広島電灯
広島市における電気事業起業の発端は、1889年(明治22年)9月12日に発起人から広島県に対し「広島電灯会社」の設立を出願したことにある。発電所より市中に配電するという形態の電気事業を1887年(明治20年)に東京電灯が開業してからまだ2年目で、東京以外では神戸・大阪・京都の3都市でのみ電気事業が開業済みという段階であった。
このような新規事業を広島で最初に企画したのは、広島電信局の用達商人で当時マッチ工場を経営していた高坂万兵衛である。高坂は早くから電気事業に興味を持ち、開業早々の東京電灯を見学し技師長藤岡市助の説明を聞いたという。高坂は県会議長脇栄太郎らを創立委員に立て、脇を筆頭に47人の連署で電灯会社の設立を出願する。これに対する許可は10月14日に下りた。許可を得たものの、広島財界の保守性や不況によるものと言われるが、投資が集まらずすぐに会社設立には至らなかった。3年半後の1893年(明治26年)4月26日、発起人は前年変更された県の取締規則に従い改めて県へ事業免許を出願する。
上記の周辺事業者統合に加え、第一次世界大戦を背景とする大戦景気の影響により広島電灯では電灯・電力ともに供給成績が著しく向上した。電灯点灯数については芸備電気・尾道電気を合併した1916年度下期に10万灯を超え、1919年度下期に20万灯も突破、1921年(大正10年)3月末時点では23万738灯を数えた。電力供給も1914年上期に1,000馬力まで到達したのち、1916年下期に2,000馬力、1918年下期に4,000馬力を突破、1921年3月末時点では5,516馬力(約4,413キロワット)を供給した。電灯需要増加は所得向上に起因する新規需要家の増加、電力需要増加は工場電化の進展によるものである。
こうした需要増加により、1916年に入ると出力2,100キロワットの亀山水力発電所だけでは供給力が逼迫するようになる。休止していた大手町火力発電所を再開したものの、新規需要の一部謝絶せざるを得なくなった。そのような中、1917年2月に芸備電気を合併したことで、同社が豊田郡大河村大字中河内(現・東広島市河内町中河内)において沼田川水系椋梨川に建設中であった椋梨川発電所を引き継ぐことができた。椋梨川発電所は1918年5月、出力1,000キロワットの発電所として完成し、20日より運転を開始した。
芸備電気の合併に続き、広島電灯では1917年4月に太田川ならびにその支流柴木川にて水利権を申請。
広島電灯の歴代社長は以下の6人である。
桐原恒三郎 : 1893年4月就任、1898年12月辞任。発起人の一人で醸造業・綿商を営む。
山県徳兵衛 : 1898年12月就任、1907年11月退任。家業は木綿問屋。
賀田金三郎 : 1907年11月就任、1908年6月退任。実業家、台湾「賀田組」代表。
熊谷栄次郎 : 1908年6月就任、1913年4月辞任。穀物商。
高束康一 : 1913年4月就任、1920年10月退任。元広島市長。
木村静幽 : 1920年10月就任、1921年8月退任。広島電灯に水利権を譲渡した太田川電力発起人の一人。
その他、役員経験者のうち主要人物は以下の通り
井原外助(常務取締役・取締役)
沢原精一(取締役・監査役)
海塚新八(取締役)
川北栄夫(取締役)
野口遵(取締役)
早速整爾(監査役)
このころには六大都市すべてで電気事業が出現し地方都市に普及する局面に差しかかっていたため、広島でも起業の機運が高まっていた。1か月後の5月25日に県から免許が下りる。その翌日の1893年5月26日、広島電灯株式会社の設立をみた。
設立時の資本金は6万円。発起人から役員が選ばれ、初代社長には醸造業・綿商を営む桐原恒三郎が就任した(高坂万兵衛は役員にならず)。本社は発電所建設地の広島市大手町7丁目(現在の中電病院の位置)に置いた。その発電所は1894年(明治27年)3月に着工。大阪の商社からボイラー2台、イギリス製蒸気機関1台、スイス製30キロワット単相交流発電機2台を買い入れ、9月までに据付工事を終えた。市内配電設備の整備と県の検査、試験運転を経て同年10月20日、広島電灯は開業した。開業時の電灯数は332灯であった。
広島電灯は会社設立時点では中国地方唯一の電気事業者であったが、岡山市で1894年2月に設立された岡山電灯が同年5月15日に開業したため、広島電灯はこれに続く中国地方で2番目に開業した電気事業者となった。