日印関係
日本には、貿易に従事するインド人が、開港地であった横浜・神戸に多く居住した。横浜への居住は開港後間もなくから、神戸への居住は1885年頃からとされる。
1923年、関東大震災によって横浜が大きな被害を受けると、横浜に暮らしていたインド人は親戚や知人を頼って関西地方に移住し、とくに神戸に集中するようになった(戦前の最盛期には兵庫県に600人あまりのインド人が暮らしていた)。1934年には神戸に日本初のモスクである神戸ムスリムモスクが建設されたが、インド人貿易商が大口寄付者として名を連ねる。1937年には在日本印度商業会議所が神戸で設立されている(第二次世界大戦後の1957年に本部を大阪に移転)。
1930年代前半、日本はインド市場への綿布の輸出を拡大させ、日印間に大きな貿易摩擦が生じた。これは、第二次世界大戦前の日本が抱えた「代表的な貿易摩擦問題」の一つであった。1933年4月、インド政庁はイギリス本国を通じて日印通商条約の破棄を通告するとともに(通告6か月後の1933年10月10日以降に失効可能)、インド産業保障法を制定して通商条約失効後に日本商品全体の輸入の制限を可能とした。