K2 (戦車)
Lett氏、メルカバ開発者のイスラエル・タル将軍、74式戦車、90式戦車開発者の林磐男氏らをセミナーに招致、このセミナーにおけるすべてのプレゼンテーションを保存し、次期戦車開発の参考として活用した
研究初期においては140mm砲搭載の新型戦車を検討したものの不完全燃焼問題が解決せず、ADDは1500馬力級ユーロパワーパックを搭載し、自動装填装置付120mm砲を搭載、複合装甲装備で先進センサー群を装備した第3.5世代戦車として開発を決定した。
1995年7月から1997年12月までの概念研究期において、まず開発チームは数ヵ月をかけ前線の戦車部隊において必要とされる次期主力戦車のニーズを確認するとともに、開発チームの研究者はイギリスの王立科学技術センターにて1年間の研修を受けた。概念研究においては、設計と試作品の製作についても各種の公開資料以外には手掛かりがほとんどなく、試行錯誤を重ねる事となった。
2002年、ソフトキル式アクティブ防護システムの開発を開始、2008年開発完了
実用開発期
2005年、韓国国防部は海外企業のパワーパックを装着する場合、輸出時に輸出承認(E/L)を別途取得する必要があり、またライセンス料を支払わなければならない事から、本戦車のパワーパックを国産化する事を決定、これについて防衛事業庁は国内多数のメーカーから海外からの技術協力を得てパワーパックを開発する提案書を取得したが、最終的にエンジン開発業者に斗山インフラコア(当時、現HD現代インフラコア)、トランスミッション開発業者にSNTダイナミクスを選定した。開発期間は5年であり、2010年までに完成品を納品する計画とした。
2015年5月13日、韓国防科学研究所が2030年までの量産化を目指して、レールガン、ハイブリッド動力、軽量高強度の新素材を採用した複合装甲、光学迷彩などの最新技術を結集したK2に次ぐ新戦車の開発をスタートさせている旨が発表
2019年、ADEX2019において新型戦車のコンセプトモデルを発表
2022年4月26日、ヒュンダイロテムが次期戦車のプロモーションビデオを発表
2022年6月、ユーロサトリにおいてHyundai Rotem Next Generation of Main Battle Tank (NG MBT) を発表。130mm滑腔砲を装備し、乗員3名は車体部の装甲カプセルに集約され、有人又は無人で運用される構想となる
2022年7月27日、K3PLという名称で韓国・ポーランド共同開発の新型戦車の構想が報道された。
2022年9月7日、韓国ヒュンダイロテム社とポーランドPGZ社は、MSPO22においてK3戦車の開発を含む戦車、装甲兵員輸送車、陸上無人システムの開発に係るパートナーシップ覚書を締結した
2019年5月27日、K2戦車第2次量産車×2両のロールアウト式典を開催、2021年までの納入完了を予定する。第2次量産車は106両となる。
2020年2月12日、SNT労組より、パワーパックの要求仕様について、「9600km無整備走行」は妥当性が無く不合理であるとして要求を緩和するよう要求。
2020年12月22日、K2戦車第3次量産契約を5,330億ウォン(4億8,140万ドル)で締結、54両を2023年までに納入する。K2第3次量産車についても韓国HD現代インフラコア製エンジンとドイツRENK製トランスミッションの混合パワーパックとなる。これは3次量産のための変速機耐久試験において、基準緩和がなされない事に懸念を示して不参加であったことに加え、これについて軍とSNTダイナミクス社が協議しているさ中、ドイツRENK社が「2020年12月末までに契約を締結できない場合、今後のトランスミッション供給が困難となる」と通告したため、国産トランスミッションの追加試験に失敗した時の代替手段が失われると判断された事が要因である
2021年7月15日、K2戦車第2次量産における国産化率80%超を達成
2021年12月6日、SNT DynamicsはSNTダイナミクス EST15Kトランスミッションの欠陥に関する技術的な問題を解決し、2022年上半期にの国防部の変速機耐久性検査をパスできる見込みであり、K2戦車第4次量産に対応可能としたと発表した。
2022年1月20日、K2戦車第2次量産車106両の戦力化が完了
2022年4月20日、第4次量産について所要検証及び事業妥当性調査が推進
動力及び加速性能
試作車両XK2についてはユーロパワーパックを搭載。量産車両については、第1次量産車がドイツ製のユーロパワーパック、第2、第3次量産車及び(第3次量産車の内10両をポーランド向けに転用する)ポーランド向け第1次契約分が韓国HD現代インフラコア製DV27Kエンジンと、ドイツRENK製HSWL 295トランスミッションを組み合わせた物となっている。
加速性については、アイドリングスタートの場合、ユーロパワーパック又は混合パワーパック装備は停止状態から時速32kmまでの加速時間は7.47秒、DV27Kディーゼルエンジン及びSNTダイナミクス EST15Kトランスミッションの国産パワーパックを装備した場合の加速時間は約8.77秒となる。ストールスタートの場合は、前者で5.3秒、後者6.18秒となる。
国産のSNTダイナミクス EST15Kトランスミッションについては開発が難航したため、K2第3次量産車までには搭載されていない 。
また、補助動力のTZEN製8.0kw級APUや、操縦手用の非冷却式赤外線映像装置を装備している。
初期調達のK2×180両は、2026年以降K2PL仕様にアップグレードされることも併せて発表された。
2022年8月3日、2022年中に韓国軍向け第3次量産分から10両をポーランドに引き渡し、2023年に18両、2024年56両、2025年96両で合計180両が引き渡され、また、K2PLについては12月までに個別実効契約を締結する予定であり、320両を韓国で製造し、残り500両をポーランド国内で製造する方向で調整が行われているとの履行スケジュールの構想が発表された。K2PL細部仕様についての正式な契約内容は個別実効契約締結時に発表になる。後の報道では、残り820台は2026年以降にポーランドで造られるとされる(K2PLのPLはポーランドから国名から)。
2022年8月26日、ポーランド国防省及び韓国防衛事業庁より、基本契約に引き続き、「K2×180両を2022-2025年、K9A1×212両を2022-2026年の間に納入する第1次履行契約」が締結されたと発表。K2はソフトキルシステム(VIRSS)とハードキルシステム(KAPS)が装備される事、「訓練、弾薬、ロジスティクスを併せたパッケージ契約」である事も併せて発表された。
第1次履行契約によれば、2022年中にK2×10両がモロングの戦車大隊、K9×24両がゴジェボの砲兵連隊に納入され、また契約額はK2パッケージ33.7億米ドル、K9パッケージ24億米ドルとなる。
契約内容には、ソフトキル(VIRSS) およびハードキル(KAPS)に加え、ロジスティクスについてはスペアパーツと消耗品の在庫および特殊ツールと診断装置、訓練についてはETS (Embedded Training System) 車両搭載型シミュレーターと、韓国とポーランドでの乗組員と整備要員の訓練が含まれる。
2022年9月27日、韓国与党国民の力のハン・ギホ議員が入手した韓国軍内部資料により、K2戦車の装甲防護力は北朝鮮が使用する貫徹力RHA600mmから800mm相当のBulsae-4(火鳥4)対戦車ミサイルに対しては正面装甲は抗堪、側面装甲は貫徹の恐れがあり、貫徹力RHA1000mmから1200mm相当のBulsae-5(火鳥5)対戦車ミサイル(9K135「Kornet」 (Kornet) の北朝鮮製コピー)はK2戦車の正面・側面装甲ともに貫通可能と明らかになった。同議員はBulsae-5に対する対策を立てる必要性を提起し、必要なアクティブ防護システムを整備する事を訴えた。K2戦車を導入中のポーランドにおいても、改良型K2PLを原型より装甲を更に強化しアクティブ防護システムを標準装備する必要性が提起されている。
2023年5月25日、韓国防衛事業庁は第154回防衛事業推進委員会において、K2戦車4次量産計画案を承認、2024年から2028年まで1兆9千400億ウォンをかけ、K2戦車150両を調達する。政府及び軍はK2戦車第4次量産においてK2戦車のパワーパックを完全に国産化する案を検討しており、SNTダイナミクス EST15Kトランスミッションが政府主導の公式試験評価で合格すれば採用となる。SNTダイナミクス EST15Kトランスミッションの検査には3200キロ走行試験、320時間耐久検査を含め3-4カ月必要となる。
同6月1日、防衛事業庁はSNTダイナミクス EST15Kトランスミッションの公式試験評価について、アルタイ戦車量産型用として製造された輸出用パワーパックに対して試験を実施し、2024年10月までに第4次量産車への国産トランスミッション搭載の可否を決定すると発表した。
1000両(フレームワーク契約1000両、2022年8月時点の執行契約180両>) K2GF(180両)(2022-2025年に納入) K2PL(820両)(2026年より納入)
2019年6月、ポーランド国営軍事会社PGZが新型戦車開発計画「Wilk(オオカミ)」を発表。1990年代のゴリラ戦車や、近年導入がキャンセルされたゲパルト軽戦車、アンデルス軽戦車に続くポーランド国産戦車開発計画案となる。
2019年10月10日、ポーランド国防省は2021-2035年の15年かけてポーランド軍を近代化する、5,240億ズウォティ(約1,330億米ドル)規模の「技術的近代化計画(Modernizacja techniczna)」を承認。計画は、F-35×32機導入計画「Harpia(オウギワシ)」、ステルス無人戦闘機「MQ-28 ゴーストバット」導入計画「Harpi Szpon(鷲の爪)」中距離対空/BMDミサイル導入計画「Wisła (Vistula) 」、多層防空システム導入計画「Narew (Narew) 」、ヘリコプター導入計画「Kruk(カラス)」、長距離多連装ロケット導入計画「Homar(ロブスター)」、潜水艦2隻導入計画「Miecznik(メカジキ)」「Orka(シャチ)」、6隻の軽ミサイル艇導入計画「Murena(ウツボ)」、軽対戦車ミサイル導入計画「Pustelnik(隠者)」、BWP-1歩兵戦闘車後継調達計画「Borsuk(アナグマ)」、新型戦車導入計画「Wilk(オオカミ)」、駆逐戦車導入計画「Ottokar Brzoza (Ottokar Brzoza-Brzezinaa) 」、クラスター式面制圧兵器導入計画「Groszek(豆)」、徘徊型兵器導入計画「グラディウス」から構成される。
中東向け輸出仕様、2023年3月時点で採用国は無し
基本的な兵装はプログラマブル砲弾を使用可能な自動装填装置付き120mm砲、連装式の7.62mm機関銃であり、砲塔上面車長席に12.7mm機関銃を備える。RWSは有さない
砲塔の前側面及び上面、車体前面及び側面に改良型複合・反応装甲パッケージが装着されており防護力が増大するとともに、中東地域の高音や砂塵に対応可能な改良型冷却システム(陽圧式NBC防護システムを兼ねる)及び吸気システムを有するが、重量は60トン未満に抑える。
砲塔両側面後部にレーダーを備え、ハードキル式アクティブ防護システムを装着している。
360度状況認識システム(Situation Awareness System)を有し、車両周辺全周の確認及び脅威目標の自動検出が可能となる。