絶対優位
この節では2国2財1生産要素モデルに従って説明をする。さらに、次のような仮定を置く。
使用される生産要素は労働のみで、作られる財の価格は労働コストによって決定される。
1単位当たりの生産費は、生産量に関わらず一定である。
労働は両国間を移動できない。
関税、輸入数量割当などの貿易障害はなく、輸送費なども無視する。
そのうえで表1を見ると、イギリスは毛織物の生産をフランスよりも少ない投下労働量で生産することができ、イギリスは毛織物の生産に絶対優位を持っているということができる。対して、フランスはワインの生産をイギリスよりも少ない投下労働量で生産することができ、フランスはワインの生産に絶対優位を持っているということができる。このとき、イギリスは毛織物の生産に特化し、フランスはワインの生産に特化し、その生産された財の一部を交換することで最終的な利益を大きくすることができる。
まず、フランスがワインの生産に特化し、全労働量をワインの生産に当てる。フランスの全労働量は100+80=180であるから、これをワインの生産に当てると、180÷80=2.25単位のワインを生産することできる。一方でイギリスは全労働量を毛織物の生産に当てると、全労働量は120+90=210であるから、210÷90=2.333...単位の毛織物を生産することができる。この財の一部をお互いに交換することで、各国は生産特化および貿易前の財の生産量(2単位)よりも多い財の生産量を得ることができる。このような体制は国際分業と言われ、その国が絶対優位を持つ財の生産に特化し、それを貿易によって取引することで、より効率的な財の生産がなされ、貿易に参加した各国それぞれが利益を得ることができるのである。
比較優位は絶対優位と混同されがちな概念であるが、比較優位は絶対優位とは異なる概念である。例えば、表2のようなケースを見る。このとき、2つの財のうち、双方の生産に関してアメリカが絶対優位を持っており、小国Sはどちらの財の生産に関しても絶対劣位にある。このとき、アダム・スミスの絶対優位の考え方によれば、この2か国が貿易するメリットはない。しかし、デヴィッド・リカードによって提唱された比較優位の考え方によれば、双方の国に貿易するメリットが生まれ、各国は比較優位にある財を輸出し、比較劣位にある財を輸入することになる。
このとき、小国Sは自動車1単位を生産するのに100の労働が必要となり、また、この100の労働によって5/6単位のパソコンを生産することができる。一方で、アメリカは自動車1単位を90の労働で生産することでき、この90の労働によって9/8単位のパソコンを生産することができる。このとき、小国Sは、より小さい機会費用で自動車を生産することができるので、自動車という財の生産に関して比較優位にあり、同様にアメリカはパソコンの生産に関して比較優位にある。
このとき、もし、小国Sが1単位の自動車で、アメリカからパソコンを5/6単位以上手に入れることができれば、小国Sに貿易をするメリットが生まれる。