フランスの鉄道史
1842年、フランス幹線鉄道建設法(Loi relative à l'établissement des grandes lignes de chemin de fer en France)が制定され、これ以降、政府の後押しを得て、鉄道建設の動きが加速した。その仕組みとしては官民協働による独自の形態で、政府が用地の購入と基礎構造物(構造物、建造物)の建設費の補助を行った上で、上部構造物(レール、駅などの施設)と車両を製作した会社に対して、路線の独占契約を認めた。この法律で定めた計画路線は、パリを中心とした放射状路線7本と地方間路線2本であり、制定者の名をとって「ルグランの星」« étoile de Legrand »とも呼ばれた。この鉄道網の大枠は1860年代までに完成し、現在に至るまで、フランスの鉄道網の幹線となっている。これ以降は、幹線網から外れた地方をカバーする支線の建設が進められた。
民間企業の独力によるのではなく、政府の支援と関与のもとに鉄道網が形成されたのがフランスの特色である。このような鉄道会社と政府の強い結びつきは、国民生活のあらゆる分野を規制する巨大な官僚制と政府機構を有するフランスの歴史と関係しているともいえる。さらに、大陸ヨーロッパでは、軍事面から鉄道を活用する要請が強かったことも、政府の関わりが強い一因といえる。