ワシントン・タイムズ
1995年9月、保守派ジャーナリストのディネシュ・ドゥスーザ(英語版)が『ワシントン・ポスト』紙のコラムで、フランシスがその前年に開催された『アメリカン・ルネッサンス』誌が主催した会議に参加したこととその発言を紹介した。
ドゥスーザのコラムが掲載された後、プルーデン編集長はフランシスの他の著作物を調べ、合法的な移民の強制送還や、生活保護を受けている母親への強制的な避妊を提唱していたことがわかった。プルーデンは、そのような意見を持っている人物をタイムズ紙と結びつけたくないと考え、フランシスをタイムズ紙から解雇した。
解雇の直後、フランシスは次のように述べた。
2005年にフランシスが亡くなったとき、彼を「学術的で、挑戦的で、ときに辛辣な作家」と評する追悼記事がタイムズ紙に掲載されたが、彼の人種差別的信条や同紙からの解雇については触れられなかった。これに対して、保守系ニュースサイト「ワシントン・エクザミナー」の編集者デイヴィッド・マスティオは、フランシスの追悼記事で「サム・フランシスは単なる人種差別主義者であり、それ以上の存在として記憶されるには値しない」と書いた。
の「第2の新聞」と呼ばれた保守系新聞の『ワシントン・スター』が経営難で廃刊した翌年に創刊された。社員の大半はスター紙の出身者だった。創刊時の記者は125名で、その25%が統一教会の信者だった。
創刊当時のアメリカのブランケット判の新聞では珍しく、1面をフルカラーで印刷した。それ以降現在まで1面をフルカラーにしており、他の面にもフルカラーの部分がある。また、ポスト紙よりも手に付きにくいインクを使用している。
1980年代、タイムズ紙の記者たちは、南アフリカの公民権運動家で投獄中のネルソン・マンデラを訪ねた。マンデラは、自伝『自由への長い道(英語版)』の中で、タイムズ紙の記者について、「彼らは、私の意見を知りたいというよりも、私が共産主義者でテロリストであることを証明しようとしているように見えた。彼らの全て質問はその方向に向けられたものだった。私が共産主義者でもテロリストでもないと繰り返すと、彼らは、マーティン・ルーサー・キング牧師は暴力に訴えたことがないと主張して、私がキリスト教徒でもないことを示そうとした」と書いている。
スミス・ヘンプストーン(英語版)が短期間編集長を務めた後、1985年から1991年まで、『ニューズウィーク』出身のアルノー・ド・ボルシュグラーブが編集長を務めた。
同じく統一教会系の媒体である「世界日報」は2019年にワシントン・タイムズと連携してウェブサイト「ワシントン・タイムズ・ジャパン」を始めると発表、「WTJエグゼクティブ・ディレクター」は渡瀬裕哉であるとしている。
東日本大震災によるアメリカからの支援に感謝するために2011年5月10日付のワシントン・タイムズにワシントン在住の日本人有志を中心とした300人が共同で「ARIGATO」などと書いたメッセージ広告を掲載した。
2008年1月、プルーデンが編集長を退任し、後任にジョン・F・ソロモン(英語版)が就任した。ソロモンはAP通信社を経て、直前まで『ワシントン・ポスト』で調査報道と複合メディア開発の責任者を務めていた。ソロモンの編集長就任から1か月以内に、タイムズ紙はスタイルガイドの一部を変更し、メディアの主流となりつつあるものに適合させた。例えば"illegal immigrants"(不法移民)や"gay"(ゲイ)と言った言葉の使用をやめ、それぞれ"illegal aliens"(不法入国者)や"homosexual"(同性愛者)のような「より中立的な用語」を使うようにすると発表した。また、ヒラリー・クリントン上院議員を指すのにファーストネームの「ヒラリー」と呼ぶのを止め、同性婚(gay marriage)の"marriage"を引用符で囲む(「いわゆる同性婚」のような意味合いで、それを認めないとする意図を暗に示す)のも止めた。これらの方針変更は、一部の保守派からの批判を招いた。『プロスペクト(英語版)』誌は、タイムズ紙が政治的に穏健であるように見えるのは、国連や北朝鮮をめぐる意見の違いによるものだとし、「共和党の右派は最も献身的なメディアの同盟者を失いつつあるのかもしれない」と述べた。
2010年7月、統一教会は、タイムズ紙の方向性に抗議し、タイムズ紙との関係強化を促す書簡を発表した。同年8月、より統一教会に近いグループに売却する契約が成立した。同年1月に編集長に就任したサム・ディーリー(英語版)は、これはタイムズ紙の編集スタッフにとっては歓迎すべきことだと述べた。