村中璃子
医師免許取得後、世界保健機関西太平洋地域事務局(WPRO)新興・再興感染症チームでアウトブレイクサーベイランスやパンデミック対策に従事。感染症に関するインターネット報道をモニタリングする「噂の監視」業務や、「医療社会学者」の肩書で鳥インフルエンザのアウトブレイク後のカンボジア農村調査などを行った。
HPVワクチン(ヒトパピローマウイルスワクチン、子宮頸がんワクチン)が引き起こしたとされている「激しい副反応」について2014年から取材を開始し、2015年から『Wedge』の誌面やウェブサイトで主張を展開した。村中は、「多くの小児科医や精神科医によれば、子宮頸がんワクチンが導入される前からこの年齢のこういう症状の子供たちはいくらでも診ていた」として「『ワクチンによって患者が生まれた』のではなく『ワクチンによって、思春期の少女にもともと多い病気の存在が顕在化した』」(いわゆる身体表現性障害)と主張した。また、村中は、HPVワクチン薬害説がエビデンスを無視していると西岡久寿樹日本線維筋痛症学会理事長、横田俊平元日本小児科学会長、黒岩義之日本自律神経学会理事長を批判し、薬害騒動が日本から世界に波及することを懸念し、メディアや厚生労働省に対する批判を積極的に行った。
とりわけ、池田修一信州大学第三内科(脳神経内科)教授兼医学部長兼副学長(特命戦略(地域医療・地域貢献担当))らが厚生労働省の依頼を受けて、2016年3月16日に発表した研究成果に不正があったとして、雑誌記事上で批判した。
『10万個の子宮――あの激しいけいれんは子宮頸がんワクチンの副反応なのか』平凡社 2018年2月 ISBN 978-4-582-51335-6
『新型コロナから見えた日本の弱点 国防としての感染症』光文社新書 2020年8月 ISBN 978-4-334-04489-3
『パンデミックを終わりにするための 新しい自由論』文藝春秋 2023年5月 ISBN 978-4-16-391699-6
厚生労働省はサイトに見解を掲載し、信州大学も同年9月1日に調査委員会を設置し、同年11月15日に調査結果を公表した。調査委員会は、研究には捏造や改竄などの不正行為は認められなかったとする一方、マウス実験が各ワクチン一匹のマウスを用いるなど初期段階のものであったにもかかわらず、実験結果を断定的に表現した記述や不適切な表現が含まれていたことで、科学的に証明されたかのような情報として社会に広まり混乱を招いたことについて、研究者3名に猛省を求め、研究成果の発表の修正と検証実験の実施とその結果の公表を求めた。濱田州博信州大学長は「不正行為は認められなかったとの報告を受けました。しかしながら、調査対象となった研究者3名は、実施した実験内容が初期段階のものであったにもかかわらず、確定的な結論を得たかのような印象を与える発表を研究成果報告会やマスメディアに対して行っていました」とコメントを出し、厚生労働省は「池田班へ研究費を補助しましたが、池田氏の不適切な発表により、国民に対して誤解を招く事態となったことについての池田氏の社会的責任は大きく、大変遺憾に思っております」という見解をサイト上に掲載した。