貯蓄・投資の所得決定理論
(美濃口武雄 1990)によるケインズの診断によれば、古典派の均衡理論では景気が後退すれば資金供給が増え(貯蓄↑)資金需要が減る(投資↓)ため金利は低下するはずであるが、現実の観測では2%を下回らない「慣行的でかなり安定的な長期利子率」と、「気まぐれで高度に不安定な資本の限界効率」が原因となって、不況であるにもかかわらず金利は高止まりし、完全雇用を提供するに足る高い水準の有効需要を維持することは困難であるとする。この原因は、おもに貨幣のもつ流動性に対する人々の選好と、投機を要因とした資本の限界効率の不安定性にあるとする。
貨幣と財を考量した場合、財は高騰すれば増産されることで均衡が達成されることは可能であるが、(不況などで)貨幣が高騰しているさいに、貨幣が自動的に増えて利子率が下がるような均衡メカニズムは働かない。