化学物質過敏症
化学物質過敏症とされる症状については科学的・疫学的な立証を経たものは少ない。微量の化学物質が多彩な症状を引き起こしているとする客観的な証拠がなく、においや先入観により引き起こされていると考えられることなどから、「化学物質過敏症」という名称自体が適当でないとする意見があり、その診断名称が拒否されている。WHOのICD-10(国際疾病分類)にも化学物質過敏症は疾患として記載されていない。また、化学物質過敏症は身体表現性障害の診断基準を満たし、心因性とする意見があり、患者本人が精神疾患であることを認めず身体疾患であることに固執したり、種々の自律神経機能検査で異常を呈することもそれが原因と考える事もできる。全体として化学物質過敏症の存在可能性は否定し尽くされた訳ではないが、包括的に「化学物質過敏症」として症状を一般化させ患者の恐怖を煽る手法については、疑似科学、およびそれを利用した商法の一種であるという指摘もされている。また、化学物質過敏症と診断された患者に対して、認知行動療法や抗うつ薬による精神医学的な治療、あるいは祈りなどが功を奏した例が報告されている。シックハウス関連の厚生労働省資料にも「化学物質曝露と症状の関係は否定的」「科学的には化学物質曝露と身体反応には関連はなく、症状の原因が化学物質とはいえない」との記載がある。
治療は、「症状の原因と考えられる物質の回避」であり、ときに「精神療法」が行われる。精神療法は、原因が精神的なものであることを患者に納得させるために行うものではなく、患者が症状にうまく対処し、生活の質を改善できるようにすることを目標としている。医療従事者は、自ら毒素を分解して排泄する身体の自然な能力について有益な教育を提供し、積極的なセルフケアの努力を支援することができる。また、家から匂いの強い洗剤を取り除くなどして誘因を避けることで、症状を軽減し、適度に普通の生活を取り戻せる感覚を高めることができる。しかし、症状の原因と考えられる物質を避ける試みは難しい場合があり、また、その物質が症状の本当の原因ではない可能性があるため、避けても効果がない可能性がある。疑わしい誘因を避けようとする努力が裏目に出て、かえって有害な感情的副作用をもたらすことがある。過度の社会的孤立は避けるべきである。
世界保健機関(WHO)が管理する国際疾病分類(ICD)は、MCSやIEを個別の疾患として記載していない。ICDは、医療費請求と統計の目的で使用される医療コード体系であり、人が病気であるかどうかや、症状の集まりが単一の病気を構成するかを判断するためのものではない。WHOは、ICD-10の解説において、労働と関連が疑われる詳細不明の健康問題に対しては、最も重大な症状について、一次診断としてまずコード化し、他の症状は二次診断としてコード化する必要があると書いている。ドイツの公的医療サービスでは、ICD-10コード「T78.4」でMCS関連の医療サービスを請求することを医療機関に許可している。医療費の支払いを受けたり、特定できない特異反応について統計を取ることは、MCSが特定の疾患として認識されていることや、ドイツ政府によって特定の原因が定義されていることを意味するものではない。日本では2004年、ICD-10に対応した傷病名において、「シックハウス症候群」が登録され、基本分類コードとしてICD-10のT52.9(有機溶剤の毒作用)が付与されている。また、2009年には「化学物質過敏症」が登録され、基本分類コードとしてICD-10のT65.9(詳細不明の物質の毒作用)が付与されている。