防空壕
都市部に造られた簡易なものは、大戦の終結後まもなく破壊された。
郊外に造られた洞窟状の防空壕や、鉄筋コンクリート造のものが残っていることもある。平和教育の一環として見学されることがあるものの、管理する地元団体の高齢化が進み、保存の先行きを案じる人がいる。
軍港都市である長崎県佐世保市では、戦後立ち並んだ露店が、岩山に掘られていた防空壕に移るよう市役所から要請され、店舗数の増加に伴い新たに掘られたものを含めて8本の穴で飲食・商店街「とんねる横丁」が21世紀に至るまで営業している。
近年、日本政府は太平洋戦争中に日本軍や地方公共団体、町内会などが築造した防空壕を「特殊地下壕」と呼び、調査や対策を行っている。2005年の調査では、日本全国に10,280箇所が確認されているが、民有地では世代交代などにより地域住民や土地所有者ですら存在を忘れている事例も多く、調査のたびに実数は増える傾向にある。
第二次世界大戦期には、各国で、それぞれのつくり方で、防空壕が造られるようになった。
冷戦期には大量破壊兵器、NBCつまり核兵器、生物兵器、化学兵器などが使用されるリスクが高まったので、それらから身をまもるためのシェルターや、シェルター機能を兼ね備えた地下鉄駅などが各国で盛んに建造された。