ベンダー資格
自らの能力・スキルを、交付された資格証明書という客観的な形でアピールすることができる。
資格取得のために深く学習することで、当該ソフトウェアに対する専門的な知識・造詣を得て、業務に役立てることができる。
資格取得者専用のサポートやサービスを受けられる。 高度なサポートサービスが存在するソフトウェア・ハードウェアなどでは、資格取得者として登録されることで、それらサポートなどの有資格者専用サービスを受けることが可能となる。 製品・メーカーにもよるが、メジャーバージョンアップが行われる際に、新発売となるバージョンアップ版について資格取得者限定で特別優待割引価格での購入機会が設定される場合がある。
企業・組織にもよるが、従業員の資格取得に対して、報奨金支給の制度を設けている企業がある。
情報技術産業・パソコン産業・ソフトウェア産業などでの就職・転職には、特定のベンダー資格を取得していることが新卒・中途採用を問わずセールスポイントとなる。
ベンダー資格(ベンダーしかく)は、 コンピュータ、パーソナルコンピュータ、ソフトウェア、ネットワーク機器などのIT関連製品を製造・販売するベンダー(企業・メーカー)が、自社で開発した製品についてそのユーザーが適切な操作技術や管理技術を満たしていることを認証することを目的とした民間資格制度のこと。
具体的には、企業自身や企業が出資した関連団体が試験・資格制度を主催・運営しており、受験者に筆記・実技など1科目から数科目のテストを課し、一定の成績基準を満たした者に対して証明書の発行などを行う。一部ではあるが専門職・管理職向けなどとして位置づけられている上級資格では、複数の初級・中級の資格をあらかじめ取得していることが受験資格となっているものも存在する。そして、さらに試験合格しただけでは有資格者となれず、資格制度の主催者が試験合格者を対象に開催する有料のセミナーの履修と修了も資格証明書発行の必須条件とする場合がある。
書物・読物・資料などによってはIT資格という言葉がこのベンダー資格を指している場合もある。
なお、IT関係の民間資格であっても、特定のベンダーの技術や製品に依存しない認定資格や、インターネット技術者認定も存在し、それらの認定資格は「ベンダーニュートラル」と呼ばれる。情報処理技術者も特定の企業やメーカーの技術や製品に依存しない認定資格の1つである。
試験問題が流出しているものは、流出した問題と出題傾向を丸暗記するだけで合格できる場合がある。
試験問題を持ち帰れないものが多く、自己採点ができず学習には役立たない。
海外ベンダーの運営する試験では、試験問題が英語のままで出題され翻訳しなければならないなど、資格の本来の目的とは関係ない能力が求められることがある。