アイスランドにおける禁酒法
20世紀初頭のアイスランドでは、ビールなどのアルコール飲料に対する風当たりが強くなった。その中心にあったのは、周辺諸国と同様に勃興した、道徳的観点から酒類を忌避する禁酒運動であった。また政治的なアイスランド独立運動(英語版)が起こり始めたのも、ビール忌避が広まった一因であった。宗主国デンマークでは当時、一人当たりのビール消費量がアイスランド人の8倍に上っており、アイスランド人はビールをデンマーク人のライフスタイルの象徴のように捉えていた。そのためビールは「選ぶべき愛国的飲料ではない」とされるようになっていたのである。
アイスランドが自治権を獲得した4年後の1908年に行われた国民投票(英語版)で、60.1パーセントがアルコール飲料の禁止に賛成した。当時のアイスランドには醸造所が無く、酒類は投票権を持っていなかった女性も、アルコール禁止を支持した。当時のアイスランドには醸造所がなく、小売業者が在庫を処分するための猶予期間を経て、その結果、アイスランドでは1915年1月1日から全面的な禁酒法が発効した。しかしその裏では、密輸や自家醸造による違法な酒の生産・流通が絶えなかった。アルシング(アイスランド議会)でも、自家醸造が公然と行われている問題がたびたび議論の的となった。また医師が薬と称して酒を処方するようになり、「神経が悪ければワインを、心臓が悪ければコニャックを」患者に提供したという(ただしビールが薬とされることは無かった)。またアイスランドへ酒を輸出したい外国からの圧力もあった。スペインとポルトガルは、自国のワイン輸出をアイスランドが承認しなければ、アイスランドの主力輸出品である塩漬けタラの輸入を停止すると脅迫してきた。