大阪電灯
大阪電灯は、日本において電気事業が勃興してから間もない時期に設立された、関西地方では2番目に古い電力会社(電灯会社)である。その設立は1888年(明治21年)2月であり、日本初の電力会社東京電灯の設立(1883年)の5年後で、名古屋電灯・神戸電灯の設立に続くものである。供給事業の開始は翌1889年(明治22年)5月からで、東京電灯・神戸電灯に次いで日本で3番目、関西地方に限定すると2番目の事例となった。大阪電灯の直後に設立された京都電灯と大阪電灯・神戸電灯の3社は明治期の関西における三大電灯会社で、その後相次いで設立された電力会社よりも著しく大規模であった。
設立当初の資本金は40万円、開業時点での電灯供給は150灯、という規模でスタートした大阪電灯は、明治から大正にかけて電気事業の市場が拡大する中で発展し、開業から35年目の1923年(大正12年)には資本金4320万円、電灯供給約188万灯、電力供給約3万馬力という規模まで拡大した。この間電気の供給区域も拡張され、初め配電は大阪市内のみに限られていたがやがて大阪市外にも広がり、堺市なども含む大阪府中部一帯に及んだ。また1902年(明治35年)に九州の門司市(現・北九州市)にて供給事業を開始したのを皮切りに、一時期大阪府外でも事業を展開した。供給事業以外にも電気機器の製造・販売事業を手がけており、設立初期から販売を行い後に自社工場を設置して機器の製造にも乗り出していたが、これは1921年(大正10年)に廃業している。
事業開始:1908年(明治41年)5月26日
供給区域:京都府加佐郡舞鶴町・新舞鶴町・余部町・余内村・中筋村・志楽村・倉梯村・池内村・与保呂村・神崎村・東雲村・丸八江村・岡田上村・岡田中村・岡田下村・四所村・朝来村・西大浦村・東大浦村(現・舞鶴市)
発電設備:舞鶴発電所(新舞鶴発電所・同第二発電所とも。火力、発電機総容量常用500kW・予備450kW、新舞鶴町大字浜所在)
大阪電灯は1904年(明治37年)7月、京都府北部の舞鶴地区における事業経営の許可を取得し、加佐郡新舞鶴町大字浜に舞鶴支店および舞鶴発電所を建設して1908年5月より供給を開始した。事業許可当初の供給区域は新舞鶴町および余部町の一部であったが、北丹電気より舞鶴町周辺の供給区域を譲り受けるなど、区域は拡大を続けた。需要増加のため1911年(明治44年)に発電機の増設が行われ、次いで1914年(大正3年)4月には隣接して新発電所が完成、西道頓堀発電所から設備が移設された。
1919年(大正8年)8月、舞鶴支店の事業は舞鶴電気株式会社に譲渡された。事業譲渡時の電灯取付個数は2万5712灯であった。この舞鶴電気は翌1920年(大正9年)に三丹電気と合併。その後この地域における電気事業者は相次ぐ合併により三丹電気、帝国電灯(1922年以降)、東京電灯山陰支社(1926年以降)と推移し、1928年(昭和3年)東京電灯からの買収により京都電灯の供給区域へと編入された。
水利権の許可を受けて1906年10月25日、資本金1250万円で宇治川電気株式会社が設立された。大阪電灯からは土居通夫が創立委員長となったものの、会社が発足すると取締役に就くに留まり、初代社長に就任した大阪商船社長の中橋徳五郎が経営の主導権を握り、首脳部は中橋以下大阪商船系の人物で固められた。宇治川電気における経営権の掌握に失敗した大阪電灯側では同社に対抗すべく競合会社の設立を目論み、京都電灯とともに淀川電力の設立準備に着手する。水利権の獲得にも成功したものの、この淀川電力の権利は1910年(明治43年)4月宇治川電気に買収され、同社の起業は実現せずに終わった。
宇治川電気は大阪・京都・兵庫の3府県にて電力供給権を取得し、特に大阪市での電力供給を重要視していた。同社の経営への介入に失敗した大阪電灯は、結局この有力な競合会社と共存する道を選ぶこととなった。1911年(明治44年)10月、大阪電灯は宇治川電気との間に、同社から20,000kWを受電するという電力供給契約を締結。あわせて協定を結び、電源開発は大阪電灯が火力、宇治川電気が水力をそれぞれ担当する、宇治川電気は電力供給専業で電灯供給を行わない一方大阪電灯は電力供給を小口需要を中心に限定的なものとする、という事業分野の棲み分けを取り決めた。
安治川東発電所の増設計画の一部を変更し、同発電所へ据え付ける予定であった発電機を移して新設されたのが春日出第一発電所である。用地は自社製作所の拡張のために確保していた場所であるが、安治川に面し大型運炭船の係留が可能でほかにも用水の都合が良いなどの利点を備える発電所建設の適地であった。1917年(大正6年)9月に着工、翌1918年(大正7年)10月に1号機、翌年3月に3号機、同年4月に2号機がそれぞれ完成した。発電所の概要は以下の通り。
所在地:大阪市北区安治川通4丁目(現・此花区西九条)
ボイラー:合計24台(英国B&W製)
原動機:22,500馬力蒸気タービン3台(三菱長崎造船所製)
発電機:12,500kW三相交流発電機3台(三菱長崎造船所製)
大阪電灯解散後は大同電力に継承された。
これに対し、大阪電灯では岩垂の提言に基づきアメリカ合衆国のトムソン・ヒューストン・エレクトリックから交流発電機を輸入し、1889年に完成した西道頓堀発電所からは1,150Vによる高圧交流送電を実施した。交流方式では高圧送電が可能であるものの、当時は欧米で直流送電・交流送電のどちらが有利かを巡って論争(「電流戦争」)が起きている最中であり、日本でも高圧の電気の使用は危険であるとして東京電灯をはじめ低圧送電を推奨する側が高圧送電方式を攻撃した。
大阪電灯での高圧交流送電方式の成功により、1890年(明治23年)から翌年にかけて東京で開業した深川電灯・品川電灯の2社も高圧交流送電を採用。直流送電により開業した東京電灯もまた、直流送電方針を転換して1891年(明治24年)に交流送電を一部で採用するに至った。またアメリカではトムソン・ヒューストン社が直流送電を主張していたエジソン社と合併し、ゼネラル・エレクトリック (GE) へと発展する。トムソン・ヒューストン時代からの関係を踏まえ大阪電灯は以降このGEとの関係を深めることになる。一方東京電灯はエジソン社およびGEから離れていき、ドイツのAEGとの提携に切り替えた。やがて1890年代の後半になり発電所の新増設のため交流発電機を輸入すると、輸入元が大阪電灯はGE、東京電灯はAEGとなった。このときの発電機の周波数が大阪は60ヘルツ (Hz)、東京は50Hzであったことが、今日まで続く東日本と西日本の商用電源周波数の相違の起源となっている。
1889年5月に電灯150灯の供給でスタートした大阪電灯の供給事業は、電灯需要の伸長や供給区域の拡張によって開業以来その規模を拡大し、開業15年目の1903年(明治36年)には5万6千灯の電灯を供給するまでになった。この間、大阪府下において競合会社として許可を受けた浪花電灯会社を未開業のうちに1895年(明治28年)1月に買収。1890年(明治33年)には大阪を離れて九州にも進出し、福岡県門司市(現・北九州市)にて供給権を獲得した。
需要の増大に対応して火力発電所の新増設も相次ぎ、1891年の中之島発電所設置以降も1896年(明治29年)9月に幸町発電所、1903年2月に本田発電所をそれぞれ新設、門司市内にも1902年(明治35年)5月に門司発電所を設置した。このうち幸町発電所にて1897年(明治30年)3月に運転を開始した発電機は、大阪電灯が初めて採用した動力用の電力も発電できる60Hz発電機である。これにより従来の電灯供給に加えて動力用電力の供給も同年に開始されたが、日露戦争以前の当時は需要は少なかった。