日立鉱山の鉱害問題
日立鉱山の鉱害問題の特徴としては、まず茨城県などの行政の仲介を頼むことなく、加害者である鉱山側と被害者との間で、話し合いの中で被害に対する補償を行っていくという平和的な解決がおおむね図られたことが挙げられよう。これはまず江戸時代から鉱害問題は補償によって解決する習慣が地域にあったこと、日立鉱山の経営者であった久原房之助は小坂鉱山時代から補償による鉱害問題解決を行っていたこと、地域住民も補償による問題解決を求めたことなどが要因として考えられる。
日立鉱山側の対応は全体として足尾銅山や別子銅山など他の地域と比べて丁寧であった。これは江戸時代の赤沢銅山時代から地域住民は鉱害問題に敏感で、鉱山経営者としても地元の意向を無視して鉱山経営を行い得なかったという面や、当時大きな社会問題化していた足尾銅山の鉱毒問題など、鉱害問題に対する関心が高まってる中では丁寧な対応が必要であったという面もあるが、日立鉱山の経営者である久原房之助が持つ、「一山一家」という鉱山全体を一つの共同体と見る思想が大きく影響したと考えられている。鉱山を一つの共同体とした久原は、鉱山近隣の地域も含めて大きな一つの共同体であると考えており、その結果、共同体内で発生した鉱害問題には補償を行っていく方針を立てたと見られている。そして近隣を含めた一つの共同体として考えた場合、鉱山近隣と遠方では鉱山側の対応に変化が生じた面も指摘されている。
日立鉱山からの鉱毒水は宮田川河口付近の海の汚染を発生させ、漁業に被害を与えた。日立沿岸では20世紀初頭にはカツオ、アワビなどの漁業が盛んに行われていたが、日立鉱山の発展に伴い1910年(明治43年)頃から鉱毒水によって磯焼けが発生し、アワビの不漁が続くようになった。漁業関係者は日立鉱山と茨城県に調査を要請し、1914年(大正3年)には日立鉱山側と漁業組合との間に補償交渉が妥結した。その後も戦後まで日立鉱山側から地元漁業関係者への補償は継続された。
植樹は日立鉱山の所有林ばかりではなく煙害を蒙った国有林にも積極的に行われた。更に日立鉱山は煙害の被害地に対してオオシマザクラ、クロマツなどの苗木を1937年(昭和12年)までに約513万本の無償配布を行い、森林の回復に努めた。当初、オオシマザクラを大量に植えた影響で昭和初期に大虫害が発生したことにより、その後は多種の樹木を植えるように方針転換がなされるといった失敗もあったが、植樹事業は現在、旧日立鉱山の周辺に豊かな森林が回復するなど大きな成果をもたらすことになった。
また煙害被害地でオオシマザクラの植樹が進む中、日立市内ではソメイヨシノを中心とした桜の植樹が盛んに行われるようになった。ソメイヨシノの苗木も当初石神農場で育成されたものであり、戦前から日立は桜の名所として知られるようになった。戦後も続けられた桜の植樹の結果、桜は日立市の花とされ桜の名所の一つとして知られるようになった。
入四間村では1907年(明治40年)5月、日立鉱山と第一回目の煙害に関する交渉が行われた。当時、足尾銅山の鉱毒問題が社会問題化しており、鉱害に対する世論の高まりもあって、被害を蒙った入四間村では強硬な意見が噴出し、鉱山事務所や県庁へ押しかけようとの動きもあったが、結局日立鉱山側が補償金の支払いを行うことで交渉は妥結し、同年の8月と12月に補償金が支払われた。また日立鉱山からの煙害を受けた他の地区でも、ほぼ同じ頃から被害に対する補償を日立鉱山側から受けるようになったと考えられるCITEREF菅井(1975)。
日立鉱山の発展に伴い煙害は激化の一途を辿った。1911年(明治44年)には入四間村住民は日立鉱山側と煙害問題の交渉を担う「煙害交渉委員会」を設置した。委員長には当時23歳の関右馬允が選ばれ、関はその後鉱山側との補償交渉など、煙害問題解決のために尽力をする。
関の問題解決の方針は、当時大きな社会問題となっていた足尾銅山の鉱毒問題とは異なり、日立鉱山側に操業停止は求めず被害の損害賠償を要求すること、日立鉱山と被害者農民との直接交渉で問題解決を図り第三者の介入や政治的解決を行わないといったものであった。この関の方針は日立鉱山側の、交渉で問題解決を進める方針と合致し、日立鉱山側と被害者と共同で被害状況の確認を進めて補償問題解決を図り、また日立鉱山側から煙害問題軽減のための農業技術指導を受けるなど、煙害問題の平和的解決が進められることになった。