SHE SAID/シー・セッド その名を暴け
まず第一に、被害者が被害を警察に訴えようとしても、性被害は密室で行われることが多いことから証拠が極めて少ないため、事件化することは難しいのだ。
それと同様に、証拠がなければ民事で訴えることもハードルが高く、被害者が相談した弁護士の多くは「示談」を推奨していた。高額の裁判費用もかからず、世間に知られることなく短期間に交渉できるため、一見それは被害者にとっても合理的に思われた。
しかし、性加害者は「ささやかな示談金」を被害者に支払って、証拠をすべて提出させた上に「秘密保持契約」によって口封じをするため、被害者はそれ以降は世間に公表できなくなってしまう。そのため、性加害者によるレイプ加害は続くことになり「新たな被害者」が生まれてしまうのだ。
また一方で、示談交渉が不発に終わった場合や、そもそも示談を取りたくない場合において、被害者が社会に告発しても、加害者への忖度によってマスコミはなかなか動こうとしないことも問題であった。逆にそれが大きく報道された場合の取材攻勢とスキャンダラスな憶測記事は、被害者を精神的に追い込んでいた。
さらに、マスコミの憶測を鵜呑みにした一般人からの罵倒・偏見・脅迫なども被害者を苦しめていた。また、家族の反対や無理解のほか、恋人や家族に秘密にしておきたい被害者もいた。