日本の百貨店
その後はペットコーナーやゲーム機、ゴーカートなどがある小規模な遊戯施設や休憩所などが設置されており、現在は夏場のみビアガーデンとして利用される店舗もある。最近ではヒートアイランド現象対策として屋上庭園とするケースも見られる。 なお、最近は遊戯施設を子供服・おもちゃ売り場近くに設置するところもある。また地方中枢、中核都市以外の地方の場合、採算性の低さ・防犯上の問題から閉鎖されていることがほとんどである。
陳列商品や店内装飾が長期間、陽に照らされて色落ちしないよう、通常は食堂街階以外の階のすべての窓を内側から壁で完全に封鎖することが多かった。近年は化粧品フロアや大型書店のテナントなどで、回転率が高く売れ残りも出版元へ返本が利く雑誌(週刊・月刊)コーナーを色落ちを考慮する必要のない商品として、店舗に大きな窓を設け傍に配置するケースも増えている。店内照明の電気代経費を幾分か節約できるだけでなく、店内の雰囲気も柔らかく明るくなるためである。
外商顧客や購入金額が大きい上得意の顧客向けに専用のサロンやラウンジを設けている店舗も多い(例:三越伊勢丹、そごう・西武)。
玉川高島屋S.C.の「コミュニティクラブたまがわ」や西武池袋本店の「池袋コミュニティ・カレッジ」などのようにカルチャーセンターを併設している店舗もある。
ヤマニ三春屋(水沢)→ 水沢ダイエー → ダイエー水沢店 → 閉店
東光デパート(一関) - 1979年(昭和54年)3月13日に三春屋と業務提携し、1981年(昭和56年)に三春屋がダイエーに譲渡した。
渕上 - 1953 - 1963年。ユニードの前身となる百貨店。
中三(弘前)- 1896年(明治29年)6月に創業した呉服店が、1964年(昭和39年)に五所川原本店で百貨店としての営業に乗り出した。大丸・松坂屋CBS加盟。1994年(平成6年)5月にジャスコ(現・イオングループ)と資本・業務提携して出資を受けたが、2009年(平成21年)同年2月20日付で提携関係を解消し、同年4月30日で資本提携も解消した。2011年(平成23年)3月30日、民事再生法の適用を青森地方裁判所に申請し受理された。投資会社フェニックス・キャピタルの完全子会社化で再生。クレジットカードで日専連提携。専門店ウエイトが高い。日本ショッピングセンター協会加盟。
木内(秋田)- 1889年(明治22年)3月に創業した木内商店が百貨店化。全盛期の昭和40年代から昭和50年代には従業員約400人で年商130億円を上げ秋田県随一の百貨店となり、「秋田の三越」と呼ばれていた。1990年(平成2年)協会脱退。1991年(平成3年)に売場縮小。衣料品のみ取り扱いの専門店化。2020年3月以降、休業中。
矢尾百貨店(秩父)- 1970年には百貨店法の適用を受けていた。
婦人服・紳士服に共通して、買い物の合間で休息や交流ができるよう階層の一角に喫茶室があるデパートも多い。
紳士服売場の上層(5階〜6階あたり)は、生活用品売場がある。呉服、和装小物、時計、子供服、スポーツ用品、おもちゃ、文房具、書籍、日用雑貨、家具、電化製品、レコード・CDなど百貨店により多様な商品が販売されている。宝飾品、書画印章の売場や美術画廊があることもある。下記の外商部門の窓口があることも多く、外商部員を従えて店内を買い物する客もいる。
最上層のかその下層(6階〜7階あたり)には催事場がある。ここでは、駅弁大会や全国各地の物産展、美術展などのスポット的な催し物が行われる。昭和期には、夏休み・冬休みの子供向けの展示イベントが行われることもあった。物産展の際には即席の飲食スペースが設けられることがあるほか、平成末期には「コラボカフェ」と称されるイベントの趣旨と合致した飲食物を提供する即席店舗が設けられることもあった。お中元やお歳暮のギフトシーズンには、注文窓口になるギフトセンターが開設されるのが通例であるが、贈答文化の衰退が顕在化した平成後期には、売れ残ったギフトセットを安売りする「ギフト解体セール」が人気を博したこともあった。
最上層(大規模な百貨店では複数階のことも)は、レストランがある。複数のレストランを集約させ「レストラン街」などと称することもある。
日本の百貨店(にっぽんのひゃっかてん)では、「一つの事業者が複数の分野にわたる多種類の商品を一つの店舗で扱う大規模な小売店舗で、セルフサービス方式の売り場が50 %以下のもの」を指し、英語の department store、フランス語の grand magasin、ドイツ語の Warenhaus がこれに相当する。