技術科教育
小学校(第1~5学年の5年制が主)では、「テクノロジー」の授業が独立して開かれることもあるが、「社会科」や「科学」等の教科で統合されて実施されていることも少なくない。中学校(第6~8学年の3年制が主)では、必修教科として「テクノロジー」がおかれることが一般的である。
高等学校(第9~ 12学年の4年制が主)では、「テクノロジー」や「産業テクノロジー」という名称で技術教育が行われることが多く、その形態は必修・選択必修・選択教科と、多様に分かれている。時間数は全般的に増加傾向である。
1950年代末からの教育課程開発の成果と実践の蓄積を経て、1980年代、「産業科」(IndustrialArts)から「テクノロジー」への転換がなされた。その教育課程は、「工業関係企業の経営活動」・「コンピュータなどの技術体系」・「労働観・職業観形成を重視したキャリア教育(career education)」の3つを基調とするものとみられている。
職業科で行われた学校における戦後の技術教育は、その後、1958年告示の学習指導要領にて「技術・家庭」に再編された。この「技術・家庭」は、直前まで「技術」科という名前であったが、女子については「家庭科」的な内容を主とするものだった。そして、技術分野と家庭分野は、「生活」というキーワードで無理やり結び付けられた。
学習分野としては「通信」・「製造」・「エネルギ/動力/輸送」・「建設」で構成すること(に加え、バイオテクノロジーも含まれる傾向がある)、各分野それぞれの教授は、入力→工程→出力のプロセスをふまえ、キャリア(職業)教育の内容を加えた教育課程が編成される場合が多い。
これらについて、初等教育では工作活動を中心とした多様な学習活動を行い、中学校では上記の学習分野をすべて学び、高等学校では、前半でそのうち一つ、またはその発展的な内容を選択履修し、後半にあたる部分で、そのうちのさらに一定部分を職業教育として深く学ぶ。
2000年には、「技術リテラシーのスタンダード」がアメリカの技術教育関係者団体、国際技術教育学会でまとめられ、すべての生徒が身につけるべき「技術リテラシー」がまとめられた。