全日空横浜サッカークラブ・ボイコット事件
6選手は「来シーズンにむけたチームの若返り」の名目で解雇が行われたことを理由に、公式戦のボイコットを行った。その際に「必要となる諸経費を含めた給与体系の見直し」「解雇の不当性と、将来の身分保障」「練習環境の不備の改善」を訴えた。ボイコット事件の中心となったAとBは、事件後に『日刊スポーツ』の取材に応じ、次のように語った。
一方で事件当時、全日空横浜の選手だった李国秀は、「全日本空輸の支援が始まると共に増加した社員選手(同社に正社員として雇用されていた選手)と契約選手との間の確執」「設立されて間もない全日空スポーツという企業の脆弱性」に端を発した組織内トラブルが事件の根底にあり、6選手がボイコットに際して訴えた給与面の問題は重大なものではなかった、と証言している。
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無期限停止処分を受けた6選手のうちB、C、Dの3選手は1989年までに処分が解除された。2012年、AとFの2選手からJFAに対して処分解除の嘆願書が提出されたことを受け、「反省の意志が示されたこと」「懲罰決定から長期間が経過していること」を考慮して同年5月10日に開かれたJFAの理事会により2人の処分解除が決定した。なお、残るEについても嘆願書が提出された時点で、処分解除が検討されている。
全日空サッカークラブは1993年に開幕したJリーグでは横浜フリューゲルスと改称し横浜市を本拠地に九州を準本拠地とする変則的なフランチャイズ制を採用したが、1998年に出資会社の全日本空輸と佐藤工業の経営不振を理由に、横浜マリノスへの吸収合併を発表した。本来、Jリーグから脱退する場合には、1年前にリーグに申請することが規約で義務付けられているが、川淵三郎チェアマンは特例として合併を認めた。
選手やサポーターは経営側の主導により決定された合併に反発し、チーム存続や合併回避を求める活動を行ったが、決定が覆ることはなかった。