琉球貿易
15世紀前半頃までには朝貢貿易や南方との貿易により琉球王国は栄華を謳歌するが、次第に貿易相手国の政治状況や東シナ海の情勢変化に翻弄されていく。
15世紀、明の成化帝が朝貢品に対する支払いや一行在留等の煩雑さから朝貢制限へと方針転換し、明の成化10年(1474年)には2年に一貢とし、朝貢一行も100人以下と厳命したことで、16世紀に入ると琉球の朝貢貿易に陰りが見え始める。
16世紀、ポルトガルが東南アジアに進出し始めたころ情勢は大きく変わる。1511年、ポルトガルがマラッカを占領支配し、1522年に武力威嚇により海禁政策と関わりなく明との交易を開かせた。また明自体も諸事情により東シナ海の海禁を統制できなくなり、それにより後期倭寇が台頭、東シナ海の交易は武装海商を兼ねた後期倭寇が支配する事になる。これにより琉球船の活動が制約された。琉球から中国や朝鮮に向かう時にしばしば倭寇に襲撃、略奪された。朝貢貿易船は武装し、朝鮮への使節は倭寇(早田六郎次郎)に警固を依頼する有様であった。
島津氏と琉球の関係は琉球王国の成立頃には始まったと考えられている。1471年(文明3年)に島津立久は室町幕府に申上し、島津が発給する琉球渡海朱印状を帯びない貿易船を取り締まる貿易統制権を同幕府より得る。このように日本から琉球へ向かう海上航行権を巡って薩摩国の島津氏の発言力が高まり、やがて貿易の独占を志向するようになった。実際、この時点では立久と尚円王(金丸)との間で遣使し合って合意に達し、琉薩間に目立った対立はなかった。むしろ、島津氏は15世紀から16世紀にかけて内紛や九州島内などでの戦乱に明け暮れており、たとえ琉球が合意を違えたとしても、それを監視、問責や介入などをする余裕はなかった。
島津氏が影響力の行使により琉球貿易の独占を志向し始めたのは16世紀前半から1609年の琉球出兵の頃にかけてであり、この頃から島津氏は「三宅国秀事件」(1516年に備中の住人である三宅和泉守国秀が琉球征服を企てたのを島津氏が阻止したとされる)や「嘉吉附庸説」(1441年(嘉吉元年)に島津氏が功績により室町幕府6代将軍足利義教より琉球を賜ったとする)を持ち出して琉球への介入を正当化しようと言う動きに出始める。なお嘉吉附庸説は虚偽であったと後世の研究では考えられている。