東京工芸大学短期大学部卒。フェイスクリエーターズスクール卒。株式会社ビアンコを経て、現在は株式会社ジーエムアトリエの代表取締役。テレビ、映画、雑誌、広告などにおける特殊メイク、及びファッションショーやヘアメイクショーなどのフィールドに特殊メイクを用いることで活躍。近年は光ファイバーオブジェアーティストの第一人者としても個展や作品発表を精力的に行う。
本映画のクライマックスでは、主人公が爆弾を処理する最終段階で赤のリード線と青のリード線が残され、一方のリード線を切断すると無力化出来るがもう一方のリード線は切るとブービートラップで爆発するため、どちらか一方のみを切断する選択を迫られる。また本作では捕えられた犯人による切断するほうのリード線の証言も与えられ、その証言が真か偽かという判断も加わる。パソコンゲーム『ノスタルジア1907』（1991年、シュールド・ウェーブ） - 製作者の四井浩一が、本映画の名前を挙げて赤か青のコードを切るクライマックスや、爆弾を解体中にしゃれた台詞をつぶやくのを面白く感じたことをインタビューで答えている。
1200人の乗客を乗せた豪華客船“ブリタニック”号が荒天の北大西洋の半ばを航海しているとき、船主でありロンドン在住のニコラス・ポーター専務（イアン・ホルム）に、アイルランド訛りでインドの古代神“ジャガーノート”を自称する人物から、ブリタニック号に7つのアマトール爆弾を仕掛けたと言う脅迫電話が入る。ジャガーノートはブリタニック号の身代金として、夜明けまでに50万ポンドを支払うことを要求する。事件を知った政府、イギリス軍、警察はテロに屈することなく、ファロン中佐（リチャード・ハリス）率いるイギリス海軍の爆発物処理チームをブリタニック号に派遣した。その一方で、スコットランドヤードのジョン・マクロード警視（アンソニー・ホプキンス）は捜査班を率いて爆弾設計のプロ46人を容疑者として捜査を進める。荒れる海のため処理チームの1人が乗船に失敗し死亡する。処理チームは船内に仕掛けられた爆弾を発見し解体処理に着手するが、爆弾はブービートラップの塊。ファロンが最も信頼する部下のチャーリー（デヴィッド・ヘミングス）を含め、3人が爆死してしまった。爆弾正面の穴から見えた配線や回路は全てブービートラップであり、本物の制御回路は側面に巧妙に隠されていた。解体作業中のファロンは、この爆弾と第二次大戦中に出会った巧妙な地雷の共通点を思い浮かべていた。その地雷を作った男は既に死亡していたが、当時の上官バックランド（フレディ・ジョーンズ）だけは、その地雷を知っていた。同じ頃、マクロードもバックランドを犯人と断定し取調べを行っていた。夜明けまであと2時間、ファロンの前には最後の赤のリード線と青のリード線が残された。ファロンはバックランドを対策本部のマイクの前に呼ぶことを要求。爆発まであと数分になったとき、ファロンの説得に応じたバックランドは青のリード線を切ることを命じた。ファロンの持つ鋏がリード線を断つ。「赤だ! 赤を切れ」。ファロンは残った部下に命じ、部下も従った。無事にブリタニック号は夜明けを迎え、目的地に向けて動き始めた。疲労困憊で座り込むファロンから「俺がチャンピオン」と鼻歌が流れ出る。
竹本 宜弘（たけもと よしひろ、1937年6月 - ）は、日本の教育工学者、博士（工学）。元高崎商科大学流通情報学部教授。専門は教育工学、図書館情報学、人文社会情報学。
政府と民間団体が共同で出資する唯一の政府系金融機関。他の政府系機関に比して民間金融に近い性質を持つとされ、多くの政府系金融機関が融資のみに特化した機能を持つなか、預金の受け入れ、債券の発行、国際為替、手形を通じた短期金融など、「幅広い総合金融サービス」を行っている。後述する通り、信用格付けは高い水準を維持している。日系格付機関は、AAクラスの評価としており、その理由としては、メガバンクと比較すれば資産の質が見劣りすることなどを挙げている。ただし、1936年（昭和11年）に設立されて以来70有余年にわたって、政府からの赤字補填を受けた経験はない。当初は旧商工組合中央金庫法に基づき政府や中小企業団体が出資する協同組織金融機関として設立され、それら所属団体に対する貸付け、債務保証等を業務としてきたが、2008年（平成20年）に株式会社化された。株式会社化された当初では、遅くとも2015年（平成27年）までに全ての政府保有株式を処分し、完全民営化される予定であったが、2009年（平成21年）6月19日に公布・即日施行された中小企業者及び中堅事業者等に対する資金供給の円滑化を図るための株式会社商工組合中央金庫法等の一部を改正する法律（平成21年法律第54号）による改正において、2011年度末を目途に、政府保有株式の処分の在り方および商工中金に対する国の関与の在り方について検討を加え、その検討結果に基づく措置が講じられるまでは政府保有株式の処分は行われないことになった。2017年1月に国の制度融資の不正利用が発覚。国の緊急対応危機融資の数値を上積みするために職員が、融資先の業績を悪く見せかける事により、国の制度融資要件をクリアーしていた。同年5月9日、経済産業省・財務省・金融庁が商工中金法に基づき業務改善命令を発令（4月25日発表時の不適切融資は198億円）。その後の自主調査により、こうした不正がほぼ全店で実施されていたことが、同年10月に明らかになっている。2018年3月には、地方自治体制度融資においても同様の不正が発覚したほか、「中小企業月次景況観測」において本来聴取すべき項目を調査しないなどの手抜きやごまかしも確認された。これを受けて「中小企業月次景況観測」は中止されることになった。