デンマークの歴史
『フランク王国年代記』などには、デーン人の領域は今のデンマーク王国より広大であったと記されており、遺跡の発掘調査からもこれを裏付ける遺構・遺物が検出される。出土品の共通性などから、当時のデーン人は少なくとも4つの部族から構成されていたものと推測されている。いずれも便宜上、現在での地名で記す。
スコーネ(含マルメ、ルンド)、東シェラン(含コペンハーゲン)
西シェラン、フュン(含オーデンセ)、スレースヴィ
中部ユラン(含オーフス)
北部ユラン(含オールボー)、東部ノルウェー(含オスロ)
デーン人の文化圏と思われる地域は現在のデンマーク、シュレースヴィヒ=ホルシュタイン州、南部・西部スウェーデン、東部ノルウェーというかなり広大な地域に広がっており、かなりの勢威を振るっていたことがうかがわれる。また、陸続きよりも「海続き」の方が交通量・物流量が多く、その頻度が密であったことを確認することができ、デーン人があらためて海洋民族であることが確かめられた。
クリストファ3世(クリストファ・ア・バイエルン)の死去により、これまでのデンマーク王の血統が絶えることとなった。そのため、ホルシュタインのオルデンブルク伯がクリスチャン1世としてデンマーク王に即位し、オルデンブルク(オレンボー)朝が創始された。この王朝の元でデンマークは北欧、及びヨーロッパの大国として君臨することとなった。1460年には、スレースヴィ(シュレースヴィヒ)公国およびホルシュタイン公国を同君連合として組み入れる事に成功し、以後400年にわたってデンマークの影響下に置かれるようになった。しかしデンマークは、北欧の支配権を強化させようとして、同盟国の離反を招くようになる。1509年には、ハンスがフィンランドのトゥルクに遠征したものの、破壊だけに留まり、撃退された。さらにスウェーデンで独立運動が芽生えると、クリスチャン2世は1520年にスウェーデン本国に乗り込み反対派を粛清した(ストックホルムの血浴)。結局これが引き金となり、デンマークはスウェーデンとフィンランドを失った(カルマル同盟の崩壊。ヴァーサ王朝の成立)。
クリスチャン2世の外交上の失策に対してデンマークの貴族階級は反発し、フレゼリク1世を擁立し、クリスチャン2世を廃位に追い込んだ。
この頃、ドイツのマルティン・ルターの宗教改革がデンマークに及ぶようになった。ハンス・タウセン(英語版)は1525年にヴィボーで布教を開始した。フレゼリク1世は即位の際に結んだ即位憲章(デンマーク語版)でルター派弾圧を約束したものの、弾圧には消極的であり、ハンス・タウセンの布教を黙認した状況であった。
第二次シュレースヴィヒ戦争の敗北によりデンマークは国家として深刻なトラウマを抱え込むことになり、世界における立ち位置を再考を余儀なくされた。17世紀中葉のスカンジナヴィア半島対岸の喪失と同様に、両公国の肥沃な土地を失ったデンマークには、島嶼部と荒涼としたユラン半島北部が残されることとなった。ハンス・ホルスト(デンマーク語版)の「外に失いしものを内にて取り戻さん(Hvad udad tabes, skal indad vindes)」の言葉に象徴されるように、軍人のエンリコ・ダルガスは1868年にデンマーク・ヒース協会(デンマーク語版)を設立しヒースに覆われたユラン半島北部に植林を開始し、開拓に乗り出した。1870年代にはアメリカ合衆国の安価な穀物の流入に打撃を受けたが、イギリスの酪農製品の需要の高まりに応じ産業構造を転換した。加えてこの頃から農村部から都市部へ移動する人々が増加したものの、都市部でそれを吸収することはできず、多くはアメリカ合衆国に渡っていった(デンマーク系アメリカ人)。また、19世紀後半からの第二次産業革命にも対応し、1850年代にはデンマーク初の鉄道が敷設されることで、輸送手段や海外との交易の改善が図られるようになった。
戦後は欧州共同体(EC)のなかの農業国家として比較的豊かな経済を維持し、福祉国家としても知られたが、冷戦下での外交では不安定を強いられた(ノルディックバランス)。しかし冷戦終結後は、ヨーロッパ連合(EU)の一員として、比較的安定した先進国の一つとなっている。フェロー諸島は1948年に自治政府を樹立し、EUには加盟せず、独自の通貨を用いるなど独自性を強めている。同じくグリーンランドも1979年に自治政府を樹立し、ECからも離脱した。フェロー諸島においては、将来的に独立国家としての道を模索していると言われている。
しかし、中部シュレースヴィヒの中心都市であるフレンスブルク(フレンスボー)のドイツ帰属を認めたくない人々はカール・サーレ(英語版)内閣がドイツの敗戦を利用して1864年に失った領土を取り戻すことができないと批判した。クリスチャン10世はサーレ内閣が事態収拾できないと判断し、留保権限(英語版)を用い、サーレ内閣の総辞職を要求した(復活祭危機(英語版))。復活祭危機の結果、国王は政治に干渉しないことを約束した。デンマーク王国憲法では未修正の状況ではあるが、復活祭危機以来、国王は政治に参画しないことになった。第一次世界大戦の終わりの1918年にはアイスランドが、デンマーク国王を国王とする同君連合として独立した。
1924年の総選挙(英語版)でトーヴァル・スタウニング率いるデンマーク社会民主党が勝利した。一方、反対派はランスティングで依然と多数派を占めたので、スタウニングは右派と政治協力を求める必要があった。スタウニングは1933年1月30日、ヴェンスタ及びラディケーリとカンスラーガーゼ協定(英語版) を結び、農産物輸出促進のためのデンマーク・クローネを10%切り下げ、農民援助策を実施、公共事業の拡大を行う一方、1年間のストライキとロックアウトの禁止を決めた。また、社会大臣のカール・クレスチャン・スタインケ(英語版)による社会制度改革法を制定、世界恐慌を克服し、現在に至る福祉国家の基盤を確立した。
また、王権強化のために中央政府の官僚機構を整備するとともに、地方でも貴族が地方統監という行政責任者を担っていた従来のレーン制から中央から県知事(デンマーク語版)を派遣して支配させるアムト制(デンマーク語版)へ移行、徴税権も地方統監から中央の財務官に委譲された。財政政策ではカール・グスタフ戦争後の財政難克服のために1664年に土地改革が行われ、従来無税だった荒廃農地にも推定収穫量を元に領主の責任で課税された。国王の絶対権力を権威づけ正当化するために1665年に「国王法」が制定された。その際、要職を任されたのが市民階層出身のペーダー・シューマッカ・グリッフェンフィルド(デンマーク語版)だった。「国王法」の規定により国王は人事権を掌握し、唯一の軍事力および課税権を保有し、立法府もまた掌握する絶対的な存在として君臨することとなった。外交・軍事面ではスウェーデンからの失地回復が課題となったが、財政難から軍隊は削減、要塞の建設と徴兵で賄うこととなった。
1670年にフレゼリク3世の後を継いだクリスチャン5世は父王の政策を推進した。