新エネルギー
新エネルギー法の第2条において、「新エネルギー利用等」として定義されている。具体的な要件は以下のとおりである。
石油代替エネルギーの製造・発生・利用のうち、
経済性の面における制約から普及が十分でないものであって、
その促進を図ることが石油代替エネルギーの導入を図るため特に必要なものとして政令で定めるもの
法律上の定義では、再生可能エネルギーでない廃棄物発電や、一般的な「エネルギー」という言葉の用法には当てはまらない天然ガスコージェネレーション(→コジェネレーション)や燃料電池といったエネルギーの有効利用技術も当てはまるが、現在政令で指定されているものは、再生可能エネルギーに限られている。しかしながら、法律上の位置づけはあくまで「石油代替」であり、地球温暖化の防止などの環境対策の観点は含まれていない。
ほぼ同様の意味をさして使われる言葉として代替エネルギー (Alternative energy) がある。こちらは現在主力として使われるエネルギー資源にかわる新しい資源という意味である。新エネルギーが公的機関において良く用いられるのに対し、こちらは民間で良く見られる言葉である。ただし日本では「石油代替」の意味で石炭・天然ガス・原子力を含む場合があるが、日本以外では通常これらを含まないため、使用には注意が必要である。
新エネルギーあるいは代替エネルギーとされるものの多くが、再生可能エネルギー (Renewable energy) と呼ばれるものである。なお、再生可能エネルギーに対し、前述の有限のエネルギー資源を枯渇性エネルギーと呼ぶ。
新エネルギー()とは、日本においてエネルギーの一種を指し、概ね既存の枯渇性エネルギーを代替するとされる再生可能エネルギーを指す。
公的には日本における新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法(新エネルギー法)において「新エネルギー利用等」として定義され、同法に基づき政令で指定されるものを指す。具体的にはバイオマス、太陽熱利用、雪氷熱利用、地熱発電、風力発電、太陽光発電などを指す。
ほぼ日本のみで用いられる概念だが、世界的には代替エネルギー (alternative energy) の概念に近い。