ペットボトル
飲みかけの飲料は早めに飲みきるか冷蔵庫などで保管するよう注意が必要である。このため、2004年には日本において、国民生活センターが警告を発し、メーカーに注意を促す表示を義務付けるよう働き掛けを行っている。また、炭酸飲料を速く冷やす為に冷凍庫に入れることも非常に危険である。飲料を凍らせることで、水に溶解することが出来なくなった二酸化炭素により容器が破裂するからである。
小さな穴をあけたペットボトルに水とドライアイスを入れソーダ水を作る実験があるが、穴をあけずにペットボトルに水とドライアイスを入れ、フタをしめた結果ペットボトルが膨張し破裂した事故がある。消防庁や国民生活センターなどではドライアイスの扱いも含めてこのような実験を行わないよう注意を呼びかけている。ドライアイスの文章も参照のこと。
スポーツ・コンサート施設では、ペットボトルやガラス瓶入り飲料の持ち込みを規制しているところが多い。特に日本プロ野球やJリーグでは多くのサポーターに気持ちよく試合を観戦してもらいたいということで、チームによって対応は異なるが、ペット飲料の持参については次の3点のうちの1つが観戦の際のルールとして定められている。 ガラス瓶・缶飲料と同様に内容量の如何にかかわらず完全に持参禁止で、入場時に紙コップやタンブラー(近年は環境上の配慮からタンブラーになるケースが多い)に入れ替える。
ペットボトルtoペットボトルの事業モデルの破綻が、次の事例で指摘されていた。2003年、帝人グループの子会社帝人ファイバー徳山工場(山口県周南市)において日本で初めてペットボトル廃材からペットボトルを再生するための量産工場が立ち上がったが、2005年7月以降、ペットボトル廃材の価格高騰による原料調達難から工場が生産停止に陥ったり、再生供給していた耐熱ボトルの需要が落ち込んだりした末、2008年11月にペットボトルへの再生事業からは撤退。ペットボトルからのリサイクルについては高付加価値な繊維への再生事業に一本化した。
2006年後半以降の原油価格高によるPET樹脂原材料の高騰から、ペットボトル廃材が有償売却できるようになり、市町村レベルで入札によりリサイクル業者(容器リサイクル法に指定する特定事業者以外の業者)や輸出仲介業者に引き渡されるようになっているリサイクル情勢の変化の指摘もなされている。
2018年の再商品化受託料は、総額2億8,909万361円である。かつて、2002年は89億6,980万3,628円の委託料であったが、中国等への廃ペット輸出の影響で約1/30に激減している。かつてkgあたり100円以上であった再商品化委託単価は2020年度はわずか3.2円であり、入札については再商品化事業者の落札単価は2006年から加重平均でマイナスに転じ、2018年はマイナス36.7円である。
2003年には2,348あった廃ペットボトル取引市町村数は、この年をピークに2007年までに1,082市町村と落ち込んだ。
同年5月よりリサイクル原料から生産したPETボトルを使用した茶飲料の販売を開始している。
ペットボトルそのものをリサイクルすることとは違うが、近年はペットボトルキャップの売却利益でワクチンを提供するというボランティアとの兼ね合いのあるリサイクル方法もある。
NPO法人エコキャップ推進協会等が進めるエコキャップ運動は、大きな業界規模を有するペットボトルのリサイクル義務を担う特定事業者にとって大きな利潤を生ずるものであるが、エコキャップ推進協会の収益の主な物はペットボトルキャップの販売金額やそれを多少上回る活動支援金であると報告されていることから、ペットボトルキャップリサイクルのキャンペーンにおける特定事業者からの支援は、それらの業界団体が得る利潤と比較すると余りにも少なく、ワクチン提供等の活動規模も業界団体が得る利潤と比較すると余りにも小さなものである。