モーション・ピクチャー・アソシエーション
1995年の時点でMPAAのメンバーは、MGM(1981年の合併後のユナイテッド・アーティスツを含む)、パラマウント・ピクチャーズ、ソニー・ピクチャーズ(1989年の買収後のコロンビアとトライスター・ピクチャーズを含む)、20世紀フォックス、ユニバーサル・スタジオ、ウォルト・ディズニー・スタジオ、ワーナー・ブラザースであった。ターナー・エンターテインメントは1995年にMPAAに加盟したが、1996年にタイム・ワーナーに買収された。その結果、20世紀フォックスを含む21世紀フォックスがディズニーに買収されるまで、MPAAの加盟企業は2019年まで変わらなかった。
Netflixは2019年1月に新規メンバーとして承認され、スタジオ以外では初、ストリーミングサービスとしては初の加盟となった。また、Netflixが加わったことで、20世紀フォックスがディズニーに買収された後も、会員数を維持することができた。MPAAは追加会員の募集を目指している。
既にMPAAの認証を受けている映画も、日本で上映する場合は映画倫理機構の認証が必要である。また、別途、「映倫」マークが映画内に表示される。MPAAのマークや認証番号は日本国内では効力は無いが、削除されること無く上映されている。
MPPDAは、アメリカ映画産業のイメージを脅かしたファッティ・アーバックル事件のようなスキャンダルにメジャー・スタジオが対応できるように組織されたものだった。また、州政府や地方政府が映画を検閲するかも知れないという危険性に対応するためでもあった。
それゆえ、(前郵政長官ウィル・ヘイズの指導下にありヘイズ・オフィスとして知られていた)MPPDAの設立は、検閲権を映画産業の下におこうとする試みだった。モラルにかかわる新たな難題とサウンドに対応して、MPPDAは、ダニエル・ロードとマーティン・クィグリーの2人のカトリック教徒の指導を受けつつ、1930年に(ヘイズ・コードとしても知られている)映画製作倫理規定を成立させた。
それにもかかわらず、あからさまな性描写が続き、カトリック矯風団(Catholic Legion of Decency)が圧力をかけた後の1934年にヘイズ・コードは義務として厳格に運用されることになった。この映画製作倫理規定委員会の委員長がカトリック教徒のジョセフ・プリーンであった(ので、プリーン・コードとも呼ばれる)。この時点で、メジャー・スタジオの映画にはすべて映画製作倫理規定の承認印が必要とされ、遵守しない場合には罰金が科せられることとなった。
MPPDAは、台本からファイナル・カットにいたる製作のあらゆる段階において、プロデューサーに何が容認可能なのかについて助言した。性や犯罪の描写に関する細かい規則が目的としていたのは、健全なイメージを維持していくことだった。
映画製作基準は、観客の減少やその他の問題に直面していたスタジオの圧力によって1956年と1966年に改正された。