主戦場
フリーライターの清義明は、人権問題として論じる素材としては優れているかもしれないが、「否定派と慰安婦支援派の間にある溝を埋めるのに、これでいいのかという鬱屈した気持ちにならざるをえない」と述べた。また、日本のからゆきの例を上げ、「『主戦場』のように善悪二元論に単純化して説明することはできない」と論評した。
小説家・詩人の池澤夏樹は、映画としてはよく出来ていると評価しつつも、両国と諸勢力を公平に扱い感情的になりがちな議論の温度を下げる為に朴裕河の『帝国の慰安婦』の併読を映画を鑑賞した人々に薦める、とした。
映画本大賞などの選考委員を務める佐野亨は、同時期に公開された「新聞記者」とこの映画について、「現実の『分断』に対して映画はなにをすべきか、と問うたときに、このやりかたはどうしても許容できない。はっきりと怒りを感じた」と述べた。
大正大学のアール・キンモンス名誉教授は、バランスを欠いた内容に加え、デザキが、C・サラ・ソーや秦郁彦の著書など慰安婦問題に関する重要な学術研究を取り上げておらず、慰安婦問題に関して表面的な知識しか持ち合わせていないと評した。キンモンスは、自分がデザキの指導教官であったなら、過去の文献を読み込み、この問題の歴史的発展を調べてから政治的社会的環境との相互関係を分析し、修士論文にまとめるよう指導するだろうと指摘した。
日本会議がその公式ウェブサイトに本作に対する抗議文を掲載し、本作においては、その所属メンバーや関係者個人の見解が団体の公式な見解であるかのように編集され、また当団体が大日本帝国憲法復活を企てる組織であるかのように描かれているが、そのような内容は事実誤認であると表明した。
一部の出演者から、インタビュー取材の際に「(上智大学大学院の)卒業制作」のためとしか説明せず、一般公開予定作品であることを伏せていたとする主張(山本) や、発言の拡大解釈があるとの批判(ギルバート)を受けた。
2019年5月30日、出演者7人(櫻井、ギルバート、トニー・マラーノ、加瀬、山本、藤岡、藤木)が「商業映画に出演することに承諾していない」などとして、上映中止をもとめる抗議声明を発表した。
これに対して、2019年6月3日、ミキ・デザキ監督は、記者会見において、「出演者全員と交わした合意書で、一般公開の可能性を伝えていた」と指摘 した。具体的には、抗議声明を発表した7人に提示し、うち5人(櫻井、ギルバート、トニー・マラーノ、加瀬、山本)が署名・捺印をした承諾書には「制作者またはその指定する者が、日本国内外において永久的に本映画を配給・上映または展示・公共に送信し、または、本映画の複製物(ビデオ、DVD、または既に知られているその他の媒体またはその後開発される媒体など)を販売・貸与すること(第5項)」とあり、また残る2人(藤岡、藤木)と交わした合意書には「甲(監督)は本映画公開前に乙(出演者)に確認を求め、乙は、速やかに確認する(第5項)」とあり、このことから商業公開される可能性があることを何れの出演者も知っていたと指摘した。
あらゆる人々がインタビューを快諾してくれた理由について、監督は、自身が日本人でも韓国人でもない日系アメリカ人だったからと説明しているが、対立する立場の論客を大勢出演させ本音を語らせる事に成功した手腕を評価する声がある一方で、監督と意見を異にする論客を出演させる為に用いた手法には批判もあり、訴訟も起こされている。
批判の一つとして、映画の中でいわゆる”歴史修正主義者”に反論する側が法律や歴史の専門家であるのに対し、”歴史修正主義者”側には学者が殆ど登場しないことが主張される。唯一の学者である藤岡信勝について、監督自身、教育学が専門で歴史学が専門ではないことを認めていた。アール・キンモンスは、映画では”否定主義者”とされた者らがその発言を短く編集されたのに対し、事前に決められた物語を支持する19人もの人間が登場すると述べている。