本皮膚炎は、中村雄彦（たけひこ）が1974年、日本皮膚科学会新潟地方会で10例を発表したのが世界初の報告である。生シイタケや加熱不完全なシイタケを食べてから数時間から数日後に、全身掻痒感が出現し、掻破痕に一致した線状紅斑が出現する。掻爬に伴うため、線状紅斑は体幹前面・上肢および背部の手の届く範囲（上背部と腰部）に限局する。この線状の皮疹は Flagellate erythema (Flagellate dermatitis, Scratch dermatitis)・ケブネル現象等と呼ばれており、本疾患以外にはブレオマイシン/ペプレオマイシンによる薬疹、皮膚筋炎、成人スティル病、サイトメガロウイルス感染症で観察される。膨疹の出現はみられないため蕁麻疹とは異なる。消化器症状や神経症状はみられず、発熱も生じない。乾燥シイタケを食べた後の発生も報告されている。集団発生はみられないが、酒のつまみとして摂取されることが多いためか、男性に多い。しかし最近では、女性も飲酒するためか、同じ程度にみられると報告される。広義の意味では食中毒の1種でもある。
しいたけ皮膚炎（しいたけひふえん）は、シイタケを食べた後に境界明瞭で掻爬跡に一致した線状紅斑が出現するアレルギー性の皮膚疾患である。生あるいは加熱不充分なシイタケが原因となることが多いものの、充分な加熱を行ったシイタケでも発症することがある。
1963年に1号機が運転を開始、3号機までが建設された。当初、大容量重油専焼火力として日本で最初に設計されたが、経済性と硫黄分の少ない原油生焚きの技術開発に成功したため、原油生焚き設備に変更した。その後、老朽化に伴い廃止された。跡地はパナソニック プラズマディスプレイの工場になったが、同工場も2014年に廃止された。
1873年（明治6年）、明治政府では岩倉使節団などの洋行派と、西郷隆盛ら国内残留派の路線対立が激しくなっていた。10月に大久保ら洋行派が勝利し、西郷や板垣退助らを下野に追い込んだ。この年の11月に内務省が設置され、大久保が参議兼任のまま内務卿となったが、この時期に有司専制が確立されたという見解が一般的となっている。以降参議による各省の卿兼任が一般的となり、各省は参議による操作を受けることとなった。これに対し、1874年（明治7年）に板垣退助・後藤象二郎らによって政府へ出された『民選議院設立建白書』の中にある「臣等伏シテ方今政権ノ帰スル所ヲ察スルニ、上帝室ニ在ラス下人民ニ在ラス、而独有司ニ帰ス」の言に由来しており、「有司」とは政府中枢を指して議会政治によらず彼らの合議だけで国家の方針を決めている現状は、国民の「輿論公議」を重んじるとした『五箇条の御誓文』の精神に反すると痛烈に批判し、以後自由民権運動における政府批判と議会設置を求めるスローガンとして用いられた。
有司専制（ゆうしせんせい）は、明治政府の政治が、政府内の特定藩閥政治家数名で行われていると批判した言葉。学問的には1873年（明治6年）に起こった明治六年政変後の、大久保利通の主導権が確立された時期から、大日本帝国憲法成立までの時期を指す。また、これを板垣退助などが批判した。
国連海洋法条約第11部には深海底に関する規定がおかれた。同条約によると、深海底とそこにあるレアメタルなどの資源は「人類の共同遺産」であり（第133条・第136条）、いずれの国家の主権下にもおかれず、国家・私人を問わず深海底の取得を禁じられ、それらに代わって国際海底機構が人類全体のために深海底に関するすべての権利を取得し行使するとされた（第137条・第156条）。国連海洋法条約に定められる具体的な開発方式としては、国際海底機構の直属の機関である「事業体」が直接開発するもの（直接開発方式）と、国際海底機構と提携した国連海洋法条約締約国か、または締約国国籍の法人などが開発するもの（ライセンス方式）との、二元的開発体制が採用された。この開発体制を「パラレル方式」、または「並行方式」という。これは国際海底機構に一切の開発権限を集中させることを主張した発展途上国と、同機構を国家や企業へのライセンス発給機関にとどめることを主張した先進国の間の妥協によるものである。締約国や締約国国籍企業などが深海底開発を行う場合、国際海底機構に業務計画を申請し承認を得なければならない。技術や資本を有する企業に開発が独占されることを避け「事業体」による開発を促進するため、事業計画申請者は同等の価値が見込まれる2つの鉱区を申請しなければならず、2つの鉱区のうち一方を「事業体」が開発する「留保鉱区」として「事業体」が先に選び、もう一方の鉱区が「非留保鉱区」として申請者に割り当てられる。この2つの鉱区を申請し割り当てる方式を「バンキング方式」という。陸上で同種の資源を生産する国の利益を保護するため、業務計画の承認を受けた開発者は深海底鉱物資源を開発するにあたって国際海底機構が定める年間生産上限枠を守らなければならず、収益の一定割合を機構に拠出しなければならない。また開発者には深海底開発技術を国際海底機構に提供する義務も課され、業務計画承認手続きの手数料と、年間100万ドルの固定料金の支払いが義務付けられた。さらに国連海洋法条約第11部の規定や国際海底機構の規則・決定に従わない開発者や締約国に対しては、機構はそれらの操業などの権利を停止・終了させたり罰金を科すことができる。