第一次ブルガリア戦役において、東ローマ帝国は自国とブルガリアとの戦いでキエフ・ルーシと手を結んだ。しかしスヴャトスラフ1世がペレヤスラヴェツに居座る姿勢を見せたことは東ローマ側の警戒をまねき、ニケフォロス2世は968年のルーシ軍撤退後にブルガリアとの和平に転じ、ルーシの南進に備えはじめていた。971年初頭、スヴャトスラフ率いるルーシ軍は再びブルガリアへ侵攻した。ルーシ軍はまず、ブルガリアに奪還されていたペレヤスラヴェツを再占領し、ドナウ流域を制圧。さらに南下して東ローマ帝国領のトラキアに侵入し、フィリッポポリスを占領した。しかしここで東ローマ皇帝ヨハネス1世ツィミスケスが反撃に転じ、アルカディオポリスの戦いでルーシ軍を破り、敗走するルーシ軍を追ってブルガリアに入り、ブルガリアの首都プレスラフを奪回した。スヴャトスラフはドナウ河口に近いブルガリア北部のシリストラまで撤退し、2ヶ月にわたりここに篭城した。その後ルーシ軍は城を出て東ローマの包囲軍を突破することをはかるが失敗し、スヴャトスラフはやむなくヨハネス1世と講和し、バルカン半島から兵を退くことを約束した。この講和では、ビザンツ側はルーシによるブルガリア侵略を黙認した。二度にわたるブルガリア戦役は、結局ルーシにとってなんら益なくして終わった。しかしこの戦役の舞台となったことによってブルガリア帝国は急速に弱体化し、滅亡、東ローマ帝国による再征服への道を歩むことになる。
ハザール王国の征服後、スヴャトスラフ1世は西方へ目を向けた。バルカン半島ではブルガリア帝国が強盛を誇っていたが、シメオン1世の死後は衰退に転じはじめていた。東ローマ皇帝ニケフォロス2世フォカスはブルガリア国内で内乱が起こったことを契機に、キエフ大公国と結んで南北からブルガリアを挟撃することを目論んだ。そこで967年、スヴャトスラフ率いるキエフ・ルーシ軍（明らかに誇大であるが、記録上は6万と伝えられる）はブルガリア帝国に侵攻し、ブルガリア軍（記録上では3万）を破ってドナウ北岸の80に及ぶ城塞を占領。スヴャトスラフはドナウ河口から80キロほど上流に位置する要衝ペレヤスラヴェツ（現在のモルドバ領）に入城し、ここを新たな拠点とすることを計画した。年代記によればスヴャトスラフはペレヤスラヴェツを（事実に反するが）自国の中心とみなし、諸国からの物産が集まる地であるためにキエフよりも好んでいたという。ところがそのとき、ペチェネグ族が大公の不在に乗じてキエフを包囲した。キエフの残留者たちは摂政オリガや軍司令官プレチチらの指揮のもと、辛うじてペチェネグの攻撃を耐え、スヴャトスラフに急ぎ帰国するよう要請した。スヴャトスラフは急ぎキエフに戻ってペチェネグ族を撃退するが、そこで母と貴族たちに向かってキエフからペレヤスラヴェツに居を移すことを宣言する。オリガはこの決定に反対であったが、スヴャトスラフの決心が固いことを知ると、せめて自分が死ぬまで待つようにと懇願した。三日後に重病であったオリガが死去すると、スヴャトスラフは長男ヤロポルクをキエフに、次男オレーグをドレヴリャネ族の地に、三男ウラジーミルをノヴゴロドにそれぞれ分封して後顧の憂いを除き、従士団の多くを率いてペレヤスラヴェツに移住し、以後ここを本拠にバルカン半島への本格的な進出を開始した。それは必然的に東ローマ帝国との正面衝突をまねくことになる。
早くも親政開始の翌年（965年）に東方へ兵を進め、オカ川流域に居住していたヴャチチ族と戦い、ヴャチチ族がハザール王国に従っていることを知ってハザールへの遠征を決意。ヴォルガ上流のヴォルガ・ブルガール王国を経てハザール本土へ侵入した。ハザールは西突厥の消滅以後、西北ユーラシアで最強の勢力を誇った半遊牧半農耕国家で、その版図はヴォルガ下流域を中心にカスピ海北岸、カフカス北麓、黒海北岸におよぶ広大なものであったが、当時は衰退期に入っていた。スヴャトスラフはテュルク系遊牧民のグズ族と結んで、カガン（王）自らが率いるハザールの軍勢を簡単に破り、その国土を蹂躙。首都イティルを破壊したうえ、サルケルやサマンダルなどハザールの主要都市を次々に占領し、カフカス地方のアラン人やチェルケス人、黒海北岸のトムトロカン公国、それにヴャチチ族などハザールの影響下にあった諸国・諸勢力をも制圧した。この一連の戦役によってハザール王国は事実上崩壊したが、ルーシに草原地帯を確保する力はなく、空白となった旧ハザール領には新たな遊牧民ペチェネグ族が進出しはじめる。なおルーシによるハザール征服は一般に966年のこととされるが、アラブの地理学者イブン・ハウカルは968年として伝えている。
世界保健機関(WHO）の自殺予防に関する特別専門家会議によると、自殺の原因は個人や社会に内在する多くの複雑な原因によって引き起こされるものの、自殺は予防できることを知ることが大切で、自殺手段の入手が自殺の最大の危険因子で自殺を決定づける、とした。毎年9月10日は「世界自殺予防デー」として、世界保健機関と国際自殺防止協会（ IASP=The International Association for Suicide prevention）、その他の非政府組織によって、世界保健機関加盟各国で自殺防止への呼びかけやシンポジウムが行われている。日本でも16日までの1週間を自殺予防週間と定めており、地方自治体や関係機関が9月に各種啓蒙運動を行っている。日本における自殺対策としては相談室の設置、カウンセラーの増強などの対策が取られている地域がある（各都道府県・都市の相談窓口一覧）。2006年10月28日には自殺対策基本法が施行され、自殺対策白書が発表されている。民間では悩み相談を受け付ける、NPOやボランティアかが相談窓口を開設している（いのちの電話など）。新たに、治療抵抗性うつ病を6時間以内に緩和するケタミンが、同時に自殺念慮を顕著な減少させる作用が注目されており、ケタミンを抗自殺薬と分類するには時期尚早であるが、重篤なうつ病患者の自殺の危険性を考慮すると有望であると、アメリカ国立精神衛生研究所の所長は述べている。アメリカの成人の全国調査では、19万人から生涯におけるシロシビンとLSDの使用が、心理的苦痛や自殺思考、また自殺計画や自殺企図の減少と関連していることがわかった。研究者は統計という研究性質から、幻覚剤がこうした効果を起こしたという結論はできないとしている。大量の医療記録を人工知能に学習させる事で自殺願望の有無を判定する研究が行われている。世界的に見て、自殺の方法として選ばれるのは、農薬が特に多い。世界の自殺の20%は農薬によるものとされる。そのため世界保健機関では、自殺の防止策として、農薬の制限を呼びかけている。韓国やスリランカでは、パラコートの購入に関して、制限を厳しくすると、農薬による自殺者が減ったという統計がある。