単式ホーム1面1線を有する地上駅。内子線が当駅に入っていた頃はこの単式ホームのほか、さらに島式ホーム1面2線を有しており、あわせて2面3線だった。今でも使われなくなった島式ホームは残っていて構内は広い。木造の駅舎があり、かつては駅員も配置されていたが、これも内子線の廃止後撤去された。現在はホーム上に簡便な待合所が設けられているのみである。無人駅で、駅近くのタバコ店で近距離乗車券のみを販売する簡易委託駅だったが、最近きっぷの発売を終了した模様。
畿内より東では瀬戸物（せともの）と呼ばれ、中国、四国以西では唐津物（からつもの）とも呼ばれる。焼き方や用途や生産地などから数多く分類される。岐阜県土岐市が生産量日本一である。
磁器は半透光性で、吸水性が殆どない。また、陶磁器の中では最も硬く、軽く弾くと金属音がする。粘土質物や石英、長石→陶土を原料として1300℃程度で焼成するが、焼成温度や原料によって軟質磁器と硬質磁器に分けられる。また、石英の一部を酸化アルミニウムに置換し、強度を高めた磁器も開発されているが、こちらには透光性が殆どない。日本の主な磁器として肥前磁器（伊万里焼）や九谷焼などがある。英語では、産地名をつけた場合は、陶磁器共通に  （産地名）＋ware  と言うが、磁器自体を指す場合は、  porcelain  という。単に  china  ということもある。
カオリナイト（カオリン）やモンモリロナイトを多く含んだ粘土を原料とし、窯で1100～1300℃の温度で焼いたもの。釉薬を用いる。透光性はないが、吸水性がある。厚手で重く、叩いたときの音も鈍い。粗陶器と精陶器に分けられる。日本では、古代に愛知県の猿投窯で国内初の人工施釉陶器（灰釉陶器）が生産されたことから始まり、瀬戸焼、伊賀焼や大谷焼などが知られる。ヨーロッパではマヨリカとそれから発展したファイアンス陶器、ウェッジウッドのクリームウェア、クイーンズウェア等硬質陶器、ハフナー陶器などで知られている。
せっきと読む。「炻」は国字（日本で考案された漢字）。英語の"Stoneware"の訳語である。窯を使い、焼成温度は1200～1300℃。土器と陶器の中間的性質を示すもので、釉薬の有無にかかわらず、透光性・吸水性ともにないものを指す。ウェッジウッドの「ジャスパーウェア」、ブラックバサルト、ロッソアンティコなどの「ストーンウェア」も炻器である。炻器の原語である"Stoneware"は西洋陶磁の用語であり、中国、日本などの東洋陶磁の分類概念とは必ずしも一致しない。たとえば、"Celadon"と呼ばれる青色の焼き物は、日本・中国では青磁（青瓷）と言い、磁器に分類されるが、欧米では"Stoneware"の一種とみなされる。日本の陶磁研究者や陶芸作家には「炻器」という概念を立てる者と立てない者がいる。日本では、古墳時代に朝鮮半島からもたらされた窖窯（あながま）を用いて焼成する須恵器が起源。備前焼や常滑焼などが炻器に分類される場合がある。ただし常滑、萬古焼の朱泥、紫泥は別系統で中国の宜興窯の紫砂陶器が元である。これらの焼き物は「焼き締め」ともいい、釉薬はかけないが焼成において自然釉がかかるものがある。また焼成において火襷（ひだすき）、牡丹餅などの模様が偶然（ときとして作為的）に現れることがある。原料に珪酸、鉄を多く含んでいるため、赤褐色か黒褐色をしている。軽く打つと澄んだ音がする。吸水性はほとんどない。
素焼きのやきもの。窯を使わず、粘土を野焼きの状態で700～900℃の温度で焼いたもの。釉薬（うわぐすり、またはゆうやく）はかけないが、彩色されているものを「土器」と呼ぶことがあり、その場合は、その彩色具を釉薬としないことを前提としている。歴史的には陶磁器の前身にあたる。
だが、この事業に対しては福岡県・佐賀県の有明海漁業協同組合が激しい反対運動を展開した。有明海はノリ養殖の一大産地であり、堰建設によって河水流量が減少してノリ生育に重大な支障が出るとして1978年（昭和53年）に漁連は警固公園にて反対集会を開いた。翌1979年（昭和54年）4月に建設工事が着工されたが漁連は大挙して建設現場に押し掛け、関係者に13時間抗議活動を行う実力行使に出て着工を延期させた。だがこの間1979年6月と1980年（昭和55年）8月の2度に亘って大水害が流域を襲い、両者は歩み寄る気配を見せた。1980年11月建設省・公団と漁連は交渉のテーブルに着き『筑後大堰建設事業に関する基本協定書』を締結した。この中でノリ漁への支障を無くす為に、特に渇水期において維持流量を放流してノリ生育に必要な栄養塩の補給を公団に義務付けた。これに基づき建設省（現国土交通省九州地方整備局）は維持流量の確保を図る為松原ダム・下筌ダムの再開発を図ってノリ生育期の維持流量確保を図るべく再開発事業を行い、要請を受けた九州電力株式会社も大山川ダムの改築を行い流量確保に努めた。公団はこの間も漁連との補償交渉を継続し、粘り強い交渉の結果1984年（昭和59年）に漁業補償は全て解決した。現在は特に水量が少なくなる冬季に、漁連の要請によって松原・下筌・大山川3ダムと筑後大堰は維持流量を放流しておりノリ漁への支障は出ていない。河川開発においては漁業権との対立は避けて通れない問題であるが、度重なる交渉を重ね行政と漁連が連携して漁業資源の保護に努めているモデルケースとも言える。