大角人事
海軍士官の人事権は海軍大臣の専権事項とされていた。
日露戦争臨戦時の山本権兵衛大臣による日高壮之丞常備艦隊司令長官更迭と東郷平八郎の招聘、シーメンス事件処理のため八代六郎大臣が断行した山本前総理大臣と斎藤実前海軍大臣の予備役編入などが好例である。
しかし下記の経緯により、軍令部は人事について海軍省へ要求を起こすようになった。
ワシントン海軍軍縮条約・ロンドン海軍軍縮条約が締結され不満を募らせていた軍令部を中心に、海軍省の権限を弱体化して軍令部の権限を強化する動きが活発化した。伏見宮博恭王が海軍軍令部長に就任すると、軍令部次長在任わずか四か月の百武源吾中将が海軍大学校長に転任となり、高橋三吉中将が次長に就任する。この交代の背後には艦隊派の加藤寛治大将による大角への圧力があった。艦隊派の後ろ楯であった伏見宮は「私の在任中でなければできまい。是非やれ」と後押しし、高橋次長が主導して軍令部の権限強化策を断行した。
「海軍軍令部長」が「軍令部総長」となったのはこのときのことで、その最終的な成果として「軍令部条例」と「省部事務互渉規定」が改定され、1933年(昭和8年)10月より発効した。軍令部側は人事権も要求していたが、これは海軍大臣に残された。
こうして軍令部は海軍省を圧倒するようになり、人事についても大角に要求を突きつける。