帝国クライス
1537年、対トルコ戦争への援助を取り付けたいローマ王フェルディナント1世は帝国クライス会議の開催を画策した。これは、帝国議会を開催した場合には、先の「ニュルンベルクの和約」の規定に従い、宗教問題を優先的に協議せねばならず、対トルコ戦援助協力を決議できなくなる可能性があることを考慮したものである。
これに対して、ヘッセン方伯フィリップは、対トルコ戦援助は帝国議会の管轄事項であって、帝国クライス会議での協議事項ではないと強く反発し、ヴォルムスで帝国クライス会議が開催された同じ日に、ラーデンベルクでプロテスタント諸侯を招集した会議を開催するという妨害活動を行っている。こうした宗教対立の中で開催されたヴォルムスでの帝国クライス会議では、帝国議会を早期開催することだけを決議して終了した。
これを承けてフェルディナントは、シュマルカルデン同盟に接近し、プロテスタント教徒の安全保障と引き替えに対トルコ戦への援助協力を取り付けた。
帝国議会の替わりに帝国クライス会議を利用しようとする皇帝ではあったが、ここでもやはり宗派対立が大きな足枷となり、帝国クライスの体制整備は不十分な状態であった。
それでも、1542年に開催された帝国議会で、帝国一般直接税の徴収業務をクライスが行うこととなった。クライス毎に6人の収税官を設け、徴収した帝国一般直接税によりクライス軍の維持費をクライス毎に賄うことが定められた。
帝国クライスに対して抵抗姿勢を示す帝国等族の不満の一つは、クライスへの協力規模算定の基準となる帝国台帳の不正確さがあった。その見直しは、1541年の議会で諮られる議題となったのだが、対トルコ戦協力問題が優先された結果、棚上げとなっていた。強力な等族がおらず、中小規模の等族で構成されるオーバーライン・クライスは、その修正を特に強固に主張し、1544年、各クライスの代表者が招集され、その見直しのための会議が開催された。
ここに至りクライスは、皇帝や有力等族に利用される存在から、自らの財政基盤を持ち、帝国台帳の見直しという帝国レベルの問題に関する協議にその代表者が関わる自立的存在となっていったのである。
帝国執行令では、平和破壊活動の危険因子として、特に傭兵への注意を喚起している。条文の中には、傭兵に対し宿や飲食の提供を禁じる項目(38条)があり、また、主を持たない騎兵や歩兵は帝国内に滞在してはならないとの規定(39条)もある。ただし、これらの兵力が糾合することを阻止する任務は、第一に帝国等族にあるとし、初期段階ではクライスの問題とする以前に等族がまず処置を行うことを求めている(40条、50条)。
その上で、これが不可能な場合に初めて所属クライスの長官・補佐官に援助を要請するよう定めている(51条)。クライス単位での援助が必要となった場合、当該クライスの長官・補佐官は、これを皇帝に文書で速やかに報告する(64条)。長官・補佐官の要請があった場合、等族は無条件にそれに応じなければならない(80条)。クライス等族は各自の評価額に基づき1単位分の騎兵・歩兵を派遣する(88条)。援助規模は帝国台帳に基づいて算出する(83条)。クライス等族は評価額に応じて定められた以上の援助を行う義務はない(80条)。最後の条項は、長官・補佐官の権限が突出しないように制限を設けたものである。
1519年に皇帝に即位したカール5世は、1521年に帝国統治院を復活させ、帝国最高法院に新たな法的基盤を与えた。そうした上で、翌1522年にラントフリーデ令(クライス令)を発し、帝国統治院の執行機関としてクライスを位置づけた。クライスの指揮官を臨時職から恒常職とし、平和破壊活動の現行犯に対しては帝国レベルでの裁判を待つことなくクライスレベルで処遇を決定することを可とするなど、クライスの権限は大幅に増強されたが、その本体となる帝国統治院は早くも1524年には活動を停止し、1530年に廃止された。
ところが、1530年にアウクスブルク帝国議会で決議された対オスマン帝国軍の編成に際し、帝国等族の分担兵がクライス毎に編成され、クライスの定めた集合地に派遣され、クライス指揮官の指揮下に置かれた。この時点で、クライスは帝国統治院の執行機関であるのだが、本体である帝国統治院が機能していないにもかかわらず軍編成の基盤となっていることは、注目に値する。
ただし、この時、実際にクライス会議を開いたのは、バイエルン、シュヴァーベン、フランケン、オーバーラインの4つのクライスだけで、他は帝国等族間の宗教対立などによりクライス会議すら開けない状態にあった。
5つのクライスでも対処が困難なほど大規模な破壊活動の場合、5つのクライスの長官・補佐官は、帝国大書記長マインツ大司教(選帝侯でもある)に文書で連絡する。マインツ大司教は、全選帝侯およびオーストリア大公、ヴュルツブルク司教、ミュンスター司教、バイエルン大公、ユーリヒ大公、ヘッセン方伯、ヴァインガルテン・オックハウゼン修道院長、フュステンベルク伯、ニュルンベルク市、ケルン市をフランクフルトに招集する(帝国代表者会議)。さらにマインツ大司教は、5つのクライスの長官・補佐官の報告および招集した会議について皇帝(不在の場合はローマ王)に報告する。
招集を受けた上記の帝国等族は本人または全権委任者を、皇帝は委任官を会議に派遣し、対応を協議する(65条)。会議に参加した帝国等族(またはその代理)は会議結果を具申としてとりまとめ皇帝の委任官と意見調整する。他の5つのクライスに援助を要請することが決した場合、要請を受けたクライスはただちにそれに応じる義務がある(66条)。援助要請が、5つ以上だが全クライスにまで及ばなかった場合は、出費の半分を帝国クライス全体で負担する(92条)。会議で全10クライスの兵力でも対応ができないと結論された場合、この事態を皇帝およびローマ王に報告する。皇帝およびローマ王は選帝侯の同意を得た上で帝国議会を直ちに招集する(67条)。
この部分は、フランクフルト草案から帝国執行令で大きく変更された場合で、大規模な破壊活動に対する対処では、選帝侯であるマインツ大司教に対策会議の招集権があること、皇帝は委任官を送ることしか権限を持たず、帝国議会の開催も選帝侯の同意が必要であることなど、選帝侯の権限の大きさに対して皇帝のそれがきわめて小さく抑えられている点が特徴である。