ヘルメット
オーストラリア、カナダ、フィンランド、アイスランド、イスラエル、スウェーデン、ニュージーランドと、アメリカの37の州で自転車乗車時のヘルメット着用が義務化されている。アメリカの場合、オートバイよりも自転車の方が着用義務が厳しい。
日本では2008年6月の道路交通法改正で13歳未満の児童、幼児のヘルメット着用が保護者の努力義務となった。また、同年4月から京都府では、自転車に同乗する幼児のヘルメット着用が条例で義務付けられている。法的にそれ以上の着用義務はないが、主にサイクルスポーツでヘルメットが使われている。安全性の規格としてSG規格がある他、ロードレースに出場するにはJCF(日本自転車競技連盟)認定のヘルメットを着用する必要がある。
一般的なものは発泡スチロール成形のインナーシェルに薄いプラスチックのアウターシェルを被せており、転倒の際にはこれらを破損させる事で頭部への衝撃を緩和する。全体に通気用の穴が開けられているが、この構造は耐貫通性の基準を満たしていないためオートバイ用ヘルメットとしては認められない。
2007年に献体による自転車用ヘルメットの側面衝撃実験を行ったところ、側頭部を覆っていない八品目中七品で側頭部への接触(うち一つで骨折)が確認された。
マウンテンバイクでも同様のヘルメットを使う事は多いが、マウンテンバイク向けとして保護面積を増やしたものも使われている。また、ダートジャンプ等の危険度が高い種目ではABS樹脂のシェルを持つスケートボード用と同様のものが使われ、本格的なダウンヒルではFRPのシェルで頭部を完全に保護するフルフェイス形が使われる。
クロスカントリー
ツーリング
スタント
ダウンヒル
谷沢製作所 ...ラチェット式のヘッドバンドは同社が初めて商品化し、以後他社にも広がりを見せている。
ミドリ安全 ...1994年までは佐野プラスチック(住ベの関連企業)よりOEM供給を受けていた。
DICプラスチック ...旧・日栄プラスチック。一旦傘下に入った大日本インキ化学工業(現DIC)より再度分社。以前は乗車用安全帽も製造していた。
トーヨーセフティー ...安全用品は産業用のほか、スポーツ用途のものも製造。
山崎工業 ...ABS樹脂製の保護帽は、同社が初めて発売した。
進和化学工業 ...自社製品のほか、イエローより「タタメット」の製造も請け負っている。
住ベテクノプラスチック ...基材に合成繊維を使用したFRP帽は、同社が初めて発売した(2003年)。「住ベ」とは、住友ベークライトのこと。同社のグループ企業。
スターライト工業 ...消防関連や行刑施設用など、特殊用途に向けた製品に強いメーカーである。
軍用機乗員もヘルメットを着装する。こちらは野戦用と違い、基本的には操縦室など機内で頭部を周囲にぶつけたときに保護する目的である。第二次大戦時までは革製または布製の頭巾が主流で、爆撃機などの大型機種ではスチールヘルメットも用いられたが、戦後はFRPなどプラスティック製のヘルメットを着用するようになった。 また、多くは強い日光や紫外線から目を保護する為の濃色バイザーが内蔵されている(現在では軽量化のため外付け式になっているものもある)ほか、無線電話用の支持アーム付きマイクや酸素マスクが付けられる作りになっている。特に戦闘機のパイロット用は加速度 (G) により増大するヘルメットの重量が首に負担を掛けるので軽量化が図られる一方で、パイロットの視界に直接情報を投影するヘッドマウントディスプレイ (HMD) を装備した物も登場している。
オートバイの乗車中は法令でヘルメットを着用することを義務づけている国や地域が多く、オートバイ用の製品には強度や保護性能に規格が定められている。
世界的に(ヨーロッパでも)、ライダーたちの間では、SHOEIとARAIのヘルメットが高い評価を得ていて、レースでも大半を占める。ARAIのヘルメットは転倒時に道路表面などにひっかかったりして首を痛めたりしないように突起物を極力減らし卵型であることをポリシーとしている(そのかわり、外見がとても保守的)が、SHOEIは新たな機能や斬新な外見、表面のパーツ(小さな突起物)を積極的に採用する傾向がある。