盗用
デジャブ (Deja vu) :イーティーブラスト (eTBLAST) で検知した類似性の高い論文データーベースで、世界中の70,000対の論文データで、類似性の高い論文はさらに手作業で解析した。生命科学が対象で閲覧無料だった。・・・2016年3月2日現在、ウェブサイトは閉鎖され、ヘリオテキスト社(Heliotext)が管轄している(閲覧有料?)
日本の「研究者の事件」データーベース:データーベースは非公開。日本の学術界での「盗用」事件は、1874-2009年の136年間に36件、内2000-2009年の10年間に23件、発覚している。
欧米先進国の盗用の概念は、18世紀のヨーロッパ、とりわけロマン主義の時代に形成された。欧米の学術界では、1980年以前に盗用が指摘されていた。
アメリカ合衆国では、1974から1981年に12件の研究不正が公表され、国民的な関心を呼んだ。そのため1981年、米国議会が学術界の研究不正問題の解決に真剣に取り組みはじめた。1980年代に、米国は、理念・諸規則・体制を確立していった。連邦政府、研究助成機関、学会、学術出版、大学が議論を深め、1989年3月、米国連邦政府は政府機関の研究公正局(ORI、Office of Research Integrity)を設置し、1989年8月8日、連邦規則集「42 CFR Part 50, Subpart A.」を発布した。
盗用問題は、2000年頃から、インターネットの普及で文章や語群、図表、コンピュータのソースコードなどを、簡単にコピー・アンド・ペーストできるようになった。そのため、ジャーナリズム、文芸作品、芸術などの領域で盗用が横行しただけでなく、学術界、高等教育界でも盗用が横行し、大きな問題となってきた。
米国研究公正局(ORI、Office of Research Integrity)は、米国の生物医学系の分野の科学における不正行為に対処する米国の政府機関である。対象の3本柱は、ねつ造、改竄、盗用である。他の分野、例えば、数学、コンピュータ科学、社会科学などの科学における不正行為は、米国の別の政府機関であるアメリカ国立科学財団 (National Science Foundation, NSF)が管轄する。
管轄が異なるとはいえ、米国政府の「盗用の定義」は共通している。実質的に、研究不正の理念・諸規則・対処は、米国研究公正局が米国の中心的な役割を果たしてきた。
研究公正局の上部機関のアメリカ公衆衛生局(United States Public Health Service)が、「盗用の定義」をしている。
ミシガン大学名誉教授のゲイル・ダマー(Gail M. Dummer)がミシガン大学のサイト で、大学院生向けに盗用の解説をしている。その解説が上記のアメリカ公衆衛生局の「盗用の定義」を具体的に解説している。
「適切なクレジットをする」とは、オリジナルの著者、作者、研究者、学者の名前を論文中に示すこと、他の研究者が原典を探せるための書誌情報を記述すること、その分野の標準規範に従うこと、直接の引用は引用符を使うこと、である。
doi:10.1007/s11948-011-9347-2. PMID 22207497. https://doi.org/10.1007/s11948-011-9347-2.
↑ ICAI(International Center for Academic Integrity))2014年4月17日閲覧。
↑ International Integrity & Plagiarism Conference 2014年4月17日閲覧。
↑ Conference Proceedings 2014年4月17日閲覧。
↑ Deja vu: Medline duplicate publication database。2014年4月13日閲覧。
↑ Mounir Errami,Zhaohui Sun,Tara C. Long,Angela C. George,Harold R. Garner (Jan 2009). “Deja vu: a database of highly similar citations in the scientific literature”. Nucleic Acids Res. 37: D921-D924. doi:10.1093/nar/gkn546. PMC 2686470. PMID 1870640. http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC2686470/.
↑ “Heliotext”. 2016年3月2日閲覧。
↑ 白楽ロックビル (2011). 科学研究者の事件と倫理. 東京: 講談社. ISBN 9784061531413
厚生労働省は、ガイドラインを定めた。その前文に次の文章がある。「1 対象となる不正行為本指針の対象となる研究活動は、厚生労働省が所管する競争的資金並びに国立高度専門医療センターが所管する委託費及び助成金を活用した研究活動であり、本指針の対象となる不正行為は、論文作成及び結果報告におけるデータ、情報、調査結果等の捏造、改竄及び盗用に限られる。なお、根拠が示されて故意によるものではないと明らかにされたものは不正行為には当たらない。」