ケムトレイル
そのような信念の一つには、「高周波活性オーロラ調査プログラム(HAARP)を中心とした大規模な電磁超兵器計画の一環として、雲に伝導性物質が混入されている」とするものもある。2014年に行われた報告によると、信奉者は一般的に、すべての人が攻撃を受けていると感じており、これについて恐怖や不安、悲しみ、怒りを表明することが多い。アメリカ、カナダ、イギリスの人々を対象とした2011年の調査では、陰謀論を完全に信じているサンプルは2.6%であり、部分的に信じているサンプルは14%であった。2016年の「Cooperative Congressional Election Study」に対する回答の分析によると、36,000人の回答者のうち9%が「政府は航空機を使用して有害な化学物質を空中に散布する秘密計画を実施している」ことを「完全に真実」だと信じていた。さらに19%が「部分的に真実」であると信じていた。
この論文は、2025年における米国の軍事的優位性を維持する目的で、将来の戦略的気象制御システムを概説するという軍事的指令に応じる形で発表されたものであり、「将来の状況やシナリオに関する架空の表現」であることが分かっている。アメリカ空軍は更に、この論文は「現在の軍事的な政策・実践・能力を反映したものではなく、気象制御の実験や計画は実施しておらず、将来的にも実施する予定はない」と2005年に明らかにしている。またアメリカ空軍は、「ケムトレイルというデマは、多くの大学や科学団体、および主要メディアによって調査され、反論されてきた」とも述べている。
この陰謀論は、主流なメディアでは滅多に取り上げられず、取り上げられたとしても通常は反政府的な被害妄想の一例として取り上げられる。たとえば、2013年にCIA・NASA・NOAAが、地球温暖化を地球工学で解決するための方法を研究するために、米国科学アカデミーに資金を提供する予定であることが公表されたとき、インターナショナル・ビジネス・タイムズの記事は、「天候を制御または操作する方法を模索している政府機関があるという考えは、邪悪な陰謀への恐れと詮索に直面するだろう」と予測し、例としてケムトレイル陰謀論を挙げている。