イスパノアメリカ独立戦争
ボリバルはカディスからの遠征計画が失敗に終わったと知ると、1820年の1年間をベネズエラ解放計画を練ることに費やした。また、モリーヨが本国の反乱軍と交渉するという新政策に従った結果本国に戻ったこともボリバルを助けた。ボリバルはスペイン憲法に基づき愛国派をスペインと和解させるとの提案を拒否したが、11月25日/26日に6か月間の停戦に同意、万民法に基づき交戦規定を定めることにも同意した。しかし、王党派が増援の不足で弱体化したことが明らかであり、多くの王党派兵士や部隊が逃亡するか、愛国派に寝返ったため、停戦は6か月間も続かなかった。停戦からわずか2か月後の1821年1月28日、マラカイボのアユンタミエント(市参事会)が独立共和国の建国、並びに大コロンビアへの加入を宣言した。モリーヨに代わってスペイン軍の指揮官に就任したミゲル・デ・ラ・トーレ(英語版)はこれを停戦協定違反とした。愛国派はマラカイボが自らの意志で立場を変えたと強弁したが、両側とも戦闘の再開を準備した。ベネズエラの運命は4月にボリバルがヌエバ・グラナダから軍勢7千を率いて戻ってきたことで決まり、6月24日のカラボボの戦い(英語版)で大コロンビア軍が王党派の軍勢を決定的に撃破して、プエルト・カベヨ(英語版)を除くベネズエラ全体の支配、そしてベネズエラの独立を確保した。ボリバルは続いて大コロンビアのヌエバ・グラナダ南部とキトに対する領土主張に集中した。
ペルーではペスエラ副王が1821年1月29日にホセ・デ・ラ・セルナ・エ・イノホーサ(英語版)によるクーデターが失脚したが、その2か月後にはサン=マルティンが自軍をよりリマに近いアンコン(英語版)に移動させた。
政府は景気回復に努める必要があるほか、下層階級を政治的統一体(英語版)に組み入れる必要もあったが、下層階級は独立の恩恵をほとんど享受できなかった。これらの社会問題の解決策をめぐって保守派と自由派との間で政争になり、時には戦闘に発展もした。保守派は社会安定を維持するために伝統的な社会構造を維持しようとしており、一方の自由派は民族に基づく社会構造を終わらせ、資産に対する制限を取り払ってより流動的な社会と経済を作り出そうとした。伝統的なスペイン法制が先住民族を保護したのに対し、自由派はときどき先住民族に歓迎されない政策を採用した。
政争もあったが、独立はイスパノアメリカにおける奴隷制度廃止運動に活力を与えた。多くの奴隷が愛国派の軍に従軍して解放されたため、奴隷制度の廃止が独立運動の一部として見られたのだった。メキシコ、中米、チリなど奴隷が主要な労働力でなかった地域では独立のほぼ直後に奴隷が解放された。一方、コロンビア、ベネズエラ、ペルー、アルゼンチンでは奴隷が主要な労働力ではあったが、30年間かけて段階的に解放されていった。例えば、子宮の自由(英語版)(奴隷女性の子供を自由民と定める法律)に関する法制度の整備、賠償つき奴隷解放(英語版)の制度整備などがなされた。1850年代初期までにイスパノアメリカの独立国で奴隷制度が廃止された。
特に下級聖職者はこのカペリャニア(スペイン語版)と呼ばれた寄付金に依存したため、主にメキシコの下級聖職者が独立のための反乱に参加した。一例としてはミゲル・イダルゴとホセ・マリア・モレーロスがいる。
改革の成果は地域によって異なった。キューバ総督領(英語版)、リオ・デ・ラ・プラタ副王領、ヌエバ・エスパーニャ副王領では成功して、現地経済と政府の効率が向上したが、それ以外の地域では現地民との緊張関係が生じ、ヌエバ・グラナダ副王領のコムネロスの乱(英語版)やペルー副王領のトゥパク・アマルー2世の乱(英語版)が勃発した。
クリオーリョの高級官僚への道が閉ざされたことと、18世紀のスペイン領南米における反乱が数十年後の独立戦争の直接的な要因にはならなかったが、政治上の背景としては遠因となった。
それ以外の要因には啓蒙思想と大西洋革命の前例がある。啓蒙時代では社会改革と経済改革への切望がイスパノアメリカとイベリア半島全体に広まった。自由貿易と重農主義の思想はスペイン本国(英語版)から海外植民地に広まり、イスパノアメリカ啓蒙(英語版)の原動力となった。スペイン本国と独立戦争中のイスパノアメリカで施行された政治改革と起草された多くの憲法はこれらの要因の影響を受けたものである。