モータリゼーション
近年の例としては、東ドイツにおいて、ベルリンの壁崩壊前は一般大衆向けの乗用車(トラバント)が極めて入手し難い物であったため、西側経済圏で戦後の経済発展を遂げた当時の西ドイツほど交通網が大衆の自動車利用に対応していなかったところへ、東西ドイツ統合後は自動車利用が一気に拡大したことにより、都市の道路整備の拡充が追いつかずに大規模な渋滞が発生するようになり、日常生活にも支障をきたしているとされている。
モータリゼーションは、都市部や過密地だけでなく、地方や過疎地の生活にも大きな変化をもたらす。高規格道路の整備が進めばより大型の輸送車両が使用可能になり、流通コストと所要時間が大幅に変動することで、産業やそれを支える物流の形態にも大きな変化を発生させるほか、人口の流入・流出(人口流動)も加速させ、さらには自動車産業の発達に伴う景気の上昇といった経済上の変化の発生要因ともなる。
この様な先進国の事例の他にも、現在でも多くの国でモータリゼーションが進行中である。しかし、特にモータリゼーション初期段階の国においては交通安全に寄与する社会的なインフラが、ハードウェア面(道路設備など)においてもソフトウェア面(交通に関するルールの周知とマナーの啓蒙と普及など)においても不足していることが多く、人口当たりの交通事故の発生率が急激に上昇する傾向があり、日本でも高度経済成長期に「交通戦争」が大きな社会問題となった。
公共交通機関を使わずに移動することが容易になったため、住宅地がそれまでの市街地を離れて設けられるようになった。また、自家用車での来店を前提とした大型駐車場を有するロードサイドショップやイオンなどに代表される大型ショッピングセンターが、バイパス道路沿いに進出するようになっている。また同様にこれらの商業施設は国道沿いのほか、住宅街の幹線道路を中心に広がり、「郊外に行けばどこへ行っても同じ風景(ファスト風土)」という錯覚さえ覚える結果となってしまった。
これらは逆に、大型ショッピングセンター進出により買い物客がそこに流れ地方都市中心部の商店街はさらに寂れるといった中心市街地の空洞化、特に小型店鋪の衰退(いわゆるドーナツ化現象、シャッター通り)を促しているとされ、また交通弱者にとって、こういった地域で自立した生活を行うことは不可能に近い。米国では1920年代の自動車ブームにより、店舗が歩行者用の通りから車道沿いに移転し、車で通り過ぎる人々の目につきやすい風変わりな建造物の店舗が現れはじめ、ロードサイド建築(プログラミック建築、ノベルティ建築などとも)と呼ばれて1930年代に大流行した。
高速道路等の開通により、地方から都市へ人口が流出するストロー現象も起きている(もっともこれは新幹線等にも共通する)。
それまで郵便小包や鉄道小荷物(チッキ)にたよるしかなかった個人の荷物の運送が、宅配便の登場により容易に行えるようになった。この発達には高速道路の拡大が大きく寄与している。通信販売やフリマアプリ、ネットオークションにも大きく役立っている。