PHS
3G以降の携帯電話でも、都市部の高トラフィックエリアでは、マイクロセル方式を採用している場合がある。この方式により基地局一台あたりのトラフィックは携帯電話に比べ余裕があり、早い時期からパケット定額や音声通話定額などの定額サービスを開始できた。
端末の出力も携帯電話で最大200mW程度に対し、PHSはバースト内平均電力で80mW(送信平均電力は10mW)。よって基地局側に高い利得のアンテナが要求される一方で、端末側の消費電力は抑えられている。これにより、待受け・通信(通話)時ともに電池はより長持ちするとされていた。2000年代以降は、PHS端末の高機能化に伴い消費電力が増加、携帯電話の通信規格改良や電池の大容量化などにより、音声端末における差異は小さくなっていった。
1995年のサービス開始当時において、当初主流の第二世代携帯電話(PDC)方式との比較では、音質が良い、データの転送速度が速いとされていた。第三世代携帯電話(3G)では転送速度の高速化や音質の改良がなされ通信性能面では追い抜いた一方、サービス料金は高額なままであった。そこを突いてトラフィックに余裕があるPHSはパケット通信や音声通話の定額制を先んじて導入した。
2000年代前半は低迷が目立ったが、以前からのPIAFSやAIR-EDGEなどの強みであるデータ通信分野を活かし、公衆無線LANと比べて市中の広いエリアで利用できること、また日本国外でも幾つかの国で「ラストワンマイルを繋ぐ手頃な無線技術」としての強みが注目されることになった。
基地局からの通話可能範囲が狭いことを逆手に取って、GPS等を使用せず、端末所持者の高精度な現在位置を確認できるようにした、NTTドコモの「いまどこサービス」、ウィルコム(旧:DDIポケット、現:ソフトバンクのY!mobile)の「位置情報サービス」といった「位置情報確認サービス」の提供や、安価で高速なデータ通信を利用して自動販売機などの販売機器や監視システムを遠隔管理可能する「テレメトリング(テレメタリング)」など、PHSの安価・小型・簡単なシステムを活用した運用がなされている。
またPHS無線通信部分を切手サイズにまとめたウィルコムのW-SIMにより、無線通信技術を持たない会社の新規参入が容易になったため、従来にない多種多様な端末が登場した。詳細はW-SIMの項目を参照。
以降、音声通話定額制、高度化PHSなどを導入し一時復調をみるが、携帯電話事業者も一部追随したため抜本的なユーザー数回復には至らず、さらに2010年前後よりスマートフォンおよびLTE等の3.9G/4G携帯電話が普及し、通信方式としてのPHSは主要な通信手段の座から外れ、ニッチな市場へと転化した。
もっとも、携帯型移動体通信端末におけるテキストメッセージング(SMS)の先駆けは、1996年11月20日に開始のPHSのPメールサービス(旧:DDIポケット)であった。
インターネットに接続して電子メールや、ウェブが利用可能な端末も相次いで発売された(H"LINK、mopera、ドットi、CLUB AIR-EDGE など)。
カメラ付き携帯電話の普及に少し遅れる形で、普及層向けカメラ付きPHS端末(携帯電話と同様に端末にカメラを内蔵し静止画撮影が可能なもの)が発売された。動画撮影やテレビ電話に対応した機種は、スマートフォン時代到来以前のいわゆるフィーチャーフォン時代において、普及層向けPHSでは限定的であった。もっとも、世界で初めて市販されたカメラ付き携帯電話・PHSの先駆けは、1999年7月発売の京セラ製VisualPhone VP-210(旧:DDIポケット)であった。
PHSのマイクロセルの特徴を生かして、GPS等を利用せず基地局からの方位測定によりある程度の精度の位置情報を取得するサービスがサービス開始当初から構想され、実現されていた。これも移動体通信端末では先駆けであった。
2005年以降はスマートフォンに特化したPHS端末(スマートフォン端末にPHS通信機能を内蔵させたもの)が発売された。詳細はスマートフォンを参照。
PHSの主な特長を列挙。
屋外でPHS事業者の基地局と接続し、移動体通信として利用(公衆モード、後述)。
音声の符号化方式として32kbpsのADPCMを採用し、無線条件が良好であれば固定電話並みの音声通話品質を提供。
家庭用のデジタルコードレス電話として、親機経由で固定電話に接続。また事業所向けの内線電話として、自営基地局システムを設置して使用。
いくつかの無線チャネルを束ねて無線アクセスに利用。第3世代移動通信システムと比較して、低速ながらも安価で大容量の通信が可能。
PHSの国際ローミング。日本国外ではGSMとPHSのデュアルモード通信端末も存在した。
端末同士の直接通話(トランシーバー。特定小電力無線の特定小電力10mW型と同等の利用法)が可能。
規格に互換性があるため、基本的な音声通話やデータ通信(PIAFS)は原則、端末を問わずいずれのPHS事業者(公衆モード、後述)にも登録して利用可能。
通話需要の少ない地域で公衆交換電話網の代替(PHS WLL/FWA、日本国外)。
フィーチャーフォン的な多機能化(ケータイ、携帯機器)。
中国ではPHSは「小霊通」(しょうれいつう / ショオリントン、繁体字: 小靈通、簡体字: 小灵通、拼音: Xiǎolíngtōng)という中国語名が用いられ、2006年6月30日時点で9300万台と一時は爆発的な普及を見せたが、その後は端末生産台数の急減が報じられ、加入者数は頭打ちとなり減少を続けて、2007年9月30日には9000万台を割り込んだ。安価な音声端末がほとんどで、電気通信会社の「中国電信」および中国網通の事業を譲受した「中国聯通」が主要PHS事業者としてPHSを固定電話の延長として展開していた。