松島泰勝
「沖縄のグランドデザイン」『環―歴史・環境・文明』藤原書店、2002年、Vol.9 /226頁~237頁
「パラオにおける観光開発と女性」石森秀三・安福恵美子編『観光とジェンダー(国立民族学博物館調査報告)』国立民族学博物館、2003年/ 37号 , 111頁~140頁
「グローバリズムの中の琉球」『別冊環―歴史・環境・文明』藤原書店、2003年、Vol.6 /80頁~86頁
「沖縄―海洋文明学の視点から」東海大学文明研究所編『文明への視座』、2006年/255頁~289頁
「久高島で考える『琉球の自治』」『環―歴史・環境・文明』藤原書店、2007年、Vol.30 /, 78頁~97頁
「大洋州―太平洋島嶼の教科書に見る海洋認識」『NIRA研究報告書』総合研究開発機構、2007年/ 0702 , 44頁~65頁
「ネシアをめぐる自治の系譜―『国頼みの自治権』からの脱却に向けて」『情況』、2008年、第9巻 / 第3号 , 98頁~107頁
「奄美大島・伊江島で『自治』を考える」『環―歴史・環境・文明』藤原書店、2008年、vol.34 / 20頁~36頁
「琉球の経済自立論ー振興開発と米軍基地とのリンケージ戦略からの脱却を目指して」『現文研』、第85号、専修大学現代文学研究会、2009年
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1 2 新世代研究基盤リード&リサーチマップ (ReaD&Researchmap)『松島泰勝』独立行政法人科学技術振興機構
↑ 新世代研究基盤リード&リサーチマップ(ReaD&Researchmap)『松島泰勝』独立行政法人科学技術振興機構
↑ “琉球王朝の子孫ら、京都大に遺骨の返還求め提訴へ:朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル. 2021年5月25日閲覧。
↑ INC, SANKEI DIGITAL (2018年12月4日). “京大保管の琉球人の遺骨返還を求め提訴 子孫や大学教授ら”. 産経ニュース. 2021年5月25日閲覧。
↑ 地域から国民国家を問い直す スコットランド、カタルーニャ、ウイグル、琉球・沖縄などを事例として 第9章 〈日本〉民族の自己決定権に基づく「復国」としての琉球独立――中華民国・琉球関係、国際法、カタルーニャ独立を導きの糸として[松島泰勝] P254
↑ “琉球独立論の歴史と現在”. 現代の理論. 現代の理論社 (2014年12月7日). 2022年9月19日閲覧。
↑ 沖縄(琉球)が独立する日-国際的に正当性を訴える 龍谷大・松島泰勝教授にきく(上)2013.