メガプロジェクト
メガプロジェクトには、経済特区、公共建築物、発電所、ダム、空港、港湾、橋、高速道路、トンネル、鉄道、排水事業、石油および天然ガス事業、航空宇宙産業、軍需産業、情報技術システム、大規模なスポーツ競技大会、このほか近年ではウォーターフロントの再開発なども含まれる。ただし、最も一般的なメガプロジェクトは各種発電事業と大規模な公共交通インフラ事業の分野である。メガプロジェクトには、遺伝学やバイオテクノロジーの世界で大きな進歩となるヒトゲノムの解析など、科学研究インフラにおける大規模かつ費用の掛かる先進事業も含めることができる。
ベント・フライフヨルグによれば「一般的な経験則として、メガプロジェクトは数十億ドル、一大プロジェクト(major project)だと数億ドル、普通のプロジェクトだと数百万-数千万ドルでその規模が測られる」という。
典型的なメガプロジェクトの多くで構築されている論理が、集団的利益 (Collective benefits) である。例えば(料金を支払える)全員のための電気や(車を所有する)全員のための道路アクセスなどで、それらは開拓地を開く手段としても役立つ場合がある。メガプロジェクトは、トップダウンの計画進行や特定地域社会への悪影響などの理由で批判されている。大規模事業は多くの場合、ある集団の人達には有益となる一方で、それ以外の人達には不利益となる。例えば、世界最大の水力発電プロジェクト である中国の三峡ダムでは、農民120万人が移住を迫られた。1970年代、一部西側諸国でおきたハイウェイ反対運動 (Highway revolt) では高速道路建設のために建物を撤去する政府計画に反対する都市部のアクティビストが散見され、彼らはそうした撤去が都市の労働者階級に不当な不利益をもたらして(遠方の)通勤者に有益となる点を根拠に挙げていた。
新種のメガプロジェクトは、その目的において従来モデルに沿わなくなっていると認識されており、全員に何らか(の有益)を提供しているようなウォーターフロントの再開発計画など、非常に柔軟かつ多様性を持ちつつある 。しかし 従来のメガプロジェクト同様、新しいものもまた「社会慣行の多様性を妨害しており、都市の不平等と公民権剥奪を解決するのではなく再生産している」との見解もある。メガプロジェクトの根底論理である集団的利益は多くの場合、ここでは個別化された公益という形に縮小される。