陸軍少尉候補者
1945年(昭和20年)8月、太平洋戦争に関し日本政府はポツダム宣言の受諾を決定し、8月15日に玉音放送がされた。8月18日、全陸軍は与えられていた作戦任務を解かれ、各部隊、学校、官衙などの将兵は逐次復員した。これによって特に制度の廃止を定める法令を待たずに少尉候補者制度は自然消滅的に終了した。少尉に任官したのは第26期までであった。制度の根拠となっていた陸軍補充令は1946年(昭和21年)6月14日施行の「陸軍武官官等表等を廃止する勅令」(勅令第319号)により廃止され、同時に日本において公式に陸軍少尉は存在しなくなった。
1937年(昭和12年)2月、陸軍は武官官等表を改正(勅令第11号)し、准士官の呼称を特務曹長から准尉に改めた(砲兵科および工兵科の上等工長は技術准尉に、同じく一等工長は工曹長に改めた)。これにより少尉候補者は准尉、曹長と飛行機操縦術を習得した実役停年2年以上の軍曹の中から選抜され試験によって決定されるようになった。
さらに上記の陸軍武官官等表の改正では経理部をはじめ各部の将校相当官も各部将校と名称が変わり、経理部では「三等主計」が「主計少尉」となるなど階級名も改められた。同年4月改正された陸軍補充令(勅令第112号)により従来の三等主計候補者は経理部少尉候補者となり、ほかに衛生部の三等看護官候補者は衛生部少尉候補者に、獣医部の三等獣医候補者は獣医部少尉候補者に改められ、名実ともに少尉候補者が誕生し選抜された准士官・下士官が指定の学校で教育を受けた。1937年10月時点での少尉候補者は次のとおりである。
各兵科(憲兵科・航空兵科を除く)
現役で38歳未満の各兵科(憲兵科・航空兵科を除く)准尉、曹長より選抜され、東京市牛込区本村町の陸軍予科士官学校で、それぞれ歩兵少尉、騎兵少尉、砲兵少尉、工兵少尉、輜重兵少尉となるため学生として約1年の教育を受ける。
航空兵科
現役で38歳未満の航空兵准尉、航空兵曹長、および飛行機操縦術を習得した実役停年2年以上の航空兵軍曹より選抜され埼玉県入間郡所沢町の陸軍士官学校分校で航空兵少尉となるため学生として約1年の教育を受ける。
砲兵科および工兵科の技術従事者
現役で38歳未満の砲兵科および工兵科の技術准尉、工曹長より選抜され、陸軍工科学校で砲兵少尉または工兵少尉となるため甲種学生として約1年の教育を受ける。
憲兵科
憲兵科
憲兵科現役将校は士官候補生からではなく他兵科の将校を転科させることで補充していたが、今回の改正で「憲兵科現役士官ハ他兵科ノ士官ニシテ憲兵練習所ヲ卒業シタル者又ハ憲兵科現役特務曹長ニシテ少尉ニ任セラルルノ資格ヲ具フル者ヲ以テ之ヲ補充ス」と選抜のうえ試験に合格した現役憲兵特務曹長を憲兵少尉候補者として東京府豊多摩郡中野町の憲兵練習所で教育し、少尉に任官することも可能となった。
兵科以外の各部では少尉という階級が当時は存在せず狭義においては少尉候補者ではないが、経理部では古くから軍吏部(経理部の前身)の下士官または兵科の准士官・下士官を陸軍経理学校の学生として教育し、現役三等軍吏(少尉相当官)とする補充制度が存在した。しかし明治時代後期になり制度変更により廃止されていたものが、前述した1920年8月の陸軍補充令中改正により三等主計候補者という名称とともに復活することになった。三等主計候補者は兵科の少尉候補者と同様に「身体強健人格成績共ニ優秀且家庭良好ナル」各兵科(憲兵科を除く)准士官・曹長と経理部の上等計手・上等縫工長・上等靴工長、または一等計手・一等縫工長・一等靴工長の志願者の中より連隊長などに選抜されたうえ試験に合格した者が陸軍経理学校の普通科学生として教育され、卒業すると士官勤務を習得したのち三等主計に任官できることになった。
大佐:金光恵次郎(戦死進級)