新田
代官見立新田(だいかんみたてしんでん) 幕府天領の代官が新田開発に適当な土地を見立て、既存の村や農地や河川に悪影響がないか調査した上で許可される。代官は新田から上がる年貢の10分の1を手にすることができた。 藩営新田(はんえいしんでん) 藩が主導で行うもの。農民たちに農地開発に必要な資材を提供して新田を開発させ、彼らに鍬下年期を保障した。
しかし、新田開発は巨額の利益が期待できる半面、開発の難航による資金難のリスクがあった。新田に投資した商人には破産する者もおり、鴻池家などの大商人も新田開発でかえって出費がかさむ結果になった。新田開発される荒れ地や沼地や山林の多くは、旱魃や水害のリスクが高いために開発が進んでいなかったのであり、古くからの農地より自然災害の危険が高い土地が多かった。多くの新田が水害で破壊され、近隣の村との水争いが発生した新田もあった。
新田開発失敗の例では、下総国の印旛沼や手賀沼があげられる。これらの湖沼では、近隣の農民たちが何度も干拓に挑戦したが利根川水系からの水の逆流によって失敗し続けた。田沼意次や水野忠邦らにより、幕府による巨費を投じた大規模な新田開発も試みられたが、水害による堤防や新田の崩壊、財政難、指揮を執った老中の失脚などにより中断され、いずれも第二次世界大戦後になるまで本格的な干拓・農地化は成功しなかった。
九州の有明海一帯では、潮きり堤防を用いた干拓、新田開発が盛んに行われたが、これらの新田は高潮被害に直面することもあった。1927年(昭和2年)9月13日の台風接近時には、高潮が熊本県の海岸部を襲い、新田地帯の住民は避難する間もなく家ごと押しつぶされ波にさらわれる被害も生じた。死者・行方不明者423人、重傷者23人。
畿内では淀川水系の治水と同時に、大和川付け替えの跡地や大阪湾岸の河口の浅瀬で次々と商人による新田開発が行われた。大阪平野の多くの土地はこの時期に水辺から陸地になった場所が多く、こうした新田の名には開発した商人の名がつけられ、現在でも土地の地名に商人の名に由来するものが多く残っている。(例:鴻池家が開発した鴻池新田など)これら新田には「会所」(かいしょ/かいじょ)と呼ばれる管理事務所があり、小作人からの年貢米徴収・貯蔵や、新田の堤防・水路などの維持管理業務、役人への応対などを行っていた。