戦時中の医師不足対策
戦時中の医師不足対策(せんじちゅうのいしぶそくたいさく)では、日中戦争から第二次世界大戦までの日本において、医師不足となった状況への対策について述べる。
日中戦争が勃発して以来、ありとあらゆる国家資源が戦争遂行のために動員されることになったが、とりわけ人的資源の不足は決定的であった。事変から程なくして、日本中から現役兵が払底し、予備役から後備役まで動員しても、第一線の陸軍兵力は、中国側の20分の1にも満たなかった。そのなかでも、特に不足だったのは第一線の「下級軍医」である。そのため、医学教育機関の拡充や、医師資格取得の簡素化などの政策が取られた。
太平洋戦争の開戦以降、下級軍医の不足は極めて深刻な状態となった。1943年(昭和18年)10月、東條内閣の閣議決定により「戦時非常措置」が公布され、各地に医学専門学校が新設される。とりわけ、秋田女子医専・福島女子医専・山梨県立女子医専・高知女子医専・北海道立女子高等医専など女子医科専門学校の新設がなされている。これは、男性医師を軍医として徴兵してしまったことで国民生活に深刻な医師不足が生じたことに加え、徴兵されずに銃後で一般市民の診療に従事してくれる女性に医師のなり手として期待されたことが大きい。この措置によって、国立男子6校、公立男子13校、公立女子7校と数多くの医専が設置された。
更に1944年(昭和19年)4月には東京高等歯科医学校に医学教育課程が設置、同時に東京医学歯学専門学校と改称し歯科医師養成に加え医師養成の役割を負うことになった。これに伴い、中学四年次修了を入学要件とする「歯学科」に「医学科」(各定員100名)が増設された。