エンティティ宣言は、対象のSGML/XML文書内に記述できるエンティティ参照について定義する。SGML/XML文書内でエンティティ参照を記述すると、DTDのエンティティ宣言にしたがって、文字列を置換したり、外部ファイルの内容を埋め込むことができる。<!ENTITY greeting "こんにちは"><!ENTITY external-file SYSTEM "external.xml">記法宣言は、対象のSGML/XML文書内から参照する外部ファイルの種類 (例えばJPEGなど) を指定する。
対象のSGML/XML文書の要素が持つ属性の型やデフォルト値を定義する<!ATTLIST 要素名 属性名 属性値の候補、または型 デフォルト値>例えば、俳優の出身地域を属性として定義する場合、以下のような属性リストが考えられる。<!ATTLIST 俳優 出身地域 (北海道|東北|関東|甲信越|東海|北陸|近畿|四国|九州|沖縄) "関東">...<俳優 出身地域="東海">俳優A</俳優>
対象のSGML/XML文書において使用する要素を宣言し、その要素の名前、関連する要素との親子関係および出現順序を定義する。<!ELEMENT 要素名 構成要素>このとき、要素名は、対象の要素の名前であり、構成要素は、以下の種類に分けられる。
Document Type Definition（文書型定義、DTD）とは、マークアップ言語 SGMLおよびXMLにおいて、文書構造（文書型）を定義するためのスキーマ言語の一つである。DTDでは、SGMLやXMLの文書内に記述することができる要素やその発生順序、発生回数、要素がもつ属性、属性の型などを記述することができる。他のスキーマ言語と同様に、DTDにおいても、文書構造を厳密に定義することによって、SGMLやXMLの技術を利用する際の、処理の正確性や安全性を高めることができる。SGMLやXMLの文書処理を支援するライブラリの多くは、SGMLやXMLの文書がDTDによる文書構造に従っているかどうかを検証する機能を備えている。もともとはSGMLのスキーマ言語として開発され、SGMLから派生したXMLにおいても、スキーマ言語として採用されている。例えば、SGMLの応用技術であるHTMLや、XMLの応用技術である XHTMLでは、DTDによって文書構造が定義されている。現在では、XML技術を利用する場合には、スキーマ言語としてDTDを採用するケースは少なくなる傾向にある。XMLが勧告された後、DTDに対してはいくつかの欠点（XMLの文法とは異なる文法を採用している、XML名前空間に対応していない など）が問題として指摘されてきたためである。そのため、XML技術は広く普及したものの、DTDの欠点が XML技術を柔軟に活用する際の障害の一つとなっていた。この問題を解決するために、新たなスキーマ言語としてRELAX NGやW3C XML Schemaなどが開発され、それらを採用する事例が増えている。
この馬立用水は久喜市および白岡市を灌漑している農業用水路であり、流域周辺は主に水田などの農地である。久喜市（北側）と白岡市（南側）との市町界を成している用水路でもある。流路の詳細に関しては下記の流路節を参照されたい。また馬立用水の北方には、並行し流下する中田落が存在している。
「平和に対する罪」の概念は国際連合の集団安全保障システムなどの基盤となった。 国際連合憲章には、「…平和に対する脅威の防止及び除去と侵略行為その他の平和の破壊の鎮圧とのため有効な集団的措置をとること…」の目的で国際連合が組織され（第1条1.）、その目的を達成するために安全保障理事会が「…平和に対する脅威、平和の破壊又は侵略行為の存在を決定し、並びに、国際の平和及び安全を維持し又は回復するために、勧告をし、又は第41条及び第42条に従っていかなる措置をとるかを決定する」とされている（第39条）。国際連合発足時にはニュルンベルク決議がされニュルンベルク原則も後に決議されており、ニュルンベルク裁判にあらわれた平和や人道に関する原則が定式化された。
大陪審の陪審員は、小陪審と同じ候補者団から選ばれ、一定の期間（少なくとも数か月）務めるのが通常である。陪審員の選任手続は、陪審員候補者団を構成し、免除事由のある者を選ぶところまでは小陪審の場合と基本的に同様であるが、小陪審よりも長い期間務めることから、免除事由が緩やかに認められる傾向にある。また、小陪審の選任では予備尋問 (voir dire) が行われた後、検察官・弁護人双方が理由付き忌避及び理由なし忌避を行使することができるが、大陪審の選任では、予備尋問は行われず、理由なし忌避の制度もない。一部の法域では理由付き忌避があるが、その利用は非常に限られている。陪審員が選ばれると、監督に当たる裁判所の裁判官から、大陪審の権限についての説示 (charge) が行われる。大陪審は独立の機関として起訴をスクリーニングする責務があること、検察官は「政府の代理人」として証拠を提出することを認識すべきこと、大陪審には証人に質問をし、追加の証人を要求する権限があること、証言の信用性については自らの判断に従うべきこと、また伝聞証拠が（許される州では）どのような場合に許されるか、起訴するために必要な証明度などの説明である。小陪審はいったん選任されると構成が変わらないのに対し、大陪審では、期間の経過とともに免除される陪審員が現れたり、裁判所がその分を補充したりすることがある。そのため、大陪審が任期中に何百件もの正式起訴状を発付するうちに、事件によって陪審員の構成が入れ替わっていくことは少なくない。