東京電力 (1925-1928)
東邦電力の東京進出を主導したのは、同社副社長の松永安左エ門である。東邦電力は本社を名古屋電灯時代からの名古屋市より東京市へと移し、関東大震災後には焼失した東京市内の商工業地区へと供給する「東京復興電気会社」の計画をまとめるなど、早くから東京進出を念頭に置いていた。さらに復興電気会社の計画作成後の1923年10月、松永は新聞紙上において、震災復興のための電気事業は (1) 組織を根本的に改革し、(2) 低廉・豊富な電気を永久に供給する方法を攻究するならば、震災前の水準の電気を従前の半額の料金で供給でき近い将来には供給を5倍に増加させうるであろう、と述べて東京電灯への宣戦布告をしている。松永が晩年(1964年)に執筆した『私の履歴書』によると、東京進出の動機は東京の電気事業(東京電灯)の是正のためもあるが、正直なところは理想実現を目指し自身の手で電気事業を統一したいという野心があったためであるという。東京進出の体制を整えるため、松永は早川電力・群馬電力の2社を東邦電力の支配下に収めた。
1924年12月25日、早川電力と群馬電力はそれぞれ株主総会を開き、両社の間で交わされた合併契約を承認した。合併比率は1対1。両社の合併を推進したのは東京進出を目指す東邦電力で、早川電力社長と群馬電力副社長を兼ねる松永が仲介役となって合併を実現させた。
旧早川電力が1920年3月15日に合併。合併前の供給区域は静岡県のうち浜松市・浜名郡・引佐郡と磐田郡・小笠郡・榛原郡・志太郡の各一部(1919年末時点)。
日英水電は1911年(明治44年)2月20日東京に設立。浜松の浜松電灯を吸収して開業したのち、志太郡島田町の島田電灯や引佐郡気賀町の気賀電気を統合しつつ供給区域を拡大した。電源面では1912年6月に大井川本流に出力1,400 kWの小山発電所を建設、そこから島田・金谷(榛原郡)・川崎(同)・浜松の4変電所へと送電する体制を築いた。その後は西に離れた愛知県の矢作川に水力地点を求めて2か所の水力発電所(出力計2,619 kW)を完成させたが、大戦景気下では恒常的な供給力不足に悩まされた。
その他の取締役には穴水要七(富士製紙専務)・伯爵副島道正・久野昌一(元十五銀行支配人)・前田米蔵(衆議院議員)らがいる。本社は東京市内に設置。1918年7月26日付で富士製紙・日英水電に対する電力供給ならびに電気化学工業を目的とする電気事業法準用事業の認定を逓信省より得ている。
設立なった早川電力では早川開発の第一期工事に着手するが、有利な供給区域を持たないため日英水電の合併に踏み切った。日英水電は1911年(明治44年)に設立され、静岡県西部の浜松・島田地区に供給していた電力会社で、早川電力と取締役の一部が重なる(共通の取締役は副島道正・久野昌一)。1920年(大正9年)2月4日に逓信省から合併認可があり、同年3月15日の合併報告総会をもって手続きが完了した。日英水電の資本金は300万円で、合併に際し同社株主に対し1株につき早川電力株式を1株ずつ交付したため、早川電力の資本金は300万円増の1100万円となっている。さらに1922年(大正11年)2月25日合併認可・4月12日合併報告総会という手順で天竜電力・福田電力・東遠電気の3社を合併し、静岡県西部での供給区域を拡大した。3社合併後の資本金は400万円増の1500万円である。
東京電力では合併以外にも事業拡大策を矢継ぎ早に打ち出した。まず発足直後の1925年3月、大井川水系寸又川の開発を計画する寸又川電気株式会社の株式を取得し、松永が社長を兼任して経営を引き受けた。同社は1924年6月に資本金150万円で設立されたもので、三重県出身の実業家熊澤一衛が発起人総代・初代社長であった。次いで1925年12月に資本金1000万円で上毛電力株式会社が設立されると、役員を送って同社と提携した。同社は事業に失敗した上毛製紙(1919年設立)を電力会社に転換すべく設立されたもので、上毛製紙を吸収の上、利根川水系片品川(群馬県)の開発に着手した。社長は大川平三郎である。翌1926年10月、東京電力では完成した上毛電力伏田発電所からの受電を始めた。
さらに1926年12月25日、株式の大部分を握る傍系会社として資本金1000万円の須川電力株式会社を設立した。同社は東京電力と関東水力電気・吾妻川電力の3社から水利権を集めて起業されたもので、東京電力からは金井発電所の上流側にある吾妻川の未開発水利権3地点が提供された。須川電力では開発計画を見直した上で翌1927年11月に松谷発電所を着工した。また傍系会社にはほかに東京湾電気株式会社があった。同社は1926年5月20日に資本金500万円で設立。早川電力の時代から電力を供給していた浅野財閥系の東京湾埋立から電気事業を分離させて立ち上げた新会社であり、神奈川県下の東京湾埋立地のうち橘樹郡鶴見町・田島町両地先に供給した。この操作により東京電力は間接的に供給区域を拡大した形となっている。
取水口位置:北緯35度29分54.7秒 東経138度14分48.2秒 / 北緯35.498528度 東経138.246722度 / 35.498528; 138.246722 (田代川第二発電所取水口)
発電所位置:北緯35度29分15.5秒 東経138度17分56.0秒 / 北緯35.487639度 東経138.298889度 / 35.487639; 138.298889 (田代川第二発電所)
田代川第一発電所と対になる上段側の発電所が田代川第二発電所である。所在地は南巨摩郡三里村大字新倉で、早川本流から離れた田代川第一発電所西方に立地する。同発電所に続いて1927年11月に運転を開始した。発電所出力は最大20,862 kWである。
大井川(田代川)の取水口は静岡県安倍郡井川村大字田代(現・静岡市葵区)に位置する。
群馬県下の金井・渋川両発電所に接続する送電線は「群馬本線」であった。金井発電所と川崎第一変電所(神奈川県川崎市小川町)を結ぶもので、送電電圧は110 kV、亘長は132キロメートル。1922年12月に使用開始された。
金井発電所には上毛電力伏田発電所とを結ぶ110 kV送電線「伏田線」が接続する。また途中の片山開閉所で分岐して東京市外を迂回し小松川変電所(東京府南葛飾郡松江町)へと至る110 kV送電線「南葛線」も存在した。同線は1927年1月の使用開始である。
1925年(大正14年) 3月16日 - 早川電力と群馬電力が合併し、東京電力株式会社設立。本店所在地東京市麹町区永楽町2丁目10番地、資本金4225万円、社長田島達策、副社長松永安左エ門。
1926年(大正15年・昭和元年) 1月 - 田島火力発電所運転開始。 4月30日 - 田代川水力電気を合併、資本金4725万円となる。 5月20日 - 傍系会社東京湾電気を設立、同社で東京湾埋立の電気事業を継承。 10月20日 - 静岡電力を合併、資本金6825万円となる。 12月25日 - 傍系会社須川電力(後の群馬水電)を設立。
1927年(昭和2年) 1月1日 - 南葛飾方面送電開始。 1月 - 東京火力発電所・早川第三発電所運転開始。 8月 - 田代川第一発電所運転開始。 11月 - 田代川第二発電所運転開始。 12月24日 - 東京電灯株式会社との間で合併契約締結。
1928年(昭和3年) 1月16日 - 臨時株主総会にて合併契約承認、東京電灯への合併による解散を決議。 3月22日 - 東京電灯への合併について逓信省より認可。 4月1日 - 東京電灯との合併実施。 5月18日 - 東京電灯にて合併報告総会開催。同日東京電力は解散。
東京電力は設立直後から積極経営を展開した。まず1926年(大正15年)4月9日合併認可・30日合併報告総会という手順で田代川水力電気株式会社を合併した。同社は旧早川電力が株式の大部分を引き受けることで資本金500万円にて1922年8月4日に設立。早川開発に続く早川電力の第二期工事として計画されていた田代川(大井川上流)の開発を担当していた開発会社であり、合併時点では3つの発電所と川崎までの送電線を建設中であった。合併比率は1対1で、合併に伴う増資は500万円(うち125万円払込)である。
続いて1926年10月12日合併認可・20日合併報告総会という手順にて静岡電力株式会社を合併した。同社は1920年に富士製紙から電気事業(旧四日市製紙の電気事業が起源)を譲り受けて開業した電力会社で、静岡県中部や山梨県南部に供給区域を持ち、他に静岡市営電気供給事業・富士製紙などへ電力を供給していた。地方の会社としては成績が良く、これを東京電灯に取られるわけにはいかないということで松永が合併を希望したという。静岡電力の資本金1500万円(うち750万円払込)に対し合併に伴う東京電力の増資幅は1.4倍の2100万円(うち1050万円払込)であり、合併後の東京電力の資本金は6825万円となっている。
東京電力が静岡電力を合併するのに先立ち、1926年5月に東京電灯が帝国電灯を合併した。帝国電灯は関東を中心に散在的ではあるが広範な供給区域を持っており、東京電力でも関東進出の手段として合併を狙っていたことから、これを防ぐために東京電灯が先に合併したという。その前年に東京電灯が静岡県下の東洋モスリン電気事業部・富士水電を吸収したのも、旧早川電力や大同電力・日本電力など同業他社に吸収されて東京進出の足掛かりとされるのを防ぐ意図があった。
東京電力対東京電灯の電力戦が行われていた当時、五大電力の一つで卸売り会社の日本電力も東京進出を目指し、東京への送電線を建設中であった。東京電力はこの日本電力と提携して同社の東京進出に協力、相呼応して東京電灯を攻撃しようと企てた。一方東京電灯は大同電力から電力を購入し東京方面へと供給していたことから、大同電力は東京電灯の側についた。東京電力の親会社東邦電力と大同電力はともにかつての名古屋電灯を前身としており、大同電力は姉妹会社の競合会社に味方したことになる。
東京電力発足半年後の1925年12月、大同電力取締役に東京電灯副社長の若尾璋八が就任した。大同電力が自社の株式を東京電灯に引き受けさせたため、大株主となった東京電灯を代表して若尾が入ることとなったものである。ところが東邦電力もまた大同電力の設立の経緯から大株主であり、松永安左エ門も元から取締役に名を列ねていた。当時大同電力副社長であった増田次郎によると、東京電力を設立したばかりの松永は若尾の大同電力入りに反対し、株主総会上でも大株主の立場をもって拒否しようと試みるほどで、先輩の福澤桃介(大同電力社長、松永の慶應義塾時代以来の先輩)に対して謀反を起こしたと騒がれたという。
旧群馬電力が1924年10月27日に合併。合併前の供給区域は群馬県吾妻郡中之条町・名久田村・沢田村・原町・小野上村(1921年6月時点)。
吾妻軌道は「吾妻温泉馬車軌道」の社名で1910年(明治43年)10月17日に設立。馬車鉄道事業と電気事業を目的とする会社であり、馬車鉄道に先駆けて1912年(明治45年)5月より中之条町への供給を開始した。翌1913年(大正2年)7月に社名を吾妻軌道へと改めている。自社電源として名久田村と沢田村の2か所に水力発電所(出力計92 kW)を持った。