SSL 3.0における脆弱性であるPOODLEの報告をうけて、10月16日リリースのバージョン2.1.1よりSSL 3.0を既定で無効化した。
擬似乱数生成器による乱数のシード生成も、より安全となるよう改良されている。また、新しい暗号アルゴリズム（ストリーム暗号であるChaCha、メッセージ認証コードであるPoly1305）、楕円曲線暗号（512ビットまでのbrainpool）にも対応している。
潜在的な問題を早期に修正できるよう、安全のために設計されたコンパイルオプションやフラグ (-Wall, -Werror, -Wextra, -Wuninitialized) が既定で有効化されている。コードの可読性の向上（Kernel Normal Form、スペースによる整形、改行）や不要なラッパーやマクロの除去により、プログラムの正当性の検証やセキュリティ監査が容易となっている。2038年問題にも対応済みである。
LibreSSLでは、メモリ呼び出しがOpenSSLで用いられていた独自のものから標準ライブラリによるもの（ strlcpy、calloc、asprintf、reallocarray など）に変更されている。これにより、詳細なメモリデバッガを用いたり、ASLR・NXビット・スタックカナリアによってプログラムのクラッシュを観察することでバッファオーバーフローを検出することが可能となる。CVSログからは、潜在的な二重解放の可能性が修正されていることもわかる。
OpenSSLのハートブリード脆弱性が明らかとなった後、OpenBSDプロジェクトではOpenSSLのソースコードの監査を新たに行った。その結果、OpenSSLをフォークし、OpenBSDプロジェクト自身によって管理する必要があると判断した。libressl.orgドメインの取得は2014年4月11日、プロジェクト名の発表は同月22日であった。コードの見直しの最初の一週間で、C言語によるコードのうち90000行以上が削減された。削減されたのは、古く使われていないコードや、古かったり現在となってはほとんど使われていないシステムのサポートのためのコードである。当初LibreSSLはOpenBSD 5.6においてOpenSSLを置き換えることを目的としていたが、安定版を他のプラットフォーム向けにもバックポートして公開することとした。2014年4月現在、LibreSSLプロジェクトでは外部からの継続的な経済的な支援を求めている。6月5日、いくつかのOpenSSLのバグが公開された。いくつかのプロジェクトにはあらかじめバグの詳細が伝えられていたが、LibreSSLには伝えられていなかった。OpenBSDプロジェクトのテオ・デ・ラートは、OpenSSLの開発者がこの情報を意図的にOpenBSDおよびLibreSSLプロジェクトに伝えなかったとして非難している。6月20日、GoogleによってOpenSSLの新たなフォークとしてBoringSSLが発表された。Googleは、バグ修正に関する情報をLibreSSLと相互にやり取りすることを表明しているほか、LibreSSL側の要請に応じてGoogle自身によるコミットを従来のライセンスだけでなくISCライセンスで再ライセンスしている。6月21日、テオ・デ・ラートはBoringSSLを歓迎する旨を表明し、他プラットフォーム向けのLibreSSL Portableの概要を発表した。6月20日にはLinux向けの、7月8日にはOS XおよびSolaris向けのポートの準備が開始された。7月11日、ポータブル版のLibreSSL 2.0.0が公開された。また、2.1.4以降はWindowsにも対応している。
1902年に常設展示と特別展のあるパリ市立美術館となった。現在の展示室は二部に分かれている。中世とルネサンス期の絵画や美術品のドゥトゥイット・コレクションと、18世紀家具のタック・コレクションやドミニク・アングル、ウジェーヌ・ドラクロワ、ギュスターヴ・クールベ、クロード・モネ、モーリス・ドニなどのフランスの芸術家のパリ市のコレクションの二部である。レンブラント・ファン・レイン等のオランダ絵画も所蔵している。2001年1月から2005年6月の間、改装のため閉鎖されていた。
第二次世界大戦後の1946年に、現在の横浜市保土ケ谷区に所在していた保土ヶ谷児童遊園地/保土ヶ谷錬成場が接収され、英連邦戦死者墓地が作られた。約3ヘクタールの土地にイギリス1013基、オーストラリア278基など全部で1518基の墓碑が建立された。1952年に日本国との平和条約発効によってイギリス連邦占領軍による占領解除となるが、英連邦の方針もあって、1955年に日本国とイギリス連邦諸国（イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、南アフリカ共和国、インド、パキスタン）の間に締結された「日本国における英連邦戦死者墓地に関する協定」（1955年9月21日署名、1956年6月22日効力発生）に基づき、「英連邦戦死者墓地」の設置が確認された。敷地は、日本国政府より英連邦戦死者墓地委員会に対し無償かつ自動更新（30年期限）で使用を許可している。租税は免除され、維持・修復に必要な物品の輸入も無税である。また、円滑な管理のために日本とイギリス連邦の合同委員会も設置されている。墓地はイギリス区、オーストラリア区、カナダ・ニュージーランド区、インド・パキスタン区、戦後区に分けられており、第二次世界大戦における捕虜の死者や戦後のイギリス連邦占領軍の任務中の病死・事故死者も含み、2014年時点で約1,800名が埋葬されている。なお「戦後区」は、墓地に関する協定から逸脱するため、イギリス、オーストラリア、カナダ、ニュージーランドそれぞれの戦死者の祖国が葬られている人数で割った金額を支払うことで、英連邦戦死者墓地委員会が横浜市より土地を購入した。毎年4月25日のANZACの日には、追悼式典が行われているほか、関係国要人の来日の際には、墓地を訪問することがあり、1975年5月にはエリザベス2世が、1995年にはダイアナ元妃が、2015年2月27日にはウィリアム王子が訪れている。