離職率
雑誌『東洋経済』が、日本の主要企業について、新入社員の3年後における在職状況から作成したランキングによれば、鉱業、ゴム製品、電気・ガス、空運業、石油・石炭製品、非鉄金属、ガラス・土石製品、精密機器は離職率が10%以下と低く(定着率90%以上と高く)、逆に小売業、倉庫・運輸関連業、サービス業、不動産業、パルプ・紙、証券・先物取引のパルプ・紙を除く非製造業の離職率は20%以上と高い(定着率80%未満と低い)。
非製造業の離職率が高い理由は、人手不足を背景とした労働負担の増加など構造的な問題が離職率を上げてしまっていると推測される。同じく雑誌『東洋経済』がまとめたランキングによると、2010年から2015年の5年間で正社員を減らした企業ワースト3はランド (不動産会社)(99%)、ユニデンホールディングス(電気機器)(92%)、小僧寿し(92%)となっており、ワースト3のうち2つは確かに小売業・サービス業となっている。
離職率の計算には退職理由は考慮されないため、大量のリストラを実施したために離職率が上昇することもある。