カトリック浦上教会
被爆した天主堂遺構の保存については、被爆直後の1945年10月に長崎医科大名誉教授で長崎市議会議員でもあった國友鼎が、市議会にて「(略)人類の責務において我等はこの被害のあとを詳細に記録せねばならぬのだ...」と保存を訴えた。1949年(昭和24年)4月には「長崎市原爆保存委員会」が発足している。
1955年(昭和30年)5月、前年に発生した第五福竜丸事件の影響により日本各地で原水爆禁止運動が盛んになると共に反米感情が高まる中、カトリック長崎司教山口愛次郎は天主堂再建の資金援助を求めて渡米したが、米国側から資金援助の条件として天主堂遺構の撤去を求められたという。ちょうど同じ頃、長崎市は米国ミネソタ州セントポール市との間で日米間の都市としては初めてとなる姉妹都市提携を締結。当時長崎市長で天主堂遺構の保存に前向きであった田川務は、締結の翌年1956年(昭和31年)に米国を訪問したが、帰国後は保存に否定的な立場となるなど態度を一変させている。1958年(昭和33年)の市議会では「原爆の必要性の可否について国際世論は二分されており、天主堂の廃墟が平和を守る唯一不可欠のものとは思えない。多額の市費を投じてまで残すつもりはない」と答弁し、議会決定に反して撤去を決定した。
浦上小教区の信徒で編成された「浦上天主堂再建委員会」は、信徒からの浄財及び寄付金による現地での再建計画を明らかにする。その動きを覚知した原爆資料保存委員会は、1958年(昭和33年)に「旧天主堂は貴重な被爆資料である故に遺構を保存したいので、再建には代替地を準備する」と提案した。