植物の分類、特にカンアオイ属の専門家として有名。それにもかかわって、地理分布との関連に主な関心があったようである。フォッサ・マグナが植物分布の大きな分布境界線であることを指摘したのも彼である。植物の分類研究のみならず、生物全体の系統にも関心を抱き、生物のあり方をアメーバ相・鞭毛相・包膜相の三つに分けて整理し、独自の系統論を展開した。また、ドクウツギなどの隔離分布を説明するのに、大陸移動と地軸の変動を考慮にいれた古赤道分布説を提唱した。このように、非常に空間的、時間的にもスケールの大きい発想に基づく説を展開する点で、日本では珍しい学者の型に入る。その独特の、言わば大風呂敷にはファンも多い。他方、批判する向きもあり、例えば日浦勇は「前川文夫的手法」と称して、「出来るだけタイムスケールを大きくすることで話を膨らましているだけ」と言っている。他に、史前帰化植物（1943年）も彼の提唱した考えである。第二次世界大戦時に従軍して中国へ行ったことから、その際に中国で見た人里のさまざまな植物から発想されたものとのことである。
前川 文夫（まえかわ ふみお、1908年（明治41年）10月26日 - 1984年（昭和59年）1月13日）は、日本の植物学者。植物の分布や進化に関する高邁な学説を立てたことで知られる。前川三郎（慶應義塾大学名誉教授）の息子。
2003年2月に放送開始。第1シリーズではクルト・ニルセンがワールドアイドル優勝を果たす。司会、審査員はシーズンによって違うが、過去に5人のアイドルが誕生した。TV2は2009年からXファクターの放送を開始した。
京都府出身。1976年（昭和51年）上智大学外国語学部ロシア語学科卒業後、外務省に入省。1979年（昭和54年）在ソ連大使館に勤務。その後、本省、アメリカ、ロシアに勤務。1994年（平成6年）欧亜局ロシア課にて専門官、地域調整官、企画官を歴任。2001年（平成13年）在ロシア大使館参事官に就任。また、在サンクトペテルブルク日本国総領事も歴任。2012年（平成24年）外務省大臣官房会計課福利厚生室長に就任。2016年（平成28年）カザフスタン駐箚特命全権大使に就任、2018年（平成28年）12月まで大使を務めた。
川端 一郎（かわばた いちろう、1952年（昭和27年）- ）は、日本の外交官。京都府出身。2016年（平成28年）2月からカザフスタン駐箚特命全権大使。元在サンクトペテルブルク日本国総領事。
農業分野と同様、工業分野においても国家主導の振興策がとられた。まず1800年代の終わりから造兵廠が建設され、1810年代に綿紡績、ジュート加工、石鹸、絹織物、製糖、毛織物、ガラス、1820年代にガラス、皮革、1830年代に製紙と、各分野で国営工場の建設が続いた。1833年には総労働力人口のおよそ9%にあたる11万人ほどがこれら国営工場に勤務していた。ムハンマド・アリーは兵器製造施設の整備にも力を注ぎ、1816年に造兵廠が拡張されるとともに鋳造工場が、1820年に大型の製鉄工場が建設された。1820年に建設された国営の印刷所はエジプト初の印刷所であり、2000年代においても「中東最大規模の政府印刷所」と称されている。この印刷所では1828年11月に、中東地域初のアラビア語による新聞『アル・ワカーイ・アル・ミスリーヤ』が発行された。工場の多くは輸入を抑制するために建設されたが、綿産業など繊維産業についてはそれにとどまらず、将来的に輸出産業とすることが目標とされた。エジプト産の綿製品はやがて国家専売制が敷かれた国内市場ではイギリスからの輸入品に対抗できるだけの競争力を持つまでに成長し、そのことが第二次エジプト・トルコ戦争においてイギリスの介入を招く一因となった。もっとも、工場で生産された製品の多くは原価割れで販売された。資金面の問題から十分な任数の技師を雇用することができず、原料の浪費や機械の故障が相次いだことや、工場稼働のために徴用された農民は技術にも意欲にも欠けていたこと、何より燃料費が高額で技術者も不足していたため動力に蒸気機関を使うことができず、牛やロバ、ラクダを使役したこと、加えて機械の故障を修理する能力も十分ではなかったことなどが原因で、導入した設備の生産性がたちまち低下したためである。原価計算も適切ではなく、製品の原価は輸入品以上に高額となってしまった。ムハンマド・アリーは近代的な工場を整備することで歳入の大幅な増加を見込んだが、そのもくろみは失敗に終わった。工業においても農業と同様、国家が生産者に原材料を販売し製品を公示価格で買い上げる制度が導入され、実質的な専売が行われた。この制度は手工業においては、政府が製造者から安く仕入れた製品を商人に高く販売することを可能とし、短期的には生産の効率化も実現した。しかし中長期的には製造業者の生産意欲の低下を招くこととなった。第二次エジプト・トルコ戦争に敗れると、ムハンマド・アリーは1838年にイギリスとオスマン帝国が結んだ通商協定「バルタ・リマン協定」の実施を余儀なくされた。バルタ・リマン協定は低率の輸入関税を定め、専売制を禁止する内容で、締結された当初ムハンマド・アリーは支配領域内での協定適用を拒否していた。この協定を受け入れたことによりエジプトの専売制はほぼ崩壊し、エジプトの工業製品はヨーロッパの製品との自由競争にさらされた。自由競争によりエジプト産の製品はイギリス・インドの製品に駆逐されていった。さらに軍縮が行われたことで軍需も落ち込んだ。「バルタ・リマン協定」によりエジプトの工業は決定的な打撃を被り、衰退の一途を辿ったのである。その後のエジプトは「英国をはじめとするヨーロッパ諸国に綿花などの原材料を輸出し、工業製品を輸入するといういわば植民地型の国際分業の中に組み込まれていくことになる」。