防備衛所
太平洋戦争(大東亜戦争)前から、日本本土の防衛のために、各地の鎮守府・警備府の防備隊隷下へと防備衛所が設置された。日米開戦が迫った1940年(昭和15年)頃には、急ピッチで増設が進められた。
太平洋戦争が始まり、日本本土以外の各地に艦隊の泊地が作られると、その防御のためにも防備衛所が必要となった。そこで、1943年(昭和18年)1月以降、原則3個の防備衛所を有する防備衛所隊12隊が編成され、西はビルマから、東はラバウル方面まで、各地に派遣された。その後、防備衛所隊は翌1944年(昭和19年)9月までにすべて解隊され、所在地の海軍根拠地隊や警備隊に統合された。
日本陸軍でも、太平洋戦争中に潜水艦対策の必要が認識され、沿岸要塞の一部としてパッシブ・ソナー(水中聴測と呼称)の配備が試みられた。陸軍の水中聴測要員は1942年(昭和17年)後半に養成が着手され、少年重砲兵(第1期15人)などとして集めた人員を、陸軍重砲兵学校や海軍機雷学校で教育した。1943年(昭和18年)10月に、関釜連絡船「崑崙丸」がアメリカ潜水艦「ワフー」によって要塞目前で撃沈されたことで陸軍は衝撃を受け、同年末からは特に水中聴測へと力を注ぎ、少年重砲兵第2期・第3期各200人の大量採用や重砲兵学校への専門幹部課程創設が行われた。
しかし、実戦配備は遅れ、終戦までに東京湾要塞管下の観音崎に試験機1基、壱岐要塞に実戦機1基が配備されたほか、対馬要塞に機材無しの人員だけがいた程度に終わった。そのため、近在の海軍の防備衛所などから、好意によって情報提供を受けて活動するほかなかった。