戦史叢書
戦史叢書の編纂完了の目途が立った1975年5月21日の参事官会議で、その後の戦史部のあり方について議論がなされ、6つの任務が提示された。研究員たちによれば、基礎資料の作成などは実施したが、叢書編纂プロジェクトなどは実施されてこなかった。戦史研究部員を務めた事のある赤木完爾によれば、執筆後に発生した問題として、1970年代後半から1980年ごろまで、10年ほど対抗戦史の収集が不活発になり、文献収集を怠っていた時期があると指摘されている。
一方、波多野澄雄によれば、編纂官たちは意気軒昂で次の企画にも意慾的であり、対抗戦史の研究としてベトナム戦争などの執筆に移っていった旨を語っている。また、戦史室での任期の限られている自衛隊幹部達は機能別戦史の研究などについて興味を示していたと言う。戦史室の廃止を画策していたのは防衛庁の内局であり、これに対して上述のような戦史執筆の公共的意義を材料とした反論が実施され、戦史室は廃止を免れた。
刊行後事実関係の誤りや誤植が1000箇所以上指摘された。防衛研究所戦史部ではその度逐次正誤表を作成していった。
他に、編纂技術上の問題点として藤原は下記を挙げている。
構成上の問題として、作戦単位の記述でかつ、陸海軍別立てで記述した結果、同じ中央の作戦計画や陸海軍協定に関する記述が繰り返し表れる。
脚注が巻末に一括して史料名を列記する方式となっており、資料の性格、引用箇所を明記していない(91巻は例外と明記)。
出典も「○○のメモ」、「○○の回想」或いは単なる書名、といった表現で列挙されているため、本書を手がかりに文献調査をする際不便である
引用史料に対して史料批判をしていない
引用が要約形式となっており、本来の形式が不明なものがある
2003年8月に防衛研究所戦史部はこれまで知られていなかった史料・資料(主にソ連の崩壊に伴う旧東側のもの)が利用可能になったため、これらに基づいて戦史叢書の全面的な増補改訂を行なう計画があることを発表している。原剛によれば、2009年時点で把握している誤記は7000箇所に上っており、ファイル形式はPDFを想定している。 戦史部第2戦史研究室において2009年度より、「『戦史叢書』をデジタル化して検索機能を付与する等、利用者に対する利便性の向上を図るとともに、記述に誤りがある部分の見過ごしをなくす」目的で事業化された。
『戦史研究年報 第13号』で発表された計画は次のようになっている。
7カ年計画で戦史叢書をデジタル化する
初年度は戦史叢書15巻を電子データ化する
検索ソフトの作成
正誤表等の表示
また、試行措置として、閲覧室でデジタル化したデータをパソコンで閲覧するサービスを開始した。 インターネット上では2018年6月から順次公開され、12月から全巻閲覧できるようになった。検索も可能(末尾「外部リンク」参照)。