小塚郁也
さらに、ケネス・ウォルツが『フォーリン・アフェアーズ』誌の 2012年 7・8 月号に発表した“Why Iran Should Get the Bomb: Nuclear Balancing Would Mean Stability”)の議論を参照して、イランとイスラエルの間に核兵器を含む勢力均衡が確立されれば、中東地域の国際関係がかえって安定化すると考えるウォルツの依拠する防御的リアリズムの論理を批判して、小塚はイランの核武装、あるいはブレークアウト能力の保有によるイランの核敷居国化が、中東における核開発競争のドミノ現象を引き起こすリスクはかなり高いと指摘している。しかも、地域における核拡散の加速度は必ずしもウォルツが想定しているほど緩慢なものに止まることはなく、少なくともサウジアラビアとトルコの両国については直ちに核開発が進展していくと予想されると小塚は分析している(「イラン核合意(JCPOA)の行方と中東における核拡散の可能性」ブリーフィング・メモ、2020年5月号、3-4頁)。
小塚は2020年に入って世界経済を震撼させている原油先物価格の低迷(1バレル当たり35ドルから38ドル、5月末時点)と新型コロナウイルス・パンデミックの悪影響に言及して、アメリカ経済と社会が死者数 10万人以上とシェール企業の経営困難、1929年に始まった世界恐慌以来と言われるGDPの大幅下落および失業率の上昇という大打撃を被っている一方、中東ではサウジアラビアとイラン、トルコが経済と社会に大打撃を受けていると指摘した。そして、こうした利害関係国が2020年に入ってから揃って危機的状況に陥っていることが、中東における核拡散の可能性をかえって強める結果につながる恐れも決して否定できないと小塚は述べている(「イラン核合意(JCPOA)の行方と中東における核拡散の可能性」ブリーフィング・メモ、2020年5月号、5頁)。