新民会 (1907年)
105人事件裁判1審で日本側は尹致昊を会長であると認定したが、2審供述で尹は会長として名義を貸していた青年同志会(青年学友会)が名称を新民会に変更したため自動的に会長にされただけであり、運営も安に任せており一切携わっていないと全面否認した。新民会は1907年創立、青年学友会は1909年創立とされており、青年学友会創立を1906年か1907年頃とする尹の認識にズレが生じている。なお、第19回公判の吳大泳の供述では青年学友会の会長は学生が務めるとある。
多くの事業を手がける全国規模の抗日武力闘争組織という新民会像は日本のプロパガンダにより歪曲されたもので、実態は多くが平安道出身者で事業形態も規模の小さいものであった。このことは2審で多くの被告が自供を全面否定したことや、関係者の発言で証明されているが、1920年代になり、安自身や安の関係者が同様の新民会像を流布させるようになっていった。この矛盾について、平安道出身者で組織を固めた安への批判をかわす目的があったとの指摘がある。
安は上海臨時政府参加以降に新民会の復興を打診されたが、臨時政府の連帯の妨げになると断っている。