東京スカイツリー
東京スカイツリー完成をさかのぼること約180年前の1831年(文政13年/天保元年)頃に当時の浮世絵師・歌川国芳が描いた『東都三ツ股の図』には、スカイツリーの立っているのとほぼ同じ場所にスカイツリーに似た塔が描かれている(右画像)。回向院で勧進相撲が開かれる際に立てられる相撲櫓であるという説、あるいは井戸掘りの櫓であるという説があるが詳細は不明である。
2010年(平成22年)4月24日、栃木県日光市の東武ワールドスクウェアに縮尺1/25の「東京スカイツリーと周辺複合開発」が新展示物として加わった。実物より一足早く完成したこの展示は全高26メートル、総工費約2億円と発表されている。当日は同施設の開園記念日にあたり入園無料Dayとなったほか東武350系電車による浅草発鬼怒川温泉行きのギャラリー列車、「スカイツリートレイン」の運転初日となった。
2010年(平成22年)8月7日、読売新聞社会部江東支局は北十間川を挟む真向かいに取材に特化した「東京スカイツリー前分室」を開設し都民版、江東版、武蔵野版などに界隈の近況など含めて随時掲載した。
東京スカイツリーができることにより多くの観光客が当地を訪れ、地元の商業が活性化することが期待できる。しかし、テナントを募集する際は地元の商店を優先したものの家賃が高いことから(墨田区の坪単価は1万円前後だが、スカイツリーは3 - 5万円)1軒も入らないことに決まった。結果、東京スカイツリーには大規模な商業施設が併設され、短期的に見ると地元商店街を圧迫するおそれが大きい。長期的に見ると、日本において過去に建設された多くの観光タワーや観光施設としてのテーマパークはその価値の低下・陳腐化によりオープンから時間が経つにつれ入場客が減少している。入場者の安定的な確保には東京ディズニーランド、東京ディズニーシーを含む東京ディズニーリゾートのような巨額の再投資が必要であるがその費用が十分確保されていないことから、タワー自身の観光的価値に多くを依存することは大きな経営的リスクを伴うと指摘されている。
2018年に入り、入場者数が年々減少(開業翌年比7割)している背景 から、2019年4月から団体予約客の料金引き下げ方針を発表した。このほかに、スカイツリータウンの入場者数も開業年の4476万人から3078万人に減少している。
mmbiおよびジャパン・モバイルキャスティングによる携帯端末向けマルチメディア放送(VHF-HIGH帯)「モバキャス」はスカイツリーに4段16面のアンテナを設置、スカイツリーからの送信で関東全域約1600万世帯をカバーできるとしていた。2011年9月14日に電波監理審議会から予備免許を交付することが適当であると答申を受け、翌15日に予備免許の交付を行った。2012年4月1日にmmbiが運営するNOTTVが放送を開始、スカイツリー初の本放送送信局となった。2015年11月27日、モバキャス及びNOTTVのサービスを2016年6月30日に終了すると発表、同日正午を持って放送を終了した。
なおVHF-LOW帯のマルチメディア放送は、関東・甲信越地区の企画・ブロック別ソフト事業者である株式会社東京マルチメディア放送にTOKYO FMやJFN系列各局と伴に、東京タワーの運営会社である日本電波塔が出資しており、2015年12月7日にTOKYO FMなどが出資して設立した株式会社VIPに対し、東京タワーを送信所として本免許が交付され、2016年3月1日に「i-dio」のサービス名で放送を開始した。2020年3月31日運用終了・閉局。
関東圏に新しく電波塔を建設することの利点と問題点が議論されていた。
北関東では、地理的条件で宇都宮(宇都宮タワー)・榛名(前橋テレビ放送所)波が受信できず、タワー波の受信レベルでさえ低い地域でも、地上デジタル放送を受信することができるようになる。県域局のTOKYO MXが茨城県などで混信の少ない16チャンネルへ変更となり、さらにスカイツリーへ今のままの送信出力・指向性なしで移転することで、実質的にエリアが拡大することが期待されていた。一方でTOKYO MXは、親局を東京スカイツリーに移し、東京タワー以上に高い位置から送信することで、都内全域に放送を届けられるようになるが、その分スピルオーバーが大規模に発生するとして、近隣県の独立放送局から反発を受けていた。
過去に秋葉原地区でテレビ塔建設の検討を行った際に、「電波塔直下において、高感度の受信機ではノイズ等が発生するおそれがある」が建設中止の理由の一つであった。このため、東京スカイツリーでも同様の懸念がある。
東京タワーと異なる場所になるため、テレビアンテナの向きを変える必要があるのではないかという質問 が多数寄せられたが、総務省・日本放送協会技術部などの見解は「問題なし」 である。
2009年(平成21年)までのシミュレーションによると、スカイツリーに対して一番受信しづらい90度の向きであっても十分な電界強度が得られる。ただ、ごく近隣での受信では減衰させるアッテネータを使用したほうが安定する場合もある。
アンテナの向きに関して、総務省は情報通信審議会情報通信政策部会「第42回地上デジタル放送推進に関する検討委員会」(2009年(平成21年)1月16日開催)において、「関東広域圏の地上デジタル放送の親局が、東京タワーから東京スカイツリーに移行することによる視聴者への影響は、ほとんど無いであろう」との見解を示した。 東京23区内は電波の強度が強く、アンテナが東京スカイツリーに向いていなくても地上デジタル放送の番組を視聴できる可能性が高く、また東京タワーや東京スカイツリーから離れている地域については位置関係が相対的に変わらないため、視聴者に与える影響はほぼ無いだろうとの見方が示されていた。しかし、実際には後述のような電波障害が発生し、移行スケジュールに大きな遅れが生じた。
「在京6社新タワー推進プロジェクト」は新タワーの建設地を第1候補地は「墨田・台東エリア」、第2候補地は「さいたま新都心」としていたが2006年3月31日に「墨田・台東エリア」に決定した。決定までには東京の各地でいくつもの誘致活動が行われた。