マンチェスター学派
19世紀当時のマンチェスターは産業革命を経て世界有数の織物工業の中心地であったことから、工場労働者が増加の一途を辿っていた。
穀物の高値維持を目的とした穀物法は地主階級の厚い支持を受けていたが、穀物法を実施するということは、イングランド北部の織物工場で働く労働者が食費高騰に直面することを意味した。従って、資本家は労働者に対し高賃金を支払わなければならず、またこれが製品価格にも反映し物価高を招来するため、物価と賃金とを巡る悪循環を断ち切る必要があった。
こうした中、マンチェスターでは1839年に反穀物法同盟が結成、貧困層に対する物価抑制と工業製品の国際競争力強化を打ち出した、穀物法撤廃のキャンペーンが展開される。マンチェスター学派とはこうした運動の中から生まれ、16世紀から18世紀にかけてヨーロッパで支配的であった重商主義に戦いを挑むこととなる。
重商主義は国家の繁栄が輸出増大と輸入制限(つまり貿易黒字の増加)とにより齎されるとの考えに基づくものだが、19世紀初頭のイギリスではかかる風潮下未だ輸入割当制度が敷かれていたほか、経済過程へ国家が介入(例えば産業の保護・育成など)していたことにより、品不足(特に穀物)が慢性化した。