萬朝報
労働問題や女性問題を通じ(「蓄妾実例」にも企画開始時には事実上の一夫多妻制など当時の日本の女性の境遇に対する問題意識がうたわれていた)、社会主義思想から社会改良を謳って日清戦争時の世論形成をリードした。しかしその後、主たる購買者であった労働者層をめぐって『二六新報』と激しい販売競争を展開。日露戦争開戦の折、最初は非戦論を唱えていたものの、世間の流れが開戦に傾くにつれ、社論を主戦論に転じ黒岩自体も主戦論者となった。このため、非戦を固持した内村鑑三、幸徳秋水、堺利彦が退社独立し平民新聞を創刊した。
これらの退社劇、さらに幸徳事件で幸徳が大逆罪により死刑に処されたことを機に次第に社業は傾き、黒岩の死後は凋落の一途を辿る。関東大震災(大正関東地震)前後には経営者が目まぐるしく代わり存亡の危機となったが、1928年(昭和3年)に就任した専務取締役社長長谷川善治が大日本雄弁会講談社(現・講談社)創業者野間清治の知己を得て、何とか存続できた。
1936年(昭和11年)、長谷川が社長を辞職する。
1940年(昭和15年)10月1日、新聞統制により同じく東京で発行されていた夕刊紙『東京毎夕新聞』に吸収され、紙齢16850号をもって廃刊。東京毎夕は大東亜戦争(太平洋戦争・第二次世界大戦)後も発行を続け、昭和30年代には競合の新興紙東京スポーツに対抗してプロレスを大きく扱っていた。1963年(昭和38年)、『スポーツ毎夕』と改題してスポーツ新聞に転換したが、昭和40年代に入ると東スポとの競争に敗れ、休刊となった。こうして明治中期以来70年以上に及んだ萬朝報の系譜は絶たれることになった。