王政復古 (日本)
王政復古による新体制の樹立までには、幕末開国以来の新たな世界情勢に対応して日本の近代化・国力養成を進めるための政治体制が構想・模索されてきた経緯がある。
江戸時代後期、国学の進展などにより知識人の間に尊皇思想が広がっていった。一方、幕府支配の正当性の根拠を大政委任論に求める見解も、江戸初期の禁中並公家諸法度(第1条)よりその萌芽は見られたが、幕政の建て直し(寛政の改革)を主導した老中・松平定信が朱子学を推奨したことで、浸透したとされる。いずれにしても正当性の源泉を天皇に認める点は共通しており、その権威は広く認識されるようになっていた。
幕末の黒船来航(1853年)以後、開国・通商をめぐって国論は二分する。二百年来の鎖国方針の大転換、それも西洋の軍事的脅威に屈した結果と受け取られたことで幕府の威信は急落し、幕府は沸騰する攘夷論を抑えて通商条約を締結するのに朝廷の権威に頼らざるを得なくなっていた。
当時、病弱な将軍・徳川家定の継嗣問題をめぐり、幕閣・諸大名の間に一橋派と南紀派の対立が生じた。老中・阿部正弘、島津斉彬(薩摩藩主)、伊達宗城(宇和島藩主)、徳川斉昭(前水戸藩主)、徳川慶勝(尾張藩主)、山内容堂(土佐藩主)、松平春嶽(越前藩主)ら一橋派が、斉昭の子で御三卿一橋家当主の徳川慶喜擁立を図るのに対し、井伊直弼(彦根藩主)ら南紀派は、将軍・家定の従弟・徳川慶福(紀州藩主)を支持していた。
仁和寺宮嘉彰親王、山階宮晃親王、中山忠能、正親町三条実愛、中御門経之、島津茂久(薩摩藩)、徳川慶勝(尾張藩)、浅野茂勲(芸州藩)、松平春嶽(越前藩)、山内容堂(土佐藩)
朝廷は諸侯会議を召集して合議により新体制を定めることとし、徳川慶勝(尾張藩)、松平春嶽(越前藩)、島津久光(薩摩藩)、山内容堂(土佐藩)、伊達宗城(宇和島藩)、浅野茂勲(芸州藩)、鍋島直正(肥前藩)、池田茂政(慶喜の実弟、備前藩)ら諸藩に上洛を命じた。新体制発足までは幕府に引き続き国内統治を委任することとし、幕府はなおその間存続した。
倒幕派の岩倉具視や薩摩藩は、大政奉還によっていったん討幕の名分を失わせられた上、朝廷が従来の機構や門流支配を温存し親徳川派の摂政・二条斉敬や賀陽宮朝彦親王(中川宮、維新後久邇宮)に主催されたままでは自分たちの意向も反映されず、来たるべき諸侯会議も慶喜を支持する勢力が大きければ、結局新体制は慶喜を中心とするものになってしまうという懸念があった。これを阻止するため、明治天皇や自派の皇族・公家を擁して二条摂政・朝彦親王らの朝廷首脳を排除し、機構・秩序の一新された(慶喜抜きの)新体制を樹立する政変計画を練った。薩摩・長州・芸州3藩は藩論をまとめ、政変のための出兵同盟を締結する。
諸大名は諸侯会議の召命を受けても形勢傍観の構えを取る者が多く、11月中に上洛した雄藩は薩摩・芸州・尾張・越前のみで、12月8日に至ってようやく土佐の山内容堂が入京した。