千本通三条と大宮通四条を結ぶ通りである。明治時代に京都市三大事業の一環として路面電車敷設と同時に街路建設を行う際、千本三条以南の千本通は住宅街ではなく、いわば田舎であったため、京都市はそのまま千本通を南下しても利益を出す事が難しいと考え、四条大宮以南の大宮通りを拡張、その連絡道路として斜めに道路を建設、1912年6月11日、京都市電気軌道事務所（後の京都市交通局）発足及び千本線、大宮線を開通させ運行を開始した。時々、千本三条にあった材木店が千本三条以南の拡張を認めなかったとあるが、それを示す文献がなく、そのような事実は存在しない。また、この通りの沿線に京都市交通局本局庁舎（壬生車庫、市電廃止後は市バス）が設置されていた（サンサ右京への庁舎移転後、規模を縮小して壬生操車場となり、縮小した分は京都府公安委員会警察本部中京警察署となった。）ことから、地元では「車庫前通」と呼ばれていたこともある。
粉じん関係公害防止管理者（ふんじんかんけいこうがいぼうしかんりしゃ）は、公害防止管理者国家資格のうちの1つ。経済産業省、環境省管轄。特定と一般に分かれ、特定は特定粉じん（石綿）発生施設、一般は一般粉じん（石綿以外のもの）発生施設。国家試験は年1回実施される（実施は全国産業環境管理協会）。
ゲーム誌『ファミリーコンピュータMagazine』（徳間書店刊）の連載コーナー「ハイスコアルーム」内においてスコア捏造（偽造写真）による不正申請が発覚したが、不正の証拠として本作の画面写真が掲載された。その写真に写された得点は9999900点だが、仕様上は999900点までしかカウントされない（超えると0に戻る）ため、不正の動かぬ証拠となった。ただし、この申請者は他にも多数のゲームにおいて申請・掲載がされており、本作の画面写真が発覚の引き金となったのかは明らかにされていない。
タイトル画面にて両方のコントローラーのAとBを押しながらリセットすると、「KIKU MEGU LOVE STORY!」の隠しメッセージが出る。「KIKU」および「MEGU」は本作の製作者で、当時社内恋愛中であった。「KIKU」「MEGU」ではない別のハドソン社員の結婚式で、式の引き出物としてこのソフトの限定版（「祝御結婚」のシールの貼られた金色のパッケージ）が列席者に配布されたこのソフトは398000円の値段が付いた。ただし元ハドソン社員の桜田名人によると、引き出物として数十本しか製造されていないにもかかわらず、中古市場に大量の贋作が出回っているという。限定版はゲーム内のキャラクターが変更されているとのことだが、桜田名人は偽造防止のため詳細は明かせないとしている。桜田名人曰く、確実にソフトは存在するとしているが、現物はまだ確認されていないため、このソフトが実在するか否かについては意見が分かれる。このソフトの限定版の存在について、元ハドソン社員の高橋名人も2008年9月1日付ブログでのコメント（2008年9月2日）内で「存在を忘れていた」と語っている。
グリンとマロンはとても仲良しな2人のペンギン。ところが、ある日魔法の森のなかにある、鏡の迷路に閉じこめられてしまった。この迷路のなかでは、なんでも左右逆に動いてしまう。そのためグリンが右に動けば、マロンは左に動いてしまうのである。しかも迷路のなかには、ひっかかると身動きできなくなるクモの巣がたくさん存在し、クモやファイアボールも徘徊している。この迷路から脱出する方法は2人同時に出口にたどりつくことのみ。2人は迷路をぬけだして、無事に外に出ることができるのだろうか。
そもそも、人の思想・思考による言論、表現とはある特定の目的を持っているものであり、厳密な中立性などを保つことは困難である。ゆえに、思想・思考、言論、表現の自由は保障されなければならない。しかしながら「社会」を持つ人は時として利害関係を生じることになる。ここには「自由」と「責任」の関係が成立する。特に、大衆を対象とする放送で安易にすべてをありのまま自由に表現することは、言論・表現の自由が保障されていれば、なおさら容易に当事者間や第三者間での利害関係を生みやすく、好ましくないというのは国際的にほぼ共通した認識である。このことから、「放送の責任」としての言論、表現の規制が各国で行われる。基本的に、表現行為の責任は表現者に帰属する。したがって、表現者自身が自らの表現行為が他の人権などを侵害するかどうかの斟酌を行うことによってなされるのが表現の規制である。すなわち、表現の規制はマスメディアに限らず、表現の自由が保証された民主主義社会においては個人対個人のレベルより日常的に広く行われている。一方で、具体的に表現のあるべき姿については多くの考え方が存在し、一義的に示すことは事実上不可能である。このことから、表現の自由の範囲にあるものと「放送局が判断して」放送したものでも、結果として問題になることがある。日本での近年例では、弁護士の橋下徹が読売テレビ『たかじんのそこまで言って委員会』で刑事被告人の弁護人に対する懲戒請求を視聴者に呼びかけたことから、弁護人に対して懲戒請求が殺到、橋下はこの弁護人より業務妨害として提訴され、一審及び第二審で原告勝訴となった。また、この問題で大阪弁護士会は橋下に対し「品位を害する行為」に該当するとし、業務停止2か月の懲戒処分を課した。しかしその後、最高裁判所は、橋下の発言を「軽率な行為であり、その発言の措辞にも不適切な点があった」としながらも、重大事件の弁護人が社会から批判を受けることはやむを得ないとして原告を敗訴させた。この判決は、直接には放送局の判断を正当としたものではないが、放送における論評の自由を広く認めたものである。一方で過去には、中国放送(RCC)でアナウンサーが余った放送時間を使ってアドリブで話した内容が表現の自由の範囲を逸脱しており、自主規制すべき内容であったとされて会社から懲戒処分を受けたことから提訴、原告勝訴となった例もある。これは、労働組合幹部であった担当アナウンサーが、翌日の交通機関ストライキなどについてアドリブで話したことがきっかけとなったものである。