英仏横浜駐屯軍
11月にも浪士の一団があらゆる外国の主要官憲を殺害すると伝えられ、居留民は義勇隊を結成し防衛体制を整えたが、これも虚偽であった。風説はいったん収まったが、翌文久3年2月に英国艦隊の横浜入港に伴い攘夷派による居留地襲撃の風説が再燃した。 3月16日(5月3日)に神奈川奉行が市民に対し避難命令を出し、住民の4分の3が家財を運んで避難し、18日には居留地で働いていた日本人の総脱出が行われた。外国居留民の召使なども横浜を立ち退きつつある状況にフランスの艦隊司令官バンジャマン・ジョレスは、日本住民の横浜撤退を戦争の開始と考えると幕府をおびやかした。幕府は反対派を恐れて東禅寺事件も生麦事件も賠償を確約できず、英仏両公使ならびに提督の前に無力を露呈した。
3月21日(5月8日)にニールは自国民が居留地に有する動産・不動産・商品の総額を幕府に通知し最悪の事態に備えるに至り、幕府も4月6日(5月23日)にニールに「猶其の方においても注意さるる段は敢て拒む処にあらざるなり」と返書し、居留地防衛権を承認するのやむなきにいたった。
同年5月18日(7月3日)に幕府との間で正式に文書を交わした両国は6月以後山手に軍隊の駐屯を開始した。
しかし攘夷派の勢力は衰えず、9月2日は井土ヶ谷事件でフランス陸軍のカミュ少尉が浪士3名に襲撃されて死亡。風説も引き続き、「多数の浪人の居留地攻撃に関する報道が行われない日とてない」程であった。元治元年10月22日(1864年11月21日)には鎌倉事件でイギリス人士官2名が浪士により殺害される事件が起きた。