英国学派
ウィリアム・ベイン
アレックス・ベラミー
エドワード・キーン
1959年に、ロックフェラー財団の後援で組織された「英国国際政治理論委員会 the British Committee on the Theory of International Politics」が、のちに英国学派と呼ばれる潮流を形作ったとされる。この委員会には、委員長を務めたハーバート・バターフィールドのほか、マーティン・ワイト(国際関係論)、デスモンド・ウィリアムズ(外交史)、ドナルド・マッキノン(哲学)、マイケル・ハワード(軍事史)、ヘドリー・ブル(国際関係論)に加えて、アダム・ワトソン(外務省)とウィリアム・アームストロング(財務省)の実務家が参加した。1959年から3年間続いた委員会における議論の成果は、1966年に、Diplomatic Investigationsとして刊行された。
ティム・ダンの研究に代表される英国学派の出自を「英国委員会」に求める見解に対しては異論があり、チャールズ・マニングと、彼が教鞭を執っていたロンドン・スクール・オブ・エコノミクスの貢献を重視する見方もある。
英国学派という名称が一般に普及したのは、1981年に発表されたロイ・ジョーンズの論文 "The English School of International Relations: A Case for Closure"によってである。ただしジョーンズの意図が英国学派の終焉を宣言することにあったことはその論文名から明らかであるが、皮肉にもアメリカ合衆国の国際関係論とは異なるアプローチとして英国学派が自覚され、独自の発展を遂げることになった。