セキュリティコード
後述するCVKによって計算され、カードに記録されるコードであり、磁気ストライプに格納されたデータが有効でカード会社によって発行されたものであることを証明する役目を果たす。決済後、オンライン処理により発行会社による確認が行われカードの正当性を担保する。ただしカードの磁気ストライプ情報がまるまる複製された場合(=スキミング)は、不正使用を防ぎようがない。
フィッシングサイトでは要求されるまま顧客はセキュリティコード情報を入力し、まんまと窃盗者の手に渡ってしまう。フィッシング詐欺の拡大は防犯対策としてのセキュリティコードの有用性を縮小させてしまった。さらにフィッシング詐欺犯がデータベースのハックやカード使用明細の不正入手によりすでにカード番号を入手している場合、それを利用してカードの所有者を油断させ、容易にセキュリティコードの情報を入力させてしまいかねない。
セキュリティコードを含むクレジットカード情報は「カード情報非保持化」あるいは「国際セキュリティ規格 PCI-DSS」によって「保管」「処理」「通過」が禁止されている。
ショップ側が不正にセキュリティコードを保存している場合、その情報がクラッキングやマルウェアによって外部に流出する可能性があり、実際に日本でも起こっている。
1997年にマスターカード、2001年にVISAが対応したが、まだセキュリティコードを採用していないカード会社もある。セキュリティコードのない取引は一層厳格なセキュリティが必要であり、カード所有者の利益のためにもセキュリティコードが採用されることが望ましいとされる。