水中攻撃指揮装置
海上自衛隊の創設の呼び水となったくす型護衛艦(タコマ級フリゲート)では、ソナーとしてはQBFまたはQJAを搭載し、対潜兵器の統制のために攻撃対勢盤(attack plotter)Mk.1 mod.5を備えていた。また戦後日本初の国産護衛艦であるはるかぜ型(28DD)では、アメリカ海軍からMk.105 mod.5が導入された。
1954年、技術研究所は、日立製作所に対して「ソーナーおよびソーナーに連動する射撃指揮に関する研究」を委託した。また、海上幕僚監部ではアメリカ軍供与の攻撃指揮盤(attack director)や動揺計算盤などの国産化を計画しており、昭和32年度で同社に対し動揺計算盤の国産化が発注された。同社では、当初は最先端の汎用アナログコンピュータの採用を計画したものの、当時の技術では艦載化に必要な小型軽量化が困難と判断して、レソルバサーボ計算機を採用したシステムを完成させた。一方、同じ頃、技術研究本部第5研究所は日本電気に対してSFCS本体の試作を発注していたが、こちらは性能追求を優先してアナログコンピュータを採用したため、装置があまりに大きくなり、艦載化は困難となってしまった。
当時、域外調達(OSP)によるあきづき型の建造計画が進められており、海上幕僚監部では同型に装備するSFCSの国産化を計画した。当初、発注量のバランスをとるため、SFCS本体は日本電気に、動揺計算盤や潜水艦の魚雷発射指揮装置は日立製作所に分担させる予定だったが、上記のように日本電気によるSFCS開発が行き詰まっていたのに対し、日立製作所は動揺計算盤の国産化を成功させていたことから、SFCSについても同社に担当させることになった。