STEM教育
STEMの構成分野については、アメリカ国立科学財団 (NSF)が策定するガイドラインに従っている団体が多い。NSFはSTEMの範囲を広く取っており、例えば以下の分野はすべてSTEMに含まれる。
化学
工学
コンピュータ科学(computer science、日本語版の記事としては計算機科学と情報科学の記事を参照)
社会科学(人類学・経済学・心理学・社会学)
数理科学
生命科学
地学
物理学および天文学
STEM領域の教育・学習に関する研究
CSM STEM Scholars Programのような奨学金プログラムの応募条件にはNSFの定義が使われている。
アメリカ合衆国においてSTEMという言葉が使われ始めたのは、ハイテク職種の適格者が不足しているという懸念から、教育や移民に関する政策提案が論じられる中であった。またこの語は、STEM教科を統合的に教えるカリキュラムが存在しないことへの危惧を訴えるものであった。STEM分野に精通した市民を継続的に育成することは、公教育に関する政策課題の核心だと考えられている。また、テキサス州から広まった用例として、STEM分野に熟練した移民に対する就労ビザ発給を論じる際にも言及されることが多い。現在では、教育の不全とセットになった熟練労働者の不足を意味する形容詞として "so-called STEM jobs"のように用いられることもある。理工系の職種でも、組立ライン工のような非専門的な領域にはあまりこの語は用いられない。
2006年1月31日、ブッシュ(子)大統領は一般教書演説の中で米国競争力イニシアティブ(英語版)を発表し、STEM教育の発展のため、学力水準を限定せずに連邦政府の支援を強化していく意思を示した。具体的な施策としては、先端的な研究開発プログラムのための連邦政府基金を大幅に増額する(物理科学の先端研究に対するDOEからの基金を倍増するなど)、STEM科目の高等教育を受けた教員を増員するなどが示された。
Texas Space Grant Consortium の主催によって2009年まで実施されていたNASA Means Businessコンペティションはこれらの目標をさらに押し進めるものである。コンペティションに参加した大学生は、中高生にSTEM教科を学ぶ意欲を与え、大学教員と大学生にSTEM関連のアウトリーチ活動を促すためのプロモーションプランの立案を競った。
NSFはSTEM教育プログラムを多数実施している。そのうちITESTプログラムなどはK-12の生徒を対象にしたものである。
The STEM Academyはあらゆる生徒のSTEMリテラシーを高めるために活動している全米規模の非営利団体である。The STEM Academyの取り組み・戦略・プログラム立案の土台となっているのは、全国的に最高の評価を受けた数々の取り組みである。