脅迫状
電話などの場合では、話者の音声の基本周波数やイントネーション・方言・口癖などの要因により、ある程度の性別・年齢・職業・居住地域などが推測できる点で、文書の送付に比べるとさらに容易に個人を特定されやすい。また、音声には声紋と呼ばれる特徴が含まれており、これを解析することで個人を特定する証拠となる(裁判でも『物証』の一つとして認定される)。
一方で、このような人物特定のための推測を困難にするための手段として、たとえばエフェクターのような音声変換機を介する方法もあるが、口癖や方言まで完全にカバーするには至らず、背後や周辺の物音をごまかすこともできない。
最近では電子掲示板や電子メールを使った脅迫方法も顕著である。メールの場合は「脅迫メール」とも呼ばれる。ただし電子メールの場合は、差し出し元のIPアドレス・リモートホスト・サーバ・メーラーの種別などがメールヘッダ部分に記録されていることから、完全な匿名環境での送信を実現するのは困難である。
また電子掲示板の場合は、特定の誰かを脅迫するというよりは『劇場型犯罪の予告』のために使われる例が大半である。いずれの例でも、各種捜査機関からの令状が出た段階で、サーバを管理する会社などはIPアドレスおよびリモートホストを特定するために必要な記録(ログ)などを提供する義務があるため、脅迫文を送った相手を特定することは原理的にはそれほど困難ではない。