キャプテンシステム
電電公社は、第五次5ヵ年計画により、一般加入電話の積滞解消と全国自動即時化という2大目標達成後、1978年から始まる第六次5ヵ年計画で今後高度化、多様化が予想された画像通信、ディジタル通信ネットワーク等に関する高度情報化に向けた取組みを始めた。この一連の取組みによるシステムは、ニューメディアという言葉で紹介された。武蔵野市に武蔵野電気通信研究所(現 NTT武蔵野研究開発センタ)が設置されていたこともあり、1984年には、武蔵野・三鷹地区でINSモデルシステムの実験が開始された。衛星放送、高速ディジタル伝送サービスといった高度伝送サービス、ファクシミリ通信網やVRS(ビデオレスポンスシステム、オンデマンドビデオシステムのこと)などの画像システムが実用化された。 キャプテンシステムもこれら一連のニューメディアサービスのひとつとして、1984年に当時の電電公社(現在のNTTグループ各社)が、大都市圏を中心にサービスを開始した。
当時は日本国外でもニューメディアサービスの開発が盛んに行われており、ビデオテックスについては北米地域ではNAPLPS、フランスではミニテルが実用化されていた。なおCAPTAIN Systemは、NAPLPSの仕様を参考にして作られている。
また普段はBBSを通じてコミュニケーションを取る仲間を作り、時に回線を通じないで直接に顔を合わせるオフラインミーティングなど、現在の「オフ会」につながる活動をしていたユーザーも少ないながら存在した。
なお、キャプテン情報センターのためキャプテンサービス株式会社が設立された。この会社は画面(画像)データの作成請負もその業務とし、情報入力端末を持たず画面作成をこの会社に依頼する事も多かった。また、画面作成代行を業務として請負うインフォメーションサービスプロバイダー (ISP) も多かった。なお、キャプテンサービスは1995年9月にNTTビジュアル通信株式会社に社名変更し、2010年12月31日で営業活動を終了した。
利用者は、NTTの電話料金のほかに3分30円の通信料金と、有料情報サービスの場合は情報料を支払う必要があり、長時間続けるとかなり値が張っていた。なお、公衆端末では原則的に無料である。また、接続料の他に、情報センター利用に際し情報料を必要とするサイトもあった。情報料の有無とその料金は情報提供者が情報ごとに設定した。NTTは情報料代行徴収するサービスを情報提供者に提供しており、通信料の徴収時に情報料を一緒に徴収し、情報提供者に徴収した情報料(代行徴収)を納めた。
また、サービス時間は24時間ではなく、キャプテン情報センタで提供していたオーダーエントリーサービスや情報料代行徴収サービスのデータやキャプテン情報センタに蓄積されている情報のバックアップのため、深夜1:00 - 早朝6:00の間はサービス休止された。