友添秀則
スポーツ庁スポーツ審議会 委員
スポーツ庁日本版NCAA創設に向けた学産官連携協議会 学業充実ワーキンググループ 座長
スポーツ庁運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン作成検討会議 座長
(公財)日本オリンピック委員会 常務理事
(一社)日本体育学会 副会長
日本体育科教育学会 会長
日本スポーツ教育学会 会長
(公財)日本学校体育研究連合会 会長
(公財)全日本柔道連盟 理事
(財)嘉納治五郎記念国際スポーツ研究・交流センター 理事
文部科学省 学習指導要領解説作成協力者(保健体育)
文部科学省 学習指導要領解説作成協力者(総則)
(公財)日本アンチ・ドーピング機構 学術委員
(独)日本スポーツ振興センター スポーツ振興事業助成審査委員会委員
『現代スポーツ評論』(創文企画) 編集委員
(一社)大学スポーツ協会(UNIVAS)執行理事
(一財)日本スポーツ政策推進機構 常任理事
現代スポーツが抱える諸問題の解決に取り組み、日本のスポーツ界の発展に影響を及ぼす人物の一人である。2018年11月から早稲田大学の理事を務めるほか、公益財団法人日本オリンピック委員会の常務理事や、スポーツ庁スポーツ審議会の会長代理を始めとして、多くの学外委員を歴任している。こうした活動の中で、「スポーツ界における暴力行為根絶宣言」(日本体育協会・日本オリンピック委員会他,2013)や「運動部活動での指導のガイドライン」(文部科学省,2013)、「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」(スポーツ庁,2018)、「スポーツ団体ガバナンスコード<中央競技団体向け>」(スポーツ庁,2019)、「運動部活動の地域移行に関する検討会議提言」の取りまとめを座長として行った。さらに、「スポーツ団体ガバナンスコード<中央競技団体向け>」の2019年版の改訂版(スポーツ庁,2023)を座長として取りまとめた。また、2012年9月から2016年9月まで、早稲田大学スポーツ科学学術院長(スポーツ科学部長)、早稲田大学理事を務めた。
日本的スポーツ社会の構造的特質に関する試論.体育・スポーツ哲学研究,4・5:105-115.1983年
スポーツ倫理学の研究方法論に関する研究.スポーツ哲学研究,13(1):39-54.1991年
Implication of the Learning Theory of Edo Era Martial Arts to a New Paradigm of Sports.スポーツ教育学研究,13(1):45-54.1993年
体育の学習集団に関する実践研究:集団形成過程重視の試み.スポーツ教育学研究,15(1):35-47.1995年
スポーツと倫理:現代スポーツのアポリアと関連して.日本スポーツ法学会年報,9:42-59.2002年
アメリカにみる学校体育カリキュラム改革の動向.スポーツ教育学研究,22(1):29-38.2002年
スポーツ文化の創造能力を育てる体育授業.体育授業研究,6:45-53.2003年
体育における人格形成プログラムの有効性に関する研究.体育科教育学研究,22(2):11-22.2006年
体育における人間形成論の課題.体育科教育学研究,23(1):1-10.2007年
JTPE掲載論文にみる体育における道徳学習と責任学習の研究動向.スポーツ教育学研究29(2):1-16.2010年
1960年代における「根性」の変容に関する一考察:東京オリンピックが果たした役割に着目して.体育学研究,57(1):129-142.2012年
戦前期日本の女子体育振興に関する史的研究:大正期を中心として.体育学研究,57(1):177-189.2012年
2018年
A study on the Formation Process of Sports Recommendation Admissions to Universities in Japan. International Journal of Sport and Health Science., 16:146-172. 2018
Studies on Physical Education Promotion Policy for Young Men’s Association in the Taisho Era:Focusing on the Administrative Process in Tokyo Prefecture. International Journal of Sport and Health Science.,16:236-254.2018
全国高等学校体育連盟の形成過程に関する研究:設立時の活動実態と競技会主催権の確立に着目して.スポーツ教育学研究,38(2):1-20.2018年
部活改革による多忙化の解消と地域移行の意義.教職研修,50 (12), 90-92, 2022年
部活改革による多忙化の解消と地域移行の意義.教職研修,50 (12), 90-92, 2022年
第3期スポーツ基本計画の意味論:スポーツの価値とこれからの社会.スポーツ教育学研究 43 (1), 75-79, 2023年
運動部活動改革と「運動部活動の地域移行に関する検討会議提言」をめぐって.みんなのスポーツ : 公益社団法人全国スポーツ推進委員連合機関誌,45 (6), 12-14, 2023年