環境共生住宅
日本国を例に挙げると、1960年代以降に進められた木材輸入の自由化政策により、住宅建設の為に使われる木材に占める外国産木材の割合は1990年代には2割を切ることになった。その結果、日本で消費される大量の安価な木材の供給源となった東南アジアや北アメリカの原生林は乱伐の対象となり、広範な環境破壊が発生した。一方、輸入材に対する価格競争力を持たなくなった日本の森林は殆ど利用されることなく放置され、スギ花粉症などの環境問題が発生することになった。
また高度成長期以降の日本の住宅寿命は、1999年の資料では37年であり、イギリスの141年、フランスの103年、ドイツの57年に較べて著しく短い。更に日本の住宅解体は「ミンチ解体」と呼ばれる、資源の再利用を行わない解体法が主流であるため、大量の建築廃材が産業廃棄物と化してしまう。
こうした諸問題は、国産材の積極的な利用や住宅寿命の長期化、分別リサイクルしやすい工法などを用いることで対応することが可能である。