情報商材
情報商材は、それ自体に金銭的な価値を設定し、売買されるものであるが、特に「ある目的を達成するための方法」を指すことが多い。ただし、単に画像や動画・文章といったコンテンツ(娯楽媒体や学術的な知識などの集積物)、あるいは商品券のように使える電子マネーのクーポンコードなどは情報商材の範疇では扱われない。
情報商材が扱うのは、いわゆるハウツーやマニュアルのような実利的な情報である。
1980年代には競馬予想会社の競馬予想やパチンコにおける所謂「必勝法」の類が、雑誌やスポーツ紙などを広告媒体として、「会員に情報を提供する」という形で会員を募集していた。日本では2000年代以降にインターネット経由で「儲かる」や「成功する」などの方法論・手法をまとめたテキストの類を販売する業者や個人が増加している。具体的には、株式売買や先物取引などから成功報酬型広告など様々な分野で儲ける方法や、俗なところでは「異性にもてる方法」や脱オタク・裏技の類などがあり、劣等コンプレックス解消を謳うものもトップ3に挙がる。
情報商材の特徴として、その内容が投資・資産運用・ネットビジネス・美容健康・恋愛・結婚・教育・自己啓発・ギャンブルなどが中心である、価格が市販本に比べて高額である、扇情的な誇大広告表現を多用する、アフィリエイト広告による販売促進が行われる、適切な編集過程を経ていないといった特徴がある。
情報商材は、内容を購入希望者が知ってしまった時点で商品としての価値が損なわれるため、販売側で購入希望者に商品の内容を具体的かつ詳細に説明することが出来ない面もある。そのため、見学のできない塾に入るような形式のものも存在する。