スポーツ新聞
全国紙の系列にあるのは以下のとおり。なお、日本経済新聞社はスポーツ新聞社を持っていない。
日刊スポーツ(朝日新聞社系。通称“ニッカン”):札幌、東京、名古屋、大阪、福岡、那覇。 沖縄県内では、沖縄タイムス社が発行している。その他の地域では、地域ごとの会社(名古屋・福岡の両本社は「日刊スポーツ西日本(大阪本社)」の社内カンパニー)が発行。
スポーツニッポン(毎日新聞社系。通称“スポニチ”):東京、大阪、札幌、名古屋、福岡、那覇。 沖縄県内では資本関係により、琉球新報社が「新報スポニチ」の名称で発行している。「スポニチ」は、2004年に1社に合併。東京(存続会社)・大阪(現在は社内カンパニー)の両本社が紙面製作の中心となり、札幌・名古屋・福岡(合併後は本社から総局に降格)・那覇は実質「現地印刷」の形をとる。また、大阪では2009年11月29日まで主要駅やコンビニで即売向け早版(事実上の夕刊)を発行していた。
スポーツ紙は一般紙と異なり、新聞専売所やスポーツ紙本社経由で購読申し込みを行い、朝刊配達時に同時宅配する「宅配版」と、運送会社経由で駅売店・コンビニのスタンド用に卸す「即売版」の2種類があるのも特徴である。この場合、締め切り時間が異なるため、一般紙と同送せざるを得ない宅配版とそれをしない即売版で一部収容記事が異なる場合がある。また、新聞休刊日の翌日も一部を除き、即売のみの「特別版」(号数を加算しない号外扱い)を発売している。
なお、1月2日は「特別版」もないため、1年で唯一スポーツ新聞が発行されない。これを利用し、特別版限定の懸賞企画が行われている。スタンド売りのスポーツ新聞は宅配版が基本であるが、一部の店舗ではアダルト面が含まれる即売版が販売されており、どちらの版が置かれるかは店側の希望や新聞の配送ルートによって決まってくる。この場合、駅売店・コンビニや繁華街の店舗など運送会社がまとめて配送する場合は即売版が置かれる事が比較的多い一方、病院や個人経営のお店では地元の新聞専売所経由で配送されてくることがほとんどでその場合は宅配版が置かれる事になる。
他方で、夕刊紙については宅配版が無い為、コンビニ扱いのものでもアダルト記事が含まれている。また、店舗によっては特別朝刊を販売する所もあるがこの特別朝刊については宅配版が無いため、コンビニ販売分にもアダルト面が入ることになる。発行社によって取扱いが異なるが、基本的には希望をすれば指定した版の紙面を購読することが可能である。また、専売所経由の場合であっても、即売版を指定すればそちらを置くことも可能。なお、即売版の新聞には一面と最終面の折り目をまたぐように各社のロゴが入っている。
駅売店を中心に売られる「即売版」といわれるものには、上記の内容に加えてアダルト記事や性風俗関連の情報が掲載されている。以前、女性団体から「性の商品化の助長」などとして、夕刊紙とともに槍玉に上げられたこともあった。この、通称:アダルト面(ピンク面)は、2010年春に『日刊スポーツ』と『スポーツ報知』(約20年ぶりの廃止)などが、相次いで取りやめに踏み切っている。中スポ系は元々入れていない。
一方で、宅配用の「家庭版」には無いのが普通である。テレビ番組欄と番組解説記事を掲載している頁を、即売版ではアダルト面(ピンク面)に差し替え、テレビ番組欄は小スペースで番組表のみを掲載する(ハーフサイズ以下になることがほとんど。これを「二毛作」と説明する場合がある)。この番組表も全日載せるパターンと夕方以降を載せるパターンがあり、全日版の場合は文字のサイズが異なる場合がある。なおこれらは以前は一般紙と同じく最終頁での掲載だったが、現在は殆どがダブル1面を取り入れているために中面に掲載している。一部のスポーツ紙ではラジオについては一般紙よりは扱いが少ない場合(関東では南関東=東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県のラジオ局。外国語FM放送は省略されたりする)が多い。また、紙面スペースの都合でFMを載せていない場合もあったりする。
2000年代後半以降は、販売地域を縮小する動きが出始めており、『デイリースポーツ』は東北地方と新潟県における販売を終了した他、2011年11月30日をもって名古屋市、福岡市、北九州市の主要駅における即売販売を終了した。『東京スポーツ』も2017年12月28日をもって北海道における販売(即売のみ)を終了した。販売を終了する理由としては、輸送コストや印刷コストの問題、その地域における販売部数の減少などを挙げている。
『西日本スポーツ』は2009年3月31日をもって山口県における販売を終了した他、宮崎県と鹿児島県も2018年3月31日をもって販売を終了した。さらに電子版媒体の普及により、紙媒体の衰退が進んでいることを受け、2023年3月末で新聞自体の発行を休刊し、電子版に完全移管することが発表された。『道新スポーツ』も同様に2022年11月末で新聞自体の発行を休刊し、ニュースサイトでの記事配信に移管することが発表された。
2020年代に入るとコロナ禍やロシアのウクライナ侵攻を受けた資源価格の高騰、さらには円安などを背景として原燃料価格も高騰しており、これらが新聞用紙代の大幅な値上げに繋がっており、今後についてもスポーツ紙の縮小傾向は避けられないとみられる。2023年4月23日には、日本初のサッカー専門の新聞として知られる『エル・ゴラッソ』が、同年5月末で新聞紙面の発行を休止し、電子版へ完全移行すると発表した。