日英水電
1918年(大正7年)6月、山梨県南部を流れる富士川支流早川を開発する目的で早川電力株式会社という電力会社が設立された。同社は設立時大手製紙会社富士製紙の傍系会社であったが、間もなくその傘下を離れる。そして独立した電力会社としての地歩を固めるべくまず日英水電の合併に踏み切った。
1919年(大正8年)10月18日、早川電力は臨時株主総会にて日英水電の合併を決議した。合併比率は1対1の対等合併で、日英水電の株主には持株1株につき早川電力の株式1株が交付されるとともに、別途現金40円も交付される。加えて30万円の解散手当も支払われることから、払込資本金300万円の日英水電を570万円に評価して事業を継承するという形である。この合併は、豊富な水利権を持つが確実な供給先を持たない早川電力と、今後も需要増加が見込まれる有利な供給区域を持ちながらも白瀬発電所を最後に開発計画が途切れる日英水電の長短相補うものである。加えて早川電力には実際に事業を持つことで建設利息配当の長期化を回避できるという利益もあった。
日英水電株式会社の設立は1911年(明治44年)のことであるが、設立の下地となった「日英水力電気株式会社」の設立計画はその5年前、1906年(明治39年)に動き始めた。前年の第二次日英同盟締結による日本とイギリスの関係強化を背景に、イギリス側の資本も加えて当時勃興しつつあった大規模水力発電事業を試みようという構想である。発起人には園田孝吉・渋沢栄一・大倉喜八郎・朝吹英二ら中央財界人や副島道正ら華族が名を連ねる。発電所の建設地は静岡県中部を流れる大井川が選ばれ、ダム建設や東京までの長距離送電などが企画されて水利権や事業許可の取得といった準備が進められたものの、様々な問題が発生し1910年(明治43年)に日英合弁事業が断念された。
会社設立が頓挫した日英水力電気発起人は、事業計画の一部を割いて別会社を立ち上げ、取得済みの権利を長期保全する道を選んだ。こうして1911年2月東京に設立された会社が日英水電である。日英合弁断念を受けて立ち上げられており、「日英」と称するもののイギリス側資本は含まれていない。社長は後に伯爵を襲爵する樺山愛輔が務める。会社発足後は大井川での発電所建設を進めるとともに、静岡県西部の浜松市にて営業する地元資本の浜松電灯を統合するなど事業基盤の整備を進める。
位置 : 北緯35度5分25.6秒 東経137度19分15.9秒 / 北緯35.090444度 東経137.321083度 / 35.090444; 137.321083 (巴川発電所)
日英水電2番目の水力発電所は巴川発電所という。愛知県東加茂郡盛岡村大字四ツ松(現・豊田市四ツ松町)に位置する。1914年(大正3年)2月水利権取得、1915年5月起工と進み、1916年2月に運転を開始した。
矢作川支流巴川から取水する発電所で、下流側に名古屋電灯巴川発電所(現・盛岡発電所)の取水口が位置する。発電所出力は1,500キロワット。ボービング製フランシス水車と芝浦製作所製三相交流発電機を各1台備え、送電線は浜松近郊の野口変電所に至る亘長約66キロメートルの33キロボルト送電線が接続した。
巴川発電所は東京電灯や中部配電を経て中部電力が継承。日英水電時代からの発電所建屋や水車・発電機は1988年(昭和63年)の改修まで使用された。