フランス領ルイジアナの人口も希な北方地域はミシシッピ川が縦横に流れ、その水量の多さもあって、主に穀草類の栽培に適していた。シャルトル砦、カスカスキア、プレーリー・デュ・ロシェおよびサン・ジュネヴィエーヴなどの集落にはわずかな農夫しか住んでいなかった。彼らは給与労働者を雇って土地を耕し、トウモロコシや小麦を育てた。畑は鋤で起こされた。馬、牛および豚を飼い、少しだが煙草、麻、亜麻および葡萄も育てた（ワインはほとんどフランスから輸入されていた）。農業は荒々しい気候や周期的に起こるミシシッピ川の洪水によって出来高を左右された。イリノイ郡の交易所ではほとんど毛皮の交易に集中された。戦略的に重要な位置は質素ではあるが防御を施した。少数が石造りであった（シャルトル砦、ナイアガラ砦）。アメリカ人のマウンテンマンのように、「森の走者」がビーバーの毛皮や鹿の生皮を武器、衣類または粗雑な商品と交換した。地域の経済の仕組みは物々交換でなっていた。生皮や毛皮は後でヌーベルフランスの砦や町で売れた。イリノイ郡は塩と鉛を産し、ニューオーリンズに供給された。
「森の走者」(coureurs des bois)が北アメリカにおけるフランスの影響力を拡げる上で重要な役割を果たした。17世紀の終わりまでに、これら冒険者達はミシシッピ川を隈無く旅した。彼らは金脈を見つけたり、インディアンと毛皮を交易して利益を上げることを期待して衝き動かされていた。毛皮の交易はしばしば免許もなく行われており、それだけ難しい行動であったので、未婚の若い男性が従事することが多かった。多くの者は行く行くは定住して農業を営もうと考えていた。一方でかなりの数の者が先住民の社会に同化し、言葉を覚え、先住民の妻を貰った。良く知られた例がフランス系カナダ人のトゥーサン・シャルボノーとその妻サカガウィアであり、二人は1804年から1806年のルイス・クラーク探検隊に加わった。
フランス王は敵対的勢力との紛争の際には軍隊を派遣した。1717年ミシシッピの植民地には人口550名の中に300名の兵士がいた。しかし、植民地の軍隊は、フランス本国の軍隊にも似て、脱走が多かった。相当数の逃亡兵士が探検家にもなった。弾圧が厳しかったので反乱はほとんど無かった。軍隊は領土の支配のために重要な場所を保持した。兵士は砦を造り、頻繁にインディアンとの交渉を行った。
当時の社会的流動性はフランスよりもアメリカの方が高かった。ミシシッピ川の堤には封建制が強制されなかった。階層的な組織や厳格な規則を持った企業はほとんど無かった。特定の貿易業者が急速に財産を作り上げた。ルイジアナの大規模農園主はフランスの生活様式を踏襲した。パリで流行している鬘や衣類を輸入した。イリノイでは富者が石造りの家を建て、数人の奴隷を使った。大きな貿易業者はほとんどニューオーリンズの周りに住まいを構えた。
人口統計学者のラッセル・ソーントンによれば、1500年頃の北アメリカの先住民族人口は約700万人であった。16世紀以降、この人口が急減した。主にヨーロッパから持ち込まれた疫病によるものであり、インディアンは免疫力が無かった。17世紀の末に、ローワー・ルイジアナに住むインディアンは10万人から20万人程度に過ぎなかったと推測される。公的には禁じられていたものの、18世紀の初めから少数のインディアンが奴隷として雇われていた。これらの奴隷は敵対種族との戦闘で捕らえられたものであった。フランス人植民地人に売られたインディアンは西インド諸島のサン＝ドマングや時にはカナダに送られた者もいた。ルイジアナの農園経営者はアフリカ人の奴隷を使うことを好み、インディアンは従僕として使われることがあった。
北アメリカのフランス植民地の全人口を推定することは困難である。歴史家は開拓者や奴隷の数をかなりの正確さで推定する資料を持っているが、インディアンの数を数えることが困難であった。18世紀のルイジアナ社会は、人種が混ざり合っていたことは事実である。
心理学を軍事に応用するようになったのはロシアが最初であった。1904年に勃発した日露戦争においてロシア軍では心理学者や精神科医が従軍して治療活動を行った。さらに1915年頃から砲弾の衝撃で精神的外傷を負った兵士が大量に出てきたために連合軍では心理学的な研究・対応の必要性を認めるようになる。1917年に米軍が大戦に第一次世界大戦に参戦した時には米国の心理学会は兵士の選抜や医療手法を検討中であった。1917年に米国は国立学術研究会議の心理学部に13の委員会が設置され、徴募兵の知能検査や軍事教練についての研究が本格的に開始した。陸軍アルファ試験・ベータ試験はこの過程で開発されたものであり、175万人もの兵士に対して行われ、統計学の手法も取り入れて個人差測定の可能性を生み出し、以後の知能検査の手法にも参考にされた。第一次世界大戦後にはドイツ国防軍が1926年に将兵に対して適性検査が行われ、1933年には軍内に正式な軍事心理学の研究機関が設立した。また第二次世界大戦において米国は国立学術研究会議に非常時心理学委員会を設置し、軍事心理学の見地からの指導が行われた。また科学研究開発局による契約研究が開始され、航空適性、夜間作戦、人間工学、態度、動機づけの心理学研究が実施された。第二次世界大戦後にも限定戦争やゲリラ戦、テロリズムなどの新しい軍事問題の出現によって心理学もそれらに対応した研究が行われている。その手法は統計学、医学、生物学、社会学が取り入れられている。また、冷戦崩壊後の国際社会において、イスラム過激派国際テロリストによる卑劣で残虐なテロ行為が、米国やイスラエルなどで多発しているため、イスラエルや米国などにおいては、イスラム教やイスラム教徒というだけで恐怖や嫌悪という情動が発生するイスラモフォビアが発生している。