台湾のメディア史
台湾で最初に撮影された映画は1907年2月に日本人の高松豊治郎の撮影隊が台湾各地を撮影した『台湾実況紹介』である。台湾人が撮影したものとしては劉喜陽、李松峰らの台湾映画研究会が1925年に撮影した『誰之過』である。
1955年、麦寮拱楽社歌仔戯団の陳澄三と何基明が共同監督を務めた『薛平貴与王宝釧』で戦後初の台湾語映画が撮影されると、多くの映画が台湾語で撮影されるようになった。1960年代にはノンフィクション映画のほかに香港のカンフー作品に影響された内容の映画が台湾で撮影され、カンフー映画、武俠映画が流行した。1970年代には国際連合を脱退し、また日本やアメリカと断交し外交的な困難に直面した台湾では愛国宣伝映画として『英烈千秋』、『八百壮士』、『梅花』、『筧橋英烈伝』、『黄埔軍魂』、『辛亥双十』等の作品が次々と発表された。
1980年代以降は李行、宋存寿、屠忠訓らにより『小城故事』、『早安台北』などの新しいタイプの映画が発表され、学生映画時代が到来した。その後台湾新映画が隆盛となり『児子的大玩偶』等の作品が発表された。しかしそれ以降は外国映画により台湾映画の新潮流は終わり市場占有率は縮小を続けた。1989年には台湾映画の製作は20本にも満たなくなり、2006年には台湾映画の市場占有率は1.62%となっている。
聯合報は王惕吾が『全民日報』及び『経済時報』に業務提携を呼びかけ、自身の『民族報』を統合した『民族報、全民日報、経済時報聯合版』が前身であり1951年9月16日に創刊、1万2248部を発行した。1953年9月16日には『民族報、全民日報、経済時報聯合報』と改称、さらに1957年6月20日に『聯合報』と改称し現在に至っている。
『徴信新聞』は1950年2月に台湾省物資調節委員会(物調会)が出資し、編集責任者として物調会主任の余紀忠が就任、当初は商業動向を中心に報道していた。しかし赤字経営が継続したことから余紀忠は資金調達を行い、1951年8月1日に会社形態として再出発した。社長には余紀忠が就任し、経済新聞路線を選択した。設立時の社員数は十数名、年間発行部数は2000部であった。1954年10月2日から『徴信新聞』の一面に政治・社会面を設けて総合紙への方向転換が図られ、1955年には台北市大理街の台糖倉庫を借用し印刷を開始、同時に別刷り『人間副刊』も創刊され総合紙として一新、1960年1月1日には『徴信新聞報』、さらに1968年9月に『中国時報』と改称して現在に至っている。
同じ時期には夕刊紙も大きな発展を見せた。1947年10月10日に『自立晚報』が創刊されたが、政府に対し批判的な記事を書いたため何度も政府による発行停止処分を受けている。また1950年6月25日に朝鮮戦争が勃発すると、『大華晩報』は一面トップで最新の戦況を報道し、台湾の民衆に対する夕刊紙の認知度を高めた。
1946年9月から二二八事件までの期間、台湾では公営、民営の雑誌社が126社存在していた。戦後最初に出版された雑誌は1945年9月から11月にかけて9号発行され、楊逵が主筆を務めた『一陽週報』である。この時期の重要な雑誌としては『台湾民主評論』、『前鋒』、『新新』、『大同』、『現代週刊』、『自強旬刊』、『台湾通訊』等がある。また上海や北平などの大陸の都市で出版された『台湾月刊』、『新台湾』等の刊行物も存在した。しかし1946年後半より言論統制が次第に強まり、また物価上昇と政府による日本語の影響を排除する政策により台湾の雑誌の販売量は下降線をたどり、二二八事件により多くの雑誌社が閉鎖され、また雑誌自体も停刊処分となり、1947年末には台湾の雑誌社は51社と半分以下に激減した。1949年後半になると国共内戦の結果、大陸から多くの文化人が台湾に流入し雑誌の創刊を行い、台湾の雑誌発行は回復をみた。
1952年10月の時点で政府に登録された雑誌社は220社に達し、『紐司週刊』、『中国新聞』、『週末観察』など大陸系の雑誌も多く含まれている。この時期の台湾での言論統制は比較的緩やかであり、『自由中国』、『民主評論』、『文星』、『新聞天地』のように自由主義的な論調の雑誌も登場したが、やがて国民党により発行停止措置が取られると、政治雑誌に代わって文芸雑誌が隆盛となってきた。
日本が連合国に降伏すると、中華民国政府は前進指揮所を設置し台湾接収のための先遣部隊を台湾に派遣し、日本人により発行されていた新聞業もその接収対象に含まれていた。『台湾新報』は『台湾新生報』と改められ、台湾省政府の機関紙として再出発することとなった。それ以外にも1945年11月から翌年11月までの間に23紙の新聞創刊が申請された。1945年11月23日、台湾行政官署は新聞発行には出版法に基づく許可制度を実施し、一部無許可で発行していた新聞が廃刊に追い込まれている。さらに1947年に二二八事件が発生すると言論統制が強まり、台湾の新聞業界は大きな打撃を受けることとなった。1949年、中華民国政府の台湾移転が行われると、大陸から移入した文化人により台湾での新聞発行が計画され、台湾の新聞業界は復活を遂げる。1953年には台湾での新聞社は30社を数え、また1950年代に政府が打ち出した新聞五禁政策(許可、発行部数、価格、印刷、用紙の制限)もあり、長期にわたり30紙が発行される状態が続いた。
1950年代の新聞は政府、国民党、軍の新聞として『台湾新生報』(台湾省政府)、『中央日報』及び『中華日報』(国民党)、『和平日報』(国防部)、『青年報』(三民主義青年団)等の新聞が強い勢力を誇り、民間紙では『聯合報』と『徴信新聞』が有力であった。