サイエンスコミュニケーション
このように、一般市民に知識が欠如していることを問題視して、トップダウン的な啓発活動を行おうとする考え方は批判的に「欠如モデル」と呼ばれるようになった。
生物学者ランディ・オルソンは別の観点から科学の公衆理解に関する危惧を表した。反科学的な集団は強い動機を持ち資金が潤沢であることが多いため、政治的中立を志向する学術団体は後れを取る可能性があるというのである。オルソンはこの懸念を裏付ける例として否認論(英語版)(たとえば地球温暖化に対するもの)を挙げている。ジャーナリストのロバート・クラルウィッチも同様に、科学者が情報を発信すると、否応なくAdnan Oktar(トルコの宗教指導者、イスラム創造論者)のような人物との競争にさらされると論じた。クラルウィッチが伝えるところによれば、トルコには世俗主義の強い伝統があるにもかかわらず、Oktarの活動により、おもしろくて読みやすく価格も低い創造論の教科書が数千校にのぼる学校で販売されているという。宇宙生物学者デイヴィッド・モリソン(英語版)は、反科学に対処するために研究に支障が出たことが何度かあったと発言している。未知の天体(ニビル)が地球と接近して大災害(ニビル大災害(英語版))をもたらすという風説による社会不安を和らげるよう要請されたのだという。これは2008年に始まり、2012年、2017年と繰り返された。
コーエンは科学主義と呼ばれてきた考え方に対して批判的である。つまり、科学があらゆる問題に対する最善の(あるいは唯一の)対処法だとするべきではない。また、様々な天体までの距離や鉱物の名前といった「雑多な情報」を教えることを批判し、その有用性に疑いを投げかけている。ほとんどの科学知識は、公の議論の対象となって政策転換につながるのでなければ、学習者の人生に実質的な変化をもたらすことはないだろう。
科学の公衆理解という観点に基づく学術研究に対しては、科学技術社会論の研究者から多くの批判が寄せられている。たとえば、スティーヴン・ヒルガートナーが1990年に論じたところによれば、科学の普及についての(彼がいう)「支配的な見解」の中では、正確な知識を備えた集団とそれ以外との間に明瞭な境界があると考えられがちである。公衆を知識が欠如した集団と定義することで、科学者たちは専門家としての自己認識を際立たせることになる。科学の普及活動は境界作業(英語版)の一つの形となる。このように理解するならば、科学者と非科学者との間で行われる科学コミュニケーションという営みそのものが、この図式を強調することにしかならない。あたかも、科学コミュニティが一般人に手を差し伸べるのは、そのもっとも強固な境界を強化するためでしかないかのようである(M・ブッチやB・ウィンの著作に基づく)。
ルネサンスと啓蒙時代を経て一般向けの言説の中に科学研究が現れ始めたが、19世紀になるまで公衆が科学に出資したり科学に親しむことは一般的ではなかった。それ以前の科学研究は、私的な後援者に依存しており、王立協会のような排他的な集団の間で行われるのがほとんどだった。19世紀に中産階級が台頭した結果、漸進的な社会の変化により公共科学(英語版)が成立した。ベルトコンベアや蒸気機関車のような19世紀の科学的発明が人々の生活様式を改善したことを受けて、大学その他の公的機関は大々的に科学的発明に資金を提供して科学研究を振興させようとし始めた。科学の成果は社会にとって有益であったため、科学的な知識の探求は科学という一つの職業となった。当時存在していた科学に関する公共の議論を行う場としては、米国科学アカデミーや英国科学振興協会(British Association for the Advancement of Science、BAAS)のような学術団体がまず挙げられる。BAASの創立者の一人であるディヴィッド・ブリュースターは、「科学の1本の支流を追求する人が、ほかの分野の探究者と理解しあえるように」、また「科学を志す学生が自らの仕事をどこから始めればよいかわかるように」、研究者がそれぞれの発見を円滑に伝えるための定期刊行物が必要だと信じていた。科学が職業化されて公共圏へも導入されたことで、科学はより広い受け手に伝達されるようになり、それへの関心も高まった。