百人斬り競争
浅海記者はその後も丹陽にとどまり、12月10日鈴木記者と合流したことが戦後の東京裁判尋問調書で知られる。この点からも「12月5日の句容(丹陽の先)での記事は虚偽である」。さらに、検事から『1937年12月5日の記事の執筆者はあなたですか』と質問され『はい。私がこの記事の執筆者です』と答えている。これにより記事は光本記者ではなく、浅海記者が書いたものと確認された。
「毎日新聞社自身、毎日新聞が平成元年3月5日に発行の『昭和史全記録』の中で、百人斬りに触れ、『この記事は当時、前線勇士の武勇伝として華々しく報道され、戦後は南京大虐殺を象徴するものとして非難された。ところがこの記事の百人斬りは事実無根だった』と書いている」。
「(軍隊では)ボク・キミ・アナタ・ワタシ等は絶対に口にできない禁句に等しかった」、「一人称代名詞は原則として使ってはならず・・・使う場合は『自分』であって、他の言葉は使えない」、「軍隊語の二人称代名詞は俗説では貴様だが・・・私自身、将校同士が貴様と言い合った例を知らない」、貴公のはず。山本七平は自身の将校経験から会話文を分析する。軍隊ではこれを叩き込まれ、三カ月もすれば反射的に軍隊語が出てくるという。
本多はこの論争を『死人に口なし』、『今後相手はご免被る』と一方的に打ち切った。
判決は新聞報道は証拠にならないという中国最高法院の判例に違背し、告訴状の「我国人」を説明抜きで「捕虜及び非戦闘員」にすりかえ、判示しているとする主張がある。ただし、世界的には軍事裁判所は通常の司法裁判所とは別系統の独立した特別裁判所となっていることも多く、フランスやアメリカ合衆国のように軍事法廷から一般の司法裁判所等に上訴かその申立が可能になっているのが例外的だする意見もあって、当時の中華民国の最高法院の判例の既判力が及ぶのかは検討の余地がある。(ちなみに、旧日本軍の軍法会議は特別裁判所として、また、軍律審判は行政審判として、大審院をトップとする一般の司法裁判所から別個独立のものであり、そこから一般の司法裁判所への控訴・上訴等は不可能であった。)また、判決書本文の事実認定部分を見ると「老若の別なく逢えば斬り殺した」、「ゲームとして捕虜および非戦闘員に対する虐殺競争を行った」とされており、裁判の中で検察官の主張あるいは裁判官自身の判断に基づいて、捕虜及び非戦闘員の虐殺があったと事実認定したものと考えられる。なお、この事実認定部分を詳しく見ると、両名は既決の谷師団長による南京虐殺事件の実行行為者として、共同正犯の罪を問われていることが分かる。鈴木明は1972年頃石元裁判長に会い、そのとき録音したテープの中で石は「この3人は銃殺にしなくてもいいという意見はあった。しかし、5人の判事のうち3人が賛成すれば刑は決定されたし、更にこの種の裁判には何応欽将軍と蔣介石総統の直接の意見も入っていた」と言っているとその著書で書いている。(ただし、その意見の具体的な内容は書かれていない。
第1報:会見は無錫ではなく常州。浅海一男記者は“無錫に一番乗り”という、11月27日発の記事を書いている。2少尉が属す冨山大隊は26日、すでに常州(無錫の先)に向け追撃に移っており、無錫での会見は不可能だった。29日(か30日)常州で会見に加わった佐藤振壽は、“競争”は未だ始まっていなかったと証言している。一方浅海記者は、さかのぼって無錫から常州までに「25名を斬」った、「刃こぼれが」した、等と記事に書いている。なお名誉棄損訴訟の判決は、「聞き取った内容を記事にした」という記者の供述に信頼を置く。結果がこの第1報であり2,3,4報である。
第2報:当時当事者が書いた『大野日記』に、2少尉が属す冨山大隊が丹陽に入城した形跡はない。
第3報:冨山大隊が属す9連隊は句容を迂回した。5日浅海記者はまだ丹陽にいて、句容にいない(否定論の第3報参照)。
第4報:11日向井少尉に会ったと記事に書いた鈴木二郎記者は、『抵抗もだんだん弱まって、頂上へと追い詰められていったんですよ。・・・いぶり出された敵を掃蕩していた時ですよ、二人の少尉に会ったのは』と1972年の取材に答えている。「紫金山(488m)攻撃」の戦況に限れば、鈴木記者は間違っていない。