名古屋火力発電所
日中戦争下で電力国家管理政策が進められると、新設の国策会社日本発送電に出力1万キロワット超の火力発電設備を集めることとなり、東邦電力では1939年(昭和14年)4月1日の日本発送電設立とともに名古屋火力発電所を同社へ現物出資した。太平洋戦争下では空襲被害を受け1944年(昭和19年)12月18日に発電停止を余儀なくされたほか、その直前の東南海地震、翌月の三河地震の双方で被害があった。戦災復旧工事が終了するのは戦後、1948年(昭和23年)12月のことである。
戦後の電気事業再編成により1951年(昭和26年)5月1日に中部電力が発足すると、名古屋火力発電所は同社へ譲渡された。この当時、戦後復興のため電力需要が急増しており、渇水期には火力発電所の全出力運転を加えても需給が逼迫する状態であった。