ポンド危機
イギリスポンドはその後も1995年まで減価を続けた。
このポンドの大暴落で、ジョージ・ソロスの率いるヘッジファンドは10億〜20億ドル程度の利益を得たといわれる。
翌年の1993年には欧州各国に通貨危機が飛び火し、ERMは大幅な再編を迫られることとなった。1992年9月のERM離脱によりイングランド銀行および大蔵省は不名誉な敗北を喫した格好に見えた。
しかし、1992年の下半期からイギリス経済は他の西欧諸国に先がけて景気回復に向かい、1993〜1994年と順調な拡大を続けた。
その原動力になったのが1992年9月のERM離脱以降のイギリスの金融緩和による家計部門の耐久消費財支出の伸張であった。
ERM離脱以降、ポンドが主要国通貨に対して大幅に減価したことによりイギリス製品の価格競争力が高まったことなどからイギリスの海外への輸出は大きく拡大した。
1997年には、ヘッジファンドによる通貨空売りが、今度は東南アジアで発生しアジア通貨危機となった。
ERMはポンド危機による再編後、1999年には「統一通貨ユーロ」に新しく生まれ変わった。だがリーマンショック後のユーロ圏はPIIGS諸国をはじめ多くの労働者が失業という苦境に苦しんでいる。 なお、イギリスはこのユーロに2019年現在も参加していないが、大陸欧州との通貨統合の試みにより不名誉をこうむったポンド危機の記憶と無関係ではない。ジョージ・ソロスの動機はヘッジファンドの収益を上げることであり英国を救うというものではなかったが、結果的に英国をユーロ圏の外に位置させることになった。
1992年9月になり、投機筋・ヘッジファンドによるポンドの空売りは激しさを増した。
9月15日には、激しいポンド売りによりポンドの価格はますます下がり、変動制限ライン(上下2.25%)を超えた。
9月16日には、イングランド銀行がポンド買いの市場介入を行い、それに加えて、公定歩合を10%から12%へ引き上げ、さらにその日のうちにもう一度、金利を引き上げて15%とした。国の中央銀行が1日で公定歩合の金利の引き上げを2回も実施するのは、異例のことであった。しかし、それでも為替市場では、ポンドの空売りは止まらず、ポンドはさらに下落した。事実上のERM脱退のきっかけとなったこの為替市場でのポンドの大波乱は、「ブラック・ウェンズデー(暗黒の水曜日)」と呼ばれている。
9月17日、イギリスポンドは正式にERMを脱退し、変動相場制へ移行した。