敵から吸収した多種多様な攻撃手段。WPを消費する。味方モンスターがパーティーにいる状態で「妖魔・モンスター種族の敵」を倒して戦闘終了すると、その敵からモンスター能力を吸収するかどうか選択できる。吸収できる能力は敵モンスターにより様々で、1種類の敵から覚えられるモンスター能力は数種類（どれを覚えられるかはランダムだが確率はそれぞれ異なる）。これまで覚えたことのないモンスター能力を新たに覚えた場合は、HPも上昇する。但し1回の吸収で覚えられる能力は1つだけで、他の種族と違って自由に着脱できない。ただし、並べ替えは可能。吸収した能力は、メニューの一番下に配置した能力と入れ替えることになる。違う姿に変身するには「特定のモンスター能力を持っている」必要があり、どの姿に変身したいかで必要な能力もそれぞれ違う。変身に必要なモンスター能力は1種類とは限らない。味方パーティにモンスター種族を入れることのできるシリーズ作品で唯一、モンスターの形態に合わないような攻撃手段を覚えることが可能である（例：軟体のスライムが斬撃を扱うブレードを使用出来る）。
妖魔が固有で持っている武具。実際は装備というよりもこれ自体が技に近いものであり、装備も技欄にセットされている。WPを消費するが、使用してもWPの成長は不可能。「剣・小手・具足」の3種類があり、最初から全てを使用できないキャラクターもHPとパラメータを上昇させることで、戦闘終了後に修得できるため、最終的に3種類を揃えられる。そのまま使用して攻撃することもできるが、これで「モンスター種族の敵」を倒すと、その敵を武具に吸収できる（半妖は事前に妖魔化が必要）。吸収すると、パラメータに補正がかかりキャラクターが強化されるだけでなく、対応した技「憑依能力」を1つ使えるようになる。パラメータの強化具合・使用できる憑依能力は、吸収した敵モンスターと使用した妖魔武具によって異なる。ただし、1つの妖魔武具に一度に吸収できるモンスターは1体だけであり、新たに吸収するとそれまでの憑依能力とパラメータの変化は失われる。半妖は、通常時は妖魔武具の基本攻撃しか使用できない。妖魔化すると、モンスターを吸収した分のパラメータ変化の恩恵を妖魔同様に受けられ、装備している妖魔武具の憑依能力も使用できる。
戦闘中に特定の攻撃を受けると、見切りを閃くことがある。覚えた見切りの装備中は、ステータス異常中などの発動しない局面もあるが、発動すればその攻撃を100%回避する。前作では不可能だった味方からの攻撃の回避も、今作では可能となっている。
戦闘中に、攻撃や回復などの戦う手段として行使できるものは、種族によって異なっている。修得方法もそれぞれ異なるため、前作までのように覚えた技術を他のキャラクターに使いまわすことはできない。
複数のキャラクターの技・術などの連続攻撃。一斉に行動し、個別に攻撃したときよりも大ダメージを与えられる。本作では、2人目以降に顕著な影響があり、対象の防御力や耐性（状態異常耐性を除く）を無視する上、基本的なダメージ自体も上がり、追加効果の発動率も高まる。敵味方両方にあるシステムであるが、本作では、敵味方が入り交じっての連携はない。本作以降のサガシリーズ作品にも登場。連携の名称はそれぞれの技・術などの名前の一部を繋ぎ合わせたものになる。そのため、変わった名称になることも多々あることから、ゲーム雑誌や攻略本、ゲーム関連サイトなどで、話題として取り上げられている。本作の場合、繋がり方によっては技・術の行動が完全に終わる前に次の連携に繋がり、突き上げからの突き落とし表現や、前の技の終了と次の技の開始が同時に行われる等、単発の技・術とは違う迫力のあるエフェクトを出す事ができる。また、回復行動を挟んだ場合・行動順番を途中で相手に割り込まれた場合・異なる敵を標的にした攻撃同士が連携することはない。画面上では不可視の「瞬間ステータス」が5種類、それぞれの攻撃に内包されており、停止⇔移動、高温⇔低温という相反する性質は連携しやすいよう設計されている。
日本で、酒にかける税金の発祥は室町時代とも言われている。江戸時代には酒株として醸造の免許税のような仕組みが存在した。明治時代になると、1873年の地租改正によって酒類税が制定された。しかし、酒類税の対象は、清酒のみであり、ビールは課税対象外であった。1901年に、麦酒税（ビール税）が制定される。これは、前年の義和団の乱を受けての軍備増強が目的であったとされる。当時、酒税総額は地租の総額を越えており、国税で最も大きな税収であった。地主の数よりも、醸造業者数は圧倒的に少なく、地租を増税するよりも、酒税の増税のほうが安易だったことも影響しているとみられている。この課税によって、日本国内の小規模醸造業者は淘汰され、ビール業界の再編が行われることになった。1940年に酒税法（いわゆる旧酒税法）が制定され、1953年に全部改正され酒税法が制定された。1975年から1985年（昭和50年代）にビールに対する酒税は4回の増税がされている。1988年の消費税法によって販売時には一般消費税も課税されるようになった。以降、二重課税の状態が続いている。1997年に消費税率の引き上げが行われた際には、イギリスなどからの圧力もあってウイスキーの酒税は減税となったが、ビールの酒税は据え置かれた。日本の酒税の中でもビールは税負担が最も重い。国際的に見ても日本のビールにかかる酒税率は高水準である。これは、冷蔵庫が普及する昭和50年代以前において、ビールとは「舶来の高級酒で、富裕層が料理店で飲むもの」であり「贅沢な嗜好品」という見做され方をしていたためである。平成に入ると、酒税のうちでビールによる税収が8割を占めるようになった。それでも、ビール販売価格の内の酒税割合が明らかではないこともあって、日本の消費者の反発が高まることもない。こういった不合理とも言える高い税率に対抗するため、日本のビールメーカーは発泡酒を開発することになる。