住宅双六
しかし、成熟社会に突入した1990年代以降は、労働形態、家族構成、居住形態や価値観などの多様化、居住地の選択肢の拡大、在宅勤務者や退職者など居住地が勤務地に規定されない人の増加が進行した。すなわち、ライフコースが多様化し、居住地選択においては、ライフスタイルの影響が大きくなった。また、以前は通過点であった分譲マンションが双六の上がりとなる場合もあれば、不安定な雇用の影響で上がりに到達できなかったり、世帯内単身者の増加が進行したり、既に上がりに到達していたとしてもリストラの対象となることで双六のコマが元に戻ったりすることもある。また、ゼロゼロ物件やネットカフェにいる若年層も発生している。
1990年代後半以降の東京大都市圏では、都心周辺部での住宅供給が拡大したことで、かつては住宅双六のように郊外に住宅を求めていた年齢層の人々が都心に住み続けるようになり、居住地移動の流れも住宅双六から異なる形に変化していった。
なお、地方都市において多く存在する地元出身・就労者の居住経歴は、大都市圏と同様の住宅双六では説明しきれない。地元出身の場合は親の持ち家から通勤できるため、住宅双六のコマは実家と自身の持ち家のみであり、居住経歴も単純であった。さらに、これらの居住経歴は、大都市圏内に親の持ち家が存在する郊外第二世代・郊外第三世代にも適用できる可能性が示唆されていた。