中国長春鉄路
第二次世界大戦が始まると、満洲国も日本とともに枢軸国として参戦した。しかし枢軸国を巡る戦況は次第に悪化し、1943年に入る頃から日本は南洋戦線で大敗、ヨーロッパ側でも東部戦線においてソビエト連邦が猛攻を続け、枢軸国側を圧倒していた。1945年春にはイタリア社会共和国とドイツが相次いで降伏、戦争を継続しているのは実質的に日本だけとなった。
一方、ソ連は1945年2月のヤルタ会談でアメリカ合衆国・イギリスの要請を受ける形で密約を締結(ヤルタ協定)。ドイツの降伏後90日以内に対日参戦することを決定するとともに、満洲の港湾・鉄道におけるソ連の権益確保を行った。この時既に鉄道については、ソ連と中国の合弁会社が運営する戦後方針が決定されている。
その結果、1945年8月9日、日ソ中立条約を破棄したソ連軍によるソ連対日参戦が行われ、満洲国内に大量のソ連軍が侵攻した。
ソ連の参戦は関東軍に対し戦力として大きな期待を寄せ、中立条約もあったことからソ連の侵攻を想定していなかった満洲国内に、大きな混乱をもたらした。実際には関東軍主力部隊は南方戦線に転用され戦力は空洞化、持久戦を最初から想定するほどの兵員不足状態であった。
1905年、日露戦争後のポーツマス条約により日本側が権益を獲得した東清鉄道南部線の南側部分や、陸軍が安東(現在の丹東) - 奉天(現在の瀋陽)間に敷設した鉄道の運営、およびそれに附随する鉄道附属地を経営するために作られた国策会社・南満洲鉄道(満鉄)は、大陸での鉄道を中心とする日本の権益確保に大きな役割を果たした。
しかし1922年頃から始まった「利権回収運動」により、それまで親日的であった現地政権・奉天軍閥が離反、日本に対抗し並行線の建設に着手し、満鉄を兵糧攻めとした。日本の権益確保を目指す関東軍は、1928年に張作霖爆殺事件を引き起こし恫喝するが、ますます奉天軍閥の態度が強硬となったため、1931年に奉天軍閥に冤罪をかぶせて満洲事変を引き起こし、奉天軍閥を潰滅させた。
その後空白となった満洲の処理として傀儡政権樹立が行われ、1932年3月1日に満洲国が建国。満洲の政権として奉天軍閥の権益を継承することとなった。
1933年2月9日、満洲国政府は鉄道を原則国有とする「鉄道法」を公布・施行、交通部に対し領内の自国資本・日本資本の幹線鉄道を接収させて満洲国国有鉄道とし、即日南満洲鉄道に経営委託させた。3月1日には南満洲鉄道の社内に国鉄線の運行事務局である鉄路総局を設置、1935年には中国とソビエト連邦の合弁ゆえに接収出来ずにいた中東鉄道の接収に成功する。これにより満洲国内の鉄道はごく小規模な私鉄を除き、南満洲鉄道か満洲国国有鉄道かのいずれかに属することになった。
1936年10月1日に鉄路総局は南満洲鉄道本体の鉄道部と統合されて鉄道総局に改編、1939年には営業キロが1万キロを突破。看板列車の特急「あじあ」とともに当時最先端の鉄道運営を行っていた。
4月18日には長春で両軍が衝突、その結果長春は共産党が占領、鉄道や鉄橋は大部分が破壊され鉄道機能を喪失した。関東軍の遺した武器を接収して高い戦闘力をつけていた共産党軍の勢いに、やむなく会社は瀋陽に本社を移転している。
4月22日には国民党側によってその再建が始まったが、共産党軍は4月29日には四平も占領。再び軍事的緊張が高まった。
しかし共産党軍は5月23日に長春から撤収、再び国民党が施政権を回復すると、会社の本社も再度長春に戻った。この時点でソ連側の幹部は大連に移動しており、以後は中華民国側が経営主導権を掌握することとなった。国民党軍も末端に軍紀の乱れがあり、掠奪などの事件を起こしたが、次第に治安は回復の兆しを見せ始めた。
それでも国民党と共産党勢力が一進一退で対峙する不安定な平衡状態が続いていたことに変わりはなく、ついに7月12日に全面戦争に突入することになる。中ソ友好同盟条約により、一応ソ連の軍事支援などは国民党側に流れることになっていたほか、アメリカ合衆国の支援も受けていたため、その軍事力は高かった。同条約でソ連も表立って支援できなくなる中で共産党は戦わざるを得ず、状況自体は国民党側に有利であった。
国民党軍は長春を奪回した後、北進し共産党軍を撃破、10月になると今度は南進し普蘭店までの地域を奪回した。
これとともに不通となっていた鉄道も徐々に再開されたものの、共産党軍が鉄道を破壊して進軍したのを修復しながらであった。当時破壊された設備は、車輛では機関車179両・客車68両・貨車468両、設備では線路が300か所以上、橋梁が228か所に上り、修理だけで約33億5千万元の経費が発生するなど厳しい財務状況での営業が続いた。