麦の収穫では、道具を使わずに手で穂首を折り取ったり、穂を茎ごと引き抜く方法、収穫棒（各々の一端を紐で縛った2つの棒）で穂先を挟んでしごき取る方法もあるが、石器の鎌刃を動物の直線的な骨や角に一列に取り付けた鎌（直線鎌）による収穫が始まり、新石器時代前半の終わり頃に石器の鎌刃を曲線的な骨や角に取り付けた湾曲鎌が出現。石器の湾曲鎌は後に同様の形状をした鉄器に取って代わられていった。稲刈りは当初、石器の石庖丁による穂摘みでなされていたが、鉄製の鎌の普及によって株の基部を切断する方式に変化した。麦作における湾曲鎌、稲作における鉄製鎌の出現は、イネ科植物を束にして一度に刈り取ることを可能にし、形の整った藁の大量発生に繋がったと考えられる。藁は十分に乾燥させると腐りにくく、保存しやすい。細い割に強度もある。このため家畜に食べさせる飼料のほか、そのまま燃料や緩衝材・断熱材として使用したり、編んだり、縄にして更にその縄を加工したりして様々な日用品や寝具が作られるようになった。日本において例えば、『万葉集』の中でも見られる住宅に藁を敷いて寝るというスタイルは古代から地域によっては江戸時代まで続いた。住宅が板敷きになっても藁布団を用いたり、茣蓙や筵のような敷物、畳・円座といった藁製品の上に座る風習は長く続いた。また、伝統的な日本家屋でも藁の利用は多く、木舞・苆として壁に塗り込んだり、重要部分を藁縄で結んだりした。衣服としては笠や蓑、草鞋、藁手袋、雪国における深沓などが製作された。食生活では鍋敷や鍋掴、束子や容器類など、その他箒や俵、畚、縄跳用などの縄も藁製品の代表例である。藁は燃えやすいため竈や風呂焚き、屋外での焚火に薪とともにくべられた。藁は牛・馬の餌(飼料)になったほか、余った藁や不要になった藁製品は堆肥としても使われ、近代以前の農村では使い尽くされた。また、注連縄や藁馬、藁人形などの神事にも欠かせなかった。藁細工を行うにはハカマと呼ばれる下葉を取り去るワラスグリをはじめワラ切り、ワラ打ちなどの加工、更に腐熟を防止するために囲炉裏で乾燥させるとともに煙の微粒子を付ける作業も重要であった。とはいえ、これらの作業以外は基本的には撚り・束ね・組み・編み・巻上げ・織りといった比較的習熟しやすい作業が多く、農作業が出来ない冬などに老若男女を問わずに現金収入を得るための藁仕事が行われた。1960年代以後の農業の省力化と藁製品そのものの需要の減少によって、藁仕事は殆ど見られなくなった。かつて農村部では米の収穫期に大量の藁が発生するため、業者がトラックでその買い付けにやって来るという光景がごく当り前に見られた。だが、コンバインが収穫作業の中心となってからは、藁を切断してコンバインから排出させ、そのまま肥料として利用する「すき込み」が多くなった。藁の流通が少なくなった今日では、藁が貴重なものとして取扱われる傾向にある。最近の研究で本田技術研究所からバイオマスエタノールの製造実験が発表されている。稲藁は現代でも、日本人にとって郷愁を感じさせる存在である。このため茨城県水戸市と地元の水戸納豆各社は、納豆の容器に使う稲藁確保のための協議会を設立した。また鰹のタタキを提供する飲食店では、ガス火でなく藁を燃やして表面を炙る「藁焼き」を売り物にする店もある。
今日の日本の議院内閣制における国務大臣は、各種許認可や補助金交付等の強大な権限を持つ。政治家にとって大臣の職は権威の象徴であり、特に重要な省庁（旧大蔵省など）の所管大臣として就任すれば、議員自身の政界における重みも増し、政治資金の調達などに大きな転換期となることもあり得る。逆に、本来大臣になっていていいはずのキャリアで大臣になれないでいることは、周囲から鼎の軽重を問われることにもなる。またごく一部の時期を除き自由民主党が衆参ともに多数派を占めてきたとは言え大多数は総理・総裁はおろか派閥領袖にもなれなかった自民党議員たちにとっては、政治家生活のなかで大臣ポストを経験することが、おおむね議員引退後に受ける叙勲において三権の長経験者以外の在職年数の長い（もしくは国務大臣を経験した）国会議員が受章対象となる勲一等旭日大綬章（旭日大綬章）の受章とともに一つのステータス、しいては死後においても選挙区内で「地元の功労者」として名前が残るバロメータとして国務大臣就任を志向する自民党議員は多い。戦後において、常に選挙のたびに落選の危機感にさいなまれる非自民党系議員とは異なり、「ジバン（地盤）、カンバン（看板）、カバン（鞄）」の3つのバン（三バン）に守られ選挙も楽勝で当選回数を重ねる自民党系議員は昭和・平成・令和問わず相当数おり、国務大臣就任を志向する議員も数多い。こうしたことから1955年の保守合同によって誕生した自由民主党長期政権下の組閣や内閣改造では、大臣の選任は概ね各派閥間の均衡を目的としたいわゆる「派閥の論理」で行われた。その結果、大臣在任期間を1年程度として内閣改造によって大臣を頻繁に代えることが常態化し、長期に渡って政策に取り組むことが困難な大臣に代わって官僚が実権を握ることになった。佐藤内閣までは能力が今一つと判断されれば大臣になれないまま引退する自民党国会議員が少なからずいたが、田中角栄内閣以降は自民党国会議員が当選回数を重ねれば大臣にほぼ就任できるシステムが確立されることになった。当選回数が衆議院議員で5回、参議院議員で3回以上が大臣の資格の条件（大臣適齢期・入閣適齢期）とされ、大臣に就任していない自民党国会議員は「大臣待望組」「入閣待望組」「大臣待機組」「入閣待機組」と呼ばれた。大臣病対策の大臣ポストとしては歴代首相があまり重視せず権限が少ない伴食大臣（科学技術庁長官、行政管理庁長官、環境庁長官、北海道開発庁長官・沖縄開発庁長官、国土庁長官など）に充てられることが多かった。しかし、1994年以降の政治改革によって、首相権限強化と派閥影響力停滞によって序列によらない閣僚の抜擢採用（俗にサプライズ人事と言われるもの）が多くなり、自民党の場合は下野していた野党時代（1993年-1994年、2009年-2012年）があったため、必ずしもこの条件に当てはまれば大臣になれるというものではない。事実、2019年9月時点の自民党国会議員のうち、上記の条件から更に当選回数を重ねた衆議院当選6回以上の未入閣議員は20人、参議院当選4回以上の未入閣議員も4人おり、これに上記条件に当てはまる衆院5回、参院3回の議員を加えた総数は60人にのぼる。しかしながら、2014年の第2次安倍改造内閣発足前後には、これらの議員をかつてのように「入閣待望組」とマスメディアが呼称しており、文字通り入閣を待望する議員も存在するとされる。