アラビア語は語彙や音楽的な抑揚が韻を踏むのに適しており、早くから韻律が発達し、ジャーヒリーヤ時代からも多くを受け継いでいる。古典アラビア語詩は、数十行やときには百行を超える多数の行からなり、各行は前半と後半に分かれて対句をなす。各句は開音節と閉音節で構成され、その組み合わせで基本型が定められ、やがて応用型も生まれて発展していった。詩のジャンルには、悲歌（リサー）、諷刺詩（ヒジャー）、賞賛詩（マディーフ）、武勇詩（ハマーサ）、恋愛抒情詩（ナスィーブ）、恋愛詩（ガザル）、叙景詩（ワスフ）、酒楽詩（ハムリヤート）などがある。ウマイヤ朝を代表する詩人としては、メッカ生まれで恋愛詩を創造したウマル・ビン・ラビーア( Umar Ibn Abi Rabi'ah )のほか、慕情詩で名高いファラズダク( Al-Farazdaq )、諷刺詩人のジャリール( Jarir ibn Atiyah )、キリスト教徒のアル・アフタルの三大詩人がいる。アッバース朝になると、当時は世界最大級の都市だったバグダードを中心に多数の詩人が活動し、アブー・ヌワース、アブル＝アターヒーヤ、ムタナッビー( Al-Mutanabbi )などの大詩人が現れた。こうして生みだされる膨大な詩を編纂する者もまた多く、文人サアーリビーは、注目すべき詩人とその詩風を『ヤティーマ・アッ・ダフル』で紹介し、詩や会話に出てくる故事や伝説を『心の果実』にまとめた。また、アブル・ファラジュは詩や歌謡、音楽にまつわる大著『歌の書』を残した。これらの文献により、10世紀までの詩や詩人たちが記録されている。近代以降の詩人としては、アラビア語詩に影響を受けつつアメリカへ移住したハリール・ジブラーン、イラクで自由詩運動を唱えたナジク・アル・マライカ( Nazik Al-Malaika )、パレスチナを代表する詩人マフムード・ダルウィーシュ、シリア出身でレバノンやフランスでも活動するアドニスなどが知られる。政治や社会に対して問題提起をする詩も多く書かれるようになった。
コーラン読解のためのアラビア語研究によってバスラ派とクーファ派の文法学派が盛んになり、修辞学も発達して文学上の成果もあらわれる。文法学者としては、最初期の重要人物に『文法書』の著者シーバワイヒがいるほか、『格変化の概念』の著者イブン・ヒシャーム( Ibn Hisham ) 、『修辞の秘儀』の著者ジュルジャーニー( al-Jurjani )、全文が詩で書かれた文法書『アルフィーヤ』の著者イブン・マーリク( Ibn Malik )などが知られている。詩学においては、イブン・クタイバ( Ibn Qutaybah )が初の詩論を展開し、ハリール・イブン・アフマド( Al-Khalil ibn Ahmad )が韻律学を確立した。動物寓話『カリーラとディムナ』でも知られるイブン・ムカッファは、『アル・アダブ』 (Al-Adab al-Kabīr) という論考でアラビア語の散文文学の確立にも貢献した。バスラ派のもとで学んだアル・ハリーリーは、修辞の技巧を尽くして散文ジャンルであるマカーマの様式を完成させた。出版事情を知る文献目録としては、9世紀のバグダードで書店を営んでいたイブン・ナディームのカタログ『目録の書』や、17世紀のオスマン帝国の文人キャーティプ・チェレビーの『書誌総覧』が貴重な史料とされている。
日本の法整備支援の中核は、国際協力機構(JICA)による技術支援の枠組みで行われている。基本法や裁判所での運用改善といった支援の場合、裁判官・検察官・弁護士など数名がJICA長期専門家として現地に常駐するとともに、法学者や法律実務家で構成される国内支援委員会を組織することが多い。日本による法整備支援は、基本法や裁判所の運用改善などにとどまるものではなく、知的財産法や競争法などの経済法分野にも広がっている。法分野ごとにそれを所管する省庁や弁護士会が実施主体あるいは協力機関として、法整備支援活動を展開しており、平成21年度の実施計画は、「平成21年度法制度整備支援実施計画」として整理されている。たとえば、民法、会社法や裁判実務支援であれば法務省（ただし、法務省の組織・人的体制には、後述のとおり十分なものではない。）、知的財産法であれば特許庁が支援体制の中心となることが通常である。2013年6月7日に閣議決定された「知的財産政策に関する基本方針」においても、「アジアを始めとする新興国の知財システムの構築を積極的に支援し、我が国の世界最先端の知財システムが各国で準拠されるスタンダードとなるよう浸透を図ること。」が重要目標として掲げられ、知的財産分野において法整備支援を積極的に推進していくこととされた。法整備支援では、政府関係機関はもとより、裁判所、日本弁護士連合会、経済団体等関係者間の官民連携が不可欠であるため、オールジャパンによる支援体制の強化が図られたときもあった。しかし、その司令塔としての役割が期待され、自民党政権下で設けられた海外経済協力会議は、民主党政権下で廃止され、法整備支援全体を省庁横断的に統括する組織、仕組みは不在の状態が続いている。しかも、本来法整備支援の中核を担うべき法務省は、大臣官房はじめ法務省本省の部局には法整備支援を所管させず、本省外の施設等機関である法務総合研究所の一部門として大阪に置かれている国際協力部のみに所管させている。さらに、その国際協力部も、民商事分野の法整備支援を主な目的としていながら、在籍する法律家の大半は刑事を専門とする検察官出身者であり、民商事を専門とする法律家は裁判官からの出向者１名だけである。組織内の位置付けとしても、人的体制としても、前述のような法整備支援の重要性に見合ったものとはなっていない。そのような現状もあり、2017年6月には、法整備支援を含めた国際的な戦略として、法務省大臣官房の国際機能強化や在外公館への法律家配置の増員など、政府の国際部門における法律家の役割強化も提言されている。一方、弁護士については、四大法律事務所などの大手法律事務所をはじめ、弁護士のアジア展開も急速に進んでいる中、JICA長期専門家として支援対象国に派遣されることや、法務省や特許庁などから外国法の調査を受託することがある。なお、それら調査の報告書はウェブにおいて一般公開されている。法整備支援に限らず、ODA技術協力案件の形成においては、大使館及びJICAを中心とする現地ODAタスクフォースが主導的な役割を果たしている。多くの日本大使館では、外務省以外の省庁から出向した職員（アタッシェ）が在籍しているが、一般にこういったアタッシェが国際協力の案件形成及び実行の面で活躍することもある。この点、リーガルアタッシェ（法律家として在外公館に勤務する者）は、裁判官又は検察官出身の者が、欧米諸国のほか、アジアでは中国や韓国の大使館に配置されているが、ASEANの存在感や重要性の高まりを受け、国際的に活動する弁護士などから、インドネシアに所在するASEAN日本国政府代表部にもリーガルアタッシェを置くべきであるという指摘がされている。また、政府与党からも、法律家のグローバル展開が極めて重要との認識のもと、法律家の在外公館への駐在や条約交渉への採用など公的分野での取り組みも拡大すべきとの提言がなされている。