パーリア国家
パーリア国家とは、単純に言えば「疎外された国家」である。この概念自体は、国際関係学上でも歴史学上でも新しいものではない。しかしラワルが指摘した「パーリアという称号の根拠」が論じられるようになったのは最近である。パーリア国家の定義には、より学術的なものも含めて様々な定義が提唱されている。それらは大きく二種類に大別できる。一つは客観的にその国の何かが欠如している、もしくは不利な状況に立たされているという部分に注目するもの。もう一つは、その国がパーリア国家と呼ぶに「値する」異常な態度をとっているとして他の国々が行う政治的正当化に注目するものである。
最初の定義は、イアン・ベラニーが「十分なソフトパワーが欠如している国家」と言い換えている。類例として、The Penguin Dictionary of International Relationsはパーリア国家を「国際関係上、その政治システム上の特徴、イデオロギー的な姿勢、指導者や常日頃の行動により、外交的な孤立や世界的な道徳的不名誉を被っている国家や行為者」と定義している。
国家や組織、場合によっては個人が、ある国にパーリア国家のレッテルを貼る行為については、国際的にそれを妨げるような取り決めや基準は存在しない。例えば政治コメンテーターで活動家のノーム・チョムスキーは、2003年と2014年の2回にわたり、アメリカ合衆国がパーリア国家になったと述べた。いずれも、ギャラップ調査で全世界のわずか10パーセントの人々がアメリカのイラクに対する戦争を支持し、24パーセントにのぼる人々がアメリカを国際平和に対する最大の脅威とみなしている、という結果が出たのを受けた発言だった。ただこのように世論調査の結果をパーリア国家の基準とする方法は、学術界や、国際的な権力組織やNGOなどが提唱しているような客観的基準には含まれていない。彼らはゲルデンヒュイスが提示した一学説に食って掛かっている。というのもゲルデンヒュイス説をとると、世界の大国の大部分は孤立させられたり政治的・経済的に打撃を受けたりすることがないゆえにパーリア国家となり得ず、個人や国際政治組織によるパーリア国家宣告が国際的標準になってしまうからであるという。