ザトウクジラ
商業捕鯨の世界的な禁止以前は、世界中で絶滅が危惧されるほどに生息数が激減した。1975年のワシントン条約の発効時から、ワシントン条約附属書Iに掲載されている。2018年の時点では、全体的な生息数は増加傾向にあり、本種自体の絶滅のおそれは低いと考えられている。
一方で、上記の通りアラビア海の個体群は絶滅寸前とされているだけでなく、個体群や各海域における回復の度合いには差が大きく、依然として数が少ない海域もみられる。また、漁業による混獲、船舶との衝突、廃棄物の誤飲、地球温暖化による餌の減少などの多角的な影響も懸念されている。
同会議の別の報告によれば、調査捕鯨の際に行われた目視調査の結果やIWCによる調査結果、商業捕鯨時代のデータなどを総合したところ、D系群は早ければ10年後に、E系群は早ければ15-20年後に初期資源量まで回復すると予測された。
日本鯨類研究所は第二期南極海鯨類捕獲調査(JARPA-II)計画において第三期(2007-2008年)以降、年間50頭のザトウクジラを捕獲する計画を立てていた。しかしこの計画は国際的な非難を招き、特にオーストラリア政府は国益保護の為に国を挙げて反捕鯨のPR活動を行い、捕鯨船監視を目的とした軍隊の出動までもが検討され、日本政府は2007年12月21日にザトウクジラの捕獲を取りやめると発表した。
政府レベルでの反捕鯨活動を行ったオーストラリアは南極海から回遊してくる本種のホエール・ウォッチングで年間で約150万人の観光客を集め、2億2500万ドル(約265億円)の経済効果を上げており、また、絶滅の恐れのあるクジラとして、他4種とともに、個体数回復計画が実行されている。