一次救命処置
病院や救急車内などでの医師や救命救急士らによる救命措置は一般に二次救命措置とされるが、その端緒としてもBLSが行われる。その場合のBLSは前述の市民によるBLSと基本は同じであるが、救助者の熟練度、使用できる機材などが大幅に異なり、それを前提とした手順がJRC2010ガイドラインに定められている。 なお、下記は市民救助者のBLSとの違いを示すだけの範囲で要約している。
呼吸の確認は気道確保を行った上で行う。
脈拍の確認も行っても行わなくともよい。行う場合でも呼吸と脈拍の確認に10秒以内とし、CPRの開始(胸部圧迫から)を遅らせない。
バッグ・バルブ・マスク(BVM)など人工呼吸用デバイスの準備ができしだい胸部圧迫30回のあと2回の人工呼吸を行う。
ただし、呼吸原性の心停止、溺水、気道閉塞などの場合で、バッグ・バルブ・マスク(BVM)など人工呼吸用デバイスがその場にあれば人工呼吸から開始する。
気道確保は頭部後屈顎先挙上法を用いるが、必要に応じて下顎挙上法(口腔内に親指を入れ下顎を引き上げる)も用いる。
AEDのほか、マニュアルの除細動器を用いてもよい。
日本の消防署独自の救命法として長らく「倒れている人から出血があるかどうか確認する。出血がない場合に限り、次に続く意識、呼吸の確認に移る。」という基準が採用されてきていたが、現在は消防署の普通救命講習の中でも「出血の確認について」という項目そのものが存在しない。
前述の民法698条は「義務なく事務管理を行うこと」が前提(697条)である。しかし、医師法19 条には「診療に従事する医師は、診察治療の求があった場合には、正当な事由がなければ、これを拒んではならない」とされ、医師が緊急の救助者である場合必ずしも「義務のない管理者」としない解釈がある。また刑法37 条の「緊急避難」の項には「業務上特別の義務がある者には適用しない」とあり、道端や航空機内であっても傷病者に手当てを始めた場合には、傷病者と医師との間に契約が成立し、債務不履行の責任を問うことが可能となるとの解釈も存在する。
また、「緊急事務管理」による免責成立のためには「重大な過失」がないことが前提であるが、これは救助者となった医師に立証責任が課せられることとなる。以上、現時点では医師の民法上の責任および刑法上の責任を阻却できるとは限らない。阻却が認められなければ、業務上過失致死傷罪、過失致死傷罪、重過失致死傷罪などが成立し得る。
現に67名の医師へのアンケートで、「ドクターコールに対して医師が援助を申し出ないことがあるのはなぜだと思いますか?」との複数回答可の問いに「病状がアナウンスされず自分の専門領域の範囲か否かわからない」(74.6%)に次いで2番目が「法的責任問題を問われたくない」(68.7%)をあげている。
欧米では一般市民によるBLS(バイスタンダーCPR)が広く普及し、救命に一定の効果を上げているが、日本での一般市民によるBLS施行率はまだ低い。BLSのさらなる普及を目指して公的団体では消防・日本赤十字社、その他アメリカ心臓協会の公式トレーニングセンターとして日本ACLS協会、日本医療教授システム学会、日本循環器学会、日本BLS協会、そしてメディックファーストエイド(MFA)などが各種の認定講習を行っている。