軍事心理学
適性評価は司令部が指示する行政措置または医療関連委員会や法廷における裁判に必要な情報を提供することもある。そうした助言活動は、経験と訓練を受けた軍事心理学者によって公正に行われる必要がある。軍事心理学者は、専門的な応用実践の専門家として、心理学の全分野に精通していなければならない。また、軍事専門職として、軍事作戦の文脈で人間の行動を検討するために、軍事と心理学双方の職業を十分に理解する必要がある。心理学を軍の複雑なニーズと統合するのに必要な専門知識を身につけるために、博士号を取得後、数年を要する。
また、軍事心理学は、面接、捕虜の尋問、友軍の作戦の成果の促進、友軍や敵の犠牲者を減らす作戦上または情報上の価値のある情報を提供する可能性のある人物の内偵調査などに使われる。ここで適用される心理学の科学的原理は、近代交戦国の多くが国際法や国連協定にどのような立場をとっているかにかかわらず、面接官、捜査官、尋問官が積極的な手段に訴える必要や交戦規則、ホスト国の協定、国際法や軍事法に違反するリスク、あるいは米国とその同盟国が加入しているジュネーブ条約のガイドラインの境界を越えることなく非侵略的手段でできるだけ多くの情報を入手することを可能にする。
戦術心理学(Tactical psychology)とは、「兵士が敵と接触したときに何をするか、つまり前線の兵士が戦いに勝つために何をすればよいかを鋭く追求すること」である。心理学と歴史分析(軍事史料に統計学を応用したもの)を組み合わせて、戦術によって敵が攻撃をやめ、固まったり、逃げたり、混乱する戦術を発見する。戦術心理学では、制圧射撃、複合武器、側面攻撃などの技術が、いかに敵の戦意を低下させるかを検証する。
軍事心理学者は、メンタルヘルスや家族カウンセリング・クリニックの運営、軍隊の新兵選抜検査、さまざまな軍隊に最適な新兵の選抜、軍人と民間人の命を救うための手順を決定する人道的および平和維持任務の分析など、さまざまな分野で貢献している。また、軍人やその家族の生活を向上させるために貢献している軍事心理学者もいる。また、多様性と機会均等の向上を目的とした、軍内の大規模な社会政策プログラムに携わる軍事心理学者もいる。
現代的なプログラムでは、多様な民族や人種を軍隊に統合し、性的暴行や差別を減らすといった問題に取り組むために、軍事心理学者のスキルと知識が役立っている。また、戦闘や、伝統的に男性が担ってきた他の職種で、女性の雇用を支援する軍事心理学者もいる。能力の低い新兵の活用、薬物中毒や負傷した軍人のリハビリを支援する軍事心理学者もいる。アルコール依存や薬物乱用などの生活習慣の問題に対して、軍事心理学者は薬物検査や心理療法を担当する。現代、軍事心理学者の助言は、以前にも増して国の政策形成において真剣に考慮されるようになってきている。現在、アメリカ国防総省に勤務する心理学者の数は、世界のどの組織よりも多い。しかし、1990年代に軍の規模が縮小されて以来、軍における心理学の研究や支援は減少している。