自殺の方法
集団レベルで銃を入手しにくくすると、火器による自殺のリスクが減少する。火器の使用、購入、取引を規制する法律をより厳格にすると、全体的に自殺の死亡者数を減らす。火器が入手しやすくなると、自殺リスクが増加する。
銃規制は銃のある家に住む人々による自殺を減少させる主要な方法である。防止策には、すべての火器を銃保管庫に施錠して保管する、銃にロック機構を備え付けるといった単純な方策もある。銃販売店の中には、サービスとして一時的な保管庫を提供するところもある。信頼の置ける友人や家族が危機的状況が終わるまで銃の保管を申し出るという方法もある。
アメリカ合衆国では、火器は殺人に使用されることよりも、自殺に使用されることの方が多い。1999年のカリフォルニア州と銃による死についての研究によると、火器を購入すると自殺によって死亡しやすくなる。銃を購入してから長くて1週間ほどで、火器による自殺が目に見えて増加し始め、6年間以上増加を続ける。
アメリカ合衆国は先進国では自殺件数と銃の流通する数がどちらも最多であり、銃の保有数が増加すると火器の使用が関係する自殺の件数も増加する。2004年の米国科学アカデミーによる報告によると、家庭での火器保有数の推定値と銃による自殺率の相関が認められた。
自殺の方法の研究 (自殺学(英語版)、英: suicidology) は、一般的に用いられる自殺の手法や、自殺リスクのある集団の同定を目的としている。自殺の方法を利用しにくくすれば、自殺の防止に有用である可能性がある。農薬や火器といった自殺手段の利用の制限は世界保健報告(英語版)で推奨されている。精神障害や物質使用障害の早期特定、自殺未遂者の追加治療、メディアの責任ある報道はいずれも自殺による死亡数減少の重要な要因であると見なされている。自殺防止への包括的かつ組織的な対応を行うことによる、国の自殺予防の戦略も提唱されている。対応策には自殺や自殺未遂の登録やモニタリングを含める必要があり、その内訳は年齢や性別、自殺の方法で分類すべきである。
そのような情報があれば、公衆衛生リソースを特定の場所や所与の集団で関連する問題に集中させることが可能になる。たとえば、ある場所で多数の自殺に火器が使用されていれば、公衆衛生政策を銃の安全の問題に集中させることができる。例として、銃を施錠して管理し、鍵を自殺のリスクのある家族が入手できない場所に保管するといったものが挙げられる。
自殺の方法として、高速で走行する自動車の進路上や道路、鉄道のレールの上で、横たわったり身を投げたりするといったものがある。ときには自動車に乗って鉄道のレール上に乗り上げるという方法がとられる場合もある。
鉄道・地下鉄
地上の鉄道軌道で、列車が簡単には停止できない速度で近付いているときに、軌道上に横たわったり立ちふさがったりするといった方法がとられる場合がある。この種の自殺は列車の運転手に心的外傷をもたらす可能性がある。
日本
日本の鉄道では、毎年多数の自殺が発生している。列車での自殺は社会問題と見なされており、東京や名古屋市のような比較的規模の大きい都市では特に問題視されている。鉄道の運行スケジュールが中断し、朝のラッシュアワーに自殺が起こると、大勢の通勤者が遅刻してしまうためである。生命保険会社は共通して列車での自殺に対しては保険金の支払いを拒絶している (他の方法で自殺した場合は普通は支払われる) が、鉄道での自殺は収まっていない。新幹線での自殺は滅多に起きない。これは、新幹線の軌道は普通、一般人には立ち入りができず (高架上に設置されていたり、有刺鉄線のある高いフェンスで防護されていたりする)、また、法規制により自殺者の家族や近親者に追加で罰金の支払いが命じられるためである。
北アメリカ
アメリカ合衆国では、連邦鉄道局の報告によると、毎年列車での自殺が300件から500件発生している。また、軌道上での自殺は鉄道軌道の近くに住む人が行う傾向にあり、火器を入手できる人は軌道上での自殺を選択しにくかった。
ヨーロッパ
2014年までのデータによると、ヨーロッパの鉄道軌道では毎年3千件の自殺が発生し、不法侵入に関係する負傷事故が800件発生していた。オランダでは、すべての自殺のうちの10%が鉄道軌道に関係する。ベルギーでは、鉄道の運行が軌道での自殺によって頻繁に中断されており、遺族は鉄道網の停止のよる莫大な損失を補償していると見込まれる。
鉄道関係の自殺の減少
鉄道関係の自殺は滅多に衝動的には発生しないという見解から、自殺が多発すると知られている場所で監視カメラを用いた行動解析の調査が行われている。駅を転々と移動する、別のプラットフォームへ移動する、他者から離れた場所にいる、多数の電車に乗らずに見過ごす、電車が入ってくる場所の近くにいるといった行動パターンが関係があるとされる。メディアの報道は鉄道での自殺の増加と関係している。
鉄道軌道への立ち入りはフェンスを設置することで制限できる。他の自殺防止策に、緑化を行って生垣を作り、自然のフェンスにするという方法や、自殺予防のための標識を設置するという方法がある。フェンスの設置や緑化は自殺を顕著に減少させるが、標識の設置はそれよりも効果が薄い。軌道沿いの緑化は列車の運転手の視界を不明瞭にする場合があるため、対策として植物の除去も提唱されている。
多くの駅でホームドアの設置により自殺件数を大幅に減少させており、特に香港で成果を上げている。日本では、気を静める青い照明を駅のプラットフォームに設置することで、自殺を84%減少させたと推定されている。
ロンドン地下鉄では、プラットフォームの排水ピットの存在により自殺の死者が半減したことが判明している。