大阪商船
1935年(昭和10年)、オランダ領東インドにおけるオランダとの対立が先鋭化し、これに対抗すべく大阪商船、日本郵船、石原産業などが結集して南洋海運が設立、1939年(昭和14年)には排日運動の激化に伴い大阪商船、日本郵船、日清汽船が合同し東亜海運が設立、1940年(昭和15年)7月には外国用船を管理する帝国船舶が設立されるなど、次第に統制色が強まっていき、ついに同年11月、海運の自由競争が停止となり、「企業」としての活動を停止することとなった。
航路については1940年(昭和15年)5月、欧州の戦局激化に伴い日本欧州線が中止、7月にアフリカ航路、9月には南米航路、1941年(昭和16年)年7月にはパナマ運河の通航が禁止となりニューヨーク直航線が、さらに対日資産凍結を受けて豪州航路、インド航路などが相次いで中止、あわせて世界各地の支店も廃止となり、大阪ハイフォン線(大阪/神戸-ハイフォン)、大阪大連線など近海航路を残すのみとなった。
開戦5ヶ月目の1942年(昭和17年)年4月、軍徴用船を除く1000トン以上の鋼製の全船舶は政府に徴用され、船舶運営会の管理に置かれることとなった。大阪商船は運航実務者として船舶の運航実務を担うとともに、第二班の班長会社として中小汽船会社の指導を行い、1943年(昭和18年)11月には、船舶運営会による船舶運航体制緊急整備要領に基づき、国際汽船、北日本汽船、原田汽船を吸収合併し、絶望的な軍事輸送作戦に従事していった。また徴用された船舶のなかには「あるぜんちな丸(初代)」や「報国丸」のように、航空母艦や巡洋艦として改造されたものもあった。
大阪商船の1942年(昭和17年)年1月の時点の保有船舶は171隻59万総トン。大戦中の増加は、新造が82隻34万6000総トン(うち戦時標準船73隻28万6000総トン)、合併による追加が77隻23万総トン、また外地での新造が12隻1万8000総トン、合計171隻59万4000総トン。対して大戦中の減少は、戦没が219隻99万総トン、海難・解体などが15隻14万総トン、合計234隻113万総トン。したがって終戦時には保有船舶108隻5万4000総トンとなり、しかもそのほとんどが小型貨物船という、完全な壊滅状態となった。
広瀬宰平(初代頭取)
河原信可
田中市兵衛
中橋徳五郎
堀啓次郎
村田省蔵
岡田永太郎
1953年(昭和28年)に大阪台湾線を再開、東航欧州線(神戸/横浜-パナマ-ロンドン/ロッテルダム)を開設、1954年(昭和29年)には東航南米線を再開させた。1956年(昭和31年)6月には東航欧州線を打切り、スエズ経由の欧州線を再開させたが、同年11月にはじまった第二次中東戦争によるスエズ運河閉鎖に伴い、欧州線は再びパナマ運河経由となった。この動乱により海運市況は暴騰し、「スエズブーム」と呼ばれた。1957年(昭和32年)に米西海岸線(神戸/横浜-サンフランシスコ/ロサンゼルス)、メキシコ湾線(神戸/横浜-パナマ-ヒューストン/ニューオーリンズ)を開設、1958年(昭和33年)には北米太平洋線(神戸/横浜-バンクーバー/シアトル/タコマ)を開設させ、戦後日本の経済成長とともに、世界全域へ躍進していった。
船舶についても、引続き計画造船を活用し、新造させていった。1952年(昭和28年)には第8次計画として「さんとす丸(二代)」を、1954年(昭和29年)には第9次計画として「ぶらじる丸(二代)」を、1958年(昭和33年)には第13次計画として「あるぜんちな丸(二代)」を新造させるなど、船舶の増強につとめた。