ブラウンフィールド
1978年、ニューヨーク州ナイアガラフォールズで、運河の跡地を有害な廃棄物で埋め立てた事実を知りながら住宅地として開発した事実が発覚したラブ・キャナル事件(英語版)が発生した。土壌汚染を軽視したラブ・キャナル事件は社会問題となり、1980年に汚染の浄化責任を遡及的に追求するスーパーファンド法(英語版)が広い支持を受けて成立した。スーパーファンド法では重度の土壌汚染は連邦政府の管理によって浄化されることが定められたが、中程度以下の土壌汚染は責任追及はされるものの、浄化費用は国が負担しないように定められていたため、地権者や企業に再開発後に生じるかもしれない責任リスクを回避するマインドが生じ、ラストベルトを中心とした廃工場地帯の再開発が進まなくなるブラウンフィールド問題と呼ばれる都市問題が生じた。
ブラウンフィールド問題を解決するため、1980年代後半から各州がスーパーファンド法から企業を保護し、土地所有者による自主的な浄化を促すプログラムが次々と制定されていった。
日本国内における定義としては、汚染により開発の進まない土地に対して、アメリカと同義の定義として本用語が使われるようであるが、必ずしも決まった見解・定義はない。なお日本の土壌汚染対策法は、その土地内の地下水汚染を含まない土壌(土地のうち、地下水よりも深度として上位の土壌層)を対象とし、また同法の特定施設が対象であり、さらに汚染物質も特定の物質のみが対象であり、さらにまた土壌環境基準値を超過することが対象であるが、本用語はこれらに限定されるものではない。
なお2007年に公表された環境省の「土壌汚染をめぐるブラウンフィールド対策手法検討調査検討会」による報告書によれば、ブラウンフィールドの定義として「土壌汚染の存在、あるいはその懸念から、本来、その土地が有する潜在的な価値よりも著しく低い用途あるいは未利用となった土地」のことを言うとしている。しかしいくつかの仮定条件があるため、この定義はこの報告書にのみ限定されており、一般化されている定義ではない。