バブル世代
管理職となる者が増えるに連れて、ポスト競争の激化と責任の重圧から精神的疾患を抱えるホワイトカラーやブルーカラーが増加している。社会生産性本部「産業人メンタル・ヘルス研究所調べ」では、バブル世代のほとんどが30代であった2004年時点での心の病が最も多い年齢層は30代で49.3%であった。
また、特に2008年(平成20年)のリーマンショック以降の不況によって職を失い、非正規雇用者となる者もおり、男性ではバブル世代が20代後半から30代前半に属していた1995年の非正規雇用者率は約3%程であったが、30代後半から40代前半に属していた2005年(平成17年)には約7%、2010年(平成22年)には約8%と増加傾向にある。
政府が高年齢者雇用安定法の改正により事実上70歳定年制導入を推し進めているため、人件費の硬直化を避ける企業がその前にボリュームゾーンであるバブル世代の圧縮を図る動きが相次いでおり、パナソニックグループ(パナソニックホールディングス)が事実上バブル世代を肩たたき(狙い撃ち)にしたリストラを発表するなど、各企業はバブル世代の人員削減を推し進めている。
就職期にはバブル景気で、日本の景気が極めてよく、これを受けて事業を拡大・展開し業績を拡大するべく、各社こぞって高卒大卒を問わず人員募集数を拡大した。その結果、企業の求職人数は就職希望者を大幅に上回っていた。また、バブル世代の女性で高卒・短大卒・専門学校卒の者は、1986年(昭和61年)に施行された男女雇用機会均等法以後に初めて社会に出た世代でもある。
ただし注意を要するのは、この世代の全ての大学生が誰しも一流企業への就職が楽であったわけではなく、就職人気上位30社程度の一流企業には当時「指定校制度」が存在し採用対象を上位難関大学に限定していたこと、さらには大学進学率が同世代の3割程度であったことに留意する必要がある。バブル景気の恩恵を大きく得たのは大都市圏の国立・上位私立大学であり、一流企業は満遍なくあらゆる大学からの採用を増加させたのではなく、バブル景気以前より長年にわたって存在していた「指定校」に在学する学生の採用を大幅に増加させたことがこの世代の売り手市場の傾向であった。ただ、当時の指定校制度に漏れていた一般的な私立大学や地方の大学に所属する学生も業界2-4番手の大企業に就職できたことから、総じて就職活動は容易であったといえる。