国際通貨基金
理事は2016年現在24名で構成されている。理事はすべて加盟国によって選出される。
かつてはIMFの上位出資国五か国(アメリカ合衆国、イギリス、フランス、ドイツ、日本)が任命理事を各国一人ずつ選任し、残りの加盟国が選出理事を投票で19名選出していたが、IMFの機構改革の一環として任命理事を廃止し、24名すべての理事を加盟国によって選出することとする第七次協定改正が行われた(2010年12月総務会決議、2016年1月26日発効)。
「英語: managing director(一般に専務理事と訳される)」は、理事会の議長と国際通貨基金の代表を務める。専務理事は理事会によって選出されることとなっている。世界銀行の総裁に米国出身者が選出されているのと同様、国際通貨基金の専務理事には欧州出身者の就任が慣例となっている。(また、理事が任命する副専務理事のうち、筆頭副専務理事はこれまで常に米国出身者が務めている。)なお、過去の選出過程では、カムドシュの後任として日本の榊原英資元財務官が、またストロスカーンの後任にメキシコ中央銀行のカルステンス総裁の起用が検討されたこともある。