ウィリアム・J・ブレナン・ジュニア
「もし、当裁判所が今日議会における祈りを違憲と判断したならば、それはおそらく激しい拒否反応を引き起こしたであろう。だが、それはまた同時に、「信仰心」と「自由の精神」のいずれをも掻き立てることになっただろうと私は確信している」マーシュ対チェンバーズ事件(英語版)、463 U.S. 783 (1983)(反対意見)
「仮にプライバシー権が何らかの意味を有するとすれば、それは既婚か未婚かにかかわらず、子供を産み、儲けるかの決定といった、人にとって非常に基本的な部分に影響を及ぼす事項に対する政府の不当な干渉を免れる個人の権利であるといえる」アイゼンシュタット対ベアード事件(英語版)、405 U.S. 438 (1972).
「国旗を燃やされたらそれに対して我々自身の国旗を振って応じる以上に適切な対応はなく、国旗を燃やすというメッセージに対しては燃えている国旗に敬礼する以上に優れた方法はなく、たとえ国旗が燃えてしまっても、その尊厳を保つためには、出廷証人が現にそうしたようにその燃えかすを敬意をもって埋葬する以上に確かな手段は想定し得ないのである。我々は、国旗を神聖化するためにその冒涜を処罰することはない。そのようなことをすれば、この大切な表象が表している自由を希薄化することになるからである」テキサス州対ジョンソン事件、491 U.S. 397 (1989)
ワールドワイド・フォルクスワーゲン事件(英語版)及びアサヒ・メタル事件(英語版)における後に影響を及ぼした反対意見及び補足意見では、特別管轄の論点に関し、製造物責任関連訴訟において単に「通商の流れ」(stream-of-commerce)が認められれば足りると解した上で、インターナショナル・シュー社対ワシントン州事件(英語版)判決中の理論で示されたフェアネスの要件が果たす役割を強調している。ブレナンの理論により導かれる帰結は、特に企業を対象として州裁判所の管轄を拡張するものであった。州裁判所というのは、巨大で強大な力を有する企業の被告に比して、弱く小さい立場である原告らに対し、より同情的な判断を下す傾向がある。この過程で、ブレナンは当該争点に関してスカリア裁判官と頻繁に衝突した。また、シェーファー対ハイトナー事件(英語版)では、マーシャル裁判官の多数意見に対しても珍しく反対派に回った。
最高裁判所判事引退の年とその前年には、議論を呼んだテキサス州対ジョンソン事件及びアメリカ合衆国対アイクマン事件判決の各意見を執筆した。いずれの事件においても、裁判所は、アメリカ国旗の冒涜行為も修正第1条によって保護されると判示した。
1982年にブレナンの妻マージョリーが死去した。それから数か月後の1983年、ブレナンは77歳で、26年間その秘書として勤めていたメアリー・フォウラーと再婚した。同僚たちは、ブレナンが再婚したことを、次のように記された簡潔なメモによって知ることになった。「メアリー・フォウラーと私は昨日結婚し、バミューダへと発った」