1974年に生まれ、茨城県にて育つ。東洋大学に入学し、文学部国文学科（のちの日本文学文化学科）にて学んだ。在学中には竹内清己の指導を受けて同人誌「極光」に参加、優秀論文に選出されるなどの活躍を見せ、1997年に同大学を卒業した。大学卒業後は、出版社、専門学校、広告代理店などで勤務した。その後、フリーライターとして執筆活動を行うなか、2011年、「髪魚」にて、第113回文學界新人賞を受賞した。翌年、『文學界』誌上にて発表した「河童日誌」にて、第147回芥川龍之介賞候補となった。
このゲームでは過去3分間までのプレイ記録を残す機能があり、このリプレイのカメラアングル等を編集して自分好みの映像に仕上げることができる。このゲーム最大の特徴とも言われる。スローモーションやモーションブラーなどの特殊効果を入れることも可能となっている。過去にはアタリジャパンDRIV3R公式サイトで自作リプレイを募集し、コンテストを行ったこともある。
3種類の街を自由に駆け回ることができる。警察も存在し、法に触れるような事をすると追跡される。逃げる事でカーチェイスも可能である。障害物に衝突すると車は壊れていく。
連合軍総司令部の占領政策が始まってからも同盟は活動を続けていた。新聞通信へのニュースサービスは同盟の活動目的であり、新聞が発行される限りニュースの蒐集領布を続けていた。1945年9月下旬、AP通信の総支配人ケント・クーパーより正力松太郎へ宛てた電信が同盟へ誤配され、そこには朝日、毎日、読売の三社だけで新通信社を創設する計画にAPも同意するという返事だった。具体的には朝日から千葉雄次郎、細川隆元、毎日からは高田元三郎、工藤信一良、読売から高橋雄豺が加わり、同盟の常務理事である上田碩三に経営をさせる計画であった。上田は1909年に日本電報通信社に入社、同盟との合流時に常務理事となった経歴を持つ。合併の後も同盟内部では聯合と電通の派閥が存在していた。同盟通信の社員であり同社の理事会メンバーでもあった朝日、毎日、読売が新通信社結成に動いたのは当時、連合軍総司令部が同盟をつぶすという噂が広まっていた点にあった。毎日新聞社の高田元三郎は同盟からニュースを得ていた地方紙のために新通信社を作ろうとしていたと説明をしているが、里見脩の『ニュース・エージェンシー　同盟通信社の興亡』（中公新書）は高田説を否定して、全国紙と地方紙の販売競争が再開されたとき全国紙が新通信社を握ることで地方紙を抑えられる狙いがあったとしている。しかも新通信社は外電専門とすることでこれまで同盟から得ていた国内ニュースが地方紙に入らなくなることを意味していた。また全国紙は同盟及び社長の古野伊之助へ反感があった。伊藤正徳は『新聞五十年史』で同盟を取り巻く感情を説明している。同盟は全国新聞社の共同機関であった。しかし、新聞社側は、同盟の倒れるのを当然視し、さらにこれを揺さぶった形跡さえある。幹が半分腐っていたというのは、これを指すのである。中央紙と同盟の対立は、三社の社長対古野だけでなく、社員間にも根強く広がり、個人ではなく、社全体のものであった。古野を取り巻いた記者の一群は、同盟の威勢、古野の実力を背景に、自分が新聞共同の機関に働いているという身分を往々にして超越した。同盟は地方新聞の面倒を見た。しかし、かかる場合、陥り易いのは恩に着せるという人情であろう。田舎新聞などと呼び捨てる同盟一部記者の言葉は、三万部でも一国一城の主と信ずる者の誇りには罵倒と響いたろう。同盟が発する地方紙の育成という言葉は、反感を強く醸成していた。地方紙が同盟を冷たく送り去ったのは前記の感情を反映するものであった誤配事件の起こる少し前になる9月14日、連合軍総司令部より同盟へ即時業務停止の命令が伝達された。翌日の正午に命令は解除されたが対外電信放送、海外の同盟特派員からのニュース差し止め、社内には100％の検閲制度を設けると申し渡された。総司令部の新聞課は同盟の対外放送は禁止したが外国通信社とのニュース契約をするのは差支えなしと説明した。しかし明らかに歓迎はしていなかった。AP通信、UP、INSは同盟とのニュース契約の確かな返事をよこさなかった。反対に9月より朝日はAP通信、ニューヨークタイムズ、毎日はUP、読売はINS、AP通信が紙面に掲載された。それは全て新通信社結成の運動が背景にあると同盟側は認識した。ここに至り同盟は自ら解体し全国的な通信社を新たに創設する方向へ動いた。具体的には同盟の活動目的である新聞サービスと経済サービスを別々の通信社に分割して「縦割り」の仕組みを作るという結論になった。連合軍総司令部の独占禁止という政策にも沿い、電通聯合時代のような競合もないため共倒れすることがないのが古野の見通しだった。解散のタイミングをはかっていた同盟首脳は9月24日、連合軍総司令部が同盟の特権をはく奪する声明を出すという情報を得た。古野は長谷川才次とともに連合軍総司令部新聞課にフーバー大佐を訪ね同盟は自主解散をするため理事会、総会をひらいて事務処理をすると通告した。10月には全国紙の新通信社構想も地方紙を味方につけて主導権を奪い上田から伊藤正徳にトップを交代させ、外電専門から総合通信社へ変更させた。清算する上で財政的には借金がなかったが、当時の同盟社員は海外を含めて5500人いた(2014年現在の共同通信社の社員と比較すると約4倍)。この難問に古野は伊藤とともに長谷川才次を経済サービスの通信社の社長に就任するよう説得した。当初は断った長谷川は海外にいる二千人の仲間を助けてほしいという古野の言葉で引き受けたが納得できるものでもなく、これが両者の確執にまで発展する。