P-2J (航空機)
なおT64については出力3,200 ehpの強化型の開発が進められており、またアリソン・エンジン社もT56に再生サイクルを導入したT78を開発しており、本機への搭載も検討されていたが、これらはいずれも実現しなかった。
プロペラは4枚羽根から3枚羽根に変更されて、直径が約10センチ大きくなった。これはハミルトン社がバッファロー輸送機向けに開発したものであった。
補助エンジンも、J34-WE-36(推力1,540 kgf)から国産のJ3-IHI-7C(推力1,550 kgf)に換装された。なお設計当初は、主エンジンを始動するためには補助動力装置(APU)を使う予定であったが、T-1B練習機に倣ってJ3エンジンにスタータージェネレーターを装着することで、まずJ3を始動したのちに、これからの抽気によってT64主エンジンを始動できるようになった。
スリーブ型ターゲット曳航装置のほか、訓練用電波妨害装置(「ECM」)とデータレコーダーを装備し、艦艇のレーダーに対し電波妨害を行うことで艦艇部隊の電子戦訓練を支援する機能を保持した。
地方ロケ福島編に防衛隊の哨戒機として登場。
第3次防衛力整備計画においてP-2J 46機を整備する方針が国防会議で決定され、そのうち、昭和42年度予算で13機の生産が認められた。量産型初号機4702号機は、1969年9月30日に領収し、第51航空隊に配属され、量産型の飛行性能及び飛行特性の試験、ぎ装品及び装備品の機能試験、対潜能力の試験等を実施し、量産型の性能を確認するとともに運用に必要な資料を収集した。同航空隊では、本機の導入にあたってオペレーションズ・リサーチのマルコフ連鎖モデルを応用した分析を行うとともに、その後、1965年から1985年にかけて対潜オペレーショナル・データの収集・統計分析を精力的に実施した。その成果は『オペ・データ集』として発刊されて各部隊に配布され、パッシブ対潜戦の黎明期において、貴重なデータ集として活用された。これらの試験の結果を取り入れながら、生産はほぼ順調に進み、1970年1月に2号機(4703号機)を領収した。また昭和47年度から始まる第4次防衛力整備計画において36機が調達され、合計82機が生産された。
1970年4月より第1航空隊への配備が開始され、1年3か月かけてP2V-7からP-2Jへの機種更新を終えた。また昭和47年度からは教育航空集団隷下の第203教育航空隊への配備が始まり、1973年7月からP-2Jによる教育が開始され、昭和51年度をもってP2V-7による実用機(VP)課程の教育は終了した。また、1974年2月16日付で総教空群の隷下に航空士教育を担当する第205教育航空隊が新編された。これと並行して機種更新も進められており、第2航空隊、沖縄航空隊、第203教育航空隊、第205教育航空隊、第3航空隊、第4航空隊の順に機種更新が行われ、昭和53年度にP-2Jの生産は終了した。