2001年に同大会へ初出場し第3位となる。2002年、2003年には大会史上初の連覇を成し遂げた。2006年大会では2回戦で山梨県代表の愛郷ジュニアーズに苦しめられたが3度目の優勝を果たした。学年別にA・B・C・D・Eというチーム構成になっており部員数も多い。2011年大会でチームが持つ最多優勝記録を更新する4度目の全国制覇を達成した。同大会では6試合で失点わずか3失点と鉄壁の守備力・決勝では愛知県代表の守山ボーイズを相手に15安打13得点と自慢の強力打線が爆発した。この大会の優勝投手はのちに花咲徳栄高校３年時に夏の甲子園で全国制覇し埼玉西武ライオンズにドラフト２位で入団した西川愛也選手。2011年の成績としては22大会に出場し、内2大会は全国大会出場の為ベスト4・8で途中辞退する事となるが、全国大会を含む16大会で優勝。公式戦116戦110勝2敗4分、交流戦45戦40勝3敗2分、トータル161戦150勝5敗6分、勝率0.932という驚異的な数字を残した。2012年大会も順調に勝ち進むが、4回戦で兵庫県代表の浜ウインドキッズに1-3で敗れ、ベスト8に終わった。2015年高野山大会、西日本大会、高円宮賜杯（5度目）、オリックスバファローズカップ、近畿大会の主要５大会制覇を達成。2016年大会でチームが持つ最多優勝記録を更新する6度目（2連覇）の全国制覇を達成した。
長曽根ストロングス（ながそね-）は大阪府堺市の小学生を対象とした少年野球チーム。1998年に創部。大阪府少年軟式野球協会松原支部に所属している。高円宮賜杯全日本学童軟式野球大会で全国最多6回の優勝を誇る強豪である。
公田官物率法（こうでんかんもつりつほう）とは、平安時代中期に公田に対する官物賦課率を定めた規定（率法）。令制国ごとに太政官符又は宣旨によって段単位で定められていた。単に官物率法（かんもつりつほう）とも。律令制が衰退した平安時代中期以後、従来の税制は崩壊して本来は人頭税であった庸・調・出挙が、租と同じように地税化（雑徭の一部を含む）していった。これらの地税をまとめて官物と称した。初期の官物徴収は特に基準がなかったためにそれぞれの国例に従って官物率法が決定されて賦課されたが、国司による恣意的な賦課（官物加徴）やこれに対する農民側の抵抗も強かった。そのために遅くても11世紀中期には公田を賃租・請作した場合の地子に基づいて、1段＝3斗（段別三斗、1段は1反と同義）を「見米」と称して租に替わる基本的な賦課とし、それに庸・調・出挙・雑搖などに替わる地税賦課を「准米」と呼ばれる代物納（一部は絹・布・油などの手工業品を含む）の形で上乗せすることという基本が確立されることになった。また、その一部は京庫納として京都に送られて朝廷の財政に宛てられた。これによって朝廷は租庸調に代わる安定した財源を確保する一方で、国司による恣意的な徴税に制約を加えることになった。この制度は王朝国家から初期武家政権に至るまでの税制の基本となり、一国平均役などの賦課基準としても用いられていた。
国内では北アルプス・八ヶ岳にのみ生息する。北アルプス亜種は環境省指定 絶滅危惧Ⅱ類、八ヶ岳亜種は同Ⅰ類に指定されている。国外ではスカンディナヴィア半島北部・シベリアなど、北極を囲む寒冷地（周極要素）。
環境省指定絶滅危惧種。北アルプス・八ヶ岳およびその周辺の高山帯にのみ分布する。翅表はベージュ色、翅裏は濃い茶色の草ずり模様で静止すると風景にまぎれる。ジャノメチョウ科特有の蛇の目紋は前翅に2個・後翅に1個と少なくまた不明瞭。あまり長くは飛ばず、岩の上などで体を横に倒し日光浴をする姿が観察される。訪花習性あり。成虫になるまで足掛け3年かかる。越冬態は第一冬が2齢もしくは3齢幼虫、第二冬は5齢幼虫。食草はカヤツリグサ科のイワスゲ・ヒメスゲなど。成虫は7～8月にのみ発生する。田淵行男は本種をハイマツ仙人と呼んでいた。
A1は2012年6月25日、東京地裁に対し、JBCを債務者として賃金仮払いを求める仮処分命令申立てを行ったが（東京地裁平成24年(ヨ)第21076号。2013年2月7日に取下げ）、JBCは新たに懲戒事由が判明したなどとして、仮処分手続における9月18日の第3回審尋期日にA1を同日限りで懲戒解雇（第2次）するとの意思表示をした。また、JBCは9月19日の第3回口頭弁論期日に、当初の解雇の解雇理由に新たな事由を追加する旨主張し、さらに懲戒事由が判明したとして、2013年8月30日の第9回口頭弁論期日にA1を同日限りで懲戒解雇（第3次）するとの意思表示をし、同口頭弁論期日に当初解雇の解雇事由に別の事由を追加する旨主張した。6月28日、組合は東京都労働委員会に対し、A2の解雇処分やこれに関する団体交渉にJBCが応じていないこと等が不当労働行為に当たるとして、不当労働行為救済申立ての追加申立てを行った。A2は8月17日、JBCに対し、雇用契約上の権利を有する地位にあることの確認等を求め、東京地方裁判所に提訴した。JBCは2013年8月27日の第9回弁論準備手続期日に準備書面を陳述する方法によりA2に対し、解雇事由を追加し、追加した解雇事由を理由とする新たな解雇処分（第2次）を行った。組合は11月29日、東京都労働委員会に対し、A1に対する第2次解雇等が不当労働行為に当たるとして、不当労働行為救済申立ての追加申立てを行った。東京都労働委員会はJBCの不当労働行為を認定し、全労協全国一般東京労働組合は2013年11月5日付でJBC代表理事に命令書を交付した。