円 (通貨)
この語彙集には「e」と「ye」が混在しており、たとえば冒頭の仮名一覧を見ると、「え」「ゑ」に「e」「ye」の両方が当てられている。19世紀後半に来日したアメリカ人宣教師 J. C. ヘボンは、先行する辞典・語彙集などを参考にしながら、史上初の本格的な英和・和英辞典である『和英語林集成』(初版1867年)を著した。この辞典はメドハーストの表記に倣い、「円」以外にも、「え」「ゑ」で始まる単語は全て「ye」と綴られている。しかし一部地域をのぞいて、この時代には /je/ 音は /e/ 音へと移行しており、ヘボンは綴りを実際の音に近づけるため、第3版(1886年。この版においてヘボン式ローマ字が確立)に至って、「円」と格助詞の「へ」以外、「え」「ゑ」を全て「e」で表記することにした。
補助単位としては、
銭 - 円の100分の1(1円=100銭)
厘 - 円の1,000分の1、銭の10分の1(1円=1,000厘、1銭=10厘)
が規定されるが、銭および厘単位(一円未満)の全ての硬貨・紙幣(補助貨幣・臨時補助貨幣・小額日本銀行券・小額政府紙幣)は1953年末に小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律(昭和28年法律第60号)によって小額通貨が整理された際に使用・流通禁止措置が取られた。現在、「銭」や「厘」の単位は通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律によって「一円未満の金額の計算単位」と定められており(通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律第2条第2項)、為替や株式の取引、少額物品の単価見積で単位としての銭が便宜的に使用されるにすぎない。
円の流通高は2015年9月現在において現金ベースで96兆0,377億円であり、このうち日本銀行が発行する紙幣(日本銀行券)が91兆3,980億円、財務省が発行する硬貨(貨幣)が4兆6,397億円である。円の通貨流通高とは、現金の総額と捉えることもできる。紙幣は国立印刷局が印刷・製造しており、製品そのものは市中に出回っている紙幣以外に日本銀行の金庫内にも保管されており、必要に応じて発行される。個人や企業への支払に使う紙幣を調達するために、金融機関が日本銀行に保有している当座預金から資金を引き出して、日本銀行の窓口で紙幣を受け取ることによって日本銀行券は発行される。日銀当座預金を含むマネタリーベース(日本銀行が供給する通貨)での合計額は332兆1,941億円である。
経済活動に使われる資金としての円は、現金以外にも銀行に個人や企業が保有している当座預金や普通預金などほとんど現金と同様に日々の取引の決済に利用できる資金などもある。日本では、金融機関以外の民間企業、個人や地方公共団体などが保有している現金に当座預金、普通預金、定期性預金などを加え、さらにCD(譲渡性預金)を加えたM2+CDが市中にある円資金の流通量の指標として使われることが多い(詳しくはマネーサプライを参照)。
この金兌換は1917年まで継続されたが、第一次世界大戦が勃発すると各国が金輸出を禁止し、日本もこれに追随する形で金本位制を停止して、これにより金輸出は禁止され、兌換も停止された。
第一次世界大戦が終結すると、いちはやく金輸出を解禁したアメリカを皮切りに、主要国は次々と金輸出を解禁し、1928年にフランスが金輸出を解禁すると、列強のうち金輸出を解禁していない国は日本だけとなった。このため、1930年1月に金の輸出を自由化して金本位制度を復活させる措置(金解禁)が取られたが、当時は1929年10月24日に発生したウォール街の株価の大暴落(暗黒の木曜日)によって世界経済が大混乱に陥っており、この金解禁は日本経済にも大混乱をもたらした。このため、解禁から2年もたたない1931年12月には金輸出・金兌換が再び禁止となり日本の金本位制は崩壊、その後は管理通貨制度に移行した。第二次世界大戦後は、生産設備の壊滅・賠償引当、経済統制の弛緩、不作、占領経費の円建て支払いなどの理由により、インフレーションが進行、新円切替に至る。