動員
1942年 - 婦人陸軍部隊(Women's Army Corps, WAC)、海軍婦人義勇部隊(Women’s Accepted for Volunteer Emergency Service、WAVES)編制。
第二次世界大戦において、ナチス・ドイツの電撃戦によってポーランドは動員を完了する前に降伏に追い込まれ、太平洋戦争において日本の航空攻撃が動員によらない職業軍人の精鋭軍が敵国を攻撃・侵攻できることを示した。これらの事例や、第二次世界大戦後の軍事技術の発展によって、徴兵によって数年訓練を受けただけの素人が軍隊の中核を担うのが困難であるという見方が主流になり、現在ほとんどの国家は職業軍人だけで軍隊を形成している。総じて、大規模な動員や総動員が行われたのは19世紀後半から20世紀前半までであった。しかし2022年2月24日に勃発したロシアによるウクライナ侵攻に際して、ウクライナは国内の18歳から60歳までの全男性に対して総動員令を発令した。
他方、スイスや韓国、イスラエルのように未だに国民皆兵、徴兵制を実施している国家も存在する。このような国の徴兵は、ゲリラ戦術への対応や隣国との軍事的緊張における銃後の備えを国民の意識に刷り込む目的もある。現在も停戦中ゆえのスパイやテロの緊張感、中立状態を維持するためのシンボルなどである。また、何十年も続いてきたことにより、成人になる通過儀礼として確立され、廃止に反対する世論が大きくなってしまっている側面も存在する。
徴兵制を実施している・していた国については徴兵制度を参照。
直接的には、動員は平時には普通に生活している人々を徴兵するため、国家経済へかける負担が非常に大きい。
また、第一次世界大戦後のフランスで顕著であったが、若年層が大量に死傷するために、人口分布に大幅な崩れが起きてしまう。ナポレオン戦争後や両大戦間期において、フランスの出生率は大きく落ち込み、これが当時のフランスの軍事的弱体化にも繋がっている。
一方、この第一次世界大戦における長期間の動員によって男性が担っていた経済の埋め合わせのために各国で女性の社会進出が進んだ。大戦後各国は相次いで女性参政権を認めている。
なぜ1850年代から動員という概念が各国に浸透したかについては、鉄道の発達によるものが大きい。これより以前は陸上輸送のスピードが遅く、動員令が予備役に届けられ、予備役が軍隊の指揮下に入り師団が充足されるまでに、膨大な時間がかかってしまい、その間に敵方の常備軍による侵攻、あるいは海上輸送による上陸作戦を防ぐことができず、敵に橋頭堡を与えてしまうため、このような動員は現実的ではなかった。鉄道の充実により武装した兵士の国内移動が迅速に行えるようになり、敵の侵攻に動員した師団をぶつけることができるようになったのである。このように、鉄道の進化と動員の発展は切っても切れない関係にある。第一次世界大戦前のドイツ帝国において、鉄道は平時も陸軍の管轄であったことがそれを端的に示している。
プロイセンは普墺戦争・普仏戦争においては、各国の鉄道の未発達に付け込んで、自国の鉄道を仮想敵国の国境まで事前に敷設することで、軍事的優位を手にした。だが、第一次世界大戦においては各国共に鉄道・他の交通手段が発達しており、最早その優位は薄れており、両国が迅速に兵力を西部戦線に集中したため悲惨な塹壕戦が発生することとなった。