国際チャレンジデー
人口規模が同程度の自治体間で午前0時から午後9時までに15分以上なんらかのスポーツ活動を行った住民の参加率を競う。1対1で争われるが、平行して人口規模別のカテゴリー毎の参加率でも争われる。
日本では笹川スポーツ財団が国内大会の主催と国際大会のコーディネートを担当しており、国内大会は「チャレンジデー」として市・特別区・町・村単位での参加を募って実施している。国内大会には「敗れた場合には、対戦自治体の市町村旗を1週間庁舎のメインポールに掲揚し相手に敬意を表する」という独自ルールがある。2016年(5月25日に開催)の参加自治体数は128(68市47町13村)。