富士見産婦人科病院事件
医師の神津康雄は2001年の寄稿記事で、この事件が「捏造」であったと見なした。「現在までもしばしば見られるマスコミの商業報道による大々的な『医療叩き』作戦は、この事件を契機として開始したものである」と主張し、「そのような商業報道による社会の憤激は、旧厚生省が1980年より医療費適正化推進対策本部を設けて低医療費政策を強引に推し進めるために利用された形となった」と主張した。
佐藤伸雄は「富士見産婦人科は超音波画像診断を他院に先駆けて導入していたため、病変の発見率が向上して臓器摘出数が増加し、それが疑惑を生んだ可能性がある」とした。しかし、富士見産婦人科病院では、理事長(非医師)が装置の操作および診断をおこなっており、診断内容については、県警が押収した画像についての鑑定も行われ、鑑定を行った医師が、その後の名誉毀損訴訟で、「しかし、なんらかの病変があってもこの程度(富士見病院の患者の場合)では自分もほかの産婦人科医も手術しない」との証言を行った。