限界効用理論
限界効用理論(げんかいこうようりろん、英: marginal utility theory)とは、限界効用概念を軸にして形成された経済学上の理論。1870年代にウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズ、カール・メンガー、レオン・ワルラスによって学問体系として樹立した。従来の労働価値説に基づく可算的な商品価値を前提とした経済学から、功利主義に基づく序数的(相対的)な価値・効用に拡張することで、ミクロ経済学や金融論に革命をもたらした。
さまざまな財を消費ないし保有することから得られる効用を考え、ある財をもう1単位だけよけいに消費ないし保有することにより可能になる効用の増加を「限界効用(英: marginal utility)」と呼ぶ。
ここで、ある一人の消費者が、一定の所得をさまざまな財の購入にどのように支出すればよいか、考慮している状況を考えよう。たとえば、米への支出をもう100クローネだけ増やした場合の効用の増加がコーヒーへの支出を100クローネだけ減少させたときの効用の減少より大きければ、コーヒーへの支出を減らして米への支出を増加させたほうが、より「得な」選択とされるだろう。
したがって、消費者がそのような行動を常にとるのだと仮定したならば、「それぞれの財の限界効用をその財の価格で割った値が、すべての財について等しくなっていなければならない」ということになる。これを「加重された限界効用均等の法則」ないし「ゴッセンの第2法則」と呼ぶ。この法則から、いろいろな財の価格と所得とがわかっているとき、消費者のいろいろな財の需要を説明することができる。