オリエンタルランド
新聞では主に全国紙に掲載される。まれに地方紙にも掲載されることがある。参加企業の広告と抱き合わせで掲載されることもある。雑誌については、Hanakoなどの総合情報誌のほか、ZAITENなどビジネス誌にも出稿している。
首都圏の鉄道各駅に加えて、鉄道車内や吊り広告に広告が掲載される。
2021年6月1日現在
経営戦略本部 経営戦略部 サステナビリティ推進部 デジタル戦略部 IT統括部 リゾート開発部
事業開発部
総務部
事業法務部
人事本部 人事部 労務安全衛生部 キャスティング部
経理部
社会活動推進部
広報部
食の安全監理室
ビジネスソリューション部
CS推進部
スポンサーマーケティングアライアンス部
マーケティング本部 マーケティング企画部 マーケティング開発部 マーケティング・コミュニケーション部 リゾートエクスペリエンス推進部
運営本部 運営監理部 アトラクション運営部 パークサービス運営部 セキュリティ部
エンターテイメント本部 エンターテイメント企画室 ショー開発部 ショープロダクション部 ショー運営部
フード本部 フード総括室 フード開発販売部 フード調達部
商品本部 商品管理部 商品開発部 商品販売部
技術本部 安全品質監理室 技術管理部 設計建設部 アトラクション技術部 ファシリティ技術部 設備部 MTC
第8テーマポート推進本部 第8テーマポートプロジェクト統括部 第8テーマポート建設部
シアトリカル事業部(舞浜アンフィシアター(旧シルク・ドゥ・ソレイユ シアター東京)等)
グループ会社(MTCを除く)
監査部
また同劇場で行われるレジデントショーのタイトル『ZED』を発表。 7月8日 - 東京ディズニーランドホテルが開業。 8月6日 - 「シルク・ドゥ・ソレイユ シアター東京」『ZED』トライアウト公演が始まる。 10月1日 - 「シルク・ドゥ・ソレイユ シアター東京」開業、レジデントショー『ZED』開幕、ガラ・プレミア(こけら落とし公演)を実施。 11月2日-11月10日 - 直営レストラン「ロティズ・ハウス」にて賞味期限の切れた鴨肉を使用し、食べた男性が腹痛を起こした事故が発生。 12月22日 - 救急車を車検切れのまま走行させていたして管理担当達14人が書類送検される。
2009年(平成21年) 2月5日 - Eプロダクションを吸収合併し、OLC・ライツ・エンタテインメントを今年度中に売却もしくは解散することを取締役会で決定。 3月24日 - 上西京一郎が社長兼・COO、砂山起一、柴洋二郎が副社長に就任(3者とも代表取締役)する人事が発表された。異動は4月1日付けで行われ、6月下旬の株主総会の承認をもって決定となる。 4月1日 - Eプロダクションを簡易合併(会社法第796条第3項)、OLC・ライツ・エンタテインメントを解散。
2010年(平成22年) 8月27日 - 東京ディズニーランド、東京ディズニーシー合わせて5億人目の入園者が来園。
2011年(平成23年) 3月11日 - 東日本大震災の影響で東京ディズニーリゾートが一時休園。リゾート自体も多くの被害を受けた。オリエンタルランドは、総額2億円に加え、復興支援リストバンドの収益と5月14日までの入場者数×300円を義援金として送ると発表している。
例えば、アトラクション担当のキャストが商品販売担当のキャストを同時期にこなす、というものである。
また、当初は一部の職種にのみ存在したが、後に適用される職種が拡大された「テーマパーク社員」制度もある。テーマパーク社員は、準社員の監督・指導など、パーク運営業務の第一次的責任を担う「スーパーバイザー(Superviser―監督者。略名SV)」の候補(I-A区分)として採用されワーキングリード (Working Lead) として勤務に就く、その後選考により昇格した場合はスーパーバイザー(II区分)として、原則1年間の月給制契約により雇用される(更新等に所定の条件がある)。また、「専門業務従事者」として「ファイヤー(防火管理者)」や「ナース(看護師)」などの職種もスーパーバイザーとしての契約があるが、こちらはII区分へのステップアップはない。
準社員からテーマパーク社員や正社員に雇用される場合もあるが、テーマパーク社員へは G / I / Cキャストで正社員からの推薦が必要になる。正社員への登用に至っては I / Cキャストでマネージャー職の正社員からの推薦が必要と非常にハードルが高く、ごく一部だけの実績があるだけである。2008年(平成20年)に正社員にまで昇り詰めた準社員は数名程度である。そのため、テーマパーク業務の知識を持たない正社員が増えてしまっている現状がある。しかしながら、東証一部上場企業の正社員にアルバイトからなることを考えれば相応のハードルであり、ファーストフード店やコンビニエンスストアなどといった、数千から数万規模の店舗を有し、店舗数に応じて社員が必要不可欠である上場企業とは単純に比較できない。
Eプロダクション
OLC・ライツ・エンタテインメント
オーエルシー・キッチンテクノ