暗号通貨
ジャーナリストJoshua BrusteinとTimothy Leeはビットコインの高いボラティリティから来る問題性に懸念を表明した。
Jason O'Gradyはオルトコインにおける風説の流布の企てを報じた。
コミュニティは事前採掘、隠れた活動の開始、もしくはオルトコイン創始者に対する極端な報酬を欺瞞的慣習として指摘している。しかしこれはデジタル暗号通貨の設計に固有な部分としても有用であり、例として Ripple が挙げられる。事前採掘は採掘コードが公開される前から通貨の創始者によって通貨が製造されることを意味する。
大半の暗号通貨は既存の暗号通貨の焼き直しであり微々たる違いしか持たず、そこに目新しい技術開発はない。前述のCoinyeやDogecoinは、その典型例である。そのような、技術開発を目的としない焼き直し的な暗号通貨は、日本国外では「シットコイン(shitcoin、糞コインの意)」 と呼ばれる。日本国内では、一部コミュニティが前述の「シットコイン」を使っていたほか、語感が汚いとして造語された「草コイン」(「笑い」を意味するネットスラングの「草」に由来する)が使われる。
銀行は一般に暗号通貨のためのサービス提供をしていないし、時として仮想通貨企業へのサービス提供を拒むことがある。
ローカルストレージに保存した暗号通貨をマルウェアやデータ消失によって恒久的に失うことは往々にしてある。これは物理メディアの破損によっても引き起こされ、失われた暗号通貨は市場から事実上永遠に姿を消す。
暗号通貨に関わる法的問題は政府とのあいだに起こるものばかりではない。例えばCoinyeはそのロゴにラッパーカニエ・ウェストを無許可で使用したオルトコインである。Coinyeは元々Coinye Westという名称であったので、カニエ・ウェストの代理人がCoinyeのEメール管理者David P. McEnery Jr. に対して停止命令を送付した。同停止命令は、Coinyeが意図的な商標の侵害であること、不正な競合であること、サイバー海賊行為であること、および商標希釈化であることを述べ、外観の類似およびカニエ・ウェストの名称の使用を停止するよう命じた。
暗号通貨は種々のタイムスタンピングスキームを用いることで、ブロックチェーン台帳に追加された取引を信頼できる第三者によってタイムスタンピングしてもらう必要を回避している。