常温核融合
2009年8月には神戸大学 北村晃、大阪大学 高橋亮人らのグループによる荒田方式の追試実験が国際的な物理学の査読付き学術雑誌である「Physics Letters A」に掲載されるなど、少しずつではあるが著名学会誌に掲載されるケースも増えてきた。企業による研究は、1990年代に多くの日本企業が撤退したものの、その後も研究を継続した当時、三菱重工の岩村康弘グループ(東北大学特任教授、元・三菱重工)、アイシン精機(現:アイシン)の子会社である株式会社テクノバの高橋亮人(大阪大学名誉教授)と北村晃(神戸大学教授)のグループ、水野忠彦(水素技術応用開発株式会社、元・北海道大学助教授)のグループ、2000年代に入ってから新たに参入した豊田中央研究所のグループなどで、現在も研究が継続されている。
また、2014年4月8日には、日本経済新聞は前述の三菱重工の岩村グループが、「三菱重工業は重水素を使い、少ないエネルギーで元素の種類を変える元素変換の基盤技術を確立した。」と報じた。同紙はさらに、『同社の研究に協力した独立行政法人物質・材料研究機構の西村睦水素利用材料ユニット長は「現在まだ解明されていない新種の元素変換反応の可能性を示唆している」としている。トヨタグループの研究開発会社、豊田中央研究所(愛知県長久手市)も元素変換の研究を続けており、成果が出ているようだ。』と報じている。
さらに、2015年4月1日に東北大学と株式会社クリーンプラネットは、凝集系核反応によるエネルギーを利用した新しいクリーンエネルギーの実用化を目指す応用開発研究に取り組むために、東北大学電子光理学研究センター内に2015年4月1日に「凝縮系核反応研究部門 クリーンエネルギー研究開発センター」を設立した。
アメリカでは、2004年、エネルギー省による常温核融合の再評価が行われ、"supportive of the claim that excess energy is generated in the deuterium/palladium system" (過剰なエネルギーが重水素/パラジウム系で発生しているとの主張を支持)という過剰熱を支持する査読者もいたものの、結論として、その評価は1989年のものと基本的に変わっておらず「現象がおきたという根拠はない」というものであった。
国家プロジェクトは過去に2本行われている。これらは常温核融合であるかどうかは別として、過剰熱があるならそれを利用しようという意図のもとに行われたプロジェクトである。一つは1994年から行われた、通商産業省資源エネルギー庁による新水素エネルギー実証試験プロジェクト(NHE)である。約30億円が投入され1998年に終了したが、その最終報告は「過剰熱現象は確認出来なかった」「ヘテロ構造のPdからは統計上有意と考えられる中性子ならびに重陽子照射によるDD反応の異常増加が認められた。」というものであった。もう一つは2015年から2017年に行われた、国立研究開発法人NEDOのエネルギー・環境新技術先導プログラムである。テクノバ、日産自動車などが参画する金属水素間新規熱反応の現象解析と制御技術の評価を、神戸大学、東北大学が、共同試験を同一試料、同一条件で16回行い、過剰熱発生現象の実在および実験再現性を確認した。
生成されたヘリウムは一度金属内に取り込まれると数百度の熱を加えないと放出されないためサンプル再生が課題となるとしている(日刊工業新聞)。同内容の論文は高温学会誌Vol34「固体核融合実用炉の達成」で発表されている。しかし、論文のタイトルにあるような原子炉が工業的使用に耐える有用なエネルギー源として稼動したという意味ではない。
2008年6月11日には、北海道大学大学院で水野忠彦が水素と炭素を加熱することで、自然界には1%程度しか存在しない炭素13が大量に発生し、窒素と過剰熱を検出したと北海道新聞に報道された。大阪大学の時と違って、パラジウムや重水素が関わってこない。その代わり、フェナントレンを使用している。30回の実験すべてで過剰熱を確認していることから、再現性が非常に高いことが分かると主張している。
2014年3月21-23日にアメリカ・マサチューセッツ工科大学 (MIT) で開催された、常温核融合学会(The 2014 LANR/CF Colloquium)において、日本からは水野忠彦(水素技術応用開発株式会社、元・北海道大学)と岩村康弘(東北大学特任教授、当時・三菱重工)が研究発表している。水野は、「75ワットの過剰熱を35日以上連続で発生した。」 と発表した。また、岩村は、「元素変換はマイクロ(100万分の1)グラム単位で確認できた。」と報告した。
2021年現在では様々な原理仮説があるが、基本的には、原子核間のクーロン斥力を遮蔽する観点から、リュードベリマターなど、高密度原子核特有の現象、あるいは、原子核近傍に数フェムトメートル程度の深い電子軌道がある、深い電子軌道の理論が発表されている。
常温核融合(じょうおんかくゆうごう、英: Cold fusion)または低温核融合、凝縮系核反応、低エネルギー核反応(Low-Energy Nuclear Reacion, LENR)と呼ばれる室温から摂氏約1,000度の低い温度帯で、水素原子の核融合反応が起きるとされる現象。核融合反応が起きる原理としては、トンネル効果によるものとする説や、宇宙線に含まれるミューオンによるものとする説など、複数の仮説がある。本項目では、低温で目視でき、実用的なエネルギー源として活用できうる規模で起きたと主張される核融合反応を扱っている。1989年に、常温核融合に関するセンセーショナルな発表があったものの、のちにその報告は否定され、「20世紀最大の科学スキャンダル」とも称された。その後も、工業利用が可能な常温核融合は、確認されていない。