カーボンフットプリント
これまで把握していなかった、自社の製品のライフサイクル中で排出される温室効果ガスの量を調査するきっかけとなり、排出量を減らしやすいところや減らす方法を認識しやすくなる。端的に言えば企業努力を促してそれぞれの企業が排出量を減らすようになると考えられる。また、これをきっかけに企業が環境会計を導入すればその効果がさらに高まる可能性がある。
消費者に関しても、カーボンフットプリントが普及することで、自分が排出しているCO2の量を把握することで、それをほかの温室効果ガス削減事業に協力することで相殺しようとするカーボンオフセットの拡大につながるという意見がある。
カーボンフットプリントの仕組みを、商品だけではなく、たとえば不動産商品や公共事業、サービスに導入することで、さらに効果が高まる可能性もある。
ただ、カーボンフットプリントによって、温室効果ガス排出量に関する商品の価値判断が可能になったとしても、それを消費行動に積極的に結び付けられるようにするためには、どれだけの削減が必要か示すことと、これを商品価値として高める措置が必要ではないかという意見がある。例えば、地球温暖化防止のためにどれくらいの削減が必要かという信頼できる具体的な目標数値が、一人・世帯当たり・年間・一日分などの身近で分かりやすい量で示されることが必要ではないかとされる。また、市場原理を利用して、制度導入初期において温室効果ガスの削減効果が高い商品に付加価値を付け、段階的にそれを無くしていくような措置も考えられ、最終的には自然な競争のなかでカーボンフットプリントが商品選択に生かされるのが理想と考えられる。
カーボンフットプリント(英: Carbon footprint, CF)には、以下の用法がある。
個人や団体、企業などが生活・活動していく上で排出される二酸化炭素などの温室効果ガスの出所を調べて把握すること。炭素の足跡。
1.を企業が自社の商品に表示する制度。別名カーボンラベリング(Carbon labeling)、二酸化炭素 (CO2) の可視化。
現存するものとしては、環境ラベルについて規定する国際標準化機構(ISO)のISO14025があるが、これにはカーボンフットプリントを念頭に置いた細かい規定がなく、さらなる制度整備が必要とされてきた。ISOの技術委員会では、企業がカーボンフットプリントを商品に表示する場合、どのような基準で算定するかの検討を行い、標準化を目指している。概ね2011年までにはカーボンフットプリントを規定したISO14067が発表される見通し。
現段階では、イギリスのPAS2050(ドイツ語)が2008年秋ごろに発表されて実証段階にあり、これが世界初の基準となった。このほか、日本やドイツで独自基準が作られ始めている。
基準は各事業者が決めているが、参考として京都議定書や欧州連合域内排出量取引制度(EU ETS)、ライフサイクルアセスメント(LCA)などにおいて用いられている科学的な排出量の証明方法があり、これを用いるのが現状では最も信頼性のある方法である。
ただ、排出量の算定は煩雑な計算を伴う。業種や製造法などによって算出式も異なる上、原材料の採取や廃棄など自社が直接関わっていない部門の排出量をも算出しなければならない。そのため、費用対効果が少なければ敬遠されがちだとされ、普及に際しては算定方法を簡素化したりといった支援が必要になるのではないかという指摘がある。簡素化に関しては、無数の部門や作業工程などのうち、全排出量に占める割合が低いものについては、算出対象にしなくても良いというカットオフ(cut off)の制度がある。イギリスのカーボンフットプリント規格であるPAS2050の場合、全排出量の1%以上を占める排出源をすべて算出に含め、かつ全排出量の95%以上の排出源を算出対象にする場合に限ってカットオフを認めている。