1632年の勅許によるメリーランド植民地の成立に際して、その南北の境界は現在のデルマーバ半島のうち、ワトキンズポイントを通る緯線と北緯40度線とされ、これが当時のカルバート家に払い下げられた。この領土には、デラウェア湾口に小さなオランダ人入植地（ツバーネンデール、Zwaanendael）が既に存在しており、後年にはデラウェア川やデラウェア湾沿いにニュースウェーデンおよびその後それを占領して成立したニューネーデルランドと呼ばれたオランダ人入植地が点在するようになった。カルバート家は表向きにはこれら入植地は無くしたいと述べてはいたが、実際には英国王室の外交政策にも考慮する必要があり、この当時はまだ軍隊を差し向けてまで事を荒立てることはしなかった。1664年になり、当時の英国王チャールズ2世の弟であるヨーク公（後の英国王ジェームズ2世）はこれら他国の植民地管轄当局者らを武力で追放したが、この最中に英国王室はニューキャッスル周辺とデラウェア湾北側の領土を分割して新しい植民地を作ることを決定した。1681年にはウィリアム・ペンに対する勅許によりペンシルバニアが払い下げられた。この勅許ではデラウェア川の西側でかつ北緯40度線の北側がその範囲とするが、ニューキャッスルを中心とした12マイルの範囲は除外するものとされた。このことでもわかるように、当時のこの一帯の地図は相当いい加減なもので、「ニューキャッスルを中心として12マイル」の範囲は北緯40度線の北側に突出していると認識されていた。だが実際のニューキャッスルは北緯40度線よりおよそ40キロメートル南側に位置しており、初めから除外する必要などなかった。ペン家はその後ヨーク公ジェームズから現在のデラウェア州に相当する土地も払い下げを受けることができたが、そこを当時彼らは低地三郡 (Three Lower Counties) と呼び、明確にペンシルバニアの一部として扱った。
ウェッジ(The Wedge)またはデラウェアウェッジ(Delaware Wedge)は、アメリカ合衆国のデラウェア州・メリーランド州・ペンシルベニア州の3つの州境が集まる場所にある約2.77km²の楔形の土地である。この土地がどこの州に属するのかについて、1921年まで争われた。現在はデラウェア州に属するものと認識されている。ウェッジは、17世紀に州境が定義されたときの測量技術の未熟さによって生み出されたものである。ウェッジの境界の北と西はメイソン＝ディクソン線、南東はデラウェア州ニューキャッスルを中心とする12マイル円によって構成されている。
氷を入れたゾンビ・グラス（コリンズ・グラス）（容量360〜480ml程度）に、ブランデー、ドライベルモット、アマレット、レモンジュース、シュガーシロップを注ぐ。あとは、よく冷やしたトニックウォーターでグラスを満たし、軽くステアすれば完成である。最後に、スライスしたレモンとマラスキーノ・チェリーを飾る場合もある。なお、レモンジュースは、その場でレモンを絞ったものを使用するのがベストであるが、市販のジュースを用いても良い。
クリスは、ブランデーをベースとするカクテルであり、冷たいタイプのロングドリンク（ロングカクテル）である。カクテル名のクリスとは、サンタ・クロースのことであり、刀剣（クリス）などのことではない。
21世紀初頭までは Cerithidea rhizophorarum A. Adams, 1855 の学名が使用されてきたが、この種はフィリピンに固有の別種であり、フトヘナタリの学名は Cerithidea moerchii (A. Adams 1855 in G.B.Sowerby II, 1855)とするのが正しいとされる。
日本の埋蔵電力は全国の特定規模電気事業者（PPS）を合算すれば5400万 kWにのぼり、原発54基分の4900万 kWより多い。この内4000万kWが自家消費や電力会社への卸売りなどの形で使われている。発電装置の多くは、重油や石炭を使用する火力設備であり環境的には二酸化炭素排出量増加など負荷がある。その50%は関東、東北地方に集中しており製鉄所、石油コンビナートなど大量に電力を必要とする施設では備えているところが多い。東日本大震災に関連した電力不足問題において2011年7月7日には、衆議院予算委員会で当時の首相であった菅直人が自家発電がどの程度稼動可能かを、経済産業省へ点検するよう指示したと述べた。しかし、「すでに電力各社と売電契約を結んでいる」「自家発電には設備が老朽化で休廃止になっているものもある」「中には設備不良で物理的にすぐには稼働できない自家発電もある」「各地に存在する自家発電を同時に稼働した際に、管理する人間が不足している」「送電線接続がないために売電できない」「大部分の自家発電は停電時の一時的な対策であり、数ヶ月分の発電燃料を調達する仕組みが欠如している」「売電できない自家発電で使用される燃料費のコストを負担問題がある」など課題が多く、経済産業省の公式発表では埋蔵電力は180万kWしか使えず、埋蔵電力に期待していた人たちの低い電力しか出てこなかった。しかし、元慶応大学助教授の藤田祐幸の調査によれば、1965年以降では、その年のピーク電力の際であっても、電力会社の火力発電と水力発電の発電能力だけで十分に足り、発電能力を超えた需要は一度たりとも発生しておらず、原発が必要であるとする根拠はないとしている。しかし、火力発電については、定期点検における稼働停止や燃料増加によるコスト高は考慮されていない。また、燃料の大量調達に伴う船不足、系統容量の不足や電力潮流の大幅な変更に伴う保護協調の再構築等も全く考慮されていない。水力発電に至っては、そもそも定格出力で発電ができるのは十分な貯水がある限られた期間だけであり(当然一度発電すれば十分な貯水が完了するまで再発電はできない)、設備容量を積み上げただけの数字には何ら意味はない。