週刊現代
大相撲では他にも、6月2日号で、宮城野親方の不倫疑惑について、愛人だった坂本直子による証拠テープを取り上げた。また、10月27日号で時津風部屋力士暴行死事件で死んだ序二段力士の傷跡が残る遺体写真を掲載した。
2007年4月7日号で、タレントで未成年の加護亜依の男性との温泉1泊旅行と喫煙をスクープ。加護は、2006年2月に「フライデー」に喫煙姿を掲載され芸能活動を自粛中だった。週刊現代の発売日に、所属事務所のアップフロントエージェンシー(現:アップフロントプロモーション)は「喫煙は事実」と報道内容を認めた上で、「未成年者の2度目の喫煙」を重く見て加護の契約解除、懲戒解雇とした。なお、この記事は雑誌発売前にネット上に全文転載されたため、講談社は転載した人間を被疑者不詳のまま著作権侵害で警視庁に告訴した。
2007年4月7日号で、『吉本興業副社長を○暴(=マルボウ、暴力団)が脅迫!』として、吉本興業と暴力団との癒着関係を掲載する。この報道では、当時の経営陣と創業者一族との経営権をめぐる内部抗争について、暴力団関係者が絡んでいるとお笑い芸人の中田カウスが証言したが、会社側はこれを否定した。また、カウス自身も暴力団関係者と付き合いがあることを誌面で認めた。
2007年4月21日号で、NHKの人気情報番組「ためしてガッテン」の捏造疑惑を掲載する。NHKは4月9日に「週刊誌には、東海大学大櫛陽一教授の証言として、NHKの番組スタッフが「捏造」を認める発言をしたかのように書かれています。番組スタッフは今年2月に大櫛教授に電話取材をしましたが、そのような発言はしていません。
加藤編集長は、医師の公判で証言台に立ったが、社内調査などでも自身の責任は一切認めず、著者と他部署の編集者に問題があると主張した。
2006年12月9日号の「受動喫煙は子供の発がん率下げるはウソだった!」として、週刊ポストが2006年11月17日号に掲載した「受動喫煙は子供の発がん率を低下させる」という特集記事を全くの誤報だと主張した。
2007年1月22日号・2月3日号で、ノンフィクションライターの武田賴政が、横綱朝青龍らの大相撲九州場所での八百長疑惑を報道。これに対して、疑惑とされた力士と日本相撲協会は、講談社や武田に対して総額4億8,437万9,000円の損害賠償と謝罪広告の掲載を求めて東京地裁に提訴した。その後、原告力士は計32人(後に、解雇された露鵬と白露山は取り下げて30人)、賠償金額は計6億1,600万円となる。2009年3月26日、東京地裁は「取材は極めてずさん」「記事の内容は真実でない」として、講談社側に名誉毀損訴訟で過去最高額となる4,300万円の支払いと記事の取り消し広告の掲載を命じた。
他にも、2007年3月10日号で、武田の記事「北の湖理事長がナメられる『八百長相撲』の過去」が掲載されたが、これに対して北の湖前理事長と協会の起こした裁判の判決でも、東京地裁は「ほとんど裏付け取材をしていない。記事が真実だと信じる相当の理由はない」として、講談社側に1,540万円の賠償と記事取消の広告掲載を命じた。
ところが2011年2月、大相撲八百長問題が発覚。春日錦孝嘉が当時関与していながら、否定する陳述書を裁判所に提出していたことが判明した。