建築図面
但し4号確認には立面図および断面図、床面積求積図、地盤面算定表、各伏図を添付する必要はなくまた、配置図に下水管などや、各階平面図に筋交の位置及び種類、通し柱及び防火設備の位置並びに延焼の恐れのある部分の外壁構造を明示する必要が生じていないが、例えば木造2階建ての一戸建て住宅で、防火、準防火地域の外にあれば施行令10条3号のいわゆる3号特例、防火、準防火地域の内側にあれば4号特例となる結果で受ける制限が大幅に異なってくるため、4号では法第22条、23条は審査対象であり、延焼ラインの表現は必要になるなど3号特例では各必要のなかった建築図面や資料が4号特例で必要になる場合も生じる。
建築図面の作成には特定の視点(間取り図、断面図など)、用紙サイズ、測定単位と縮尺、アノテーション、相互参照などいくつかの決まり事がある。従来の図面は紙とインクあるいは似たような材料を使って作成されており、コピーが必要であればすべて手作業で行う必要があった。20世紀になると、トレーシングペーパーが使われるようになったことで、大量のコピーも機械を使って効率的に処理することができるようになった。
各図面の記載事項も、例えば配置図ならば敷地の一辺の長さから外壁ライン、敷地内と敷地外の高さ関係、最高高と軒先高、前面道路の名称からその道路の中心線や中心レベルと道路幅、KBMと設計GLとの関係、排水の経路と放流先から枡の位置、竪樋の位置とその直径など、必要要素事項を網羅する必要がある。これは道路ならば、当該敷地は道路に2メートル以上の長さで接してないといけない(狭隘道路、2項道路参照)、などの多数に及ぶ各種法令の確認が必要とされるためである。ただし、現在では簡素化も図られている。
そしてのように、建築基準法第6条第1項第4号に掲げる建築物について(4号特例/4号確認、施行令10条4号に規定される特例)、建築士の設計に係るものについては、規則第1条の3第5項第2号により一部の図書(建築図面)及び明示すべき事項についての省略規定が設けられている。