中国空軍の上海爆撃 (1937年)
航空機が大きな役割を果たした第一次世界大戦後より1920年代にかけ、航空戦力の本質を攻勢として爆撃機による決定的破壊攻撃を説いたジュリオ・ドゥーエをはじめ、ウィリアム・ミッチェル、ヒュー・トレンチャードなどの制空獲得、政戦略的要地攻撃理論は大きな注目を集めた。1930年代にはそれらの理論は技術的にも可能となり、列強は分科比率で爆撃機を重視するようになった。
そんな中、満州事変以後、空軍の拡充に乗り出した中華民国は、アメリカ、ドイツ、イタリアなど列強各国からの航空機と運用理論を貪欲に集めた。その中でも大きな影響を与えたのが33年より招聘されたイタリア軍事顧問団だった。蒋介石は彼らに中央航空学校での教育のみならず、空軍再編計画をも依頼した。この際、同国のドゥーエの制空思想も伝わったと考えられている。1936年末、国民政府軍事委員会(中国語版)参謀本部(開戦後軍令部と改称)は、1937年度の「国防作戦計画」を制定。その中の「作戦指導要領」で中国空軍による戦略爆撃を立案したが、その中身は大型爆撃機にて佐世保、横須賀などの軍飛行場を奇襲攻撃し、さらに東京、大阪などの大都市を爆撃準備するというもので、当時の中国の軍事力では不可能であった。
当時、中国空軍が保有する大型爆撃機といえばマーチンB-10 6機と中独合作で得たハインケル He111 6機のみで、あとの大半はノースロップ・ガンマ2EC(英語版)、ダグラス O-2MC(英語版)などの軽爆撃機であったからである。ただし、中国国内の戦場ならば日本軍の航空機が序盤で展開できる数は限られており、内線作戦で用いれば集中使用しやすかった。盧溝橋事件後、抗戦計画策定に携わった軍政部次長の陳誠は、日本軍の拠点たる天津、豊台の航空基地を奇襲、徹底的に爆撃するという計画を立てた。
事実、上海攻略に当たる日本軍にとって、最新鋭の戦闘機を揃えた中国の空軍戦力は侮りがたいものであった。戦力を無力化すべく、当時木更津・鹿屋航空隊に配備されていた最新鋭の96式陸上攻撃機38機の投入を決定、両航空隊をして第1連合航空隊を結成した。8月8日に九州・鹿屋航空隊所属の陸攻が本拠地を離れ、台湾に進出。これに先んじて中国空軍も南昌に集中する9個大隊の戦闘配置命令を下し、5日に空軍戦力を各地に分散させた。しかし、台風によって両者は睨み合いのまま足取りを阻まれていた。