環境に及ぼす人類の影響
従来のエネルギー資源による環境への影響と比較して、風力発電の及ぼす環境への影響は比較的小さい。 風力発電は化石燃料の電源とは異なり、燃料を消費せず大気汚染も起こらない。 風力発電所の建設に使用される資材の製造および輸送に消費されるエネルギーは、その発電所で数か月以内に生み出される新たなエネルギー量と同等である。 風力発電所は土地の広い範囲を覆い尽くしてしまう場合もあるが、土地利用の多くは農業などと共存可能で、タービンの基礎とインフラの狭い範囲だけが利用できなくなる。
風力タービンで鳥やコウモリの死亡(バードストライク)が報告されているが、他の人工構造物の周辺にも見られる。 生態学的影響の規模は個別の状況次第だが、重大な場合とそうでない場合がある。野生生物死亡災害の防止と軽減、泥炭地の保護などの政策が、風力タービンの設置と運用に影響を与えている。
風力タービンのすぐ近くに住む人々への騒音の影響に関しては相反する報告がある。
バイオディーゼルによる環境への影響には、エネルギーの使用、温室効果ガス排出、他幾つかの汚染が含まれる。米国農務省と米国エネルギー省による共同ライフサイクル分析では 、バスのディーゼル石油を100%バイオディーゼルに置き換えることが石油ライフサイクル消費量を95%に減少させると判明した。他にもバイオディーゼルはディーゼル石油と比較して二酸化炭素の正味排出量を78.45%削減させ、都市バスならディーゼル石油の使用に関連したライフサイクル排出量と比較してバイオディーゼルは粒子状物質の排出量を32%削減、一酸化炭素の排出量を35%削減、硫黄酸化物の排出量は8%削減になる。バイオディーゼルで炭化水素のライフサイクル排出量が35%増加し、様々な窒素酸化物(NOx)の排出量が13.5%増加したことが判明した。アルゴンヌ国立研究所によるライフサイクル分析では、ディーゼル石油の使用と比較したバイオディーゼルによる化石エネルギー使用の削減と温室効果ガス排出の削減が示された。様々な植物油(菜種油や大豆油など)に由来するバイオディーゼルは、ディーゼル石油と比較して環境中で容易に生分解される。
灌漑による環境への影響には、灌漑の結果生じる土壌と水の量や質の変化、灌漑構想の末端や下流で起こる自然条件や社会的条件における影響などがある。
灌漑構想は多くの場合、川から水を引いて地域全体にそれを分配するため、その影響は構想の導入と運用による水文学的条件の変化から生じる。判明している水文学的結果は以下の通り。
下流域の河川流量が減少
灌漑流域での蒸発量が増加
灌漑流域での地下水涵養が増加
地下水位の上昇
排水量の増加
土壌と水質に及ぶ影響は間接的で複雑であり、その後の自然、生態学的、社会経済的条件への影響は入り組んでいる。全てではないが幾つかの例として浸食や土壌塩害が起こりうる。しかし、灌漑は土壌排水と一緒に使用されることで、土壌から過剰な塩分を浸出させて塩害を克服することも可能である。
灌漑はまた掘抜きの井戸による地下水汲み上げで実施することも可能であり、水文学的な結果として灌漑は水位を下げることが判明している。その影響として化石水、地盤沈下、塩水くさびなどが生じる場合もある。
灌漑事業は大きな便益をもたらしうるが、悪い影響が看過されていることも多い。高出力の送水ポンプ、ダム、パイプラインなどの農業灌漑技術は、帯水層、湖、川といった淡水資源を大規模に枯渇させる原因となっている。 この大がかりな淡水転用の結果として、湖、川、沢が干上がり、周囲の生態系に深刻な変化や歪みが生じて、多くの水生種が絶滅する要因になっている。
生物多様性とは一般的に地球上の生命体の多種多様さを指し、この惑星にいる様々な種の数によって表される。 出現して以来ホモサピエンス(ヒト種)は種全体を直接(狩猟などを通じて)または間接的に(生息地破壊などにより)殺しており、驚くべき速さで種の絶滅を引き起こしている。 人類は完新世の絶滅と呼ばれる現在の大量絶滅の原因であり、通常のバックグラウンド率(比較基準となる率)の100倍から1000倍の絶滅を引き起こしている。専門家の大半は人類が種の絶滅を加速させていることに同意しており、人類がいない前提なら地球の生物多様性は衰退どころか指数関数的に増加するだろうと述べる学識者も数名いる。完新世の絶滅は継続中であり、肉の消費、乱獲、海洋酸性化、両生類危機などが生物多様性における世界的減衰の事例である。人口過多とそれに伴う過剰消費がこの急減少の主な推進力だと考えられている 。2017年の『World Scientists' Warning to Humanity(世界の科学者による人類への警告)』は、とりわけ人類によって解き放たれたこの6番目の絶滅イベントが多くの現生生物を滅ぼしており、今世紀末までに彼らを絶滅に追いやる可能性があると主張している。
『米国科学アカデミー紀要』で発表された2020年の研究では、現代の絶滅危機は「不可逆的なので文明の存続にとって最も深刻な環境脅威になるかもしれず」、またその加速は「人類の数と消費率が依然として急増しているため確実なもの」だという。
米国では1980年から2012年にかけて人口が38%増加した一方、小型反芻動物の頭数は42%減少、牛および仔牛の頭数は17%減少、家畜からのメタン排出量は18%減少した 。ただし牛の頭数減少にもかかわらず、米国の牛肉生産はその期間ずっと増えていた。
食肉畜産業の影響の中には一部環境的に有益だと考えられるものもある。具体的には、人間の食用ではない穀物かすを飼料に転用することによる廃棄物削減、侵略性があり有害な雑草の防除やその他植物の管理をする除草剤の代替としての家畜利用、製造にかなりの化石燃料使用を必要とする合成肥料の代用品として動物の屎尿を厩肥に活用すること、野生動物の生息地増大に向けた放牧の活用、放牧の実践に応じた炭素隔離などがある。とはいえ、査読付き学術誌に掲載されている幾つかの研究によると、食肉需要の増大は森林伐採と生息地破壊の大きな推進力であり著しい生物多様性喪失の一因となっている。加えて、生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学政策プラットフォーム(IPBES)による2019年の『生物多様性と生態系サービスに関するグローバル評価報告書』も食肉生産目的の土地利用増加が生物多様性の喪失における重大な役割を果たしていると警告している。2006年の国連食糧農業機関(FAO)の報告『畜産業の環境負荷報告書(原題:Livestock's Long Shadow)』では、この惑星の地表面の約26%が家畜の放牧に充てられていることが判明した。