原料の酸茎菜は、京都市北区の賀茂別雷神社（上賀茂神社）で栽培したのが発祥とされている。しかし、その歴史についてはいまだに定かにはなっていない。1667年の『日次紀事』への記載をはじめ、数々の本草書、詩文などにその名前が載っている。明治時代になりその栽培が一般農家にも広がり、販売されるようになった。古来、酸茎菜の栽培と生産は、東西を賀茂川と高野川にはさまれた三角州の中で、北端を深泥池とする地区に限られ、ここで生育されたものだけが「すぐき」と名が付けられる。酸茎菜の種蒔きは8月末に行われ、11月下旬ごろから12月初旬に収穫される。栽培する家によって、葉の太さや長さ、かぶら（胚軸）の丸みなどが異なり、各自が自慢しあう様子は、「わ（我、輪）がええ、わがええ、桶屋さん」という冗談で表現される。
すぐき（酸茎）、または酸茎漬け（すぐきづけ）は、京都市の伝統的な漬物（京漬物）の一種。カブの変種である酸茎菜（すぐきな、別名酸茎蕪（すぐきかぶら）の葉とかぶらを原材料とする。現代の日本では数の少ない本格的な乳酸発酵漬物で、澄んだ酸味が特徴である。「柴漬」、「千枚漬け」と合わせて京都の三大漬物と呼ばれている。冬に酸茎菜を収穫し、塩水による下漬け（1晩）、塩をまぶした本漬け（約7日間）を経て、室の中で約8日間発酵をさせるとできる。漬けあがったものは、葉や茎は鼈甲色や飴色に近くなり、かぶらは黄色がかった乳白色になる。すぐきは冬（息が見える頃）が最もおいしい旬であると言われる。旬の漬け上がりに食べるとさわやかな酸味であるが、古漬けになるとかなり酸っぱくなる。似た名称のすんき漬けは、長野県木曾地方で生産される低温下で漬けられる無塩の乳酸発酵漬物であり、別物である。
事件直前、バグダードで搭乗して経由地のアブダビ空港で降機した乗客は15人いたが、その中に日本人男女各1名がいた。この2名は、日本の旅券を持っており、30日午後にバーレーンのバーレーン国際空港にガルフ航空機で移動し、同国のマナーマのホテルに宿泊していた。韓国当局も搭乗名簿から、この「日本国旅券」を持つ2人の男女が事件に関与したと疑っており、当地の韓国大使館代理大使がその日の夜に接触した。事件直前の1987年11月21日に、東京で警察に偽造旅券を所持していたため逮捕された日本赤軍の丸岡修は、翌年に迫ったソウルオリンピックの妨害工作をするために、ソウル特別市行きを計画していたことが明らかになっており、中東を本拠地とする日本赤軍の事件への関与が疑われていた。そのため大韓民国中央情報部は、早い時点で2人をマークしていた。また日本国政府当局は「日本人による反韓テロ事件」を懸念していた。在バーレーン日本大使館が入国記録を調べたところ、航空券の英文の「姓」が抜けていた。日本では男女問わず姓を名乗る事が法律で定められているため違和感を覚え、女の旅券番号を日本国外務省に照会したところ、徳島市在住の実在する男性に交付されたパスポートと同一であることが判明、偽造であると確認した。2名は、バーレーンの空港でローマ行きの飛行機に乗り換えようとしていた為、日本大使館員がバーレーンの警察官とともに駆け付け、出国するのを押し留めた。日本大使館に身柄拘束権が無かった為、同国の入管管理局に通報し、警察官に引き渡した。空港内で事情聴取しようとした時、男は煙草を吸うふりをして、その場であらかじめ用意していたカプセル入り薬物で服毒自殺した。現場に居た、日本人外交官であった砂川昌順による『極秘指令~金賢姫拘束の真相 』（NHK出版）によれば、女はマールボロに隠された青酸系毒薬のアンプルを、警察官から奪い取り自殺を図ったが、バーレーンの警察官のハッサンが飛びかかり、直ちに吐き出させた為、完全に噛み砕けず青酸ガスで気を失って倒れただけに留まった。男は死亡したが、同伴の女は一命を取りとめ、3日後に意識を取り戻した。自殺した男が所持していたパスポートの名義の男性は東京都在住の実在する人物であったが、彼のパスポートは東京にあった。彼は「宮本 明（みやもと あきら）」を名乗る男の全額費用持ちでフィリピンのマニラとタイのバンコクに1983年（昭和58年）秋に旅行したが、その翌年に「宮本」に、パスポートと実印を1か月ほど貸していたことが判明した。「宮本」は警視庁が北朝鮮工作員を摘発した西新井事件に関係していた、北朝鮮側工作員の李京雨であることが判明し、事件への北朝鮮の関与が疑われるようになった。また、自殺した男が所持していた日本製の煙草の製造年月は4年前の「（昭和）58年4月」となっており、既に3年前には全品売り切れであったうえに賞味期限も過ぎていたため、「宮本」が逮捕前に作った「小道具」の可能性が高い。当初、偽造パスポートが日本人名義であり、日本国政府もバーレーン当局に捜査協力を求めていたがパスポート偽造は日本国内法の「旅券法違反ないし偽造公文書行使」には該当するが、韓国側の大韓航空機爆破容疑という重大な大量殺人テロと比較して、身柄引き渡しを受ける強い法的根拠がないと判断したとされ、身柄引き渡し請求権を放棄した。この判断は、当時の内閣安全保障室長である佐々淳行によれば、韓国への引渡しは在バーレーンの日本大使館員の判断ではなく、佐々の意見具申に基づいた「総理大臣官邸判断」であるとのこと。なおモントリオール条約では、航空機上で発生した事件の裁判権は旗国主義により、航空機が登録されていた国家にある。