無線通信士
電波により通信を行うため、一定の技能を有する事が必要とされ、世界的にも官公庁による資格が必要とされる場合が多い。公海上を航行する船舶又は航空機に搭乗する通信士には国際電気通信連合憲章に規定する 無線通信規則(Radio Regulations、略称はRR)で規定される無線通信士証明書が必要とされる。
日本では、総務大臣が無線通信士に無線従事者免許証を交付する。これらの免許証は、無線通信士証明書でもある。 1989年(平成元年)11月には電波法改正により、無線従事者資格が海上、航空、陸上と利用分野別に再編 され、法令上では分野を冠することとなり、総合無線通信士(3種別)、海上無線通信士(4種別)及び航空無線通信士の3種類に大別された。 翌1990年(平成2年)5月にこの改正法令が施行されたため、単なる「無線通信士」では通称にすぎなくなった。 また、第一級海上特殊無線技士の免許は、制限無線通信士証明書とされた。 本記事で扱うのは主にこの時点までとする。