ハングル優越主義
独自の文字を持たない民族に、ハングルを表記文字として採用することを勧める人や団体(「訓民正音学会」など)がある。実際、2009年には、インドネシア南東スラウェシ州ブトゥン島バウバウ市が、土着語チアチア語を表記する文字としてハングルを採択した(ただし2011年10月現在、この計画は非常な困難に直面しているという)。また韓国政府は、ボリビアのアイマラ族に対するハングル普及事業も進めている。 2009年8月7日時点でのNHKの報道によれば、ハングル学会の働きかけの結果、インドネシアのチアチア族が、ハングルの採用を決めたという。しかし実際には、現地に派遣された韓国教師はおらず、ハングルがチアチア族の公式文字に採択された事実もない。
一方で、「ハングルの国際化」に対する過熱気味の報道もある。例えば、2001年のハングルの日に、文化放送は、ある言語学教授がラフ族にハングルを普及するという内容のドキュメンタリー『ハングル、ラフ村に行く』を放送した。しかしこのドキュメンタリー撮影に参加したある大学院生は後日、その放送が演出されたものであり、ラフ族はラテン文字でラフ語を記録して来たから、新しい文字は必要なかったと明らかにした。
また2004年には、慶北大学校が東ティモール大統領(シャナナ・グスマン)夫人一行に対し、公用語であるテトゥン語の表記手段としてハングルを採択するよう提案した、という報道資料を出したが、実際には内部で検討されたものの提案は行われていなかった。東ティモール人は以前からラテン文字でテトゥン語を表記してきたため、新たな文字体系を導入する必要はない。
例えば日本語をハングルで表そうとする場合、濁音、「ツ」を標準的表記法(一例)で正確に表すことは難しい。さらに、ᄀᄃᄇᄌは、原則として語頭で無声音になるため、例えば「다시」が、「ダシ」ではなく「タシ」に近い音となる。「ジ」を除く、「ザ行」も「ᄌ」[tʃ/dʒ]で代用するため、代用表記そのままで発音すると「ざる」が「チャル」、「かざり」が「カヂャリ」に近い音になる。またハングルには "F" にあたる子音字がなく(通例外国語を表記する際はᄑで代用するが、ᄒで代用される場合もある)、後に母音が来ない子音は何らかの母音をつけて表記する場合もある(例:psi(ψ)→프시/pɯsi/)。
また、特定言語がどんな文字を使用するかは、政治・宗教・アイデンティティの問題と密接に関連する。さらに、少数言語の保存は政治、経済、文化的自立など言語外的な環境に大きく左右される。ハングル輸出の成否は、表記法としての効率性以外にも、これら諸要因を含めて考える必要がある。
例えば、旧ソビエト連邦地域で使われる小規模言語が、ソビエト連邦の崩壊以後にキリル文字からラテン文字(ローマ字)に表記体系を変えたことは、主にソ連支配に対する反感という政治的な理由による。