自己啓発セミナー
心の転換によって、新しい自分、本当の自分、新しい高次のアイデンティティを得ることを目指す。人間は本来自分の内にすばらしい可能性・輝く本質を持つが、社会規範や親のしつけでそれが抑圧されていると考え、自己啓発セミナーという閉じた空間で集中して自己の内面を見つめて解放することで、自己の限界は突破され、人生はより良くなるとされる。1970年代にアメリカのセールス・ワークの世界から生まれて大流行し、日本にはアメリカから伝わり1980 - 1990年代に流行した。ヒューマンポテンシャル運動と同一視されることもある。後続の人材開発トレーニングにもかなり影響があった。宗教学者の島薗進によると、他人から常に厳しく批評・評価されているという厳しい現実を認め、そのことに動揺せず、効率的に着実に人間関係をコントロールし、自己成長していこうというのが自己啓発セミナーの論理と倫理のベースである。個人主義的な態度に基づく現実の容認が推奨される。「自己責任」「人生は選択である」「あなたがあなたの現実を作る」の3点があるべき自己イメージへのメッセージの中核となっている。また、セミナーや講演、テレビを通して、全ては愛であるという考えを広めた。
化粧品の連鎖販売取引(ネットワークビジネス)会社ホリディマジックの経営者ウィリアム・ペン・パトリック(英語版)は、人材開発会社リーダーシップ・ダイナミックス(英語版)(1967年)でハードで虐待的な面もある人材開発プログラムを行っていた。パトリックは、教師アレキサンダー・エヴェレット(英語版)による瞑想などをミックスした独自の能力開発マインド・ダイナミックス(英語版)(1968年)を買収し、自社の人材開発に用いた。
小池靖は、その実習内容や思想は、人間性心理学やヒューマンポテンシャル運動と密接な関係があると指摘している。人間性心理学は、「あなたがあなたの現実を作る」という現象学と「自分で自分の責任を引き受ける」という実存主義のアメリカ的表現とも言われる。フッサールの現象学の影響を受ける実存主義的心理療法は、孤独・不安・恐怖こそ人間の証と考え、今ここに生きていることだけに人間の意味を見出す、ある種虚無的な面があり、治療としては、個人に起こるすべての責任をその個人が担うという考え方になる。こうしたシンプルで厳しい人間観、性善説的で理想主義的な思想は、自己啓発セミナーに影響をあたえている。また、元百科事典セールスマンのエアハードが始めたestによって、ニューソート的な「思考は現実化する」という考えも取り込まれた。estは自己責任の強調でも知られているが、こうした人間像は、自分から動かなければ1銭にもならないセールスマンの現実、ホワイトカラーのセールスマンとしての体験に拠っていると指摘されている。連鎖販売取引(マルチ商法)からは勧誘の実践が持ち込まれている。
ニューソートの「心に念じたことは叶う」と現象学的な「あなたがあなたの現実を作る」は、相当に距離のある考え方だが、自己啓発セミナーでは融合し、自分を愛してその可能性を信じる姿勢を形作っている。なお、こうした自己の思いに注目を集中させる考え方は、現実の環境への働きかけを軽んじさせる場合があり、環境(体制)を変えたくないと思う権威の側が、カウンセラーを使って、体制維持に利用する可能性が指摘されている。
こうした変更は、同時期に他の人間性回復運動の団体でも、エンカウンター様式からより洗練されたアプローチへの変化として見られ、告訴の危険性を抑えると共に、幅広く普及させたいといった営利的な要因があったと考えられている。
マインド・ダイナミックスのトレーナーだったボブ・ホワイト、ランディ・リーヴェル、シャーリーン・アフレモウ、ジョン・ハンレイは、1974年にライフスプリング(英語版)を設立した。ヒューマンポテンシャル運動・ニューエイジの拠点の一つだったエサレン研究所にいたことがある心理学者のジョン・エンライト (John Enright) は、彼らと共にライフスプリングのトレーニングを開発した。
自己啓発セミナーの発展には他に、ナポレオン・ヒルの自己啓発本『思考は現実化する (Think and Grow Rich)』、ゲシュタルト療法によって開発された体験的なエクササイズ、ナショナル・トレーニング・ラボラトリー(英語版)、ニューソート思想家のハーネル・F・チャールズ(英語版)などが影響している。
アメリカで開発された感受性訓練(センシティビティ・トレーニング、ST)は、立教大学・南山大学の研究グループによってキリスト教の伝道のための一手法、聖職者向けの研修として日本に導入された。大田俊寛は、「大筋として言えば、自己開発セミナーとは、プロテスタントの「迷走」の産物の一つ」であると述べている。導入にはもうひとつ、九州大学のルートがあったと言われる。STは民間教育ベンダーや民間教育施設が取り入れ、儲けのいい仕事になった。企業の人事には企業教育や人材開発の専門家はおらず、当時はインターネットもなく、STを行う業者と企業には圧倒的な情報格差があった。