キーウエスト条約
統合参謀本部での話し合いで、海軍及び海兵隊が独立した海軍航空部隊を維持(大型空母と海軍機で輸送可能な核爆弾が含まれる)すること、逆に海軍は独自に戦略的な航空資産の開発をしないことを条件に基本的な合意に達したという。それには海軍が全面的な航空作戦に参加する権利と必要性を認めており、内陸部の敵目標、例えば敵機が艦隊を攻撃するために発進する可能性のある飛行場などを攻撃する事を想定している。
結果、海軍は「海軍作戦の目標達成に必要な航空作戦を行うため」に独自の戦闘航空部隊を保持することが認められ、陸軍は偵察や医療搬送のための航空資産を保持することが認められる内容となった。 空軍はそれ以外の戦術的・物流的機能を有する航空資産を配下に置き、また、すべての戦略的航空資産をコントロールすることになった。これにより、空軍が陸軍に対して提供する近接航空支援(CAS)は、空軍の主要な任務の一つとなった。