1990年発売開始。平成元年度排出ガス規制適合車となり、車体も7Sにモデルチェンジされたため丸くなり、「アステローペ・スペリオール」とも呼ばれていた。但し、前照灯が7Sのコンビネーションランプではなく従来車同様のシンプルな規格型の角2灯である。後部は当初角形5連ランプを採用していた。これまでの5速AT車に加えて、7速MT車も設定された。1996年には車体が小変更され、日産ディーゼル・スペースアローと同様のリアコンビネーションランプとハイマウントストップランプを採用、前面のラジエターグリルが運転席側側面に移り、前面行先表示機（社名表示機）を装備したため、斜線の入ったフロントグリルはあるものの小型化された。
1987年発売開始。ボディは富士重工15型HD-2をベースとした専用のもの(HD-3)を架装しており、フロントが角張っていた。ボルボ車のアイデンティティーである斜線の入ったラジエターグリルも組み込んでいた。エンジンは排気量9,595ccの直列6気筒ターボ付きエンジン・THD102KE型(320PS)を搭載した。1990年には車体が小変更され、前面のラジエターグリルは大型化され、側面窓のラインが直線になった。またSHD仕様も登場した。
アステローペ（Asterope ）は富士重工業（当時。現在のSUBARU）が企画し、ボルボ社からセンターアンダーフロアエンジンシャシーを輸入し車体を架装したバスである。1987年から2001年まで製造。
マンボがキューバ国外にもたらされたのは、1950年代のキューバ革命に際してカチャオ・ロペスが米国に亡命したのが嚆矢である。これにペレス・プラード楽団がジャズ調のブラス・セクションのアレンジを加え、ダンスのためのマンボとして世界的に知られた。ビッグバンド形態をとり、ホーン・セクションをリズム楽器として用いる。ポピュラー音楽界からはペリー・コモやナット・キング・コールによる「パパはマンボがお好き（パパ・ラブズ・マンボ）」などが発表された。
Mamboという言葉とはハイチの土着宗教ブードゥー教の女司祭の名前で「神との対話」の意味を持つ。この言葉が音楽ジャンルとして知られるようになったのは、1938年にオレステス・ロペス(Orestes López)とカチャオ・ロペス(Cachao López)により作られたダンソンの楽曲、Mamboに由来する。マンボは1930年代後半にキューバで流行していたルンバにジャズの要素を加える形で作られ、1940年代後半にペレス・プラードにより、ダンスのためのマンボとして世界的に知られた。ビッグバンド形態をとり、ホーン・セクションをリズム楽器として用いる。楽器の構成はコンガ、ボンゴ、ティンバレス、クラベス、ベース、ピアノ、トロンボーン、トランペット、サックス等による。代表曲に「マンボNo.5」「エル・マンボ」が挙げられる。
入学生の大部分が20歳代で、上士子弟で占められたが、中・下士出身でも才能があれば選ばれて入學した。諸生の定員は先述のとおり20名だが、藩財政難がピークを迎えた天明年間に12人、寛政期には10人に一時期減少したが、概ね20人であった。時期により変動があるものの、寄塾生は30から50人、通学生は当初は300人ほどで、最盛期には900から1000人のときもあった。一時、寄塾生の廃止があった。
時期により違いがあるが、整備されると総監1名、提学1名、助教2名、読長1名、諸生20名、上席生5名、仕付方1名の合計31名である。事務員に主財2名、門衛1名がいた。諸生から都講（学頭）、典籍（書籍方）、助読を兼務する者が選抜された。先述のとおり、提学は当初2名いた他、神保綱忠は寛政8年（1796年）に総監より上位の督学に就任した。
正面に聖堂があり、聖堂左手に講堂、聖堂右手に文庫があった。学寮は20余室、その他に当直室、食堂、主宰局、番人室などで構成されていた。後に友于堂が増設される。米沢市立上杉博物館に「興譲館之図」がある。
興譲館（こうじょうかん）は、江戸時代の出羽国米沢藩主上杉治憲の命により、上杉綱憲の学問所を再建して成立した藩校である。ここでは主に江戸時代のことについて記載する。校名や明治時代以降の歴史などについては後進の山形県立米沢興譲館高等学校に譲るものとする。
単純所持規制の対象となる児童買春・児童ポルノ処罰法においては、上記の2条3項3号の規定により「衣服の全部又は一部を着けない児童の姿態であって、殊更に児童の性的な部位が露出され又は強調されているものであり、かつ、性欲を興奮させ又は刺激するもの」とされているが、肌の露出の程度など具体的な基準は示されていない。そのため警察や裁判所など司直の主観的な判断により摘発の対象となる可能性がある。また、単純所持が規制対象となった場合、水浴び・入浴中の裸の子供の写真や映像が規制の対象となるため、自分の子供を撮影したものや幼い頃の自分を両親が撮影したものを保管しているだけで、「児童ポルノ所持」の容疑者として摘発されるという可能性もある。もし、被写体本人や撮影者が既に死亡したとしても、遺品として所持していた遺族が罪に問われることにもなる。これについて「被写体本人が自分自身であり、かつ自分自身がその写真や映像の存在によって不快に感じているわけでもないのに、単に“裸の子供の画像”というだけで一律に法規制の対象にするのはおかしいのではないか」という批判もある。実際に法規制の対象になるかどうかは議論を呼ぶところである。外務省では、児童ポルノの単純所持がすでに違法化されているアメリカで、自分の子供が入浴した時の写真を現像に出しただけで逮捕に至った事例を紹介し、「日本では何でもないと思われること」であっても処罰の対象となることもあるとして日本国外の邦人に対して注意を喚起している。