オーシア連邦
オーシアが主導する軌道エレベーターの建造は、王政復古したエルジア王国から搾取の象徴と見られていた。2019年5月15日、エルジアはオーシアに対し宣戦布告を行い、両国は「第二次大陸戦争」(灯台戦争)へと突入する。軍事大国でもあるオーシアに対しエルジアは無人機を主軸に応戦し、宣戦布告と同時にオーシア国内の軍港・軍事基地を持ち込んだ貨物コンテナから発進させた無人戦闘機によって奇襲攻撃するとともに、ユージア大陸では軌道エレベーターを占拠した他、オーシア軍を主力とするIUN国際停戦監視軍に攻撃を開始した。
オーシアは奇襲攻撃により国内に停泊していた空母戦力に大きなダメージを負った上、停戦監視軍は優れた無人戦闘機群を主力に攻勢を仕掛けるエルジア軍の前に大陸南東部に追い詰められ、その勢力圏を駆逐されようとしていた。また、無人機を用いた正確無比な攻撃で非戦闘員を巻き込まない「クリーンな戦争」を行うエルジア軍に対し、オーシア軍は撃墜機を民間人の居住区へ墜落させてしまうことによる二次被害をもたらした上、誤爆を繰り返したことで、世論すらもエルジア側に傾いてしまう。
環太平洋戦争の終結後、オーシア・ユークトバニア両国の関係は修復され、繁栄を謳歌することとなる。ユークトバニアが一次産品の輸出国拡大や造船事業の多角化によって歳入を伸ばしていく一方、オーシアは情報通信、金融サービス、軍事、そして宇宙開発といった分野で他の追随を許さない成功を収めていた。
一方、ユージア大陸では大陸戦争に勝利したISAF(独立国家連合軍)の母体となった大陸諸国間経済同盟が、旧エルジア共和国との講和条約締結後も、主要加盟国でISAFの設立を主導したFCU(中央ユージア連合)を中心としてユージア大陸各国を束ねていた。しかし軍事同盟であったISAFが発展的解散を遂げ、平和維持機能を国連に引き継いだ頃から難民問題が再燃。各地での発電所再稼働に関連するエネルギー問題もそこに折り重なり、それらに対処できない大陸諸国間経済同盟は求心力の低下により加盟国の離脱が相次いだ。国家間格差は広がる一方で、復興を超えた施策が必要なことは明らかだった。
そこでエネルギー問題の解決策として「宇宙太陽光発電」が注目される。これは静止軌道に太陽光発電衛星を建造し、そこで発電された電力をマイクロ波に変換し地上のレクテナ(受電施設のアンテナ)へ送信、これを再び電力に変換するという方式で、中継衛星を介せば夜間でも安定的に地上への電力供給が期待でき、無尽蔵の電力をほぼ24時間365日にわたって利用できるというものであった。
同様に、両国友好の目玉である「恒久的宇宙ステーション建設計画」の国際宇宙ステーションの建造を目的としたマスドライバー施設を有するバセット宇宙センターの共同建設・運用も推進される。これらの施設は、両国の軍事的対立路線から協調路線への転換の象徴として認知された。
2008年には、この宇宙空間に浮かぶ「アークバード」で、アネア、中央ユージア、オーシア、ユークトバニア、ベルーサ、ノルトランド、エルジア暫定自治政府によるG7先進国首脳会議が開かれた。これは、「国境を越えた場所での首脳会議」というハーリング大統領の就任以来の希望によるもので、かつて永世中立国ウェロー民主連邦国遠洋での開催を試みるも、テロにより中止に追い込まれて以来の画期的試みであった。
この会議で採択された「アークバード宣言」では、冷戦構造の崩壊をもたらしたオーシア、ユークトバニアの協調路線を各国が支持。具体的な政策としては、ユージア大陸で続くユリシーズによる被災難民問題などへの国際協力体制の確立、包括的核実験禁止条約の早期発効、核不拡散努力の維持と強化、第二次戦略兵器削減条約の履行などが宣言され、今後も世界的な友好・協力関係が続くであろうとされた。