材木問屋
江戸の材木問屋は小売を扱えないことに特徴がある。延宝元年(1673年)に材木問屋の代金支払に関する訴訟があり、江戸幕府は山方(生産地の荷主)と直接取引する材木問屋と材木問屋に一定の口銭(約3-5%)を払って現物を買い取って小売商あるいは消費者に直接販売できる材木仲買に分離するように命じられたためである。後に川辺問屋が木場材木問屋に合流したのも、本来は木炭や薪を扱う川辺問屋が小型の角材や丸太の買付・販売にまで進出したことが延宝年間の規定に違反するとみられたためであった。
ただし、こうした問屋と仲買の分離は江戸独自の事情があり、大坂で同様の措置が取られたのは約80年後の宝暦年間のことであり、その他の大部分の地域では中世以来の産地買付(場合によっては山仕出も)・加工・運材・小売販売まで手掛ける業者も多かった。明治以後、材木問屋を巡る規制の多くは緩和・撤廃され、また輸入材の扱いも開始されるようになるが、材木問屋(あるいは木材問屋)そのものは今日まで存在しているものも珍しくは無い。