2009年、世界保健機関（WHO）はデング熱の分類法を見直し、合併症のないものと重度のものという2種類にした。それは、1997年のWHOの分類があまりにも制約が多かったため、今でも幅広く使用されてはいるものの、単純化する必要があったためである。1997年の分類では、デング熱を原因不明の発熱、デング熱、デング出血熱に分けていた。デング出血熱は、さらにグレードI - IVに細分されていた。グレードIは、発熱が見られて、内出血しやすい状態やターニケット試験で陽性反応が出た場合のみで、グレードIIは、特発性出血が皮膚や他の箇所で起こる場合である。グレードIIIは、臨床的にショックが認められた場合で、グレードIVは、ショックがあまりにも重篤なため、血圧や拍動が計測不可能な場合である。グレードIIIとIVは、「デングショック症候群」とも呼ばれる。
二度目に異なる血清型のデングウイルスに感染すると、デング出血熱やデングショック症候群のリスクが高まる理由は、まだ解明されていない。最も広く受け入れられている仮説に、抗体依存性感染増強（Antibody-dependent enhancement、ADE）がある。ADEの背景にある正確なメカニズムは不明である。抗原の破壊には関与しない抗体と弱く結合することによって、破壊しようと取り込まれたウイルスが白血球内の別の区画に誤って運ばれることが原因であるかもしれない。ADEの他にも、重度のデング熱に付随する合併症を引き起こすメカニズムがあると言われており、様々な研究結果はT細胞およびサイトカインや補体などの可溶性因子の関与を示唆している。重度の疾患では、2つの問題が現れる。血管内皮（血管内に並ぶ細胞）の機能障害と血液凝固障害である。血管内皮障害は、血液が血管から胸腔や腹腔へ漏出する原因となり、血液凝固障害は、出血性合併症を引き起こす。重度の疾患は、血中でのウイルス増加と骨髄や肝臓などの臓器が影響を受けることによるものである。感染した臓器の細胞は死に、サイトカインの放出や線溶系（血液凝固とは反対向きにはたらく血栓分解）の活性化に至る。この結果、内皮機能障害や血液凝固障害をもたらす。
デングウイルスを運ぶ蚊が人を刺すと、蚊の唾液と共にウイルスが皮膚に侵入する。ウイルスは、白血球と結合してその中に入り、体内を移動しながら細胞内で増殖する。白血球は、インターフェロンなどの多くのシグナルタンパク質を生成しながら応答するが、それが発熱やインフルエンザのような症状、重度の痛みなど多くの症状を引き起こす。重度の感染の場合、体内でウイルス増殖が大幅に増大し、さらに多くの臓器（例えば肝臓や骨髄）に影響を与え、血流から漏出した液体が、小さな血管の壁を通り体腔へと流れる。その結果、血管内で循環する血液が減少して血圧が下がるため、主要な臓器に十分な血液を送ることができなくなる。さらに、骨髄で機能障害が起こると、有効血液の凝固に必要な血小板の数が減少する。これにより、出血や他の主要なデング熱合併症のリスクが高まる。
重度の疾患は、乳幼児により多く見られ、多くの他の感染症とは対照的に、比較的栄養を多く摂っている子供たちの方が、なりやすい。また、男性よりも女性のほうがリスクが高い。糖尿病や気管支喘息など持病がある人がデング熱にかかると、命にかかわることがある。特定遺伝子における遺伝的多型（通常見られる遺伝的差異）は、重度のデング熱合併症のリスクを高める。これには、腫瘍壊死因子α (TNF-α)、マンナン結合レクチン、細胞障害性Tリンパ球抗原4（CTLA4）、トランスフォーミング増殖因子β(TGFβ)、樹状細胞特異的ICAM-3結合ノンインテグリン（DC-SIGN）などのタンパク質をコードしている遺伝子やヒト白血球型抗原の特定の遺伝子座が含まれる。また、アフリカで広まっているグルコース-6-リン酸脱水素酵素欠損症と呼ばれる遺伝子疾患は、リスクを高めるおそれがある。ビタミンD受容体やFc受容体の遺伝子多型は、二度目にデングウイルスに感染したときに重度の疾患になることを防ぐと言われている。
沿岸、沿線および主要内陸部に設置される早期警報用地震計は、P波を検知すると、最初の数秒間の地震波型により、震源までの距離、震源の方位を求め、それからマグニチュードを数式的に計算する。これにより震央の位置と震源の深さを推定できる。ここまではユレダスのシステムとほぼ同様である。ユレダス自体が新幹線の地震防護を想定して開発されたものであり、もっとも初期型のものはP波検知後3秒間で地震諸元を決定、警報を出していた。ユレダスは当初1989年に東海道新幹線で設置を開始、以降、阪神・淡路大震災などを受けて新幹線の他の路線への展開や、改良型コンパクトユレダスの採用などがされていった。2006年 - 2007年にかけてシステムが更新され、単体のユレダス等から置き換えが進み、またP波検知後最短2秒間で地震諸元を決定できる地震計に順次置き換えられていった。早期地震警報システムにおいては、この地震諸元推定アルゴリズムに改良を加えて、M8クラス以上の巨大地震において断層の破壊時間が長時間掛かるためにマグニチュードの推定誤差が大きくなる（結果として被害判定に遅れが出る）問題を改善した新地震計を採用している。この改良アルゴリズムは「B-⊿法」と呼ばれ、まず計測されたP波地震波形（時間変化t）の振幅包絡線と、次式関数による曲線とが最も近似する係数A、Bを算出する。y(t)=Bt・exp(-At)続いて次の式により震央までの距離⊿を算出する。log ⊿ = a・logB + bこれにより初動最大振幅Amaxから次式により、P波検出当初1-2秒程度の間に、マグニチュードMを推定することが可能となった。M = α・log(Amax) + β・logB + γ