プトレマイオス2世
改革はこれら制度的要素を組み合わせて、エジプト独自の閉じられた通貨システムを通じて国内を貨幣経済化して統治しようとする試みであったということができる。
税率を上げる一環として紀元前259年に「パピルス歳入法」で知られる勅令が公布された。それは租税制度を運用する過程において、プトレマイオス朝の意図を暗示する証拠の一つだ。ワイン、果物、ひまし油に対する徴税請負制が確立した(実際で追徴は王室官吏によって行われた)。徴税を監督する権利のために請負業者は王立銀行に担保金を支給し、代わりに徴収された税金の中で割当量より超過した金額をインセンティブとして持っていった。紀元前258年にはエジプト内の多様な土地、灌漑、運河、森林地と、それに課せられうる人頭税や労役を測定するための調査が実施され、基本台帳を作成した。王室はナイル川流域の耕作地を増やすことに努めた。特にファイユームのモエリス湖で広い土地が開墾され、職業軍人に分配した。ゼノンの書簡はアポロニオス宰相のひまし油を始めとする換金作物の栽培が成功したことを記録している。農業に焦点を合わせたこうした措置のほかにも、プトレマイオス2世はヌビアのワジ・アラッキと東部砂漠のアブ・ジャワルで大規模な採金事業を開始した。