廬山会議
中国では1957年より反右派闘争が展開され、知識人などが政権を批判することは困難になっていた。この会議後に党内でも「右傾機会主義者」の「摘発」が行われた結果、1960年頃までに365万人が右傾機会主義と位置づけられ、一部は職務を解任された。
廬山会議で経済政策上の誤りを正す方法が絶たれてしまったため、中国の経済は悪化していった。会議中三面紅旗に肯定的だった劉少奇は郷里である湖南省を視察して政策に誤りがあったと悟り、「天災三分、人災七分」と結論付けるに至ったが、三面紅旗に問題は無く失敗の原因は天災にあるとする毛沢東とは徐々に考えが離れていった。生産請負制や報奨金を取り入れた経済政策や右派認定された幹部の再審査請求は、毛沢東に「絶対に階級闘争を忘れてはいけない」と批判され、文化大革命前夜までに決定的な破局を迎えることになる。