LGBT
この場合の「gay」は男性の同性愛者という意味ではなく、1990年代まではセクシュアル・マイノリティ全体を指す総称としてよく使われていた。
「Alliance Defending Freedom」や「Moms for Liberty」などの比較的新しく結成されたばかりの反LGBT団体も登場している。
日本では、LGBTに反発する勢力として神道政治連盟や旧統一教会などの宗教右派、そしてその宗教右派と繋がりの深い保守派政治家の存在が指摘されている。
世界中には依然としてLGBTの人々の平等な権利を認めず、法的に迫害する国や州がいくつもある。こうしたLGBTを迫害する法律は、医療におけるLGBT差別を悪化させ、生命に関わる健康格差の拡大を招いている。LGBTの人々はヘイトクライムの攻撃に遭いやすく、LGBTの人々が受ける暴力被害の約10件に1件がヘイトクライムという調査もある。ILGAの報告によれば、反LGBTのヘイトスピーチは増加傾向にある。LGBT活動家が活動中に暴力を受ける事例もみられ、プライド・パレードが犯罪予告で妨害されることもある。
これらの反LGBT運動にて取り上げられるトピックには、同性同士の結婚への反対、ジェンダー・トランジション(英語版)の規制、ジェンダー・アイデンティティに基づく公衆トイレの利用制限(英語版)、LGBTに関する本の禁書、LGBTを学校で教えることの禁止、LGBTグルーミング陰謀論、ドラァグ・パニック、転向療法、LGBTに親和的な企業や作品へのボイコットなどが挙げられる。
また、バイセクシャル(英: bisexual、両性愛者)やトランスジェンダー(英: transgender)の人々も、より大きな性的マイノリティ・コミュニティ内で、自分たちが正当な存在として認められることを望んでいた。
ニューヨークで起きたストーンウォールの反乱(1969年)での人々の行動をきっかけとした変革の興奮が過ぎ去ったあとの1970年代後半から1980年代前半にかけ、ゲイやレズビアンの一部は、バイセクシャルやトランスジェンダーに対し、より排他的な姿勢を取るようになった。バイセクシャルやトランスジェンダーに批判的な人々は、トランスジェンダーはステレオタイプな振る舞いをしており、また、バイセクシャルは単にカミングアウトを恐れ、自身のアイデンティティに正直になることを恐れるゲイ男性ないしレズビアン女性に過ぎない、と主張していた。LGBTそれぞれのコミュニティは、他のジェンダーや性的指向に基づくコミュニティと協調すべきかどうか、協調するにせよ、その繋がり方をどうするべきかを含め、独自のアイデンティティを確立するため格闘しつづけ、時にはサブグループ(社会階級・人種・宗教など)を排除した。この対立は、現在においても続いている。LGBTQ活動家やアーティストたちは、運動の開始以来、この問題についての意識を高めるためのポスターを作成してきた。
1988年頃から、アメリカ国内の活動家たちは頭字語の「LGBT」を使いはじめた。1990年代に至るまで、運動内でゲイとレズビアン、バイセクシャル、トランスジェンダーは同程度の尊重を得ていなかった。
1970年代にはキリスト教右派がLGBTに激しく反発するようになり、「セクシュアル・マイノリティは子どもに有害であり、子どもを守らなければいけない」として「Save Our Children」というキャンペーンを展開し、アニタ・ブライアントなどの著名人が先頭に立った。この反LGBT運動の結果、マイアミ・デイド郡におけるセクシュアル・マイノリティへの差別を禁止する条例は一時的に廃止された。1980年代のHIV/AIDSのパンデミックも同性愛者への差別に拍車をかけた。キリスト教テレビ伝道師であるパット・ロバートソンが設立した「American Center for Law & Justice」は同性結婚を「社会の根幹である伝統的家族を直接攻撃するもの」として非難した。反LGBTの主張の中では「LGBTは思想にすぎない」として「LGBTイデオロギー」という言葉が使われることもあり、ポーランドの調査報道ウェブサイト「OKO.press(英語版)」は「LGBTイデオロギーという言葉は伝統的な家族・宗教・社会秩序を保持して右翼への政治的支持を構築するのに役立つ右翼プロパガンダの用語である」と文化的マルクス主義と関連させて説明している。
2020年代からは、クー・クラックス・クランなどの白人至上主義団体、ネオナチなどの極右などが反LGBT運動に続々と参加している。