シカゴ学派 (経済学)
1950年代から1960年代にかけては、ナイト教授の門下生であったジョージ・スティグラー(1982年ノーベル賞受賞)とミルトン・フリードマン(1976年ノーベル賞受賞)を中心に「第二世代のシカゴ学派」が形成された。第二世代の特徴は、自らの仮説を統計データを基に検証し、有意な政策的結論を得ようとするものであり、数理経済学的手法よりも実証経済学的手法を重視する傾向が強かった(実証主義)。こうした実証的手法によって、スティグラーの産業組織論やフリードマンのマネタリズムが発展した。なお、先験的手法を重視したことで知られるフリードリッヒ・ハイエク(1974年ノーベル賞受賞)は当時シカゴ大学に在籍していたもの、経済学部ではなく「社会思想委員会」の所属であり、シカゴ学派とは一定の距離を置いていた。フリードマンはケインズ経済学を実証主義の観点から評価していた。またマクロ理論ではハイエクとは考えが一致しない部分もあったが、サッチャーや、チリのピノチェトを支持する点では一致していた。
戦後先進諸国の独占禁止政策に大きな足跡を遺した経済学は「伝統的産業組織論(英: Old Industrial Organization Theory)」と呼ばれ、その内部では「ハーバード学派(英: Harvard school)」と「シカゴ学派」が互いに拮抗していた。
ハーバード学派は1930年代のチェンバリン(英: E.H.Chamberlin)とメイスン(英: E.S.Mason)の先駆的研究によって誕生し、60年代から60年代にかけてのベイン(英: J.S.Bain)やケイブス(英: R.E.Caves)らの研究によって体系的に完成され、その後ケイセン(英: C.Kaysen)、ターナー(英: D.F.Turner)、シェラー(英: F.M.Scherer)らに受け継がれた一群の経済理論・政策思想集団を指す。彼らは、「SCPパラダイム」や「集中度・利潤率仮説」と呼ばれる立場から、厳格な独占禁止政策を主張した。「SCPパラダイム」とは、産業組織を「市場構造」(市場競争および価格設定に影響を与える市場組織上の特徴)、「市場行動」(各企業が市場の需給条件や他の企業の戦略を考慮して行う行動)、「市場成果」(資源配分効率性や経済権力の分散化)という三要素に類型化して、「市場構造(英: structure)→市場行動(英: conduct))→市場成果(英: performance)」という因果関係があると考えるアプローチである。