「サイバーパンクの教祖と煽動者」ウィリアム・ギブスンとブルース・スターリングは、（サイバーパンクから派生した）スチームパンクをうけて「彼らのスチームパンク」として歴史改変小説『ディファレンス・エンジン』を共同執筆した。この小説では、ビクトリア朝時代の社会でバベッジの（階差機関と）解析機関が実現し、さらにその技術が高度に発展した世界を描いている（内容は「階差機関」におさまるものでないが、改変された歴史の差、というイメージのため、そちらをタイトルに採っている）。この小説は、コンピューターの発達が史実よりも早かった世界で、歴史がいかに史実と違う方向に変化するかを描いた小説である。イギリスの作家チャイナ・ミエヴィルの『ペルディード・ストリート・ステーション』にもバベッジの解析機関に似た装置が登場する。S・M・スターリングの The Peshawar Lancers にも巨大な蒸気駆動の解析機関が登場する。ニール・スティーヴンスンの『ダイヤモンド・エイジ』では、分子ナノテクノロジーが遍在する世界を描いており、バベッジの解析機関に似た設計の分子サイズの機械が描かれている。他にも、チャールズ・シェフィールドの「わが心のジョージア」がある。
上記のように解析機関は、デジタル方式でプログラム可能でチューリング完全であるが、もちろん今の感覚からすれば非常に低速であった。エイダ・ラブレスは「バベッジ氏は彼の機関を使えば、20桁の数同士の乗算を3分以内に計算できると信じている」と記している。同じ計算を Harvard Mark I なら6秒でできる。現代のPCなら187ナノ秒でできる（Intel Core 2 Duo T7800 2.6 GHz, Java言語 任意精度BigDecimal型による9×(10の19乗)に同じものを乗算）。とはいえ、ムーアの法則に従って成長しているコンピュータの性能の曲線を過去に向かって延ばしてみると、バベッジの解析機関はその曲線で示されるよりずっと高性能だったことに驚く。
設計だけであったとしても、解析機関がコンピュータと呼べるかどうかは興味深い。階差機関も解析機関も、二進方式ではないにしてもアナログ計算機ではなくディジタル的な（連続的な物理量ではなく、離散的に数値を表現する）計算機械である。階差機関は命令に基づいて動くものではない点で、ある種の「専用演算装置」であった（ディジタルとアナログという違いはあるが、アナログ計算機の一種の微分解析機に少し似ていると言えるかもしれない（訳語の関係で日本語ではそんなに雰囲気が無いが、英語ではそれぞれ difference engine, analytical engine と differential analyser である））。解析機関は、命令によってプログラマブルになった点は、原始的なコンピュータといえる。しかし、解析機関はいくつかの点で現在のコンピュータの要件を欠いている。大きく異なるのはメモリにアドレスがないことである。解析機関の記憶領域はいわばレジスタであり、レジスタを個別に指定することはできるが、整数値のリニアなアドレスで指定できるメモリが無かったため、第2次世界大戦後に実現されたいわゆるプログラム内蔵方式（ノイマン型）のコンピュータにおけるプログラムカウンタに直接相当するものは存在しないことになり、それらを前提としたプログラミング技法も不可能だったということになる（ただし、計算理論的には、メモリは指定できれば良いのであって、必ずしもリニアなアドレス付けでなければならない、ということはない）。理論上重要である点に、プログラムを可変か否か、という点がある。この能力については否定的な意見もあるが、バベッジの残している記述をもとに備わっていたとする論者もいる。たとえばダグラス・ホフスタッターは（『ゲーデル、エッシャー、バッハ』p. 42）解析機関についてバベッジとラブレスが、自分自身のプログラムを書き換えることが可能であると考えていたとみている。さらに、数を計算する計算機としての機能だけでなく、数以外の対象も扱う情報処理機械であると認識していたとしている。
2010年10月、イギリスのプログラマージョン・グラハム＝カミングが、完全な解析機関を製作するために寄付を募るキャンペーンを開始した。そして2011年、グラハム＝カミングらは解析機関を製作するプロジェクト "Plan 28" を立ち上げた。グラハム＝カミングは、バベッジの没後150周年の2021年までに完成させることを目標とした。2013年の時点では、解析機関製作プロジェクトは進行途中の状態であり、完成してはいない。
ヘンリー・バベッジの1910年製作の階差機関第2号の演算装置が、設計後153年の時を経て2002年に完成された。ロンドンのサイエンス・ミュージアムに展示されている。もうひとつ2008年3月に、大富豪の資金で階差機関第2号と同一のものが完全に製作された。米国のコンピュータ歴史博物館で展示されている。その（さすがに蒸気機関ではないが）動く様子が同館サイトで見られる。
修正第16条は、連邦議会の所得税を課する権限の「根拠」としばしば言われているが、少なくとも1つの判決は「ブラッシャバー」や他の判例でなされた、修正第16条自体は連邦議会に所得税を与える権限を認めていないが、「もしあるとすれば」所得税が州の人口に応じて比例配分されるべきという要求事項を排除しただけだという指摘を繰り返した。「ペン・ミューチュアル損害補償事件」では、合衆国税務裁判所が次のように述べた。課税権限の範囲を取り扱う時に、問題は時として何に修正第16条の下で所得として課税できるか、ということに枠付けられる。これは不正確な語句であり、...課題を緩慢な思考に導くものである。課税権の根拠は修正第16条ではなく、憲法第1条第8節である。— 同じ「ペン・ミューチュアル損害補償事件」の控訴審で、アメリカ合衆国第3巡回控訴裁判所はこれに同意して、次のように述べた。アメリカ合衆国が所得税を課する権利を得たのは憲法の修正ではなかった。「ポロック対農夫貸付信託会社事件」判決は、不動産や動産から上がる所得に課する税はその資産に掛かる税と近いものなので、比例配分なくして課することはできないと宣告した。修正第16条はその制限を取り払った。実際に、比例配分の要求は不動産と動産にかかる税と人頭税に厳密に限定されている。アメリカ合衆国によって課される税の有効性を維持することは、税自体が正確な分類をされているので必要ない。実際に蒸留酒にかかる税は連邦当局によって随分前から課されており、現在アルコール自体に税という言葉で書いてあるので課税の有効性は非常に長い年月維持されてきた。ここで問題にする所得税は納税者による金銭の授受に基づく消費税であると言うことができる。それは確かに資産にかかる税ではなく、人頭税でもない。それゆえに、比例配分される必要も無い。しかし我々は食品薬品法の下で要求されるような正確さで分類されることが利益を生むとは思わない。連邦議会は一般に税を課する権限があり、特定の課税が憲法上の制限と衝突しなければ、その税は合法であり、何と呼んでもよい。