日立鉱山
急速な鉱山の発展によって鉱害問題が深刻化した。特に精錬所から出される排煙による鉱害は深刻で、一時期鉱山経営が危ぶまれるほどであった。
17世紀後半に入ると水戸藩は財政的に苦しくなってきており、鉱山開発を行うことにより藩の財政を好転させるもくろみがあった。1692年(元禄5年)に永田勘衛門が水戸藩内の鉱山の調査結果と開発策をまとめた「御領内御金山一巻」という文書によれば、永田茂衛門と永田勘衛門は3度に渡って赤沢銅山の開発に乗り出したことがわかる。しかし赤沢銅山には銅の鉱脈が豊富に存在するものの、採掘によって発生した鉱毒によって再び周辺の水田に被害が発生したことに加えて、銅の価格の低下と精錬用の炭の価格が高騰して採算が取れないため、最終的に開発は断念された。
18世紀に入り、宝永年間に赤沢銅山の再開発を行い、赤沢銅山で産出された銅で貨幣の鋳造を行う計画が立てられた。この計画は江戸幕府の認可を受けることに成功し、江戸の商人から資金の提供を受けて事業が開始された。豪商であった紀伊國屋文左衛門もこの事業に参画したと考えられるが、やはり鉱害が発生して周辺の水田に害をもたらしたことと、利益を挙げることが出来なかったために短期間のうちに事業中止に追い込まれた。また当時農村地帯であった赤沢銅山周辺に生活習慣の異なる鉱山労働者たちが集まったことによって、住民と鉱山労働者との間に摩擦も発生した。その後18世紀後半に2回、赤沢銅山の採掘が計画されたが、いずれも鉱害問題から許可を受けられなかった。またやや確実性に欠ける資料であるが、1773年(安永2年)に幕府の許可を受けて赤沢銅山の採掘を再開したが、鉱石の質が悪くて採算が取れず、4年で中止となったとの記録も残っている。
日立鉱山側としても煙害に対してただ手をこまぬいていたわけではなく、煙害が深刻化した1911年(明治44年)には神峰煙道を建設し、大雄院製錬所からの排煙は神峰煙道から排出されるようになった。神峰煙道は製錬所から神峰山山頂に向けて総延長1630メートルの煙道を海抜400メートルの地点まで延ばし、煙道の途中に十数か所の排煙口を設け、送風機で煙を排出して有毒な亜硫酸ガスを拡散させて濃度を下げることをもくろんだ。しかし排出された煙は空気より重たいために沈み、谷間に再び集められ集落方向に下りていくために目立った効果がなく、神峰煙道が入四間地区に近い場所であったこともあって、入四間地区ではかえって被害が激化した。
また、排煙中に含まれる亜硫酸ガスを除去するアイデアも試みられた。1911年(明治44年)に排煙から硫酸を製造する工場を設立したが、肝心の排煙からの亜硫酸ガスの除去は上手くいかず、しかも化学工業が未発達であった当時、せっかく製造した硫酸はあまり売れず、結局1915年(大正4年)末に閉鎖されることになった。
続いて神峰山の山頂付近まで神峰煙道を延伸させる計画も立てられた。そのような中、1912年(明治45年)6月に政府から排煙中の亜硫酸ガス濃度を下げるように命令された。この命令に基づき、低くて太い煙突を用いて亜硫酸ガスを希釈して放出する計画が実現された。
日立鉱山では鉱山経営者側が労使協調の従業員団体である温交会を1920年(大正9年)2月に組織した。温交会は労使双方が構成員となり、日立鉱山が掲げてきた一山一家主義をより強力に推進する組織として機能した。会の事業としては病気、退職などの際に共済金を給付するといった共済事業が中核であり、その他に劇場経営や講演会の開催、そして人事相談所も運営した。温交会は1920年(大正9年)4月の鉱夫賃金の引き上げ実施や、同時期に採用された8時間労働制を通して徐々に鉱山労働者たちに浸透していき、戦前の日立鉱山の労使関係を支えた。
なお、日立鉱山では1920年(大正9年)以降の景気悪化により賃金の引き下げや従業員解雇が行われる。同じような状況に置かれた足尾銅山、別子銅山、小坂鉱山、尾去沢鉱山などでは1920年(大正9年)以降に大きな争議が発生したが、日立鉱山では温交会による労使関係の安定が功を奏し、鉱山外からの労働組合や労働運動などの働きかけを防ぎ、目だった労働運動は起こらなかった。
また、友愛会事件後の1920年(大正9年)には飯場制度が廃止された。これは飯場頭を通しての鉱夫の統制に限界が見えていたことによるもので、同時期、足尾銅山や小坂鉱山などでも飯場制度が廃止されており、日立鉱山では庶務係が鉱夫たちの人事機能を担い、労使の意思疎通は温交会が行っていくようになった。しかし飯場制度がなくなったとはいえ飯場が完全に消えたわけではなく、鉱夫の世話方という機能は残った。そして友愛会事件後も友子制度は鉱夫たちの中に根強く残った。友子の有力者には旧飯場頭であった人物など鉱山経営者に近い人物が選ばれ、経営者寄りの従業員組織として温存されることになった。
日立鉱山の特徴の一つとして文化、スポーツ活動が盛んであったことが挙げられる。鉱山内では明治末から大正時代にかけて俳句会や吹奏楽団、野球部などが活動を開始した。鉱山当局は一般社会から隔絶されがちな鉱山社会の改善のために文化体育活動の充実に積極的であり、特に1921年(大正10年)に発足した労使協調の従業員団体である温交会の中で各種の文化体育事業が行われるようになった。そのような中で発展した日立鉱山の文化体育事業のうち吹奏楽団、野球部、ラグビーは全国レベルの大会で好成績を挙げるようになり、その他、軟式テニスや剣道なども戦前を中心に盛んに行われていた。
このように日立鉱山では盛んに文化、スポーツ活動が行われていて、日立鉱山の文化、スポーツでの活躍は鉱山内のみならず多くの地域住民の共感を呼んでいた。また新田次郎によって、1969年(昭和44年)に日立鉱山の大煙突をモデルとした小説、「ある町の高い煙突」が出版されたことも日立鉱山に関わる文化の出来事の一つといえる。
創立間もない日本鉱業を1929年(昭和4年)10月、大恐慌が襲い、立ち直りを見せていた日本鉱業は再び厳しい状況に追い込まれた。深刻な不況下で銅の需要は低迷し、銅価格は急落した。やはり経営難に陥った日立鉱山では従業員解雇と賃金の切り下げを行った。まず大恐慌前の1928年(昭和3年)7月に219人の鉱夫を解雇したのを皮切りに、同年9月には職員の一部を休職とした。1930年(昭和5年)6月に鉱夫246名を解雇し、続いて同年9月には鉱夫の皆勤、勤続手当を半減した。皆勤手当は1931年(昭和6年)4月に廃止となり、同年10月には全職員の給与を平均8パーセント引き下げた。
1932年(昭和7年)3月には181人の従業員を解雇した。これには同時期に小学校卒業生100名を新規採用したため、労働力の更新という意味合いもあった。この頃には日立鉱山を巡る情勢は好転し始めており、いったん全廃されていた皆勤手当が復活された。
このような解雇や合理化が続く中、労働組合の組織化を図り解雇や合理化に抵抗する動きも水面下で進められたが、大きな動きとなる前の段階で運動の中核となっていた人物が検挙されてしまい、温交会がしっかりと機能していたこともあって日立鉱山では労働運動は大きな動きとはならなかった。