ルーシーダットン
ルーシーダットンの普及を目的とする特定非営利法人(NPO法人)「日本ルーシーダットン普及連盟」(東京都渋谷区、現・株式会社ルーシーダットン)の代表で、ワット・ポー伝統医学校の卒業生である古谷暢基は、2006年の普及活動開始当初に、個人で「ルーシーダットン」の名称を日本特許庁に商標登録した。具体的には「タイ式ヨガの教授、タイ式ヨガをテーマにしたイベントの企画・運営又は開催、タイ式ヨガに関する設備の提供又はこれに関する情報の提供、タイ式ヨガ道場の提供」を独占的に行う権利が要求され、また別に印刷物(新聞、雑誌)に対しても同様の出願がなされた。これに対し、タイの政府関係者はタイ知的財産局がタイの知財だとして異議を申し立て、日本政府に対して登録の取り消しを求めた。この事件は日本ではさほど話題にならなかったが、タイでは新聞の第1面に関連する記事が掲載されるなど、ある程度話題となった。新聞記事でには、保健大臣の「我々はこの事態を放置することはできない。なぜなら、皆、Rusie Dut Ton がタイ人のものだと知っている。そしてそれはラーマ1世の時代からそうなのだから」という言葉が掲載された。
事の重大性から日本の特許庁ではタスクフォースを作り、無効審判をかけることになった。2007年に商標登録は取り消された。タイ側の主張に対して、古谷は次のように反論している。(小木曽航平による要約)
ルーシーダットンは本国タイにおいても限られた地域のものが知っている程度で、タイ全国的に周知の語ではない。さらには、日本でルーシーダットンがタイの伝統医学知識で、健康法を意味することなどは知られていない。