BWR運転訓練センター
運転操作技術の維持・向上を目的とする。1組の訓練人員は4名。
シミュレータ:40時間
講義:16時間
試験:8時間
大石博によれば従来、火力発電所の時代には、運転員の養成は実務訓練によっていたが、原子力発電を開発するに当たり、高度な技術システムであり、高度な工学知識の他運転技術への熟達を進めておくことにより異常事態への対処能力を涵養する必要性が認められ、シミュレータが使用されるようになり、後には火力発電においてもシミュレータが使われるようになったという。
日本の原子力発電草創期に運転員を養成する際問題となったのは、本格的な設備を備えた訓練センターが商業炉を輸入したアメリカのGE、WHといったメーカーにしかないことだった。このため、各電力会社は運転員をアメリカに長期間派遣したが、商業炉が続々建設され運転要員の需要が増大するにつれ、下記のような問題点を生じた。
海外派遣に伴う訓練費用が嵩む
外国メーカーへの訓練依存の問題
テキスト、講義が英語のため、言語ギャップが訓練生に負担となる
また、日本国内の日本原子力研究所、日本原子力発電東海研修所の場合、教育内容が理論寄りに偏重し運転実務の訓練は不十分と評されていた。
このため、アメリカと同レベルのシミュレータを整備することによって訓練効果を上昇させ、経費の節減を図ることとなり、1970年、電気事業連合会にて国内での養成機関設立を具体化することが決定された。その結果、PWRは三菱重工が主体に福井県敦賀に原子力発電訓練センターを設立し、BWRはBWR運転訓練センターの設立となったのである。設置する機器は当初一部輸入品を使用することも検討されたが、1971年2月、東芝がGEとシミュレータに関して2年間の技術導入契約を結び、完全国産化の方針に決定した。
1970年代当時、シミュレータは航空機用のものが知られていた程度であったが、当時BWR運転訓練センターの塩官廣海はシミュレータ導入のメリットを次のように指摘している。
技術習得に要する時間を短縮
実物での訓練が危険、あるいは不可能でも訓練が可能
実物での訓練より経済的
『電気新聞』によれば、訓練体系のベースは1970年代前半まで続けられたアメリカでの訓練をベースとして、後に徐々に改良されていった。
『日本原子力学会誌』2002年11月号ではBWR運転訓練センターで使用されているようなフルスコープシミュレータの訓練機能を次のように分類している。
机上で習得した運転監視,状況判断,操作に関する知識の適用を含む運転実技訓練
微小徴候の判別,プラント全体の状況判断とそれに基づく決断能力の養成訓練
リーダーシップ,コミュニケーション,チーム構成員の連携などの,いわゆるチームワーク技能の強化訓練
フリーズ機能,バックトラック機能,リプレイ機能を使った重点の強調と難度の高い内容の反復訓練
これらのシミュレータによる評価結果はレーダーチャート等でチーム訓練によるバランス状態を明示するといった方法で受講者に伝えられ、弱点の明確化と矯正に役立てている。
日本の原子力発電草創期であった1968年半ば、当時問題とされたのは深刻な技術者の不足である。この頃になると東京電力、関西電力が商業原子力発電所の建設に着手していたものの、九電力全体の火力発電技術者は約1万名に対して、原子力技術者は約200名、その大半が先述の2社の社員であった。一方、50万kW級の原子炉1機の運転に最低100名の技術者を要すると見積もられていたので、(地方の)電力会社の中には早期着工に諦めムードを感じている事業者もあった。このため、当初は電力事業者の自主性に任せていた通産省も1968年夏には翌69年度より養成のバックアップを行う方針に転換することを決め、既に日本原子力発電が東海発電所に併設していた東海研修所と二本立てで新たに共同出資により運転員の養成機関を設けたいという意向が各社で強まった。この当時は候補地として東京、大阪が挙げられている。
1969年2月には電気事業連合会原子力開発対策会議にて本件の検討を開始し、電力会社の中では比較的進展している東京電力、関西電力の技術者を中核に技術者交流を実施する案などが出された。
この間、東海研修所は電力各社にとって国内で限られた研修施設であったので、応募状況は盛況だったが、枠に限りがあるため各社の運転員養成のテンポへの不安材料は解消しなかった。『日刊工業新聞』(1969年6月20日)では、上記を纏め上げ、東京電力、関西電力が核となって東西に1ヶ所ずつ研修施設を設ける構想が報じられた。一方、ネックとなっていたのはシミュレータ設備一式の導入に約20億円の金額が必要となるため、どのようにして負担するかであった。