航空会社
1909年、硬式飛行船を航空事業に利用したDELAGが設立された(ツェッペリン参照)。
1913年12月13日、複葉の飛行機を利用した初の航空会社が設立され、フロリダ州セントピーターズバーグとタンパの間(29 km)に1日2往復で就航した。1人の旅客または100ポンドまでの貨物を複葉飛行機で輸送する航空便であった。
その後、全米で郵便物の輸送を主体とする航空事業が発達した。さらに第一次世界大戦で航空機が戦略上重要となり性能が格段に向上していくこととなった。1927年5月20日にはチャールズ・リンドバーグが単葉単発のプロペラ機によってニューヨーク-パリ間(飛行距離5,810 km)の単独無着陸飛行に成功した。
日本の場合、第二次世界大戦前は日本航空輸送や後身の大日本航空、満州航空などの国策航空会社や小規模な航空会社が多数存在したが、ほとんど報道取材や軍隊関係のみで、交通機関としての航空路はほとんど無かったと言われている。
しかし、2013年頃から本格化した欧米人訪日観光客増加やLCC業態での国際線運航によって、2010年代中頃には日本国内の大手JALグループやANAグループはいずれも黒字体質の企業に生まれ変わる事に成功した。過去最高の純利益を更新した2015年決算年度まで約三年間に渡り、過去最高の黒字額を出す大手航空会社が続出したが、これはイベリア航空(スペイン王国)など、他の海外航空会社の再建事例と比較しても、異例と言える速度で業績を黒字化している上、特に特定の外国航空会社傘下に入らず経営再建を果たし完全に独立性を保った点で評価されている。現在は新造機を発注するなど、以前の状態に戻っており、日本航空とANAは、21世紀において最も成功した経営再建の一例とされる。
格安航空会社の浸透から、新興国などでの利用が高まり、国内の航空産業は活況を呈しており、空港周辺のホテル開発など、他業種の好況も引き起こしている。多くの外国人旅客だけではなく、インターネットを通じて多様な旅行形態が日本でも一般的となりつつある点も、好況の原因と見られている。