防衛食容器
他方、地方への食糧輸送容器としてまた貯蔵食糧容器として活用できればとの思いから、名古屋の瀬栄合資会社(のちの瀬栄陶器)の当時の社長である水野保一は、軍の勧めで大日本防空食糧株式会社と連携して、長期保存が可能な缶詰と同等性能を持たせた陶器製容器の開発テストを繰り返し行った。
完成までに多くの試行錯誤があった。ふたと容器が長時間の密着を維持し続けるように、ふたのと容器が接する部分に凸線を入れる際、どのように何本入れればよいか、細工が繰り返し行われ、1943年、金属の缶詰と同様に食料が保存可能なものが完成した。
瀬栄合資会社が製品化し、大日本防空食糧株式会社が統括。石炭に恵まれた有田地方で有田陶磁器会社の中に支店を設け、有田陶磁器会社の専務取締役である椋露地嘉八に経営を委嘱し、佐賀県藤津郡久間村(現在の嬉野市)の工場を大日本防空食糧会社九州工場として、鹿島市と波佐見町に下請け工場を作り終戦まで管理運営を担ったほか、美濃でも製造されていた。久間村では約100万個が製造され、戦後、軍事物資が放出されたことで空の容器のみが市場に出回った。結局、製品化には大変な苦労が伴い軍からも期待されていたが、中身の食糧の調達が困難になり終戦を待たずして空のままの容器を大量に残して使命を終えた。佐賀県嬉野市にある塩田町歴史民俗資料館によれば、塩田町内の土蔵には数万個の防衛食容器が眠っているという。
容器に表記されていることから「防衛食」という語句は本稿で述べる容器を含んだものを指すこともあるが、もともと「防衛食」とは、戦時下での避難貯蔵食糧を指すことが主である。
戦時中に書かれた資料によれば、炊事により敵機に存在を知られることなく、煙を出したり火をおこしたりすることなく、冬季の凍結や夏の腐敗に影響されず、食生活を保つためのものとされ、このような条件を満たした長期保存可能な食品を防衛食といい、缶詰・瓶詰や携行できる乾燥した食品も含まれる。
そのほか防衛食の条件としては、毒ガスに汚染されないこと、運搬と携帯に便利なこと、破壊させられないこと、最小の空間に最大量が貯蔵できること、栄養価値が十分であること、(容器内の)全部が食べられること、種類が多いことなどが挙げられている。
本稿における容器の表面に表記されている「防衛食」や「国民食」の名称は東条英機による命名であるという資料がある。