文化闘争
文化闘争は特にプロイセンのうちのポーランド人居住地域に大きな衝撃をもたらした。この時期ポーランドは国家として消滅しており、オーストリア帝国、プロイセン王国(プロイセン王国は後にドイツ帝国の一部となった)、ロシア帝国の3つによって分割されていた。かつてポーランド・リトアニア共和国だった領域における広範なドイツ化運動は、カトリック教会や(カトリックが主流の)南ドイツの国々に対する闘争と同時に始まった。このためヨーロッパ修史の分野では、文化闘争の反カトリック的要素は通常ドイツ帝国内における(言語や文化を含む)ドイツ化運動と不可分と捉えられる。
「五月法」が成立すると、プロイセン王国の当局はポーランド語を教える学校の大半の閉鎖を開始した。代わりにドイツ語を教える学校設置が進められた。1872年11月にファルクは布告を出し、翌年の春までに学校における全ての宗教教育はドイツ語で行われるようにした。カトリック教徒のポーランド人と聖職者から起こった抵抗運動は翌年までに抑えられた。このときポズナンとグニェズノのカトリック神学校が閉鎖された。国家は以前は教会が後援していた学校における教育監督権を取り上げた。カトリック教会の財産は没収され、各修道会は解散させられた。カトリック教会の自由を保証していたプロイセン王国憲法の条項は削除された。他の地域と比較してポーゼン地方(現ヴィエルコポルスカ地方)における文化闘争ははるかに強い民族主義的性格を帯びていた。
その後まもなく、プロイセン王国当局はさらなる抑圧政策を行った。185人の司祭が拘留され、数百人が国外亡命を余儀なくされた。ポーランド首座大司教ミェチスワフ・レドゥホフスキも拘留された。