堤義明
日本のスポーツ界への影響力は大きく、グループ再編が行われ義明から経営権が離れた現在も、西武グループは、スキーやゴルフをはじめとするスポーツリゾートの最大手企業であり、保有するスキー場やゴルフ場の数は国内資本としては日本一を誇る。
資金力を背景に、日本オリンピック委員会 (JOC) 会長なども歴任した。長野オリンピック招致は、時の国際オリンピック委員会会長・フアン・アントニオ・サマランチとも親しかった義明の力に負うところが大きいといわれている。
スケートやスキー選手育成に力を入れた。スケート選手をプリンスホテルや国土計画に所属することにより、生活を安定させるとともに練習に専念できる体制をとった。そして、伊藤みどり、八木沼純子、荒川静香、黒岩彰らを輩出した。また、現役や未来の選手への経験の場、引退後のスケーターの活躍の場として1978年からプリンスアイスワールドを始めた。スキーでは引退した岡部哲也や木村公宣などをプリンスホテルスキースクールに招き入れ、スキー選手を養成している。2005年1月、渡部絵美は堤からセクシャル・ハラスメントがあったことを週刊誌上で告発した。永年日本のウィンター・スポーツの運営をほぼ独占してきた堤が渡部に立腹、渡部がリンクのロッカーすら使えないようにするなどのパワー・ハラスメントがあったと主張した。
ホテル経営に関しては完全なトップダウン方式で、ホテル内部の設計などにまで細かく指示を出した。鉄道事業においても、運転士・車掌・駅員の規律を細かく就業規則で規定し、昨今の鉄道事業者ではあまり見られない、運転士が制帽の顎紐を着用することを義務付けていた(常時顎紐着用が運転士に義務付けられている他鉄道事業者は秩父鉄道、京浜急行電鉄、阪神電気鉄道などに限られている)。
バス事業では、全てのバスの屋根に番号を記載して上空からヘリコプターできっちりと経路通りに運行しているかを自ら監視するなどした。現在ではGPS対応の車載機を使用すれば営業所内であっても位置が把握可能であるため、こうした原始的かつ手間やコストが莫大となるこの監視方法は採用されていない。なお別の理由であるが、屋根上への社番の表記は他のバス事業者でも実施する事例が増えており、特に2000年に発生した西鉄バスジャック事件以降、被害を受けた西鉄バス(西日本鉄道直営のバス部門)をはじめ、東急バスや大阪シティバス(旧・大阪市営バス)など、テロおよびバスジャック対策として屋根に社番を表記する事業者が増加している。
しかし義明自身が社長の会社はほぼ全て本人が指示したが、それ以外の会社はその会社の社長にほぼ全て任せていた。豪華な私生活や総資産の多さが話題になることが多かったが、履物は履けなくなるまで履き、食事に関しても、社員教育で食べ残しをしないように厳しく指導するなど、戦後の日本での貧困時代を知る者らしい一面もあったという。