私鉄
日本の私鉄各社は経営規模等によって大手私鉄と中小私鉄に区分される(中小私鉄の中でも規模の大きい会社を準大手私鉄として3つに区分することもある)。これらの区分は民鉄協によるもので、明確な定義・基準は存在しない。国土交通省においても民鉄協による区分が用いられる。
明治期は以下が5大私鉄とされた。
日本鉄道
山陽鉄道
関西鉄道
九州鉄道
北海道炭礦鉄道
詳細は、これらの各項目を参照のこと。
私鉄各社は鉄道事業のほか、異業種にその企業の直営または企業グループによって参入しているのが顕著に見られ、多種の異業種に亘って事業展開する鉄道事業者の企業グループが幾つも見られる(殊に大手私鉄)。異業種では、百貨店、不動産業、レジャー関連、宿泊施設などが挙げられ、不動産業においては沿線のデベロッパーとなってきた事業者もある。
東急電鉄、京王電鉄、南海電気鉄道、西武鉄道、阪急電鉄、近畿日本鉄道、名古屋鉄道、西日本鉄道のように、鉄道事業以外では企業グループ全体が自社沿線を超えた事業活動をする事業者(不動産事業では紀州鉄道、バス事業では小田急電鉄、旅行業では東武鉄道も該当する)も存在する。
しかし、分割民営化後のJR各社もその関連企業が鉄道事業以外に多種の事業展開を行っており、私鉄各社のみに顕著な特徴ではなくなった。