岩井町営軌道
もともとの計画では積載量3トンの無蓋の貨車のうち、ブレーキあり(トブ)6両、ブレーキなし(ト)3両を導入する予定だった。しかし発注後に、ブレーキのないト形にもブレーキの設置改修を行い、全車ともブレーキありとなった。こうした経緯で当時の車両記録に混乱があり、全部で13両という誤記がある。
運営母体の自治体の沿革
詳細は岩井郡および岩美郡を参照。
当初の認可では、翌1922年(大正11年)5月いっぱいで軌道敷設工事を終わらせることになっていた。ところが技術者不足で測量すらままならず、完成期限の2週間前になって着工時期の延期願を出すはめになった。このときは「同年8月いっぱい」までに着工するとしていたが、実際にはもっと先まで着工に至らなかった。
この間、1923年(大正12年)に鉱山王の久原房之助が荒金鉱山を買収し、鉱山は久原鉱業の傘下になった。久原は設備投資を行い、坑内の近代化を図った。岩井村営軌道の敷設工事に目処が立ったのも久原によるものだった。系列会社の久原軌道工業から送り込んだ鉄道技術者によって1925年(大正14年)6月末から工事が始まり、12月に完成した(竣工届の日付は翌1926年(大正15年)1月4日付)。「運輸開始日」は1926年(大正15年)1月20日となっている。
鉄道事業の申請時の趣意書には、温泉客は「一ヶ年延人員約10万人を踰(こ)え」なおも「著しく激増の趨勢」としている。一方、鉱山については「年産額約8000トン」としながらも、「近年経済界の恐慌」のため「搬出を中絶」しているとある。当初、国に提出した案では鉱石輸送に頼らずとも、温泉客と若干の農産物の輸送で黒字を見込めるという計画だった。
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 『鉄道ファン』399号(1994年7月号)p92-93「岩井町営軌道秘録」(安保彰夫)
1 2 3 『鳥取県大百科事典』p74-75「岩井大火」
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↑ 『鳥取県の気象』
↑ 『鉄道省鉄道統計資料 大正14年度』(国立国会図書館デジタルコレクション)
↑ 『鉄道省鉄道統計資料 大正14年度』(国立国会図書館デジタルコレクション)
1 2 3 『新編岩美町誌』p262-268「岩井軌道」
↑ 『地方鉄道及軌道一覧 昭和10年4月1日現在』(国立国会図書館デジタルコレクション)
1 2 3 4 『日本鉄道旅行地図帳』p43
↑ 湯口徹『内燃動車発達史』上巻戦前私鉄編、ネコパブリッシング、2004年、270-271頁
↑ 湯口徹『内燃動車発達史』上巻戦前私鉄編、ネコパブリッシング、2004年、98頁
この台風によって、岩井軌道でも線路が流失するなど、大きな被害を受けた。年度の営業日数は174日にとどまり、赤字に転落した。翌1935年(昭和10年)も復旧に時間がかかり、40日しか営業できなかった。
1936年(昭和11年)にようやく営業を再開し、新型車の導入などの設備投資も行われた。これによって事業は再び好転に向かったかのようだった。しかし1931年(昭和6年)の満州事変、1937年(昭和12年)の日中戦争と時局は悪化の一途をたどり、1939年(昭和14年)頃には整備・修理用の鉄の入手が不可能となり、レールの補修もままならなくなった。経営難のため所有車両を仙台鉄道へ売却するという話も出たが、この時はなんとか踏みとどまった。
1943年(昭和18年)9月10日に発生した鳥取地震は、鉱山に壊滅的な打撃となった。この地震で坑内の設備が壊滅したうえ、坑外に設けられていた堰堤が崩壊して鉱泥が流出、鉱員の宿舎32棟と付近の住宅15棟を押しつぶし、死者行方不明者62名の惨事となった。これ以後、鉱山では坑内の掘削が不能に陥り、沈殿銅の採取のみ行うようになった。
1921年(大正10年)11月30日 岩井村営自働車軌道として軌道法による特許取得。当初は自動車改造の気動車導入を計画していたが取りやめられた。
1925年(大正14年)4月4日 岩井村営自働車軌道を岩井軌道(岩井村営)に変更
1926年(大正15年) 1月20日 岩井村営軌道として開業。ガソリン機関車・気動車(ガソリンカー)による運行。旅客営業のみ。 4月1日 連帯運輸開始。 4月 貨物営業開始。
1927年(昭和2年)6月10日 岩井村の町制施行により、岩井町営となる。
1934年(昭和9年) 同年6月6日の岩井温泉街大火(温泉街の旅館・民家など建物216棟のうち149棟が全焼)、同年9月の室戸台風による軌道の流失など、相次ぐ被害で運行休止。
1936年(昭和11年)2月 運行再開。
1944年(昭和19年)1月11日 休止。その後線路撤去され、実質的には廃線状態になっていた。
1954年(昭和29年)7月1日 市町村合併により岩井町が岩美町となるが、岩美町では営業運転は行われていない
1964年(昭和39年)3月27日 正式に廃止。