テレビ大阪
枚方 21ch・30W(実効輻射電力:230W)(TVO単独で南方向へ送信。)
箕面 62ch・30W(実効輻射電力:380W)(TVO単独)
太子河南 27ch・10W(実効輻射電力:38W)(同上)
柏原 62ch・10W(実効輻射電力:58W)(在阪各局と併設)
池田 47ch・3W(実効輻射電力:11.5W)(垂直偏波・TVO単独)
豊能吉川 21ch・3W(実効輻射電力:8.1W)(NHKと併設)
中能勢 40ch・3W(実効輻射電力:8.1W)(NHK、FM大阪、FM802と併設)
西能勢 53ch・3W(実効輻射電力:3W)(NHKと併設)
岬深日 62ch・0.5W(実効輻射電力:3.2W)(在阪各局と併設)
河内長野清見台 33ch・0.1W(実効輻射電力:0.35W)(垂直偏波・在阪各局と併設)
枚方尊廷寺 61ch・0.1W(実効輻射電力:0.71W)(同上)
河内長野寺元 62ch・0.1W(実効輻射電力:0.25W)(在阪各局と併設)
泉南金熊寺 50ch・0.1W(実効輻射電力:0.46W)(同上)
天見 62ch・0.1W(実効輻射電力:0.28W)(垂直偏波・在阪各局と併設)
1966年から1967年にかけ、日本経済新聞社は大阪地区での新たな放送局の開局を目指して免許取得運動を起こしたが、実現には至らなかった。
当時、日経は日本教育テレビ(NETテレビ、現在のテレビ朝日)に出資しており、また1969年11月には財界からの要請で東京12チャンネル(現在のテレビ東京)の経営を引き受けた。両局は毎日放送(MBS。法人としては現:MBSメディアホールディングス)とネットワークを組んでいたため、日経にとってはわざわざ新局を開局させる必要性は薄れていた。
しかしながら、1974年3月には日経とNET、翌1975年3月31日には東京12チャンネルとMBSの各ネットワーク関係が解消されると、事情は一変。再建を目指す東京12チャンネルと日経の思惑が一致したことで、再度大阪財界を巻き込んで免許獲得運動に乗り出した。また、MBSはネットワーク解消後も東京12チャンネル・テレビ東京の経営参加は継続しており、このためMBSは関西地区のTX系列局開局に向けて日経と東京12チャンネルに多大な支援を行った。
第1スタジオ(80坪)、ニューススタジオ(40坪)、関西アーバン銀行本店内サテライトスタジオ(中央区西心斎橋)の3つ。府域局という性質上、在阪局では最小規模のテレビ局ということもあり、スタジオの数や規模(スタジオの床面積)も基幹地域以外の地方放送局とあまり変わらないものとなっている。
ただ、大阪府の周辺府県には既に府県域の独立局が開局しており、それらからの反発を受けたものの、紆余曲折の末に府域テレビ局ということで開局の目処が立ち、日本経済新聞大阪本社の隣りで1982年3月1日に念願のテレビ東京系列のフルネット局・第1号として開局にこぎつけた。
開局に合わせ、テレビ東京ホールディングス(テレビ東京の持株会社)の大株主で過去にネット関係にあったMBSでテレビ大阪の開局を告知するCMを開局5ヶ月前の1981年10月から放送した。
サンテレビ(兵庫県)とKBS京都(京都府)で放送されていたテレビ東京の番組は、本局に引き継がれた。両局は現在テレビ東京の番組をほとんどネットしていないため、各府県の大半の地域ではBSテレビ東京を受信できなければ、テレビ東京の番組をほとんど視聴できない状況となっている。
なお、テレビ東京の菅谷定彦社長(当時)が2007年5月31日に行った定例会見で、地上デジタル放送全面移行後にテレビ大阪の放送エリアを京都府と兵庫県に拡大する計画を発表したが、その後新たな動きはない。
テレビ大阪本社近くの川崎橋の映像とCGを融合したものをバックに、テレビ東京の川島真理子アナウンサーが周波数や空中線電力のアナウンスをするというものだった。また、緑を増やし、育てるキャンペーンの一環として「緑いきいき!人いきいき!」(OP後)や「広げよう緑前線」(ED前)をスローガンにしたスポット映像を放送。このスポットはCMにも使用されていた(OPやEDではコールサインのあとに局名がアナウンスされるが、CM版では英語で「TV OSAKA Channel 19」とアナウンスしていた)。
契約アナウンサーには「☆」印を併記した。