昭和恐慌の対策として1932年（昭和7年）から1936年（昭和11年）まで実施されたスクラップアンドビルド方式の造船振興政策である船舶改善助成施設は、造船需要の喚起と余剰船腹の圧縮、旧式商船更新に大きな成果を挙げた。昭和恐慌からの脱却後も、海運・造船業界からは船舶改善助成施設を継続するよう要望があった。日本を取り巻く国際情勢の悪化により、軍部からも有事に備えた商船の質的・量的増強が要求されていた。特に日本海軍は、ワシントン海軍軍縮条約が1936年末に失効したのを踏まえて艦隊の拡張を進めており、航空母艦や特設巡洋艦候補となる大型貨客船や、補給艦候補となる石油タンカーの整備を求めていた。国際的に見ても、欧米各国で大規模な自国商船隊保護政策が施行され始まっていた。イギリス、フランス、アメリカ合衆国、イタリアで、造船資金の補助や融資、遠洋航路に対する運航経費の補助などが実施されている。以上のような状況を受け、逓信省は、余剰船腹問題は解決済みであること、有事に向けた量的な増強が必要であることを考慮し、旧式船解体を条件としない国防重視の新船建造助成実施を計画した。新たな助成案である優秀船舶建造助成施設は、運航経費を補助する遠洋航海助成施設、建造費用等の融資を行う船舶金融施設、船員養成・船舶試験の拡充と並んで海運国策と称された。海運国策予算案は広田内閣により1936年末に帝国議会へ提出され、次の林内閣下で1937年3月に成立した。具体的な実施要項は、1937年4月1日の逓信省告示により発表されている（昭和12年逓信省告示第826号）。
優秀船舶建造助成施設（ゆうしゅうせんぱくけんぞうじょせいしせつ）は、日本政府が1937年（昭和12年）から実施した高性能商船の建造費用について補助金を交付する造船振興政策である。国際情勢の悪化に対応し、有事の徴用に適した高性能商船の増強を図る軍事目的が重視された。助成対象船は予定通り太平洋戦争において特設艦船などとして戦力化された。本項目では、1938年（昭和13年）に派生的に実施された大型優秀船建造助成施設についても述べる。
イムヌス（羅：hymnus）はキリスト教のカトリック教会の聖歌の一つ。和訳では「賛歌」。本来、en:hymnusは宗派を問わず使う語だが日本語では、カトリックでは賛歌ないしイムヌス、プロテスタントでは賛美歌と呼ぶことが多い。
オリジナルブランド"IDLMs. by I Don't Like Mondays."を立ち上げる。その後、日本のセレクトショップ、及びオリジナルファッションブランドである『And A』とのコラボブランドAnd A by I Don’t Like Mondays.を設立。また2016年9月には東京にあるラグジュアリーセレクトショップ"RESTIR"とコラボレーションし、"IDLMs. CREATIVE DIRECTION BY RESTIR EDITION"を設立した。なお、2nd ALBUM"FASHION"のジャケット写真やブックレットのビジュアルはRESTIR社長の高下浩明がクリエイティブ・ディレクターを務めている。山本寛斎の主催ファッションショー「【日本元気プロジェクト 2015スーパーエネルギー!!】Produced by KANSAI YAMAMOTO」に出演。2015年写真家レスリー・キーが初監督を務めるファッションブランドYOHJI YAMAMOTOショートフィルム"「THE INDEPENDENTS」Directed by LESLIE KEE Time 12:34 featuring YOHJI YAMAMOTO 2015 A/W Collections"に出演し、同作品の音楽監修を担当した。
もともとはセッションしながらの制作や個々の作った楽曲を持ち寄るというスタイルだったが、4人で話し合って楽曲制作するという制作手法に落ち着いた。4人のうち1人でも納得しなければその楽曲は出さないという。
バンド名であるI Don't Like Mondays.は、印象に残るような長い名称かつ文章でありたいという考えによるものであり、ファッション誌の編集長の助言による。「I don't like mondays.」という文章自体は、ブレンダ・アン・スペンサーの言葉として世界的に有名である。憂鬱を理由に月曜日はバンドの定休日としており、実際にメンバーは「（月曜日は）嫌い」と語っている。
『あかね色の風 -新撰組血風記録-』（あかねいろのかぜ しんせんぐみけっぷうろく）は、車田正美による日本の漫画。車田正美が『週刊少年ジャンプ』（集英社）との専属契約を解消した後に『スーパージャンプ』（同社）にて短期連載された新選組の沖田総司を主人公に据えた作品。掲載誌が青年誌であることから車田の作品の中でも成人向けな描写が多い。
生涯学習の考え方自体は欧米諸国では19世紀には一般的であり、多くの人がキリスト教会を通じて大学における研究を学んでいた。日本では生涯教育の考え方は一般にはあまり普及せず、明治期に井上円了によって提唱されたもののその考え方は一般化せず、大正デモクラシー以後は急速に消滅していく。現在各国で実践されている生涯学習は、ユネスコ（UNESCO）のポール・ラングラン（Paul Lengrand）が1965年に初めて提唱したもので、元来はlife-long integrated education、すなわち生涯教育といわれた。日本では、心理学者の波多野完治が、この概念を日本へ紹介した。当時、生涯教育の概念は、従来の社会教育に類すると解されたことから、文部省では社会教育課が所管することになり、その後も地方教育委員会でもしばらくは社会教育課が所管する例が多かった。そして、臨時教育審議会第四次答申が「生涯学習体系への移行」を提言してからは、生涯教育よりも生涯学習の用語が主流とされ、また生涯学習は社会教育に代わるノンフォーマル教育を意味する概念として用いられる傾向が強まった。近年まで教育は子供や他人に教えるあるいは教わるという形態が主だった。教師、親の指導に従って学ぶというもので、20世紀初頭の「児童の世紀」がスローガンになった大正自由主義教育運動では、それを「旧教育」と呼んだ。当時にあっても、子供の関心、自発性、創造力を重視することこそが、「新教育」だと考えられていた。最近では更に「自らデザインし、自ら学ぶ」、「自分で学ぶ」という行為も教育の本来の姿として強調されるようになってきた。これは、子供に限らず成人についても当てはまる。人は、学校教育に限らず、社会や職場においても、または家庭の専業主婦としていても、さらには社会の第一線から退いていても、自分のキャリアを切り開いたり（キャリアアップ）、また趣味や娯楽として、はたまたライフワークとして、何か新しいものを学び続けたり、ボランティアとして地域社会や特定のニーズを抱えた人たちのためにサービスを提供するために、継続して学習を通して自らを高めることには高い価値があると一般的に考えられている。