抜け道
抜け道と並行した道路の新設で解決を図ることもあり、新たに(抜け道の解消だけを目的としていない)幹線道路が完成することで結果的に生活道路の交通量が減ったという事例もある。
カーナビを用いて抜け道を探すドライバーに対しては、交通情報の提供に関する指針(平成14年国家公安委員会告示第12号)や、日本自動車工業会の自主規制によって対策が行われており、ルート案内で(目的地等およびその周辺を除き)は細街路の情報を提供しない、スクロール時は細街路の地図を表示しないなどといった工夫が採られている。
実施された箇所では概ね何らかの効果が出ているが、自治体に危険箇所の洗い出しや改善策の確立に必要な人手と知識が不足していたり、対策によって住民に不便を強いる場合はその同意を取るのが困難であったりして、対策に踏み切れないこともある。背景には、交通量観測装置などが整備されている幹線道路に比べ、生活道路での交通量を測るのは困難であったり、局所的にしか把握できず、対策を実行するだけの具体的なデータを採ることができないという事情がある。