渓堿鉄路
1929年の資料によると、区間制を採用しており、太子河-崔家・崔家-臥龍・臥龍-牛心台をそれぞれ一区としていた。通貨は中国のものではなく満鉄附属地で出回っていた朝鮮円を採用し、一区につき10銭としていた。つまり全線通しの運賃は30銭である。上述の通り、三等運賃のみの設定であった。
この運賃は1935年現在でもそのまま維持されており、最後までこの運賃体系のままであったと考えられる。
また変わったこととして、回数券の存在がある。太子河-牛心台間が25回券6円、太子河と各支線間が25回券9円60銭であった。これによると支線にも旅客運賃が設定されていたようであるが詳細は不明である。
しかし強引な手法で建設された路線であったため、中華民国政府は認可しようとしなかった。営業開始後も沿線から苦情が続々と持ち込まれ、また鉄道の認可を巡る中国側との交渉も難航していた。貨物輸送も私営炭鉱の石炭に限定されていたため、経営状態はたちまち悪化していった。
さらに石本と本渓湖を本拠としていた本渓湖煤鉄有限公司の確執も発生している。両者はかつて当線の予定線と同経路の鉄道敷設を計画し、奉天省の議会に対する働きかけを積極的に行い、結局双方とも鉄道権益を獲得できなかったという事件があって以来、確執を有する関係であったが、渓堿鉄路が認可されない状況を見て自らの利益につなげようと運動を始めた。
既設の鉄道は認可されず、またその利権を巡り日本人同士の紛争も発生する事態に奉天の総領事館も事態の打開ができず、中国側から問題の早期決着を要望された。
そこで総領事館は第三者による調停を決定。ただし南満州鉄道は、渓堿鉄路の存在自体が自身の利害に大きく関係している事実や計画当初から参加していること、また権太に反対する官吏も存在したことから将来の利権交渉に支障が出る可能性を考慮して除外され、鉄道院嘱託の鈴木誠作が選出された。
鈴木はまず石本と本渓湖煤鉄有限公司に対して紛争は両者に対し不利益であることを説明、両者も相手側に権利が譲渡されることは認められないが、満鉄が経営するのであれば異存ないと陳述したため、鈴木は全員に鉄道の権利を満鉄に譲渡する方針での交渉を進めさせ、同時に中国政府にも譲渡案を承認させようとした。