『汽車のえほん』シリーズが巻を重ねるにつれて、作者のオードリー牧師の許には設定の矛盾について質問する愛読者からの手紙が多数届くようになった。これらに答えるための矛盾のない設定を考えるうちに、牧師は体系的な架空の舞台設定を考案し始めた。折しも教会の仕事でマン島を訪問したオードリー牧師は、その島を管轄する教区の名が「ソドー・アンド・マン教区」であることに気づいた。教区名からは、あたかもマン（島）と並んで「ソドー（島）」という土地が実在するようであるが、これに対応する特定の島や土地はない。オードリー牧師は、マン島とイギリス本土の間に位置する「ソドー」という名前を持つ架空の島こそが、物語のための完璧な舞台環境であると考えた。オードリー牧師は、トーマスの支線の設定とそれを具現化した地図を1949年に、続いて島全体の体系的な設定とそれを具現化した地図を1950年に自らの手で制作し、1952年には親友のウィッカム司祭の協力を得て、島全体の彩色された立体地図を作成した。その後も、司書を務める弟ジョージの手を借りて、歴史・地理学・言語・産業・地質学に及ぶ細かな設定が絶えず補強され続けた。1987年9月にはその集大成として The Island of Sodor: Its People, History and Railways（『ソドー島　その住民・歴史・鉄道』、日本未邦訳）が二人の共著として出版された。テレビシリーズ化に際しては、小さな子供にも分かりやすいようThe Island of Sodor: Its People, History and Railways の精密な設定は無視されており、完全な映像化はされてはいない。またエピソード上、意図的に改変された部分もある。
ソドー島（ソドーとう、Island of Sodor）は、ウィルバート・オードリー牧師の絵本シリーズ『汽車のえほん』およびその映像化作品『きかんしゃトーマス』の舞台である架空の島。アイリッシュ海上のマン島とイギリス本土カンブリア州のバロー＝イン＝ファーネスの間に存在するとされ、実在するウォルニー島 (Walney Island) を含んでいる。後述の通り、ソドーの名は英国国教会に実在する「ソドー・アンド・マン教区」 (Diocese of Sodor and Man) に由来する。ギリシャのロドス島（Ródos）を逆から読んだものという説は誤り。
皆川氏の居城を山城である皆川城から平城に移す計画自体は天正年間の初めから始まっていて、寺社を皆川からこの付近に移転させていたことからもそれが見られる。しかし、3万5千石の小大名である皆川氏にとっては、新しい城を造ることが簡単ではなかった。そんな中、天正18年（1590年）に皆川城が豊臣秀吉の軍勢によって落とされた。居城を失ったことにより、翌天正19年（1591年）、皆川広照によりこの城が築かれるにいたった。城は1年ほどで完成し、広照は城下町の構築を始めた。当時の栃木は荒れ地であったが、広照の政策によって繁栄を見せ、江戸時代に日光例幣使街道の宿場・栃木宿として巴波川の舟運で栄えることとなった。慶長14年（1609年）、将軍徳川家康による広照の改易と、城取り壊し政策により廃城となる。築城からわずか19年間という短い歴史であった。その後、栃木町は支配者の変遷を繰り返したのち足利藩領になり、その陣屋は宝永元年（1704年）栃木城内に設けられた。それから寛政元年（1789年）に、現在の薗部山満福寺南側から栃木簡易裁判所にかけての場所に移された。現在、城跡の一部は昭和47年（1972年）8月に市指定史跡となり、翌年からの整備事業で児童公園（栃木城址公園）に生まれ変わっている。城の名残としては、L字型の堀と小高い築山が残っている。
同キャリア向けの従来の「au design project」、ならびに「NEW STANDARD」に代わる新ブランドである「iida（イーダ）」シリーズの第2弾として企画された音声用端末である。なお、最大16GBまでのmicroSDHCカードのサポートに対応している点を除けば、内部基板および対応サービスは同社の同キャリア向けのベルトのついたケータイ NS01（KYX01）と同一である。
財産を失って追放された多数のドイツ人の生活を再建し、新しい国に統合していくことは、戦後ドイツに課せられた大きな課題であった。このために1949年に緊急援助法（Soforthilfegesetz）を制定し、社会的な観点から給付を与え、そのための課税を行った。それと同時に、最終的な負担の平衡を目ざす制度の検討が進められた。こうして1952年に登場したのが、負担平衡法（Lastenausgleichsgesetz）である。この法律は、戦時中と戦後の追放と破壊、および通貨の新秩序によって生じた損害や困窮をバランスさせるために、課税と資金拠出で財源を確保し、それを連邦の特別会計（平衡化ファンド）に入れ、ここから援助を必要とする被害者に損害の重大さに応じて給付を与えることを目ざした。その後、この法律は何回も改正され、補助的な法律も制定されているが、戦争被害に関する給付と財源確保の基本を定めているのがこの負担平衡法である。その後の東西対立により、この方式による給付は、東ドイツを逃亡して来た者にも適用されるようになった。給付については、失った財産額を確定し、その大きさに比例する形で行われている。財源として、最も重要であったのが、戦時中と戦後にわたって財産を維持できた者への課税である。爆撃によって多数の建築物が破壊されたが、破壊を免れた不動産もかなりあり、追放されて来た者と非常に対照的であった。そこで、不動産を中心とする財産を維持している者に対し、その財産の半額を徴収することが定められた。半額を30年と長期に分割すると、年納税額は財産額の1.67％となるので、財産を売却せず、財産所有者の収入から納付することができると考えられた。その後の物価と不動産価格の上昇により、負担は次第に軽くなっていき、1970年代に入ると、財源は一般財政からの拠出が中心となっていった。1990年の東西ドイツ統一により、東ドイツからの逃亡者が失った財産を回復できるケースが生じ、与えた給付の扱いが問題となった。そこで法律が改正され、財産を回復できた者は当該財産に関して、受け取った給付を返還すべきことが定められた。返還された金額は特別会計に入れられ、追放後に旧東ドイツに滞在することとなったため給付を受け取ることができなかった追放者のために利用される。負担平衡を扱っている連邦機関は、戦後の負担平衡制度について、「当初の悲惨な状況から判断すると、巨大な挑戦」であったが、結果的に「ドイツ連邦の民主主義を実証」することとなり、「この負担平衡に関する連帯の考えは、ドイツ連邦共和国で平和で経済的、そして社会的に成功した発展が行われる真の基礎となった」と振り返っている。