ムスタファ・ケマル・アタテュルク
1923年1月29日、イズミルの豪商ウシャキザーデ家の娘ラティーフェ(英語版)と結婚。しかし1924年9月から10月にかけての東部訪問で離婚危機となり、1925年8月5日に離婚が発表された。
母ズュベイデの再婚相手である、ラグプの親戚フィクリイェ(トルコ語版)とアンカラ駅の官邸で同棲していた(イマーム婚(トルコ語版)をあげていたという説もある)。フィクリイェはチャンカヤ官邸前で拳銃自殺を図り、1週間後、アンカラ・ヌムーネ病院(トルコ語版)で死亡(弾痕が背中にあったため、他殺説もある)。
ムスタファ・ケマルは、1899年3月14日、陸軍士官学校(陸士1317年入学組)に入学した。士官学校では、校長メフメド・エサド(英語版)、オスマン・ヌーリ(英語版)らの薫陶を受け、同期生のアリ・フアト(ジェベソイ)、メフメド・アーリフ(英語版)、サーリフ(ボゾク)、アフメド・フアト(ブルジャ)、一期先輩のアリ・フェトヒ(オクヤル)、一期後輩のヌーリ(ジョンケル)、キャーズム・カラベキル、キャーズム・「キョプリュリュ」(オザルプ)らと親交を深めた。1902年2月10日に同校を歩兵少尉として第8席の成績で卒業し、陸軍大学に進んだ。1905年1月11日に同学を参謀大尉として修了(陸大57期、5席)して、研修のためダマスカスの第5軍に配属された。士官学校在学中からアブデュルハミト2世の専制に反感を抱いており、ダマスカスで軍医ムスタファ(英語版)や陸大同期のリュトフィ・ミュフィト(英語版)と共に「祖国と自由」(Vatan ve Hürriyet) を設立した。その後、無断でサロニカに戻り、マケドニア支部を設立したという。1906年にマケドニアでは、青年将校や下級官吏が、フランスのパリを拠点としていた統一と進歩協会(青年トルコ党)の現地支部を設立し、1907年6月20日に上級大尉 (Kolağası) に昇進したムスタファ・ケマルが1907年10月13日にサロニカの第3軍司令部に転属されたときには、「祖国と自由」の支部も統一と進歩協会に吸収されていたため、ムスタファ・ケマルも同協会に加入した。
第一次バルカン戦争の勃発によりトリポリタニアから呼び戻されたムスタファ・ケマルは、オーストリア=ハンガリー帝国の首都ウィーンで目の治療を受け、11月24日にダーダネルス海峡地区混成部隊司令部の作戦課長に任命された。同部隊がボラユル軍団として再編された際も作戦課長の任務を継続した。1913年1月26日のボラユルの戦い(英語版)で軍団主力のアリ・フェトヒ・ベイ指揮下の第27師団が、スティリヤン・コヴァチェフ(英語版)将軍の指揮するブルガリア第4軍隷下のゲオルギ・トドロフ将軍の指揮する第7リラ歩兵師団の前に敗北した。バーブ・アーリ襲撃(英語版)事件を契機にエンヴェル・ベイらが実権を握り、5月13日にロンドン条約が調印され、アドリアノープルはブルガリア王国に割譲された。
第二次バルカン戦争では、ボラユル軍団とともにブルガリア軍に対して攻勢に出て、7月15日にケシャン(英語版)を、7月17日にイプサラ(英語版)を、7月18日にウズンキョプリュを、7月21日にはカラアーチとディメトカ(現ディディモティホ(英語版))を経由してアドリアノープルを奪還した。ムスタファ・ケマルは、同日街に入り、8月10日に街を離れた。その後、10月27日にブルガリアの首都ソフィアにおける駐在武官に任命された。ソフィアでは、陸軍大臣となったコヴァチェフの娘ディミトリナ・「ミティ」・コヴァチェヴァ (Димитрина "Мити" Ковачева / Dimitrina "Miti" Kovacheva) に接近した。1914年1月11日以降、セルビア首都ベオグラードとツェティニェの駐在武官も兼任した。
男性の帽子で宗教的とみなされていたターバンやフェズ は着用を禁止(女性のヴェール着用は禁じられなかったが、極めて好ましくないものとされた)された。スイス民法をほとんど直訳した新民法の採用、イタリアをモデルにした刑法の制定をするなど、国民の私生活の西欧化も進められた。1934年には創姓法が施行されて、西欧諸国にならって国民全員が姓を持つよう義務付けられた。これにより、「ベイ」「エフェンディ」「パシャ」「スルタン」「ハヌム」などの称号は廃止された。「父なるトルコ人」を意味するアタテュルクは、このときムスタファ・ケマルに対して大国民議会から贈られた姓である。
1925年に太陰暦の使用をやめ、国際的に使われている太陽暦へ移行した。28年にはアラブ風の長さと重さの測定法を廃止してメートル法を導入した。
1926年、人口調査のための中央統計局がアンカラに設立され、翌年、人口調査が行われた。調査の結果、トルコ共和国の総人口は約3500万人であった。1930年に中央統計局は総統計局に改称され、これ以降5年ごとに人口調査を行い、10年ごとに農業や産業に関する調査が行われるようになった。