ポスト団塊ジュニア
ポスト団塊ジュニアは服飾文化の成熟化の中で育ち、日本独自の若者服の文化を生んだ世代である。小中学生時代はバブル景気に差し掛かった時期で、DCブランドを着る小学生が現れるなど、ジュニアファッションが生まれる。
1990年代前半は、1970年代後半生まれは中学〜高校在学、1980年代初頭生まれは小学校時代に重なる。この時代で一世を風靡した特徴的ファッションとしては、男子では、Gショックブーム、スウォッチブーム(女子の間でも)、MA-1などのフライトジャケットブーム、ネルシャツなどの古着、ナイキのエアシューズ、サーフシャツなどが支持を受けていた。当時定番アイテムは、1990年代に流行した若者向けドラマに出演していた木村拓哉などの人気俳優、当時一世を風靡した歌番組HEY×3に出演していた浜田雅功の影響もあった。
風変わりなところでは、当時のJリーグ開幕に合わせてミサンガや、当時流行していたMCATやEAST END×YURIなどヒップホップ系ミュージシャンの影響もあり「ダボパン」「腰パン」というようなファッションも一部浸透していた。ダボパンについては、当時私服通学が許可されていない制服着用義務がある学校でさえ、スラックスなどを腰から着用する男子が続出し、校則問題を揺るがすことにもなった。
日焼けした肌、後述する長髪など、当時の反町隆史、竹野内豊らがけん引した「ワイルド」と呼ばれるスタイルが一定の支持を受ける。
2015年以降、ポスト団塊ジュニアが中年期(40〜64歳)に突入した 。
年収700万以上の給与所得者は平成23年国税庁調査で17%まで落ち込んでいる。この数字は団塊ジュニアが50代になった時、アッパーミドルにすらほとんどの人がなれないことを意味する(男性の賃金カーブのピークは50代前半である)。急激な勢いで所得は下落し続けている。デフレーション経済が20年も続いたためである。年功序列の賃金体系は既に解体されつつあり、ほとんどのポスト団塊ジュニアは50歳になっても現在と変わらないレベルの収入にとどまることになる。
1990年代後半以降、日本人の所得中央値は年々低下し、2008年には1998年に比べ100万円以上低い448万円となった。なお、経団連のシンクタンクも2012年に「このままいけば2030年頃には日本は先進国の座から転落する」という予測をまとめており、ポスト団塊ジュニアが中年期となるころは日本の経済水準が中進国のレベルとなっている可能性がある。
2017年、NHKのクローズアップ現代において、「アラフォー・クライシス」というタイトルで放送され、2017年現在の40代前半の給与が低いこと、70代になる親の年金に頼って生計をたてているという内容を放送し、「7040問題」として紹介された。
なお、厚生労働省の数字は派遣や契約社員の数をカウントしていないので除外することとした。)
又、この1975年〜1981年生まれの世代は、独身や厭婚(結婚そのものが嫌い)が市民権を得るに至った世代でもある。非正規雇用を理由に独身でいる者、よしんば正規雇用であっても厭婚を理由に独身でいる者など、様々である。20代を小泉純一郎政権による非正規雇用増大と「勝ち組」「負け組」の分化(「聖域なき構造改革」と称したアメリカ型社会への改造)に巻き込まれたため、小泉政権下の2005年の時点で25歳〜29歳(1976年〜1980年生まれ)の未婚率は男71.4%、女59.0%で、結婚ができない者も多く、受難が続いていることが推定され。2010年時点でも30歳〜34歳(1976年〜1980年生まれ)の未婚率は男46.5%、女33.3%であった。親との同居壮年未婚者(35歳〜44歳)も増大している。世界同時不況が起こった2008年の時点で250万人、15%以上である。
一方、結婚子育てに漕ぎ着けた女性たちは、共働きの為に保育園に子供を預けたいにも拘わらず、保育園不足が問題化している。
2000年1月31日時点の失業率は、全体が4.7%なのに対して、1975年〜1981年生まれが該当する15歳〜24歳の男性が8.7%、15歳〜24歳の女性が6.5%にまで上昇した。同じく2000年3月31日時点の失業率も、25歳〜34歳が5.8%なのに対して、15歳〜24歳が11.3%に達した。
2000年4月28日に発表された労働力調査によると、いわゆる就職浪人(既卒・新卒の未就職者)の数が、2000年2月29日時点で12万人に対して、2000年3月31日時点で32万人であり、2000年3月に発生した就職浪人が20万人に達した。前後の就職浪人数も、1999年2月28日時点で13万人→1999年3月31日時点で30万人(1999年3月に17万人発生)、2001年2月28日時点で13万人→2001年3月31日時点で29万人(2001年3月に16万人発生)という多さであり;1999年〜2001年の2月末日時点の15歳〜24歳の失業者数は60万人を超えた(→下記表2)。
秋葉原通り魔事件と世界同時不況が起こった2008年と、その翌年2009年には「派遣切り」が頻発したが、この足掛け2年間を見ても、1975年〜1981年生まれが該当する28歳〜34歳の失業者数は顕著である。
大学で就職が困難であったこともあり、大学院は理系を中心に12%まで上昇した。理系の場合、修士で就職するものは特に就職難に見舞われることは無かった。これは理系離れが深刻にも関わらず、技術職需要が活発であるためである(理工系大卒や高専卒、工業高校卒も同様である)。
文系の院卒は修士・博士・博士満期退学を問わず数は多くないが、深刻であり「高学歴ワーキングプア」を多数生み出してしまうこととなった。理系の場合であっても、博士後期へ多数進学したのが団塊ジュニア世代からの特徴であるが、彼らは不安定な任期付き研究員などで職を得るも、契約終了とともに無職となるケースが多発した。
次に6年養成の医・歯・獣医学部卒である。医師の就職は安定したままであるが、問題は歯学部卒と獣医学部卒である。歯科医師や獣医師が過剰のため、歯科医師であるにも関わらず、年収が300万台という現実が多発した。獣医師も同じである。歯科診療所はコンビニエンスストアよりも数が多いとされ、結果的にワーキングプアに陥る者も多くなった。ペットクリニックも同様である。
ポスト団塊ジュニアは、就職氷河期の影響を大きく受けたため、就職活動、就職後から2019年現在までにおいて、様々な問題を抱えている。
労働省、総務省 労働力特別調査 毎年2月末日測定、1984年〜2001年。「年齢・男女別完全失業者数」を参照。
朝日新聞 1999年4月30日付夕刊1頁、2000年4月28日付夕刊1頁・夕刊27頁、2001年4月27日付夕刊1頁。
朝日新聞 1995年4月28日付夕刊2頁、1996年4月30日付夕刊1頁、1997年5月2日付夕刊1頁、1998年4月28日付夕刊1頁、1999年4月30日付夕刊1頁、2000年4月28日付夕刊1頁・夕刊27頁、2001年3月2日付夕刊1頁、2002年4月26日付夕刊1頁、2003年4月25日付夕刊2頁、2004年4月30日付夕刊1頁より。
朝日新聞 2006年4月28日付夕刊1頁、2008年4月30日付夕刊2頁、2009年5月1日付夕刊1頁、2010年4月30日付夕刊1頁、2011年3月1日付夕刊8頁、2014年5月2日付夕刊2頁より。