省エネルギー
GDPを生み出すのに投入するエネルギーの量を日本とアメリカ・EU、中国・インドとで比較するとアメリカ・EUは2倍、中国・インドは9倍となり、日本のエネルギー効率はきわめて高いことが分かる。
オイルショック以降、日本の産業界の石油消費量は減少しているが、一般家庭が使用する電気・車のガソリン需要などが増えており、日本全体のエネルギー消費量は1980年以降では、20-30%伸びている。
“家庭の省エネ大事典”. 公式ウェブサイト. 省エネルギーセンター. 2019年10月24日閲覧。
“2010/2011 ビルの省エネルギーガイドブック”. 公式ウェブサイト. 省エネルギーセンター. 2019年10月24日閲覧。
アメリカの産業部門・民生部門では92年エネルギー政策法により、冷蔵庫・ルームエアコン・モーター・大型冷暖房設備などのエネルギー使用機器製造業者に対して省エネ余地を考慮した強制基準を設けており、未達成の機器には回収命令が出される。
また、民生部門では、冷蔵庫、冷凍庫、エアコン、セントラルヒーティング、温水器、食器洗い器、洗濯機などにはエネルギー効率ラベリングが設けられている。