名目と実質 (経済学)
物価指数は、賃金や全生産量などの量の名目価値Qを調整して実質価値を取得するために応用される。実質価値とは、基準年の購買力の見地から表した価値である。
物価指数をその基準年の値で除した
P t / P 0 , {\displaystyle P_{t}/P_{0},}
は、物価指数の成長因数を与える。
実質価値は、名目価値を物価指数の成長因数Pt/P0で割ることによって求められる。名目価値を実質価値に変換するための除数として物価指数成長因数を使用すると、基準年0に対するt年の実質価値は次のようになる。
P 0 ⋅ Q t P t {\displaystyle {\frac {P_{0}\cdot Q_{t}}{P_{t}}}}
ある与えられた年のある財の組み合わせの名目値は、その時点での財の数量と物価に従って決定される。すなわち、ある与えられた年の財の組み合わせの名目値は「その組み合わせの中での個々の財の価格×数量」の合計として決定されている。従って、名目値と実質値の関係は次のようになっている。
名目値 / 実質値 = P ⋅ Q P = P {\displaystyle ={\frac {P\cdot Q}{P}}=P}
ここで P は物価指数で、 Q は実質値の数量指数(quantity index)。この等式において、 P は基準年において1.00となるように設定されている。代わりに、 P を基準年において100となるように設定することも可能である。
(名目値 / 実質値) ⋅ 100 = P {\displaystyle \cdot 100=P}
基準年はどの年であってもよい。年をまたいだ数量の比較は、その数量の価値が同一の基準年の対応した価値に調整されている場合にのみ有効である。このような実質値に関する統計資料を作成する際にはある基準年を設定する必要があるが、何年か時間が経って基準年が古くなると、通常は新たな基準年が設定される。新たな基準年が設定されると、しばらくの間はその基準年を基にデータが作成されるのはもちろんのこと、新たな基準年の設定以前から存在していたデータに至っても、この新たな基準年から見たデータに調整して報告される。