曲技飛行やエアレースでは高度な操縦技術や安全確保のため、通常の操縦資格に追加して主催者や認定機関が発行するライセンスが存在する。国際エアショー協議会が審査し連邦航空局が発行する技能証明『SACカード』は通称『エアショーライセンス』と呼ばれ、世界的に航空ショーに出演するためのライセンスとして扱われる。レベル・機種・演技種別に分かれている。
旅客機などには機種ごとに設定された操縦資格が必要となる。連邦航空局では民間に放出された軍用機の一部に機種別の資格（MI-ライセンス）を設定している。たとえば零式艦上戦闘機は『MI-A6M』が必要となる。
パイロットが航空機に乗り込んで業務を行う際には規定された書類を携帯することが法で義務づけられている（日本の場合は航空法第67条）。最低限必要な書類は、航空従事者技能証明書と航空身体検査証明書である。また日本のように技能証明書に無線資格の表記が無い場合は無線従事者免許証も必要となる。このほかに航空日誌、機種別の資格が必要な機体では技能限定証明書、国際線では航空英語能力証明書とパスポートも必要になる。旅客機ではさらに航空図、出発から到着までの経路、飛行場の進入方式や注意事項等を綴じた「ルートマニュアル」、機体に関するマニュアル、社内規定集、懐中電灯（大型機では昼でも機体下部は影になる）、会社への報告書を携行する。これらの書類を持ち運ぶことになるがルートマニュアルは分厚いため、操縦席で参照しやすいように口が広く立てた状態を保てるフライトバッグ（フライトケース）と呼ばれる専用の鞄がある。このほかに自分の好みの通信用ヘッドセット、手袋やサングラス、計器の故障に備えフライトコンピューター、軽食などを携行する者もいる。
ICAOに加盟している国の資格の教育体系はおおむね共通であり、国外で取得した資格を自国の資格に切り替える事が可能である。また国際線のパイロットが目的地や経由地の国の資格を個別に取得しなくてもいいように、一時的に立ち寄る場合はICAO加盟国の資格であれは自国の資格を有すると見なす国が多い。国際的には自家用操縦士、事業用操縦士、定期運送用操縦士が認定されているが、事情に合わせた独自の資格を設定している国もある。操縦訓練は黎明期から民間のクラブが主体となっていたため、現代でも認可を受けた民営の訓練学校（フライトスクール）が主流であり、国立校を設置している国は少ない。一部の航空会社では自社養成もしている。軍のパイロットは訓練部隊で養成している。資格証明証はパスポートやクレジットカードのサイズが主流であるが様式は各国で異なり、顔写真を張らない国もある。ICAOでは上限年齢の目安を65歳未満としているが、人手不足により航空会社から緩和要請があるため、日本では68歳未満に改訂されるなど国によって異なっている。また高齢になると身体検査が厳格化される国もある。
航空の領域におけるパイロット（英: pilot）とは、航空機に乗り込んでこれを操縦する人のことである。日本語では操縦者や航空機操縦士(あるいは単に操縦士）などと呼ぶ。古い文献では飛行家や飛行士の表記もある。英語圏でも基本的に pilot と呼ぶが、一部の海軍航空隊では「水先人」の意味での pilot との混同を避けるため aviator アビエーター と呼び分けている。世界全体では、2010年時点の国交省が採用した統計でおよそ46万3,000人のパイロットがいる、とされた。パイロット数というのは米国が特に多く、米国の2014年末の統計で男性パイロットが554,177人、女性パイロットが39,322人だった。（なお2010年の統計でアジア太平洋地域のパイロットはおよそ5万人であった。日本では2016～17年ごろで、主要航空会社におよそ五千数百名、格安航空会社(LCC)におよそ数百名、といった人数であった）ある飛行機の中で複数乗っている場合は、通常、最も階級が高い人物が機長（キャプテン）として全体の指揮を執る。無人航空機の操縦者は、機体に乗り込まないので通常は「オペレーター」と呼ばれる。そのため｢ドローンパイロット｣という表現は誤りであり、正しくはドローンオペレーターである。ドローンオペレーターが、優越感等から｢パイロット｣あるいは｢ドローンパイロット｣と自称している事があるため、世間一般にパイロットと誤認されている事がある。
日本が海禁政策解除・明治維新を迎えて西洋の文物を熱心に取り入れようとしていた時期は、ホイッグ史観が正統の地位を得た、まさにその時代であった。蒸気機関などの科学技術を積極的に学ぶ一方で、イギリス帝国の歴史を知ろうとする者もいた──福沢諭吉はその代表格である。西洋列強に追いつくためにはまずもって技術の吸収が必要であったが、福沢は社会の仕組み、特に議会に興味を示し、理解するためには歴史の参照が不可欠と悟った。こうして書かれたのが『西洋事情』『文明論之概略』などの著書であり、イギリス帝国の繁栄の根本を探るという問題意識から、また当時の入手できる書物という点から、自然とホイッグ史観の歴史書に触れることになった。いっぽう竹越与三郎のように、専門的で退屈・小難しい歴史をきらい、多くの人にわかりやすい歴史を書くべきという観点からホイッグ史観を選択する者もいた。明治時代の歴史書は実証重視の考証史学と民間史学が分かれており、後者を選択した竹越は『格朗穵（クロムウェル）』『マコウレー』などを著し、日本のマコーリーとの異名を賜った。福沢・竹越ら多くの知識人によって紹介されたイギリスは、ホイッグ史観にもとづく肯定的・楽天的イメージが伴うものだった。こうしたイギリス理解は、日本人の中のイギリスの印象をほぼ決定づけ、さらに自由民権運動の思想的・理論的下地を提供する役割もはたした。マコーリーらの間接的影響に成立した民間史学は、戦後の唯物史観に受け継がれているとする指摘もある。