オンラインツアー
旅行は本来、実際に現地へ出向き体感することであり、疑似環境のオンラインツアーでどれだけリアリティを提供できるかの演出力(シアトリカルさ)が求められる。
旅行会社はパッケージツアーの販売(ホールセール)や交通機関・宿泊施設等の予約手配代行が主たる業務であり、映像を商品とする場合、日本では営業約款を変更する必要が生じる可能性がある。また、既存の従業員のリストラが始まっている一方で、より品質が高い映像を提供するためには映像作家のような専門職の新規雇用と機材の購入、あるいは製作依頼の外注にかかる費用投資が必要となる。
前述のスポーツやコンサートの配信には放映権や肖像権などの権利が絡んでくることに配慮が必要となる。
オンラインツアーを多くの人が一堂に介して観覧した場合、旅行会社側がその場にいないため、3密状態となりソーシャルディスタンスを確保できているかが確認できず、クラスターを発生させてしまう可能性があり、その際の責任の所在(免責事項)が不明確である。