幹部候補生 (日本軍)
特甲幹第1期のうち1944年10月に採用された者は上述の勅令により約1年の集合教育を予定していたが、戦局の悪化により10か月に短縮し、階級も当初6か月後の予定を早め1945年3月に軍曹に進んだ。その後さらに集合教育期間の短縮がされ、最終的には採用から8か月後の1945年6月に各地の陸軍予備士官学校を卒業し、卒業と同時に曹長の階級に進み見習士官となり、将校勤務を命じられた。これは本土防衛の新兵備計画による、いわゆる「根こそぎ動員」とされる大量の部隊編成にともなう指揮官補充の必要によるものである。第1期で1945年1月に採用された者は5か月後の同年6月に軍曹の階級に進み、集合教育は同年9月までを予定していた。
1945年8月、太平洋戦争は終戦となり、8月18日の大陸命第1385号により特甲幹の修業は中止された。すでに見習士官として部隊で将校勤務をしていた第1期前年10月採用者は8月19日の陸人電第6541号「従前ノ規定ニ拘ラズ八月十九日現在見習士官タル者ハ八月二十日附任官発令差支ナシ」にもとづき、少尉任官が可能となった。第1期1945年1月採用者、ならびに第2期、第3期は軍曹または伍長の階級のまま集合教育期間中であった。
幹部候補生は修業期間が満了すると予備役に編入されるため、大規模な動員がされない時局であれば軍務から離れるのが当初の原則であった。しかし1937年(昭和12年)7月に勃発した日中戦争から太平洋戦争の終結にいたるまで日本は常に有事となり、幹部候補生から任官した将校あるいは下士官は予備役編入と同時に臨時召集という書類上の手続きがされ、継続して軍務につくことが通常となった。
軍隊の人事は召集された予備役より現役が優先されるため、兵科幹部候補生出身者は官衙、軍学校あるいは師団等の司令部などよりも主に部隊に配置され、進級も現役に比べて遅かった。ただし予備役であっても召集によらず軍務につくことを志願する特別志願将校となった場合は現役に準じた扱いとなり、さらに1939年(昭和14年)10月に「幹部候補生等ヨリ将校ト為リタル者ノ役種変更ニ関スル件」(勅令第731号)が施行されて以後は陸軍憲兵学校、陸軍予科士官学校(後に陸軍士官学校での丁種学生教育に変更)、陸軍航空士官学校、陸軍工科学校などの諸学校であらためて学生教育を受ける予備役将校は、現役に転役することが可能となった。
1939年時点で兵科の中尉および少尉の7割以上が幹部候補生出身の予備役将校であり、陸軍部内文書においても「現下国軍下級将校ノ主力ハ幹部候補生出身将校」という文言が確認できる。太平洋戦争終了時の甲種幹部候補生出身将校は、通算で約20万人といわれ、特に損耗率が高い戦地の部隊附下級将校は、幹部候補生出身者の主要な配置先となる場合が多かった。