日本のダムの歴史
1590年、家康は大久保忠行に命じて小石川上水を建設。1629年(寛永9年)頃には井の頭池や善福寺池、妙正寺池を水源とする神田上水が、そして1653年(承応2年)には多摩川を取水元とする玉川上水が完成して江戸の水需要を賄った。こうした用水路に加え、現在の東京都千代田区永田町から港区赤坂付近には赤坂溜池というため池と虎ノ門堰堤という上水道専用堰堤があった。この地には元々濠があったが、堰堤を建設することで濠をせき止め貯水量を増加させて上水道を供給した。歌川広重の『名所江戸百景』に「虎ノ門外あふひ坂」図があるが絵の右側に水が越流する堰堤が描かれており、竹村公太郎はこの絵から堰堤の規模は高さ4.0メートル程度の石積み堰堤ではないかと推定している。虎ノ門堰堤・赤坂溜池は明治時代以降に消滅し現存しないが、溜池山王の地名にその名を残している。また、東京都小平市を水源として練馬区・板橋区・北区を流れ隅田川に注ぐ石神井川(しゃくじいがわ)にも石積み堰堤が建設されていた。江戸時代、北区滝野川付近の石神井川は音無川と呼ばれ、この地で渓谷を形成しており滝野川渓谷・音無渓谷などと通称されていたが、現在の都道455号音無橋付近に石積み堰堤が建設され農業用水に利用された。この堰堤を王子石堰と呼び、虎ノ門堰堤同様名所江戸百景に描かれていたが撤去され現存はしていない
関東以外でも農業用のため池が日本各地で建設されているが、代表的なものに愛知県の入鹿池(五条川)がある。尾張藩でも他藩と同様に新田開発を積極的に実施し、既に伊奈忠次の指導監督下で尾張藩直轄事業として宮田用水が完成していたが、なおも残る小牧周辺の農地灌漑を図るため、地元の郷士である江崎善左衛門ら入鹿六人衆は新田1,000町歩開発を目的に大規模なため池建設を計画した。
また当時完成した水道用ダムのほとんどは21世紀の今も現役で供用されており、本河内高部ダム・低部ダムは1982年(昭和57年)の昭和57年7月豪雨(長崎大水害)、布引五本松ダム・立ヶ畑ダムは1995年(平成7年)の阪神・淡路大震災という激烈な自然災害を経験しても致命的な損害を受けなかった ことは、建設技術の高さを示している。また明治時代の経験が、大正時代の本格的なダム建設ブームに繋がってゆく。
日本初の上水道専用ダム、本河内高部ダム(中島川)旧堤体。
日本で2番目に完成した重力式コンクリートダム、本河内低部ダム(中島川)。
日本で3番目に完成した重力式コンクリートダム、西山ダム(西山川)旧堤体。
日本初のアーチ式堰堤、大湊第一水源地堰堤(宇田川)。国の重要文化財。
日本初のダム専門書を翻訳・出版した大鳥圭介。
日本のダムの歴史(にほんのダムのれきし)では、日本におけるダムの歴史を時代ごとに詳述する。日本のダム事業史は616年頃に建設された狭山池 より始まり、時代の変遷と共にダム建設の目的・技術・意義そしてダムを取り巻く様々な環境も変わっていく。
なお令和元年度の利用者数は延べ約155万人であり、調査開始以降利用者数の上位10ダムに常に名を連ねているダムには宮ヶ瀬ダムのほか御所ダム・日吉ダム・三春ダム(大滝根川)・天ヶ瀬ダム(淀川)・釜房ダムがある。また工事中のダムでも展望台の設置など積極的に開放したことで津軽ダム(岩木川)のように年間約5万人の訪問客が訪れたほか、本来ダム管理業務として洪水調節の点検目的で実施される点検(試験)放流も観光の一環としてホームページで周知され、矢木沢ダム(利根川)・奈良俣ダム(楢俣川)のようにダムから4キロ手前まで駐車の列が並ぶほどの盛況となった。一方で利用者数の少ないダムもまだ多く、今後の課題となっている。
観光資源としてだけでなく、貴重な土木遺産としてもダムは注目された。日本初のコンクリートダム・布引五本松ダムや日本最大のバットレスダム・丸沼ダム(大滝川)、日本唯一の五連マルチプルアーチダム・豊稔池ダム(柞田川)など国の重要文化財に指定されたダムや小牧ダム・庄川合口ダム(庄川)、塚原ダム(耳川)など国の登録有形文化財に登録されたダムのほか、明治時代・大正時代に建設された多くのダムが土木学会選奨土木遺産に認定されている。
水特法に基づく周辺整備が行われた日吉ダム(桂川)。京都府北部の観光地に成長し、京都丹波高原国定公園にも指定された。
早明浦ダムにあるダム湖百選の記念碑。
国営みちのく杜の湖畔公園が湖畔に整備された釜房ダム(碁石川)。利用者数は20万人以上。
日本初のレクリェーション目的を有する多目的ダム・石井ダム(烏原川)。ダムへは徒歩でしか行けない。
年間100万人以上の利用者を集める宮ヶ瀬ダム(中津川)。神奈川県の主要な観光地の一つ。
宇摩地域住民の悲願であった銅山川疏水を実現させた愛媛県の柳瀬ダム(銅山川)では補償交渉の席上愛媛県土木部長が将来観光地になって寂しい山奥が賑やかになると失言し、移転住民から「故郷を失う我々の前でボートとは何だ、観光客とは何だ」と悲痛な反論を受けている。こうした事業者、特に建設省の態度は1963年(昭和38年)に科学技術庁資源局が発行した『石淵貯水池の水没補償に関する実態調査報告』の言葉を借りるならば「国益を強調した権威主義と強制収用をちらつかせる強圧的態度」であり、「移転住民の気持ちを考え、移転後の生活を思い遣る態度は全く見られない」姿勢に終始していた。
心情を理解されない移転住民の悲しみは、やがて事業者に対する強い怒りとなって表れ日本各地で激しいダム反対運動が巻き起こる。福島県の田子倉ダム(只見川)で1954年(昭和29年)に発生した田子倉ダム補償事件は戦後のダム反対運動の先駆けであった。ダム建設に反対する住民は運動を激化させ、円滑な補償を行うため事業者の電源開発と仲介した大竹作摩福島県知事が提示した高額な補償金額に対して建設省が反対姿勢を明確にして混乱。解決に2年を費やした。159戸が移転した群馬県の藤原ダム(利根川)では何の前触れも無く建設省が突然ダム建設に取り掛かって住民が激怒し利根郡水上町(みなかみ町)挙げての反対運動が勃発。京都府の大野ダム(由良川)では建設省の強硬姿勢に反発する住民に対し、蜷川虎三京都府知事が住民本位の補償を建設省に求めて奔走し補償交渉妥結に導いた。
電力会社による発電用ダムの建設は大井ダム以降、より大規模なダムの建設を手掛ける方向性が強くなった。水力発電は渇水時に発電能力が減衰する欠点があったが、これを火力発電所で補うことである程度解消できた(水主火従)。電力会社はより大容量の貯水池を有する水力発電所建設を計画し、ダム建設もそれに比例して大規模なものになっていった。1929年(昭和4年)に完成した高さ79.0メートルの小牧ダム(庄川)は、庄川流木事件という問題を抱えては居たが物部長穂の耐震理論を最初に導入した重力式コンクリートダムであった。またこの頃よりコンクリートに関する技術も進歩し、従来のコンクリートダムではコンクリートに玉石を混合した玉石コンクリートが主力だったが、玉石を使わない硬練りコンクリートの研究が進められた。実用化されたのは宮崎県の耳川に建設された塚原(つかばる)ダムであり、日本で初めて可動式ケーブルクレーンをコンクリート打設に用いたほか、中庸熱セメントを主成分とした硬練りコンクリートをダム本体に使用した。塚原ダムは1938年(昭和13年)完成するが、高さ87.0メートルは戦前のダムとしては日本で最も高く、歴史的な土木遺産として小牧ダム共々国の登録有形文化財に登録された。
1969年(昭和44年)には高さ155.0メートルの巨大アーチ式コンクリートダム・奈川渡ダム(犀川)を利用した安曇発電所(62万3000キロワット)が運転を開始する など揚水発電所の建設が盛んになっていった。1970年代に入ると夏季の電力需要が益々増大し、急激な電力使用量の上昇に対応するため認可出力100万キロワットを越える大規模揚水発電所の建設が開始された。
1972年電源開発によって新豊根ダム(大入川)を上部調整池、佐久間ダムを下部調整池とする新豊根発電所(112万5000キロワット)の運転が開始され、1974年には関西電力が黒川ダム(市川)を上部調整池、多々良木ダム(多々良木川)を下部調整池として市川水系・円山川水系の2水系を利用した奥多々良木発電所(121万2000キロワット)の運転を開始、その後出力を増強させ193万2000キロワットという日本最大の水力発電所になった。1979年には東京電力が新高瀬川発電所(128万キロワット)の運転を開始した。新高瀬川発電所は信濃川水系犀川の二次支流である高瀬川に上部調整池である高瀬ダムと、下部調整池である七倉ダムを建設して揚水発電を行うが、上部調整池である高瀬ダムは高さ176.0メートルで黒部ダム(黒部川)に次ぐ日本第二位の高さを有するダムである。
その後も日本各地で100万キロワット級の揚水発電所が建設され、2005年に1号機47万キロワットの一部運転を開始した東京電力の神流川発電所は、全面稼働すれば日本最大の認可出力282万キロワットの予定となる。しかし電力需要の低迷などもあって新規の揚水発電計画は修正を余儀なくされ、関西電力が滋賀県に建設を予定していた金居原発電所計画(228万キロワット) などの揚水発電計画は中止され、高さ148.
また、戦争により中断した直轄ダム事業も建設省の手によって続々再開し、新規のダム事業も施工を開始した。1947年に石淵ダム着工、1948年に鳴子ダム(江合川)着工、1948年に永瀬ダム(物部川) と柳瀬ダム着工、1950年に猿谷ダム(熊野川)着工および五十里ダム(男鹿川)と田瀬ダムの工事が再開され、これ以降も日本各地で建設省直轄ダム事業が進められて行く。
なお、ダムを建設する上で不可欠である建設業界の動きであるが、戦前はセメントを大量に使用するという理由から商工省化学局無機課が監督していた。しかし建設業者を具体的に監督するための法令はなく、資本・技術・社会的信用が欠如した悪徳建設業者がはびこる状況だった。悪徳業者は下請けの一括化、受注のダンピング、果ては手抜き工事の横行という触法行為を半公然に行うという有様であり、こうした粗末な行為によって建設業界全体への信用が低下しただけでなく、ダム建設にも影響を及ぼした例がある。北海道の幌内川に建設された幌内ダムは、1940年(昭和15年)12月に当時の幌内川送電が事業主体として建設した高さ13.4メートルの堰堤であったが、半年後の翌1941年(昭和16年)6月に死者60名を出す幌内ダム決壊事故が発生した。
治水事業の停滞、加えて戦時中に行われた日本各地の森林乱伐は治水安全度を極度に低下させていた。そうした状況において、毎年のように台風や水害が来襲し、日本各地に甚大な被害をもたらした。
1945年(昭和20年)は原爆投下の惨禍を受けた直後の広島県を襲った枕崎台風、西日本各地に大雨をもたらした阿久根台風が襲来。1947年(昭和22年)は日本最大の河川・利根川を決壊させて首都・東京を含む関東平野の大部分を水没させたカスリーン台風が関東地方と東北地方を襲い、1948年(昭和23年)にはアイオン台風が前年のカスリーン台風の惨禍冷めやらぬ中東北地方を襲って北上川を氾濫させ岩手県一関市が壊滅的打撃を被った。1949年(昭和24年)にはデラ台風とジュディス台風が九州地方に上陸して豪雨被害が多発し、さらにキティ台風が関東甲信越地方を直撃した。1950年(昭和25年)にジェーン台風が近畿地方を中心に多くの河川を氾濫させ、翌1951年(昭和26年)にはルース台風が西日本を再度襲い山口県で大きな被害が生じた。1952年(昭和27年)にはダイナ台風が静岡県を中心に被害を与えている。右表にもある通り1946年を除き毎年大型台風などが日本に上陸し、多くの死者・行方不明者や家屋・農地流失などの被害が続出している。
特に1953年(昭和28年)は水害による甚大な被害が夏季に集中的に発生した「水害の当たり年」であった。