマト、ホウレンソウ、米の場合、差があるとする研究とないとする研究の両方が存在する。トマトの比較研究を以下に示す。1976年に発表されたSvecらの研究では、有機肥料と無機肥料でそれぞれ栽培したトマト(以下、それぞれ、有機施用トマト、慣行施用トマト)に官能試験上の差異はなかった。しかし、日本で行われた、官能評価を含む有機施用トマトと慣行施用トマトとの比較研究では差が観測されている。有機肥料(主に菜種油粕と骨粉)と無機肥料(化成肥料)でそれぞれ露地栽培したトマト(品種：サターン)を比較した吉田企世子らの研究では、色と歯ごたえに差はないが、有機肥料で露地栽培したトマトは香り、味および総合評価で有意に優れていた(p>0.01)。1994年に発表された北海道文教短期大学のトマト(品種：ハウス桃太郎)の研究では、官能試験では赤色の濃さおよび旨味の強さは有機施用トマトで高く、これにそれぞれ対応するように成分分析ではリコピンとアミノ酸の含量も高かった。ホウレンソウの比較研究を以下に示す。1995年に農林水産省農業研究センターが行った研究では、有機施用および慣行施用ホウレンソウの食味に差はなかった。一方で、同年に発表された荒川義人らの研究では、有機栽培ホウレンソウは慣行栽培ホウレンソウよりも食味がより高く評価された。有機栽培ホウレンソウの中でも、露地ものはハウスものよりも甘みと歯ごたえの評価が高かった。
手限（てぎり）とは、江戸時代においてある役人（機関）が他の役人（機関）が関与することなく、独自の判断で事柄を処理できる権限を指す。手限には大きく分けて手限吟味（てぎりぎんみ）と手限仕置（てぎりしおき）があった。前者は捜査を行ったり裁判を開いたりする権限に関するもので、後者は判決を下して刑罰を与える権限に関するものである。また、民事訴訟を含めた裁判の場合には手限公事（てぎりくじ）と称した（これに対して評定所で行われる審理を「評定公事」、同役奉行衆の合議によって判断が下されるものを「内寄合公事」と呼んだ）。手限は当該の役人・機関の管轄や領主として持つ所領の範囲によって認められる権限に差が生じる。更に事例によっては手限吟味は行えても手限仕置は出来ない事件もあり、その場合には裁判は開けずに権限のある上級の機関に被告人を移送して裁判を行った。なお、同一役人の管轄内であっても手限の範囲から外れる場合もある。例えば、勘定奉行は自己の支配下内であっても原告と被告の所属する支配代官が異なる場合には内寄合公事の扱いとなった。大名に関しては1697年（元禄10年）に出された自分仕置令によって、領内で発生した事件に関しては吟味・仕置ともに江戸幕府の許可を必要としないものとされた（他領も関係する事件については、幕府に吟味願を出すこととされていたが、後に相手藩側との合意で代替されるようになった）。一方、旗本については、明和年間までは領内において死罪を課す際に幕府に届け出る必要がある程度であったが、寛政年間までに永牢以上の手限仕置権を幕府に接収され、手限吟味権についても獄門以上の刑罰が課せられる可能性のある事件に関しては手限吟味権もないものとされた。また、裁判を管轄する役職にも手限があった。例えば、江戸にいた三奉行（江戸町奉行・寺社奉行・勘定奉行）は中追放までは手限仕置が可能であったが、重追放以上の場合は老中に伺いを立て評定所にて是非を決定して老中の裁決を得た（なお、三奉行は全て評定所の一員であったが、当該案件に関しては参加が認められていなかった）。更に遠島・死刑の場合には更に将軍の裁決も要した。