石弘光
『財政構造の安定効果--ビルトイン・スタビライザーの分析』(勁草書房, 1976年)
『租税政策の効果--数量的接近』(東洋経済新報社, 1979年)
『ケインズ政策の功罪』(東洋経済新報社, 1980年)
『財政改革の論理』(日本経済新聞社, 1982年)
『財政理論』(有斐閣, 1984年)
『税制改革をどう進めるか』(日本経済新聞社, 1986年)
The Japanese Tax System, (オックスフォード大学出版局 Clarendon Press, 1989, 2nd ed., 1993).
『税制のリストラクチャリング』(東洋経済新報社, 1990年)
『土地税制改革--いま、なぜ地価税か』(東洋経済新報社, 1991年)
『利子・株式譲渡益課税論--所得税のアキレス腱を検証する』(日本経済新聞社, 1993年)
『税金の論理』(講談社現代新書 1994年)
『国の借金』(講談社現代新書 1997年)
『環境税とは何か』(岩波新書 1999年)
1950年 - 東京教育大学附属小学校(現・筑波大学附属小学校)卒業
1956年 - 東京教育大学附属中学校・高等学校(現・筑波大学附属中学校・高等学校)卒業
1961年 - 一橋大学経済学部経済学科卒業(木村元一ゼミナール)
1963年 - 一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了
1977年 - 一橋大学経済学博士
博士論文「財政構造の安定効果 : ビルトイン・スタビライザーの分析」(乙第43号)
安倍内閣において政府税制調査会会長の職を解かれ、2006年11月、後任会長に本間正明大阪大学教授が就任したが、翌12月に、本間は公務員官舎の不適切な使用問題で会長職を辞した。
2009年民主党の鳩山由紀夫内閣下で、日本郵政社外取締役監査委員長、行政刷新会議第2ワーキンググループ評価者に就任。
2017年5月、2016年に見つかったステージ4Bの膵臓がんの罹患体験記の連載を『日本経済新聞』で始めた。東京医科歯科大学医学部附属病院で抗がん剤治療を受けながら、如水会館で囲碁をするなど趣味を楽しみ、2018年までは10年間続けていた国立大学法人新潟大学経営協議会委員と学長選考会議委員も務めた。
2018年8月25日、膵臓がんのため東京医科歯科大学医学部附属病院で死去した。81歳没。如水会館でお別れの会が開かれ、小泉純一郎元内閣総理大臣、黒田東彦日本銀行総裁、岡本薫明財務事務次官らが参列した。
ゼミ生に、蓼沼宏一(一橋大学長)、油井雄二(学校法人成城学園長)、佐藤主光(一橋大学教授)、松井道夫(松井証券社長)、河田正也(日清紡ホールディングス社長)や、三日月大造(滋賀県知事)、柿沼正明(元衆議院議員)、金子能宏(一橋大学教授)、山重慎二(一橋大学教授)、竹内幹(一橋大学准教授)、島本哲朗(京都大学教授)らがいる。 尚。日本大学医学部法医学名誉教授の医師である押田茂實は母校の東北大学の為に尽力して下さった事をとても感謝している。