ルイス・デ・モリナ
神学者としては、神の恩寵と人間の自由意志の関係について、神の恩寵は人間の業に先行するが、人間の自由意志による同意と協働を通じて恵みが効果的なものになるとする説を唱えた。この説はモリナ主義と呼ばれてドミニコ会から非難を受けることになり、彼とドミンゴ・バニェスとの間で恩寵論争が展開された(詳細はモリナ主義を参照)。
経済理論においては、主著『契約論』などによりサラマンカ学派の貨幣論を集大成し世界的なものにしたとされている。また、トマス・アクィナスの自然法論を継承し、公共の福祉に反するような独占は自然法に反するとして否定した(この点をもって経済学者ヨーゼフ・シュンペーターは「アーサー・セシル・ピグーの厚生経済学とほぼ同じである」と評価している)。その一方で徴利(ウスラ / usura)については、「本来は不当なもの」としながらも現実には肯定する立場をとった。
神の全知と人間の自由の矛盾問題について、モリーナは中間知という概念を用いて解決しようとした。モリーナによれば、神は人間の自由な行為について予知することができる。これは、物理的世界に生じる現象に対して予知する知である自然知や、神の意思が原因となって生じる自由知とは違う形でないとならない。なぜなら、神は人間と同じく自由だし、神の意思の支配下にあるわけでもないからだ。そこで、神が個々人に関する膨大な数のシミュレーションを繰り返すことで、完璧にその人の状況を想像できる知である中間知という概念を導入することで、全治と自由の問題を克服しようとした。