報道におけるタブー
災害・犯罪タブーとは、大規模な災害、犯罪が発生すると、類似の事例・創作物がタブー視されて放送メディアが取り扱えなくなることである。
1995年に発生した一連のオウム真理教事件では、事件そのものが国民に大きな衝撃を与えるとともに、教団内部で使用されていた言葉(ポアなど)も巷間で大いに流行った。しかし、その年度の流行語大賞では、教団関連用語は全て外された。
東日本大震災発生以前、テレビでの「世界衝撃映像」などの番組では海外で発生した津波映像、地震映像は定番であったが、震災によりそれを超える衝撃映像が数多撮影された。しかし、震災の悲惨さを伝える番組でさえ視聴者からのクレームが殺到するようになり、「世界衝撃映像」系の番組から津波や地震の映像は姿を消した。
2021年10月31日に発生した京王線刺傷事件において、容疑者がジョーカーの主人公と同じ服装をしていたことなどから、その映画のテレビ放映ができなくなるだろうと報道された。
大規模なスポーツイベントのために建設整備された施設が、イベント終了後にほとんど使用されずに維持費だけでも多額の経費が掛かっている事実を「無駄な公共事業」と言うことができない。
スポーツ界、スポーツ経験者や愛好者が多数を占める組織においては、理不尽で人権を無視したことが「体育会系だから」と容認され批判すら許されない。
2015年ごろから発覚した読売ジャイアンツ所属選手による野球賭博問題の際には、読売巨人軍の親会社である読売新聞グループ(読売新聞社・報知新聞社・日本テレビ)でこの問題を取り上げることが少なかったという声が多い。
このようなタブーは巨人に限らず、他球団でも存在するとされており広島県のマスコミ(主に中国新聞や中国放送など)がマツダスタジアムのビジターパフォーマンス席のカープファンによる買い占め問題や分割縮小、緒方孝市の監督時代の野間峻祥への暴力行為など、広島東洋カープに関する批判や問題点を事例によっては事実を簡潔に伝える程度にするなど、県外メディアと比較して詳細に報道することを避けている面がある。
また、福岡県のマスコミ(在福テレビ局各社や西日本スポーツ)も福岡ソフトバンクホークス関連の報道に対し同様の側面がある。
一方で、中日ドラゴンズの場合は親会社でもある中日新聞社の関係者による落合博満の采配に対する批判が、落合の監督退任後に公式ファンクラブ会報に公然と掲載されるなど、グループ内でのタブーが薄い面がある。
近年では、プロ野球選手のドーピング違反や献金が即座に報じられるなどかつてほどのタブーでは無くなってきている。
報道におけるタブー(ほうどうにおけるタブー)とは、特定のテーマにおいて大手メディアが協調して報道を控える様子やその内容のことである。