病理専門医
病理診断科が標榜診療科となり、病理診断は名実ともに医行為となった。医学病理学講座(教室)は医療機関ではないので、講座で病理学研究に携わりながら病理診断の修練を積むための制度や環境を整備する必要がある。たとえば大学病院病理診断科の病理専門医育成機関としての整備、市中病院での病理診断科開設誘導等が病理医育成には欠かせない。また多くの病理診断が病理学的検査に含まれ、医療機関からコマーシャルラボ等に外部委託されている現状の改善を急ぐ必要がある。
また、がん診療の質的向上や病理解剖診断等で病理医が果たしている役割について社会に伝え、病理診断に関する診療報酬の充実や病理診断を担当する病理医の育成についても社会の理解を得る必要がある。
日本の病理医数はアメリカの約1/5(人口10万人当たりの病理医数:米国7.9人、日本1.4人)であり、病理医は絶対的に不足していると言われている。またアメリカでは病理診断医の多くが臓器別に専門特化することが多いが、日本では一人の病理医が全臓器の診断を担当する。病理診断科が標榜診療科目として広がっておらず、また病理診断関連診療報酬が低く、病理診断科が成り立っていないことなど、を改善して若手医師が病理を専門として選択できるような病理診断体制を確立する必要がある。なおドイツでは2012年医療供給構造法で、特殊な専門医である病理医は12万919人に一人(10万人当たり0.83人)とされている。