反戦青年委員会
しかし、動労などは協会派の方針を拒否して、「反戦」の組織は維持された。1970年には解放派が完全に社会党から「絶縁」されたことから、1970年以降は反戦青年委は新左翼諸党派主導の運動となった。
立花隆が1975年に著した『中核vs革マル』によると、1969年6月段階における反戦青年委の各派勢力を公安当局の調べとして、全国490の職場・地域の「反戦」組織があり、構成員は二万人超。うち社会党の指導下の組織は組織数も構成員数も半数以下。新左翼各派が握っていた組織は、社青同解放派系が84、共産主義者同盟系が67、中核派系が53、第四インター系が32、革マル派系が11であったとしている。
1969年に「全国反戦」が新左翼主導の元で再建されるが(他党派襲撃を繰り返し、東大紛争の安田講堂の攻防から「敵前逃亡した」とされた革マル派は「全国反戦」から排除された)、その内部で主に沖縄本土復帰運動の方針をめぐって対立が先鋭化する。沖縄県民の本土復帰の要求を支持して「沖縄奪還」をスローガンとする中核派、「沖縄人民の本土復帰運動支持・沖縄労農自治政府樹立」を掲げる第四インターの「復帰派」ブロックと、「沖縄解放」「沖縄独立」などを掲げる解放派、フロント派、構造改革派の「反復帰派」ブロックが形成されていく。
しかし、1972年の沖縄返還後、中核派と革マル派の内ゲバの激化を理由に、第四インターは中核派とのブロックを解消し、一方の解放派、フロント派、構造改革派の「反復帰」ブロックも解消。三里塚現地闘争などでは統一行動をかろうじて維持していた「全国反戦」は機能を停止した。この時点で、周辺の青年労働者をも含んだ大衆組織的性格としての反戦青年委の各地域・職場の組織は、完全に党派直系の「活動家プール組織」となった。