『三好記』によると、この後すぐに、淡路島の野口則守が、1,000の兵を引き連れて三好方に合流した。それに加えて、実休は上郡(三好郡・美馬郡など)からも援軍を集め、中富川に2,000の兵を出した。一方の久米方は、川を挟んで黒田鑓場に陣を敷いた。すると、実休は久米方の兵数が少ないと判断し、渡河して兵を黒田鑓場に進めた。この戦闘で野田内蔵助と野口則守は相討ちになり、久米方の城主たちは全員討ち死にした。『昔阿波物語』によると、三好方の兵3,000に対して久米方の兵は600であり、久米方は包囲されて全滅した。
芝原城の城主である久米義広は、妻が細川持隆の妹で、娘が三好実休の妻であったため、両者と姻戚関係にあったが、最終的には三好実休を打倒しようとした。『三好記』によると、久米義広は細川持隆の仇討ちを決意し、親しくしていた近隣の城主たちである小倉重信(蔵本城)、佐野平明(佐野須賀城)、野田内蔵助(野田山城)、仁木高将(英城)らと計画を練った。後日、小倉重信が勝瑞城を訪れた際、実休の警備が数十人と手薄だったため、これを芝原の久米義広に伝えると、その日のうちに芝原城に2,000を超える兵が集まった。一方、実休側もこの動きを察知し、勝瑞城には町人も交えて2,000の兵が集められた。久米義広は、一宮城の小笠原成助の妻が実休の妹であることに着目し、彼女を人質に取るため、芝原城から近い勝瑞城をあえて無視して、一宮城を夜襲した。小笠原成助は家臣の木村肥後守に救出され逃げ延びたものの、一宮城は門を破られて落城し、妻と娘は人質となった。
阿波細川家の当主(阿波屋形、阿波・讃岐守護)で勝瑞城を居城としていた細川持隆は、同城で実権を握る三好実休と確執が深まり、死に追いやられた。『三好記』によると、細川持隆は相撲見物に招いた席で三好実休を殺そうとしたが、相談相手の奉行、四宮与吉兵衛が実休に密告したため計画が露見した。実休が3,000の兵を集める一方、持隆の手勢は馬廻100余りにすぎず、持隆は見性寺で援軍を募るが、呼応する勢力はなく、天文21年8月19日（1552年9月7日）に持隆は自害、持隆の家臣だった星相右衛門と蓮池淸助が死亡した。この結果、持隆の子である細川真之が阿波屋形となった。
種子は光沢のある茶色で、蛋白質、脂肪分を多く含む。名のカナリーはこの種子がカナリアのエサに供されてきた歴史に由来し、現在もその名に違わず種子がカナリアを代表とする愛玩鳥フィンチの飼料にもっぱら使用される。フィンチ飼料用に用いられる種子の主生産国はカナダで、全世界の消費量のうちほぼ八割が同国で生産されており、さらにその八割が同国サスカチュワン州の産となっている。本種の種子には特に脂肪分が他の穀物に比較して格段に多く含まれるため、フィンチの種や個体の嗜好によってはこの種子を非常に好むものがある。しかし本種の種子のみをエサとして使用すると、多くの場合小鳥が脂肪過多症を起し落鳥につながる。これとは別に小鳥用のエサとしては価格が高くなりすぎるといった商業上の理由もあるので、通常はアワ、ヒエ、キビと混ぜられた状態で販売される。これを四種混合という。その他カナリア諸島、イタリア、および北アフリカでは雑穀として食用にもされることがあるが、それ以外の地域で食用にされることはまずない。しかし本種の種子に含まれる脂肪分には84%の割合で不飽和脂肪酸が含まれるため、将来的にはマーガリン原料といった人工脂肪への活用が期待されている。また種子から工業的に精製されたデンプンが綿織物や絹製品の仕上げに使われる。このデンプンも化粧品などへの応用が期待されている。
同日、この発表と共にあおもり信金救済と兼ねて青森県下の残る2信金である東奥信用金庫と下北信用金庫にも合併参加を打診したことが明らかになり、同年11月19日に青森市内にて合併の条件について非公開で協議し、後に東奥・下北の両信金とも理事会などで合併に合流することを決めた。11月26日には正式に八戸・あおもり両信金との合併に合流する意向を伝え、翌11月27日に4信金の理事長らが合併基本協定書に調印した。これにより、当時の新聞報道によれば全国で預金量が38位の中堅クラス の巨大信金（青森県内一円を対象とする意味） が誕生することとなった。こうした1県1信金体制は、2002年3月に当時の沖縄信用金庫（沖縄県那覇市）と合併したコザ信用金庫（沖縄県沖縄市）に次いで2例目であった。合併後の新信金は八戸信金を存続金庫として本部・本店を現在の八戸信金に置くこととし、名称については3月中に県民からの一般公募を実施し、その後4月中を目処に合併準備委員会にて選考され、決定することとした。新信金は、預金残高が東北最大を維持するほか、貸付残高でも杜の都信用金庫を抜き、双方の残高とも杜の都信金を大きく引き離すこととなった。合併の背景には、全国7カ所の信金共同事務センターを2011年までに2つへ統合する方針が打ち出されており、その前後2年間は合併が事実上困難となることもあった。