ロンドン地下電気鉄道
1901年までにはディストリクト鉄道と、モーターバス(英語版)、路面電車、セントラル・ロンドン鉄道との間の競合が激化、ディストリクト鉄道の乗客数の伸張は停滞期を迎えていた。競争優位を確保するため、ディストリクト鉄道は電化を検討するようになったが、ディストリクト鉄道の財務基盤は工事資金を自ら調達できる状態ではなかった。ディストリクト鉄道はこの時期までに、混雑緩和のため、グロースター・ロードとマンション・ハウス間の既設線の下に大深度路線を敷設する議会の許可を得ていた。
1898年までにアメリカの資本家チャールズ・ヤーキスは、シカゴに路面電車や高架環状鉄道を展開することで富を得ていたが、賄賂や恐喝までをも含むヤーキスのビジネス手法には批判も強く、アメリカのビジネス社会はヤーキスへの協力を渋るようになっていた。ヤーキスは賄賂を用いてシカゴ市議会やイリノイ州議会に100年間の路面鉄道運営権を認可するよう働きかけたが失敗に終わり、世論の厳しい非難にもさらされたことから、シカゴに得ていた資産をすべて売却し、ロンドンでのビジネスに関心をもつようになった。
1920年代初期から、ピラーツ(英語:pirats、日本語では掠奪者などの意)と呼ばれる無統制の多数の零細バス会社との競合が激化してロンドン・ゼネラル・オムニバスの乗客が減少、バス事業の利益率低下によって持ち株会社であるロンドン地下電気鉄道の利益率も悪化したため、スタンレーはロンドン周辺の公共交通を統制するようロビー活動を行うようになった。1923年以降、スタンレーと労働党のロンドン・カウンティ・カウンシル(英語版)議員、ハーバート・モリソン の主導により、規制の程度と、公的機関が運営する公共交通機関の役割をめぐる議論を重ねながらロンドンの公共交通を統制する政策が進められていった。スタンレーはこの政策を通じてロンドン地下電気鉄道グループが競争から保護されるとともに、ロンドン・カウンティ・カウンシルが運営する路面鉄道(英語版)を支配することをもくろむ一方で、モリソンは公的機関がロンドンの公共交通すべてを運営することを考えていた。7年に及ぶ議論の末、1930年末にはロンドン地下電気鉄道、メトロポリタン鉄道及びすべてのロンドン地区のバスと路面鉄道の運営を引き継ぐロンドン旅客運輸公社(英語:London Passenger Transport Board、LPTB)の設立が発表された。1910年にロンドン地下電気鉄道傘下の3つの地下鉄会社の統合を実現した際にもスタンレー自身が投資家を説得していたが、公社設立にあたってもスタンレーの卓越した説得能力によりロンドン地下電気鉄道の株主の合意を得ている。
国有化ではなく、公的機関による保有という妥協策を採った結果、公社の経営陣はスタンレーを会長に、ピックスを常務に迎えることになった。