2代目桂枝雀は「素人浄瑠璃」と改題し、あえてサゲをつけずに大混乱の「浄瑠璃の会」の様子のまま終わることが多かった（ただし「寝床」として最後のサゲまで演じることもあった）。枝雀亡き後は弟子の3代目桂南光が同じスタイルで演じている。
2代目古今亭圓菊は、師匠である志ん生が創案した失踪した番頭の話を「過去の事件」として語り、改めてとんでもない義太夫を聴く羽目となる店子の様子につなげて演じている。
3代目古今亭志ん朝は、父である志ん生のバージョンをほぼ踏襲するが、番頭の話は失踪後に共産党に入党した、というサゲにしている。
5代目古今亭志ん生の口演では、旦那が義太夫を聞かせたがるくだりから以下のような展開になる。仕方が無いからと、番頭相手に差し向かいで語りだした旦那。殺人的な義太夫の拷問に当然番頭は逃げ出し、旦那は見台を持って語りながら追っかける。進退窮まった番頭は蔵へ逃げ込み引きこもるが、旦那もさる者で引き窓までよじ登り蔵の中へ義太夫を語りこむ。蔵の中は義太夫が渦巻き、パニックになった番頭はその後失踪した。サゲは「いまあの人は、ドイツにいる」。ドイツに都々逸をかけたものである。ちなみに、志ん生の次男・3代目古今亭志ん朝は高校からドイツ語を学び、長じては毎年ドイツ旅行を欠かさない熱烈なドイツびいきに育った。
公知申請が受理された適応外薬については、保険外併用療養費制度の評価療養として保険診療との併用が可能である。また、薬事・食品衛生審議会において公知申請を行っても差し支えないと事前評価された医薬品ついては、薬事承認前であっても保険適用になる。
公知申請（こうちしんせい）とは、承認事項一部変更承認申請の一形態であり、日本における医薬品について、外国での承認・使用実績および根拠となる資料が入手できる際に、科学的根拠に基づいて公知であると認められ、臨床試験の全部または一部を新たに実施することなく効能または効果等の承認が可能となる制度である。医薬品の承認が欧米より遅れているドラッグ・ラグにより、日本で医薬品が承認されていない用法等で用いられる適応外使用を解消することが目的である。
薄型ブラウン管を称するテレビは200年以前から東芝、パナソニックによって開発されていたが、東芝が開発した方式は実用化には至らなかった。パナソニックが開発した製品も、普通のブラウン管テレビと比べて値段が高いので販売が終了された。2004年7月、サムスンSDIは、32型としては当時最薄のブラウン管「Vixlim」を開発した。サムスンはそのほかのサイズも薄型ブラウン管に置き換える方針だったが、実現されなかった。また、LGフィリップス・ディスプレイも同様のブラウン管を発売する予定だったが、数種類を限定的に販売するに留まった。
張 済（ちょう さい / ちょう せい、生没年不詳）は、後漢末期の政治家。字は元江。張耳の末裔で、後漢初期の名臣張充の6世の孫、光禄勲・張酺（字は孟侯）の曾孫に当たる。張蕃の孫、張磐の子。張喜の兄。張根の父。汝南郡細陽県の人。光和年間に司空（三公の一つ）を務めた。前任は袁逢、後任は張温である。若いころは楊賜に推挙され、徐々に昇進した。儒学を好んだが、病により司空を辞し、霊帝の在世時に没した。死後に車騎将軍・関内侯を贈られた。子の張根は池陽侯に封じられ、弟の張喜は兄同様に司空に任じられた。
大木 雅夫（おおき まさお、1931年2月19日 - 2018年10月1日）は、日本の法学者。聖学院大学客員教授。上智大学名誉教授。専門は比較法学、法思想史、法哲学。法学博士（東京大学、1958年）（学位論文「比較法思想の歴史的展開 -比較法学の根本問題-」）。福島県出身。神学者で学校法人聖学院理事長の大木英夫は実兄。2018年10月1日、拡張型心筋症のため死去。87歳没。
中絶を行う施設には、母体保護法指定医師の勤務が求められる。また原則として入院設備の設置も求められる。中期中絶を行う場合は必ず入院設備が必要となる。認定には施設の人員数や手術室の平面図や設備などについての記載が求められる。
昭和40年代に入ると、科学技術の進歩や高度経済成長に伴う生活・行動様式や価値観の変化に伴って、犯罪捜査にも変化が求められるようになっていた。自動車など交通機関の発達にともなって犯罪の広域化・スピード化の傾向が顕著となった。また都市化にともなって人と人との繋がりが薄れ、聞き込み捜査等の「人からの捜査」も困難となっていた。これらの環境変化のなかで、検挙率は1965年から1969年まで低下しつづけていた。この事態を受けて、警察庁では昭和45年度に「刑事警察刷新強化対策要綱」を策定し、捜査体制の抜本的な強化を打ち出した。警視庁では、1959年11月、刑事部捜査第一課に「初動捜査班」を設置していた。これは有効な施策と認められ、1963年には更に6府県に設置されるとともに、警視庁では捜査第一課から独立して、刑事部直轄の執行隊たる「機動捜査隊」として増強改編された。そして昭和45年度の「刑事警察刷新強化対策要綱」を受けて全国配備が決定され、1971年5月までに、全都道府県警察本部への配備が完了している。