トヨタ自動車
以前からヤマハ発動機のマリン関連部門とは提携関係であったが、1997年(平成9年)にトヨタ自動車独自の造船部門「トヨタ・マリン」を設置した。分野を中小型の個人向けプレジャーボート「ポーナム(PONAM)」に絞り、漁船や貨物船など業務用の船舶は扱っていない。
リサイクルを考慮したオーストラリア製アルミ合金ハルの採用や、自動車用制御技術を応用した各種安全装置、船体のデザインに自社のデザイナーを起用、生産工程の合理化に加え、エンジン、エアコンを自動車と共用し、低価格帯モデルではドライバーズシートを輸送機から、一部の窓ガラスを商用車からそれぞれ流用するなど、徹底したコストダウンと自動車開発で培った各種ノウハウにより、同クラスとしては比較的低価格を実現している。直営営業所の開設や全国規模の販売網など、販売体制も整備されている。
一方でリーマンショックの影響により、2015年(平成27年)を目処としていた黒字化と独立が達成不可能となった他、シェアも約6 %程度で、ヤマハ発動機やヤンマーの後塵を拝している。
2016年(平成28年)にはシェアでヤマハに追いつきたいヤンマーと、技術・生産部品などの幅広い部分での提携を発表。2017年(平成29年)にはレクサスブランドのプレジャーボートを公開、2019年(平成31年)に「LY650」として販売を開始した。取り扱いはトヨタが担当している。
名古屋トヨペットでは販売の他にマリーナ(ラグーナテンボス内)の管理も行っており、試乗や免許取得も可能である。
2017年(平成29年)までのトヨタマリンが国内において販売した新艇は約850隻である。
もともと航空機産業にも強い関心のあった豊田喜一郎は、1936年(昭和11年)にフランスの超小型航空機(Pou-du-ciel、おそらくMignet HM.14かその派生型)を購入し、同年東京市に開設したばかりの芝浦研究所(後の豊田理化学研究所)で、豊田英二(同年入社)と飛行士の片岡文三郎(当時嘱託社員。1939年〈昭和14年〉5月正式入社)が研究にあたった。翌1937年(昭和12年)には航空機研究の場を刈谷町に移し、日本海軍から払い下げを受けた一三式練習機に自社の試作部品を組み込み、挙母工場(現・トヨタ自動車本社工場)付近で飛行試験を行った。
1942年(昭和17年)に日本陸軍の要請で川崎重工業と共同出資し、東海航空工業(現:アイシン)を設立した。トヨタにも航空用エンジンの開発・生産が要請され、社内に航空機部門が誕生。刈谷に新設した工場で航空機用空冷エンジン、排気管、滑油冷却器などを開発・生産した。 1943年(昭和18年)にはヘリコプターの試作機を完成させた。 動力面でも豊田佐吉の開発した環状単流原動機(丸エンジン)をロータリーエンジンとして受け継いで研究したり、ガスタービンエンジンの研究も進めた。
2010年2月22日、米ABCテレビは南イリノイ大学のデビッド・ギルバート教授が行ったトヨタ車を急加速させる実験の映像を流し、車両に問題があることを示す報道を行ったが、翌月にトヨタ自動車側は報道された不具合は発生し得ないと指摘した。それを受けABC側は同年3月12日に、該当の報道は映像に操作を施した捏造であったと認めた。
2010年4月14日、アメリカ消費者団体専門誌「コンシューマー・リポート」で特定の運転状況下で横転する危険性を指摘され、全世界でレクサスGX460の販売を一時停止し、4月19日に全世界で約1万3,000台を対象に、車両安定制御装置ソフトウェアの修正を発表、同様にプラドも約2万1,000台を対象に実施した。
2010年6月21日、中国の広州にあるデンソー系の電装(広州南沙)有限公司にて待遇改善を求めてストライキが発生し、トヨタの広州工場に対する自動車燃料噴射装置などの部品の供給が停止した。
国際オリンピック委員会(IOCワールドワイドパートナー)
国際パラリンピック委員会(IPCワールドワイドパートナー)
トヨタカップ インターコンチネンタルカップ (サッカー) FIFAクラブワールドカップ
トヨタスポーツセンター
ブルーグラスステークス(米で行われる競馬の重賞)
中京記念(日本で行われる競馬の重賞)
名古屋グランパスエイト(サッカーJリーグ、トヨタ自動車サッカー部が前身)
アルバルク東京(男子バスケットボールBリーグ、トヨタ自動車アルバルクが前身)
創業当初から全国各地の地場資本に協力を求め、早期に販売網を整備した。現在国内でレクサスを含め5系統のディーラー網を傘下に持つ。
創業者の豊田喜一郎は車を作ることばかりに熱中して販売に無頓着であったため、車が完成する段階になってから日本GM副支配人・販売広告部長であった神谷正太郎(後のトヨタ自販初代社長)の元に赴き口説いた。神谷は既に高給取りであったが、豊田の熱意を買い引き抜きに応じた。豊田は神谷に販売に関する全権を委託した。神谷はそれまでの人脈とディーラーからの信頼により、多くのGM代理店をトヨタに引き込むことに成功、トヨタは戦前の日本自動車市場をフォードと二分した。戦時体制に伴うアメリカ車輸入・国内組み立て停止に乗じ、GM、フォードが開拓していた各道府県のディーラー網を自社ディーラー網として組織化して取り込んでいった。この作戦は戦後、自動車製造・販売が再び許可されてから大きく役立つことになる。
1949年にGHQによる生産制限が解除され、トヨタは売り上げを一気に伸ばした。既存の販売体制では追いつかないと神谷は判断し、クラウン・マスターなど乗用車を扱う既存のトヨタ店の他、商用車・小型トラックを中心に扱うトヨペット店、大衆車のパブリカを売るためのパブリカ店、大型トラックを売るためのトヨタディーゼル店を次々に誕生させた。パブリカは想定より売れなかったが、1966年発売のカローラが爆発的に売れたため、パブリカ店は1969年にカローラ店へと名称を変更した。カローラのあまりの伸びに販売体制が追いつかず、急遽カローラ・スプリンターとミニエースを専売とするトヨタオート店を設立している。
1975年に円高・貿易摩擦による業績悪化に対抗するため、上級小型車クレスタやダイハツ工業が生産する小型四輪駆動車ブリザードなど5車種を扱うトヨタビスタ店を設立。
オーストラリア Toyota Motor Corporation Australia Ltd.(TMCA) カムリ、エンジン
1957年にトヨタ自販とトヨタ自工は共同でハリウッドに米国トヨタを設立したが、当時のクラウンは高速走行時にエンジン出力が低下して騒音や変形による破損が発生するなどの問題があった。1960年にはコロナの輸出車車名であるティアラを投入したが、品質の問題は収まらず累計損失は142万ドルにも上ってしまった。そこでトヨタ自販は人員と車種を削減し、当時3代目となっていたランドクルーザーのみを販売したところ、これが好評を得て4年間で売上が10倍以上に伸びた。のちに品質の問題を解消してオートマティックトランスミッションを搭載したコロナを投入すると徐々軌道に乗り、販売店も増加してアメリカは最大の輸出相手国になった。
1968年にカローラもアメリカに上陸。初年度は9万8,000台、1971年に40万4,000台と圧倒的な売れ行きを見せ、ディーラー数も従来の倍近く増加した。1969年には米国の輸入車ランキングでフォルクスワーゲンに次ぐ第2位にのし上がった。
しかし1971年8月のニクソン・ショック以後、円切り上げに伴う輸出車の値上げによって、米国の自動車市場は売り手市場から買い手市場へと急変した。それにともないトヨタはコロナ・ランドクルーザーに代わり、カローラ・セリカ・ハイラックスの3車種を重点推販車種とすることに決めた。1975年にオイルショックで販売が落ち込んだが、この時米国トヨタの牧野社長は全米のディーラーを回って「あなた方の繁栄がなければ、われわれの繁栄もない」と信頼関係を確認し、それを自ら示すためディーラーの在庫金利を負担した。
Drive Your Dreams.(2000年1月 - 2011年9月) - カタログなど一部で2011年秋以降もこのスローガンが使われていた。 人、社会、地球の新しい未来へ。(サブキャッチコピー) 1社提供・及び90秒以上の提供時は「Drive Your Dreams. トヨタ自動車」(2005年7月からトヨタ)になっている。
MORE THAN BEST(2004年 - 2006年3月) - 本キャッチコピー発表後はサザンオールスターズがCMソングに起用された。
トビラを開けよう(2006年4月 - 2008年ごろ) - このキャッチコピーよりMr.Childrenの「箒星」がCMソングに起用されている。
FUN TO DRIVE, AGAIN.(2011年10月 - 2017年10月) - 「日本人の気持ちをもう一度ドライブさせたい」「もう一度、新しいクルマの楽しさを創造したい」という思想を表現。1社提供・及び90秒以上の筆頭提供で協賛する場合は左記スローガンを3行で大きく表示し、下部にエンブレムのTマークを挿入している(TOYOTAの社名は表示されていない)。60秒以下の協賛は従来通りに「Tマーク+TOYOTA」である。2011年までカタログの巻末で以前のキャッチコピーが使用されたままだったが、翌年から本キャッチコピーが使用され、上記と同様の表示に切り替えられている。
太平洋戦争後にも航空機製造の禁止解除をにらんで航空機分野への進出を企画していたが、立川飛行機から招いた長谷川龍雄(後の初代カローラ主査)から、現状のトヨタの体制では難しいと進言されて断念した。
旧中島飛行機がGHQによって再起不能なまでに解体された際、同社が保有していたロケット技術は、富士産業→富士重工業と、富士精密工業(初代)→富士精密工業(2代目)→プリンス自動車工業の2社に引き継がれていたが、プリンス自工が極端な業績不振から破綻へと向う中、政府はプリンスが保有している航空宇宙技術の離散を恐れ、国内自動車産業の最大手となっていたトヨタ自動車工業(当時)に対してプリンスの吸収合併を持ちかけたが、トヨタはこれを断っている。 一方、旧富士重工業の航空宇宙部門は、2005年(平成17年)にトヨタが筆頭株主となったSUBARUが引き継いでいる。
2008年(平成20年)には、三菱重工業が主体となって開発している国産旅客機MRJ(現:Mitsubishi SpaceJet)に対し製造・販売会社(三菱航空機)への出資を明らかにした。
開発・製造事業ではないが、1997年(平成9年)にセゾングループから買収した子会社である朝日航洋と、その傘下のセントラルヘリコプターサービスが航空サービス事業を展開している。