PPAP (セキュリティ)
パスワード付きzipファイルのパスワード解析は、2012年時点で1秒間に45億回の試行が可能であるという報告がされており、もし暗号化zipファイル単体のみが攻撃者の手に渡ったとしても、中身を盗み見られる可能性は高い。暗号化の為にパスワード付きzipファイルを使う事がそもそもセキュリティ対策として有用ではない。
セキュリティ以外の批判 Windows標準機能ではパスワード付きzipファイルを作成できない。そのため、何らかの圧縮ソフトウェアを用意する必要があるが、企業間でファイルの授受を行う際に方法の統一が取れず混乱を招く恐れがある(特に、管理者によってアプリケーションのインストールを制限されている場合)。 スマートフォン端末等では、パスワード付きzipファイルを閲覧するために専用のアプリケーションが必要であるなど、テレワークの導入に障壁となりえる。 わざわざ別のメールで指定されたパスワードを一々入力するという手間は、無駄が多い。 zipファイルでは日本語ファイル名が文字化けする可能性がある。一般にWindowsでは文字コードとしてShift_JISでエンコードするのに対し、iOSやAndroid、macOSではUTF-8を前提にデコードする場合が多い。
PPAPは誤ったセキュリティ対策であるにもかかわらず、日本国内では官民問わず利用されている。このPPAP方式によるメール送信を支援するためのソフトウェア製品も市販されている。
他方、日本国外ではほとんど見られない慣行である。
PPAPが使われ出す前は、パスワード付きzipファイルをメール送信し、パスワードを「送信先社名の略号」など関係者のみに通じる符丁が使われていたが、2010年代よりパスワードも同一経路で送信する手法が採られ始めた。
プライバシーマーク、およびISO/IEC 27000 シリーズの監査上、ファイルの暗号化に対応するための手法として広まったとされている。
「Password付きZIPファイルを送ります、Passwordを送ります、Angoka(暗号化)Protocol(プロトコル)」の略号である。
日本情報経済社会推進協会に所属していた大泰司章(おおたいし あきら)(現・PPAP総研)が問題提起し命名した。ピコ太郎の『PPAP』(ペンパイナッポーアッポーペン)の響きが「プロトコルっぽい」と言う人がいたことから大泰司が命名のヒントを得た。PPAPという用語は『日本情報経済社会推進協会』の発行する文書にも使われている。