イスラエル国防軍の歴史
第二次中東戦争後、UNEFの展開やエジプト・シリア間の対立もあり、一時的に大規模紛争の恐れは減少した。イスラエルはイギリス・フランス等と友好関係にあり、各種兵器の輸入を行なっている。イギリスからはセンチュリオン戦車を獲得し、フランスからはミラージュIII戦闘機やボートゥール攻撃機、ミサイル・原子力関連技術を獲得している。また、西ドイツからM48パットン戦車も獲得している。既存兵器も改良が続けられ、105mm砲搭載のM51スーパーシャーマンが開発された。
この時期のイスラエル軍のドクトリン面において、オール・タンク・ドクトリンが採用されている。第二次中東戦争において、イスラエル軍戦車部隊は素早い進撃を見せ、イスラエル軍上層部に戦車部隊の有効性を示した。このため、砂漠・開闊地が多い中東においては、歩兵部隊による支援の必要性は少なく、戦車部隊単独による機動戦が有効とするオール・タンク・ドクトリンが導かれ、戦車部隊の近代化・増強が行われている。
また、1960年2月にはシリアおよびエジプトとの間にロテム危機が勃発した。
1993年にオスロ合意が調印され、1994年にはパレスチナ自治政府が発足した。ガザ地区およびヨルダン川西岸地区の一部は、イスラエル軍のほか、パレスチナ自治政府も治安維持を行うようになり、インティファーダは沈静化した。
しかし、パレスチナ和平推進は捗らず、ガザ地区では強硬派のハマスが勢力を伸張させるようになった。イスラエルでもアリエル・シャロンがパレスチナ側に対し挑発的な姿勢を見せたこともあり、2000年9月より第2次インティファーダとして、パレスチナ住民とイスラエル軍の衝突が再開された。2001年2月にアリエル・シャロンがイスラエル首相に就任すると、パレスチナへの攻勢が強められた。
パレスチナへの攻勢が治安回復に至らないこともあり、シャロンは2004年にガザ地区撤退計画を発表。2005年8月から9月にかけて計画は実施され、入植者及びイスラエル軍はガザ地区より撤退した。
2011年からのシリア内戦に際して、長年対立してきたシリアや、シリア領内でアサド政権を支援するイラン系勢力(ヒズボラを含む)に対して数百回の空爆を行ったことを公式に認めている。
内戦勃発前の2007年には、シリアの核施設を空爆で破壊している。