山下俊一
専門分野:内分泌学(内分秘・代謝学)、環境影響評価・環境政策(核医学)、分子生物学(分子生物学)
加入学会:アメリカ甲状腺学会、アメリカ内分秘学会、日本甲状腺学会、日本内分泌学会
現在実施している研究テーマ:放射線と甲状腺、遺伝子診断と治療、国際医療協力
1991年からチェルノブイリ原発事故後の国際医療協力、1995年からセミパラチンスク核実験場周辺への医療協力、2000年から5年間JICAセミパラチンスク地域医療改善計画をそれぞれ主導
2002年 21世紀COEプログラム「放射線医療科学国際コンソーシアム」国際医療協力・疫学調査プロジェクト/緊急被ばく医療プロジェクト:プロジェクトリーダー
2007年 グローバルCOEプログラム「放射線健康リスク制御国際戦略拠点」拠点リーダー
34mSvの被曝を受けており、これはスクリーニング目的の許容範囲ではないと結論付けられ、癌検診のためのPET/CTの使用は関連するガイドラインによって、細部にわたって規制されるべきとし、健康な人に対してPET/CTを適用することの正当化に関して、さらなる評価が必要としている。
2008年9月14-15日に長崎で行われた第22回日本臨床内科医学会の特別講演で、山下は「人口あたりどのくらいの放射線発がんリスクがあるかというと、だいたい100人ががんで死ぬと、そのうちの1人は、欧米あるいは普通の国ではひょっとすると診療被ばくのせいかもしれません。しかし、日本は線量が多いということから約3倍高いという報告がなされました。3%と1%だから、あまり差がないではないかと思いがちですが、たとえば、がんで年間30万人死亡するとして、3%というと9,000人という非常に大きな数になります。交通事故より多いのです。このようなリスクに対する認識が日本ではほとんど議論されてきませんでした。その結果、日本はCTを含めて医療被ばく天国となっています。アメリカでも実は同様のCT被ばく過剰な状況にあります」、「主として20歳未満の人たちで、過剰な放射線を被ばくすると、10-100mSvの間で発がんが起こりうるというリスクを否定できません。CT1回で10mSvと覚えると、年間被ばく線量を超えるということがわかります。子どもが急性虫垂炎の手術だからと簡単にCTを撮る、頭部のトラウマで何回も撮るということが行われています」 と語っている。
山下はがんの発生について、2011年10月の京都大学原子炉実験所(現・京都大学複合原子力科学研究所)教授山名元との対談で、「今の子どもたちががんになるとしたら、5年後から10年後です。それまでに、つまりいまから3~4年のうちに起るがんは平時のベースラインになるわけです。将来、ベースラインを超えるレベルで発がんが出てくれば、そこに放射能の影響を読み取ることができます」と主張している。そして、健康調査を「たばこや酒などの放射線以外の発がんリスクも含めて、県全体で地域に密着した健康管理を行う事により、『日本一の長寿県』つまり『世界一』を目指し」、「長寿県というのは、発生確率が下がるというのではなく、早期診断によって治療効率が上がるということ」 であるという。
日本甲状腺学会理事長である山下は、2012年1月16日に福島県立医科大学鈴木眞一教授と共同で日本甲状腺学会の会員に宛てたメールで福島県「県民健康管理調査」に関し、「異常所見を認めなかった方だけでなく、5mm以下の結節や20mm以下の嚢胞を有する所見者は、細胞診などの精査や治療の対象とならないものと判定しています。先生方にも、この結果に対して、保護者の皆様から問い合わせやご相談が少なからずあろうかと存じます。どうか、次回の検査を受けるまでの間に自覚症状等が出現しない限り、追加検査は必要がないことをご理解いただき、十分にご説明いただきたく存じます」と、調査結果への対処方法を連絡している。
2012年2月6日には秋野公造と福島県議団の視察を受け、県民健康管理調査の現状について述べた。同年12月7日には創価大学で「福島原発事故と放射線健康リスク管理 –長崎、チェルノブイリ、そして福島から-」と題した講演を行った。
2013年、聖教新聞創刊記念日の4月20日に同紙に寄稿し、「聖教新聞が、長年、創価学会の機関紙という枠を超え、広く世界に向かって平和を叫び、人間いかに生きるべきかを発信してきた事実に敬意を表します」、「学会の皆さんは明るい。“芯” のある楽観主義で、使命感に燃えて前進しようとしています。そして、社会を支える“陰の力”として、なくてはならない貢献を重ねています。皆さんの活躍が、勇気を鼓舞してくれます」と賞賛した。
同年8月には、公明党の赤羽一嘉経済産業・内閣府副大臣が長崎大学原爆後障害医療研究所を訪問し、山下と被災者の支援について意見を交換し、山下は「限りあるマンパワーの中で、現地の保健師や行政の医療担当者によるネットワークが重要」と説明した。
2018年7月24日には「ふくしま国際医療科学センター」において秋野公造参議院議員と福島県本部議員団の視察を受け、アスタチンを用いたがん治療薬の開発について述べた
クヨクヨしていれば受けます」「動物実験はありませんが、困難な時にもクヨクヨしなければ健康被害はないのです」「毎時100マイクロシーベルト以下ならいずれにしろ健康に害はありません」という発言を放送した。しかし、動物実験の部分は誤訳となっており、「100マイクロシーベルト」発言が「10マイクロシーベルト」と訂正されたことも伝えられてはいない。この映像はネットを通じて世界へ発信され、日本にも日本語字幕付きで伝えられた。
台湾(中華民国)では、2011年10月に蘋果日報がティエリー・リボーの翻訳記事を掲載した。2012年3月5日に放送された公共電視の番組である『我們的島』(私たちの島)第645集の『311的習題(311の練習問題)』と『核電廠(原発)補考記』で山下は、「福島の原子力災害は予測するのが難しく、ただこの一点について周辺国家は日本を手本とすべきではなく、今回の失敗を反面教師としなければならない」と語った。さらに、「災害前は『放射能は私たちとはとても遠く、しかも原子炉は百パーセント安全である』と信じていたが、この種の考え方は『完全に間違い』であることを実証した」と表明し、「私たちはリスク管理のために良く準備すべきで、それは単に危機がやってくるのがとても早いというばかりではなく、さらに一般的に言えば大衆のためである」と強調した。