活動基準原価計算
伝統的な製造間接費の配賦方法では、部門費を製造部門と補助部門に分け、補助部門の間接費を製造部門に振り分け、製造部門は製品作りの作業時間などでこれを製品に配賦していた。しかし、この方法では、大量生産の原価が高く、少量生産の原価が安く見積られることになり、不合理であった。そこで、製造間接費をまずコストプールと呼ばれる活動に割り当て、コストプールに集計された原価を製品に割り当てることにする。こうすることで、原価の違いがはっきり見えることになる。
過去の実績を元にした分析であるので、現在のコスト分析には有効である。しかし、そこから効率的な改善や戦略を生み出すためには、さらなる分析や検討が必要である。
また、理論的に優れた原価計算手法とされることが多いが、実際の企業の導入率は低い。その主な要因としては、導入コストや運用コストの高さなどが考えられている。