フランス東インド会社
1664年に重商主義を信奉する財務総監コルベールのもとで3つの貿易会社が再組織され、ルイ14世によって認可された国営貿易会社となった。本格始動がイギリスやオランダより半世紀以上遅かったが、植民地経営と商業利権の獲得をめざした。
1719年、財務総監ジョン・ローにより、フランスが展開していたすべての国営貿易会社(西方会社 (fr:Compagnie d'Occident) 、セネガル会社、アフリカ会社、ギニア会社、サン・ドマング会社、シナ会社と、東インド会社)と統合されて、インド会社(仏: Compagnie des Indes )と名を改めた。この時に株式も王立銀行の銀行券と統合されたが、バブル崩壊によって、1725年に銀行から分離。1731年、アフリカとルイジアナ貿易を切り離して、再び東インド会社と名を戻して業務を続けたが、一般には以後もインド会社と呼ばれた。
このように東インド会社、あるいはインド会社という名称ではあるが、貿易の対象はインドに限定されるわけではなくて、世界各地に及んだ。特に18世紀以降の実態は国営貿易の総合商社であった。
1769年に一旦廃止されるが、1785年に財務総監カロンヌによって再建され、貿易会社として1795年まで活動した。清算に関してインド会社汚職事件を引き起こしたが、これはダントン派の粛清理由となった。
残務整理が終わる1875年にはインドシナ銀行が設立されて、ポンディシェリ等における金融業務を継承した。
1731年 東インド会社として再出発
1740年 フランス島(モーリシャス島)を占領
1740年-1748年 オーストリア継承戦争
1742年 デュプレクス、ポンディシェリ長官に就任
1744年-1748年 第一次カーナティック戦争
1749年-1754年 第二次カーナティック戦争
1750年 デュプレクス、南インド総督に就任
1751年 下ビルマのモン王国と援助条約締結
1754年 デュプレクス解任、イギリスと停戦
1756年 ビルマのアラウンパヤー王シリアム港を占領し、フランス船2隻を拿捕 七年戦争、第三次カーナティック戦争(-1763年)
1757年 プラッシーの戦い
1758年 仏軍がマドラスを包囲(マドラス包囲戦)
1760年 英軍がポンディシェリを包囲(翌年占領)
1763年 パリ条約により、いくつかの商館を除きすべての領土を喪失(ポンディシェリは返還)
1769年 東インド会社清算始まる(3回目の解散)
1778年 ポンディシェリ陥落(アメリカ独立戦争へのフランス参戦のため)
1783年 ヴェルサイユ条約でポンディシェリなど占領地を返還
1785年 インド会社再建
1793年 インド会社清算始まる(4回目の解散)
1795年 インド会社、事実上消滅
1875年 残務整理を終える
1954年 フランス政府、ポンディシェリとシャンデルナゴルなどの行政権をインドに返還