大阪万博の交通
6人乗りの電気自動車が、観客タクシー輸送用に70台、関係者用に130台用意された。
運行終了後は、横浜市のこどもの国にモノレールを移設する計画だったが、諸事情により移設は中止となった。万博終了後すべてのモノレール車両は検車線に留置されていたが、全車両とも現存せず車両機器の一部は東急3000系電車 (初代)の更新工事に転用されるなどした。
なお万博の事後処理を担った三井物産の仲介により、東京急行電鉄(東急)を母体としたモノレール会社を新設、車両24両9億円相当、電気設備や桁など14億円相当を流用し東急田園都市線沿線で活用する構想があったとされているが、これも中止されている。 当時、日立製作所の交通事業部施設技術部長として万博モノレールの設計に関わった網本克巳によると、1968年1月末の時点で、モノレールの総建設費26億円のうち、万博協会が19億円を、東急が7億円を負担し、万博で6ヵ月使用した後は東急が引き取ることで万博協会、東急、三井物産、日立製作所が合意していたという。 東急では1968 - 1974年に土地区画整理事業を実施した嶮山早野地区(現在のすすき野、虹ケ丘)を未来都市のモデルケースとして、モノレール導入を計画していた。 東急が1968年4月 - 9月に策定した小黒谷戸総合開発計画・江田駅拠点計画では、嶮山早野地区から東急田園都市線江田駅を経由してさらに東に延びる跨座式モノレール路線が描かれている。
2020年の大阪万博50周年を記念して、大阪モノレールの2000系1編成に万国博モノレールの車両塗装を復刻したラッピングが施され、同年3月15日から運行開始している。