レッドリヴァー居留地は、名目上ハドソン湾会社によって経営されたルパートランド内の共同生活体であり、その主な居住者はカナダ先住民及びクリー族、オジブウェー族、ソルトー族、フランス系、スコットランド系、イギリス系の混血からなる民族すなわちメティであった。ルイ・リエルは1844年にこの居留地（後のマニトバ州ウィニペグ近郊）でルイ・リエル・シニアとジュリー・ラジモディエールの間に11人兄弟の長男として生まれた。リエルの育った家庭は地域でもよく名の通ったフランス系カナダ人メティの家柄であった。父親は、ハドソン湾会社の長年にわたる商業活動の独占に挑み投獄されたメティのギョーム・セイヤー（Guillaume Sayer）を支援する組織の編成に携わったことによりその共同生活体内での名声を獲得した。リエルの父親の組織の行った扇動活動の結果セイヤーは釈放され、ハドソン湾会社の独占体制は終焉を迎え、リエル家の名前はレッド・リヴァー一帯で高名となった。一方、リエルの母親は、1812年にレッド・リヴァーに白人の一族としては初めて入植した、ジャン=バプティスト・ラジモディエール（Jean-Baptiste Lagimodiere）とマリー=アン・ガブリー（Marie-Anne Gaboury）の娘である。リエル一族は、熱心なカトリック信仰と強い家族の絆で知られていた。リエルはまず、マニトバ州セント・ボニファスでローマ教会の僧侶から教育を受けた。13歳の時には、当時メティの有能な若者から聖職者を育成することに熱心であったセント・ボニファスの属司教アレクサンドル・タシェにその才覚を見出された。1858年にはタシェの斡旋によりケベック州モントリオールにあったシュルピス会のモントリオール・カレッジ（College de Montreal）の神学校（Petit Seminaire）に通うことになった。その当時の記述によれば、リエルは語学、科学及び哲学の分野で良い成績を収めたが、時折何の前触れもなくむら気を起こすことがあったといわれている。1864年早すぎる父親の死の知らせを聞いたリエルは聖職への道に対する関心を失い1865年3月にカレッジを退校した。その後しばらくは愛徳会の修道院生として勉学を続けるが、規律違反をたびたび犯したため間もなく退学を求められた。この期間リエルはモントリオールの叔母ルーシー・リエル（Lucie Riel）の家で暮らした。父親の死により困窮したリエルは、ロドルフ・ラフラム（Rodolphe Laflamme、1827年5月15日 - 1893年12月7日、弁護士・政治家）の在モントリオール法律事務所の事務員として働いた。この頃リエルはマリー=ジュリー・グルノン（Marie-Julie Guernon）という名の若い女性と実らぬ恋に落ちた。リエルは婚約の誓約書に署名をするに至ったが、相手方の家族はメティと係わり合いになることに反対し、結局この婚約は破棄された。この婚約破棄からくる失望感もあってリエルは法律関係の職業にも喜びを見出せず、およそ1866年頃までにはケベック州を去る決心をしていた。当時リエルは、半端仕事をしながら詩人のルイ=オノレ・フレシュット（Louis-Honore Frechette）とイリノイ州シカゴに暮らした後、ミネソタ州セントポールで暫く事務員として働き、1868年7月26日にレッドリヴァーに帰郷したと考えられている。
老朽化・土地の有効利用という観点から、民営化に際して高層ビルに建て直し、隣接するJR西日本所有のアクティ西ビルと大弘ビルを併せた3施設（約1.3ha）を一体的に開発する計画をしている。JR西日本は手狭な所有地の活用を以前から模索しており、中央郵便局と一体的に開発することにより双方の資産有効活用に繋がるとの意見が合致したためである。2008年（平成20年）12月5日の計画発表時点では、「地上40階、地下3階、高さ187mの新ビルを2009年（平成21年）に着工、2012年に竣工」であり。高層階は1フロア900坪ほどのオフィスビル、中層階には座席数1700席の劇場、低層階には郵便局や商業施設を設ける予定。劇場はオリエンタルランドに賃貸し、運営を任せることで合意されていた（その後オリエンタルランドは計画を撤回）。なお、貴重な近代建築として保存を求める声が強くあり、日本建築学会が、生田正治日本郵政公社総裁（当時）と麻生太郎総務大臣（当時）、關淳一大阪市長（当時）、西川善文日本郵政社長宛てに3度にわたって「保存要望書」を提出している。これを受けて郵政公社は、局舎の一部を新しいビル内の吹き抜けスペースに移築し保存することとした。2009年（平成21年）3月10日、日本郵政は、保存を求める声があがっている当郵便局の建て替え工事の着工を当面、見送る方針を鳩山邦夫総務大臣（当時）に伝えたということが発表された。日本郵政は、以後、文化庁などと計画見直しについて協議する。しかし、2009（平成21年）6月12日、保存に積極的だった鳩山が総務大臣を辞任したことにより、以後の状況は不明な状況となった。2012年（平成24年）3月から旧局舎の取り壊しを開始。6月18日、建築史家・松隈洋や博物館明治村館長・鈴木博之ら建築や建築史の専門家グループが、旧局舎は歴史的に重要な建造物であるとして、文化庁などに対し、重要文化財に指定するよう求め、大阪地裁に義務付け訴訟を起こした。その後、同年12月に取り壊しが完了し、正面玄関部分を残した上（建設予定のビルに組み込み予定）で、当面はイベント広場（西梅田スクエア）とすることになった。またこのイベント広場の奥側に暫定施設としての郵便局が開設（旧局舎の位置に復帰）することになり、2013年（平成25年）5月から運用を開始したが、郵便局店舗とゆうちょ銀行店舗は2016年7月18日までの営業となり、翌日からは、かつての仮店舗（今回はB1Fに設置）に出戻りとなる（ゆうゆう窓口である大阪北局大阪駅前分室は、これに合わせて廃室されるため、今回の仮店舗にはゆうゆう窓口は設置されない）。西梅田スクエアは当初2013年から3年間の暫定利用の計画だったが、2017年にオープンしたよしもと西梅田劇場の開設期間は2018年8月25日までと予定されている。本格的な跡地利用となる高層化計画（仮称・JPタワー大阪）は延期を繰り返しており、2017年11月時点では「2019年7月頃着工、2022年1月頃竣工」の予定となっている。2018年、日本郵政は大阪中央郵便局跡地の再開発に向け、大阪市と協議を再開した。2023年度開業を目指す。