レカネマブ
エーザイの内藤晴夫CEOは2026年までにアメリカで投与対象者が10万人になるとの見通しを出している。日本においては日本老年精神医学会などの関連6学会は日本国内では年数万人規模で投与が始まると予測している。
第3相治験結果の発表前、みずほ証券のサリム・シードをはじめとするアナリストたちは、レカネマブが症状の悪化を25%程度遅らせることができれば市場から「勝利」とみなされ、エーザイ、バイオジェン両社の株価が急上昇する可能性があると指摘していた。今回の治験の結果27%の抑制を効果を示した。
国際共同治験第3相の結果を受けて、メイヨー・クリニック・アルツハイマー病研究センターのディレクターであるロナルド・ピーターセンは「大きな効果ではないが、前向きな効果だ」と指摘。ネバダ大学ラスベガス校トランスフォーマティブ神経科学チャンバーズグランディセンターのディレクターであるジェフ・カミングス博士は「病気の進行を約30%遅らせることができれば、素晴らしいことだ」と語った。
投資銀行のベアード(投資銀行)(英語版)のアナリストであるブライアン・スコーニーはリポートで、「報告されたデータはほぼ最高のシナリオだ。承認と保険給付につながるだけではなく、競合製品(どれかが成功すると仮定しても)が対等の結果を達成するのは難しい可能性があるためだ」と分析した。
国際共同治験第3相の結果を受けてエディンバラ大学のタラ・スパイアーズ=ジョーンズ教授は、「この研究は長い間、失敗率100%だっただけに、(この結果には)大きな意味がある」と話した。
第3相治験結果を受けて、ケンブリッジ大学の研究グループは「レカネマブの有効性について、統計的な有意差をもって改善したと言っても、実際に臨床的に意味のある改善になっていないのではないか」と指摘した。