売上高
なお、「売上(売上高)」の概念はしばしば業種ごとに異なっている。どのような状態で「売上」として計上するか、どのような状態を売上と見なして帳簿類や各種文書に掲載するかということが、業界によって異なる傾向があるのである。多くの業界では《実現主義》が採用されていて、「収益」が生じたと見なせるようになった段階で売上に計上している(してしまっている)。 (個々の売上は基本的には、個々の「販売」行為が成立したと見なした時点で(あるいは売買契約が成立したと見なした時点で)計上している。だが、この方式では容易に粉飾決算を行うことができてしまうし、また将来 様々な危険も生じうる。(例えば、「売上を計上」し帳簿上は良い数字が表示され関係者に安心感や期待を抱かせるものの、実際にはその後に取引先が倒産するなどして、その数字の額がまったく現金として入ってこず、「売上の計上」がかえって関係者を混乱に陥らせるということが起きうる。) 「実現主義」のそうした負の側面に配慮し、《現金主義》、つまり現金の受け渡しが起きてはじめて収益(売上)と見なすという方式を採用している業界もある。
→#計上基準も参照。
なお、経営の健全性や不健全性を判定する上で若干注意を要することは、売上高(売上の総額、表面的な数字)が必ずしも判断材料とはならない、ということである。
商品売買の記帳方法には、分記法、総記法、分割法の3つがある。