泡沫候補
小田全宏(松下政経塾出身)らによる「リンカーン・フォーラム」や青年会議所などが中心となって開催される「候補者公開討論会」「候補者合同個人演説会」などでは、公然と泡沫候補の徹底排除を指示している。泡沫と認定した候補者は討論会に呼ばず、来ても排除するため公開討論会の開催手順を記したマニュアルに対応を記述している。小田はマニュアルにおいて「実際はその時の状況によって判断が変わることもあろうが、基本を言えば泡沫候補は呼ばなくても何の問題もない」としている。また「泡沫」ではない出席者が1人しかいない場合は、他に出席する意向の候補者がいても、討論会そのものを中止にしてしまう例が見られる。
政治や選挙を身近にする活動を行うNPOの中には、泡沫候補でも有力候補と差別せずに報道する団体も存在する。
アメリカ合衆国では、二大政党である民主党と共和党を除いて大規模な国政政党が無く、それ以外の党の候補は必然的に泡沫候補となってしまう傾向がある。
形式上間接選挙であるアメリカ合衆国大統領選挙では、州ごとに大統領選挙人候補の立候補手続きをする必要があり、その際に州によっては立候補に一定数の有権者署名が必要になるなど、二大政党以外から過半数の選挙人を立候補させること自体のハードルが高い。一方では立候補条件の緩い州もあるため、半数未満の選挙人候補者しか出さず大統領当選が当初より不可能である候補者は多数現れる。1968年大統領選挙を最後に二大政党候補以外が一般投票で選挙人を獲得した例がないこともあり、大統領選挙討論会実行委員会(en:Commission on Presidential Debates)によるテレビ討論会などには基本的に二大政党の候補しか呼ばれないが、ロス・ペローが二大政党候補と互角の世論調査支持率を得ていた1992年大統領選挙では3名による討論が行われた。
いわゆる有力候補と同様の選挙運動を行う候補者はもちろん多い。一方、候補者の中には、荒唐無稽な主義・主張を行う者や、ほとんど選挙運動をしない者なども少なからず存在する。また、組織力が低いか皆無に等しい候補が多いため、公営掲示場への選挙ポスター貼りなど、手間の掛かる選挙運動はできないか不十分な場合が多い。
単記非移譲式投票の下では、「次点より低い順位の候補者の得票数は選挙が行われる度にゼロに近づいていく」というデュヴェルジェの法則があり、選挙ごとに泡沫候補化していく傾向がある。
一般的に候補者自身は「泡沫」と呼ばれることを極度に嫌っている。そこでさまざまな言い換えが試みられている。大川興業総裁の大川豊は、大政党からではなく無所属やミニ政党(多くの場合、候補者自身が代表)所属で出馬する彼らに敬意を表して「インディーズ候補」と呼んでいる。この呼び方は著書の中で頻繁に使われ、好事家の間で普及している。また、フリーライターの畠山理仁は、著書『黙殺』において「無頼系独立候補」と呼んでいる。