埋蔵文化財
埋蔵文化財は、日本の文化財保護法上の定義では、同法第92条(旧第57条。以下、2005年(平成17年)3月31日まで施行されていた条文を「旧」で示す)の「土地に埋蔵されている文化財」としており、具体的には遺跡、そこから出土する遺物がこれにあたる。
ただし、厳密には「埋蔵文化財」といった場合、土地に埋蔵されている文化財としての価値が認められる「遺構」と、文化財としての価値が推定される民法第241条の「埋蔵物」としての「遺物」のことを指しており、面的な遺跡及び遺跡の範囲としてとらえた場合は、文化財保護法第93条(旧第57条の2)の「貝づか、古墳その他埋蔵文化財を包蔵する土地として周知されている土地」として「周知の埋蔵文化財包蔵地」が定義されている。
教育委員会など、各地方自治体の文化財所管課は、文化財保護法第95条により、地域のどのような場所に埋蔵文化財包蔵地が存在するかについて、その周知徹底を図り、必要な措置を講じることが義務付けられている。このため、各自治体では「必要な措置」として、包蔵地に番号を与え、その詳細(時代や種類・面積)をまとめた「遺跡台帳(包蔵地台帳)」を作成し、範囲を地図上に示した「遺跡地図(包蔵地地図)」を刊行することで一般に公開している。
なお埋蔵文化財は、土中に埋蔵されているというその性質上、具体的にその土地の下に何があるかは発掘してみなければ判らないという特徴をもち、かつ、掘り出された後に前項での手続きを経て初めて文化財として認定される。したがって各自治体は、「文化財となりうるものが包含されている可能性のある土地」を「周知(知らせる)」しているのであって、「指定」しているわけではない。
埋蔵文化財(まいぞうぶんかざい)は、文化財(文化遺産)が土地に埋蔵されている状態の総称である。略して「埋文」と呼ばれることもある。一般には文化遺産保護制度における保護の対象となっている。