国際リニアコライダー
6キロメートルのビームバンチ圧縮部 (Bunch Compressors)、ビームエミッタンス減衰リング (Damping Rings) などを加えて、加速器施設で必要な立地は総延長約31キロメートルの細長いものである。主線形加速器をはじめとする大部分の設備は地下施設に納められるが、中央の実験設備に対応する箇所を含め、約2.5キロメートルの間隔で地上地下をつなぐ連絡路が設けられ、対応する地上部分に機材搬入口および各種の所要建屋が設けられる。加速器施設の中央部分にはビーム衝突点 (Beam Collision Point) がもうけられ、2つの実験装置 (Detectors) を交互にビーム衝突点に据え付けて実験を行う。
主線形加速器には平均31.5 MV/mの加速勾配で稼働する超伝導空洞(1個の長さ約1メートル)が総数約16,000台据え付けられる。付帯設備として、L-バンド1.3GHzのマイクロ波源、空洞を絶対温度2Kまで冷却するための冷凍施設、各種電源、制御機器が必要となる。最高ビームエネルギーはそれぞれの主線形加速器から250 GeV。これらからのビームが正面衝突するので、ビーム衝突時の重心系エネルギーは最大値500 GeVに到達し、前出CERNのLEP-II加速器で実現された重心系エネルギーの2倍を優に超えるものとなる。加速器施設全体の所要電力は約240メガワットに上ると見積もられる。
このような設計構想に沿い、GDEでは2005-2006年のあいだ加速器設計の現況とりまとめと建設コストの一次評価を行い、これをICFAに報告した。
高エネルギー加速器研究機構 (KEK)
スタンフォード線形加速器センター (SLAC)
フェルミ国立加速器研究所 (FermiLab)
欧州原子核研究機構 (CERN)
ドイツ電子シンクロトロン研究所 (DESY)
以上は国際リニアコライダーに関連して、各領域の中枢研究所として研究活動の取りまとめを行っている代表的な機関である。これに加えて、各国の多数の大学附属の研究所や研究室にて実験や設計が進められている。
主線形加速器の基幹技術を超伝導高周波空洞に拠ることを決めた2004年の研究者間国際合意を踏まえ、2005年に加速器設計のための国際協力チーム (GDE) が立ち上げられた。GDEは、ICFA(International Committee for Future Collider - 世界各地の主要加速器研究所所長と研究代表者で構成される)の下部組織の一として位置づけられており、その統括責任者はICFAのもとの国際リニアコライダー執行推進委員会 (International Linear Collider Steering Committee) に任命された。GDEの中枢メンバー名簿に載っているのは約60名であるが、世界の100以上の研究所と大学から数百名の加速器専門家、技術者、高エネルギー物理学研究者が参加し、国際リニアコライダー (ILC) の設計と技術開発の作業を行っている(ILCでの実験について準備検討を行っている実験物理学者を加えるならば、関連研究者総数は一千名を大きく越える -- おそらく二千人弱 -- と推計される)。
GDEによる、国際リニアコライダーの2007年時点の設計構想は、国際リニアコライダーサイトに見ることができる(縦横ほかの実際の寸法比は異なる)。第一期計画完成時に国際リニアコライダー加速器施設の主体をなすのは、相対するそれぞれ11.3キロメートルの直線状の2本の主線形加速器 (Main Linacs) である。これに延長約4.5キロメートルの最終収束部 (Beam Delivery Systems)、同じく約2.
最新の状況では、前述のハドロン加速器とレプトン型加速器の相補性議論の有効性は認めつつも、計画と予算の巨大さを考慮して、2010年にまず重心系エネルギー7TeVで運転が立ち上がったLHCでの陽子・陽子衝突実験の帰趨をまず見るべき、との意見が支配的となっていた。さらに、ILCとは別に、2ビーム加速方式と呼ばれる方法でより高いエネルギーへの到達を目指す、もう1つのリニアコライダー、CLIC計画の開発検討も、欧州を中心とするグループによって別途行われている。これらを総合した世界の将来計画展望の再構築が必要、との見解が強まっている。
ともあれ、リニアコライダー計画としての技術的成熟度では、ILCがCLICよりも数年以上先んじていることは、関係者の衆目の一致するところである。また、国際リニアコライダー建設への進展のためには、一カ国あるいは一領域が先行して一元的に予算上、運営上の責任を負うのではなく、成り立ちからして国際的に開かれた("Global" な)計画発展の形態が取られるべき、というのが、関係する科学者のほぼ総意と言って良い。具体的にはたとえば、ALMA計画で経由したものと類似の段階を踏む可能性が研究者間では議論されている。すなわち、第三者評価が行われ、同時に専門委員会(予算、科学技術諮問委員会、技術開発委員会)が公式の組織として承認され、二次計画へとステップアップした後に政府間合意へと繋がっていく、といったようなものである。