100円ショップ
基本的には、店内の商品は原則として1点100円(税別価格の場合も存在)で販売される。店によっては99円、88円などの場合もある。小型飲料や駄菓子など単価の安い商品は数個で100円(2個で100円、3個で100円など)で販売される。100円という低価格により、衝動買いを誘う演出を凝らした売り場作りが取られている。
100円均一で販売するため、何でも安いというイメージがあるが、実際にはスーパーやドラッグストア・ホームセンターなどで100円以下で販売されている商品も存在する。2000年代のダイエーでは「暮らしの88」という名称で雑貨などの「88円均一コーナー」が常設されている店舗が存在した。
均一価格の採用は計算しやすくするためと言われているが、最近では商品の品揃えを増やしたり粗利を厚くする目的で、衣料を中心として200円や300円、一部では500円や800円、それ以上の高額商品もある。なお現在は廃番となっているが、ダイソーの「三脚式ホワイトボード」が6,800円(税別。2007年の発売当時の価格は消費税5%で7,140円)であった。
2004年4月1日より消費税総額表示の義務化に伴い、税別100円均一で販売する場合「100円ショップ」を(当時の消費税率5%を加味して)「105円ショップ」に看板を変えなければならないのかとの懸念が一部で起こったが、法律上は店名を変更する必要はない。
100円ショップにヒントを得た、300円・390円・500円・1000円均一ショップなどの業態もある。100円ショップに比べると店舗数は少ないが、若い女性向け商品を中心に増えつつある。
「商品を均一価格で売り出す」というアイデアは、日本国内においては古くは享保7年〜8年(1722年〜1723年)頃から江戸で流行した「十九文見世」(十九文店、十九文屋)、文化6年〜7年(1809年〜1810年)頃から江戸で流行した「三十八文見世」(三十八文店、三十八文屋)、同時期に江戸で流行した均一価格の食べ物屋台「四文屋」、明治時代前半の頃の天保通宝の8厘通用を意識した「8厘均一」や「2銭8厘均一」、松屋呉服店(現:松屋)が1908年(明治41年)に行った「均一法大売出し」や1910年(明治43年)に行った「一円均一」という例がある。