東京緑地計画
緑地
一 普通緑地 1.公園 イ 大公園 普通公園 運動公園 自然公園 ロ 小公園 近隣公園 児童公園 街園 公園に準ずるもの イ 慰楽道路 ロ 連絡道路 2.墓苑 3.公開緑地 イ 第一種 神社境内地およびその付属苑地 寺院仏堂境内地およびその付属苑地 ロ 第二種 自然公物にして緑地として認定したるもの 直接公衆の用に供する国又は公共団体の施設にして緑地として認定したるもの 常時又は臨時に公開せらるる国又は公共団体の施設にして緑地として認定したるもの ハ 第三種 共同園 私園 4.共用緑地 イ 学校園 ロ 団体園 共用緑地に準ずるもの 分区園 5.遊園地
二 生産緑地 1.普通農業地区 2.林業地区 3.牧野地区 4.漁業地区
三 緑地に準ずるもの 1.庭園 2.保存地 イ 第一種 天然保護区域 天然保護区域以外の史跡名勝天然記念物の指定地又は仮指定地 史跡名勝天然記念物の保存に関し主務大臣の定めたる地域 風致林 風致地区 その他 ロ 第二種 魚付林 その他 ハ 第三種 保安林 開墾制限又は禁止地 砂防指定地 河川法による権利制限地 要塞地帯および軍港要港の境域 その他 3.景園地
戦前期に大都市の膨張に対処するため地方計画(regional planning)という広域都市計画の考え方、計画論が先進国で浸透し、1924年(大正13年)オランダ・アムステルダムで現在のIFHP(en:International_Federation_for_Housing_and_Planning)の前身である国際都市計画会議において市街地外周のグリーンベルト設置、衛星都市の建設など6か条の決議が採択される。
これを受けて、日本でも地方計画を東京を対象として立案するために、1932年(昭和7年)10月に東京緑地計画協議会が結成される。これは内務省を中心に結成された協議会で、内務次官を会長に、内務省と警視庁、首都圏の府県や東京市(現在の23区に相当)、都市計画東京地方委員会によって構成された。東京緑地計画の計画区域は東京50km圏、962.059haという広大なもので、日本の都市計画および公園史上初めての大規模かつ具体的なマスタープランであり、これを超えるプランは今日に至るまで出現していない。
東京緑地計画(とうきょうりょくちけいかく)とは、1939年(昭和14年)につくられた大東京における緑地帯、景園地等を含む総合的な緑地計画。日本の都市計画および公園史上初めての大規模かつ具体的なマスタープランである。なお、本ページでは、東京緑地計画を端緒とした日本各地の大緑地についても述べる。