武藤栄
市川建美, 植田清隆, 沢田辰男, 武藤栄, 住田侑「大電力系統の動特性解析におけるBWR原子力発電所のシミュレーション方法」『電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌)』第105巻第1号、電気学会、1985年、47-54頁、doi:10.1541/ieejpes1972.105.47、ISSN 0385-4213、NAID 130003620402。
武藤栄「軽水炉における利用 (プルトニウムの利用技術の現状と課題<特集>)」『原子力工業』第40巻第1号、日刊工業新聞社、1994年1月、p26-30、ISSN 04334035、NAID 40001074244。
武藤栄「電力技術者から見た原子力長期計画 (特集 新原子力長期計画と新円卓会議に望むこと)」『エネルギーレビュー』第18巻第11号、エネルギーレビュ-センター、1998年11月、14-16頁、ISSN 02892804、NAID 40004480781。
福島第一原子力発電所事故発生後、決定的打撃となった津波について、当初「想定を超える未曽有の津波」との見解を示していたが、実際には東京電力は2008年に明治三陸地震と同規模の地震が福島沖で発生した場合の試算を行っており、遡上高で15m以上の津波が同発電所に到達するとの結果を得た。2008年6月、原子力立地本部副本部長だった武藤は結果報告を受けて、土木学会の指針を見直すよう同学会に要請する事は了承したが、直ちに同発電所で具体的な対策を取る様指示を出す事はなかった。NHKが報じた続報によると翌2008年7月には対策費の算定も武藤と吉田昌郎(当時原子力管理部長、後同発電所所長として事故対策を指揮)に報告され、防潮堤の建設などに数百億円の費用と4年の期間が必要と見積もられたが、「根拠が十分でない仮定の試算」として、当面は想定を変更しない事としたと言う。
なお、『福島原発事故独立検証委員会 調査・検証報告書』(2012年3月刊行)ではこの件について、「東電がリーディングカンパニーの立場にあり、その対応が全電力会社に大きな影響を与えることから、 新しい知見に抵抗し、監督官庁も影響力を配慮して東電の主張にそった対応をしたのではないかと推測する」とし、同じく被災したにも拘らず、2007年に茨城県が行った津波想定を参考に、土木学会の検討結果などを気にすることなく防潮堤嵩上げを行ってメルトダウンを免れた日本原子力発電東海第二発電所の事例と比較しながら、「『原電は原子力事業で組織も小さいため現場の意見がトップに直結しやすく、決断、実行とも身軽であった』とし、東電は組織の大きさが、むしろ弊害になっていたとみている」 という北村俊郎(日本原電顧問)のコメントを紹介している。