アメリカ合衆国の歴史 (1865-1918)
一般的な農業問題に対処しようとした最初の組織的な動きが農民共済組合だった。1867年にアメリカ合衆国農務省職員によって始められたこの組合は、当初大半の農家が経験していた孤立化に対抗する社会運動になった。女性の参加が積極的に奨励された。1873年恐慌で加速された組合運動は2万の支部と150万人の組合員数を誇るようになった。
農民共済組合はその大半は結局失敗したものの、独自の市場、店舗、加工工場および協同組合を設立した。また1870年代には幾らかの政治的成功も収めた。幾つかの州は農民共済組合法を成立させ、鉄道と倉庫の料金を制限した。
1880年までに農民共済組合運動は衰退し始め農夫同盟に置き換えられた。1890年までにこの同盟はニューヨーク州からカリフォルニア州まで約150万人の会員を集めた。これと並行してアフリカ系アメリカ人の組織である有色人農夫全国同盟は100万人以上の会員数になった。
農夫同盟はその開始時点から精巧な経済プログラムを持った政治的組織だった。初期の政治綱領に拠れば、その目的は「アメリカの農夫を階級的立法や忍び寄る集中資本から保護するために団結させる」ことだった。そのプログラムは鉄道を完全に国有化できなければ規制し、借金を返し易くするためにインフレを助長し、関税を下げ、政府が所有する倉庫や低料金の賃貸施設を設立することも要求した。これらはオカラ要求と呼ばれた。
1880年代後半、一連の旱魃が西部を襲った。4年間でカンザス州の西部は人口の半分を失った。事態をさらに悪くしたのは1890年のマッキンリー関税であり、これまでになく高い関税だった。これが農機具の価格を上げてアメリカの農夫にとって有害となった。
1890年までに、農民の困窮の程度はこれにまでなく高くなった。
アメリカ合衆国は1865年以来大きな戦争に関わらなかったので、1917年時点では戦争に対する備えが出来ていなかった。軍隊はちっぽけであり、何十年も前の武器を持っていた。急速な軍備拡張が始められた。
フランスの戦場では、到着したばかりのアメリカ軍が1918年夏に疲弊しきっていた連合国軍を鼓舞することに重要な役目を果たし、ドイツの最後の攻勢(春の攻勢)を押し返し、連合軍最後の攻勢(100日間攻勢)を推し進めた。数ヶ月後の1918年11月11日、ドイツに対する勝利が決まり、イギリス、フランスおよびイタリアはヴェルサイユ条約でドイツに対して過酷な賠償金を課した。アメリカ合衆国上院はヴェルサイユ条約を批准しなかったが、ドイツとその同盟国と別の停戦条約を結んだ。上院はウィルソン政権下で、新しく創られた国際連盟に加入することも拒否した。ウィルソンは上院の妥協提案を拒否した。
ウィルソンがドイツとの条約をより受け容れやすくすることを要求したにも拘わらず、ヴェルサイユ条約によってドイツに課された賠償金の経済効果は過酷であり、これがヒトラー台頭の直接原因となり、ヨーロッパにおける第二次世界大戦に繋がった。この条約のもう一つの失敗は大日本帝国の要求に応えられなかったことであり、日本の軍事独裁の基盤を造り、太平洋における第二次世界大戦に繋がっていった。