マンホールトイレ
放流先の下水道管路の状態にかか わらず一定期間は使用することが できるメリットがある。貯留型は従来「管内貯留型」であったが、近年は排水管の下流側に貯留槽を別途設け た構造のものもある。双方で汚水の流下性能や特徴(メリット・デメリット)が異なるため、分類する。
【管内貯留型】
流下型同様、避難場所などに、下水道本管に接続する排水管を延ばし、通常時は地上にマンホールのみが見える形の構造。非常時はマンホール部上部に仮設トイレを設置するもの。下流部のマンホールまたは汚水ます内に貯留弁等を設け、排水管を貯留槽とした構造をとり、常時水をためている。そのため被災時の使用時は屎尿が貯留水に漬かる事で管路から上がってくる臭気がおさえられ虫発生の軽減効果も期待できる事から衛生面での効果が大きい。また、貯留水で大便が軟化する。このように、貯まった汚水は水と共に定期的に一気に放水するため、下流の下水道管への滞留が発生しにくい。下流の下水道本管の耐震化をまず実施しておくのが望ましいが、耐震化が遅れたり、耐震化した管が万一被災してしまった場合にも、前記の貯水部が屎尿の貯留槽として利用できる。バキュームカーによる吸引対応の体制がとれるのであれぱ、万一下水道管路が被災し、下流の流下機能に支障を来した場合、または、下水道管路が被災していない事の確認が出来るまで(下水道直結型の使用を制限する自治体がある)も、貯留式災害時トイレとしてすぐに使用できる特長がある。
マンホールトイレの活用については国土交通省 下水道部により、下水道BCP策定マニュアル(国土交通省水管理・国土保全局下水道部)に記されている。内閣府が大規模噴火の降灰によるインフラ・ライフライン等への影響の検討を進めている事や、令和2年度以降の水害等による下水道施設の被災から明らかになった課題を踏まえ、下水道事業における災害対応をより迅速かつ適切なものとするための改定が進み「下水道BCP策定マニュアル2022年版(自然災害編)」となっている。
また、同じく国土交通省 下水道部より2016年3月、災害時に快適なトイレ環境を確保し、被災者の健康を守るため、被災者が“使いたい”と思えるマンホールトイレを整備するための配慮事項等をとりまとめた「マンホールトイレの整備・運用のためのガイドライン」(平成28年3月 国土交通省)が策定されている。さらに、平成30年3月には熊本地震を踏まえた内容の充実を図り「2018年版」を策定、令和3年3月には「導入例」を充実させ、「2021年版」を策定している。
また、国土交通省ではマンホールトイレの普及啓発・整備促進のためのガイドラインや広報ツールを作成するとともに、地方公共団体のノウハウを共有するための勉強会の開催等も実施しており、令和5年4月には、マンホールトイレの整備・運用 チェックリストも作成された。
下水道直結型ではなく、昔ながらの「汲み取り便所」の構造である。下水道本管が被災した場合の貯留型同様、継続して長期使用するにはバキュームカーによる吸引対応体制と連動した計画立案が不可欠となる。便槽まで水で流下させる仕組みは考慮する必要がない。便槽型は、貯留の容量を容積にて自由に設定できるため、災害時にバキュームカーの確保が将来にわたり容易な場合には有効な選択肢といえる。汚水は滞留するため、臭気については対策の検討を要する。
便槽より下水道本管に直結するタイプのものもある。