日本交通技術
1999年7月:調査部及び環境調査部を統合し、環境・調査部を設置
1999年7月:ISO推進室を設置
1999年9月:各出張所を営業所に改称
2001年4月:業務部を営業部に改称
2001年12月:企画室及び技術管理室を廃止
2002年1月:軌道部を廃止し、設計第二部に軌道課を設置
2004年1月:ISO推進室を廃止
2004年4月:海外室を国際部に改称
2005年4月:設計第一部・第二部を統合し、設計部を設置
2005年9月:福岡営業所を廃止
2007年4月:情報技術室を廃止し、総務部へ統合。環境・調査部及び都市交通計画部を統合し、環境・交通計画部を設置
2008年8月:創立50周年記念式典挙行
2009年1月:岡山営業所・奈良営業所を廃止
2009年5月:技術開発部を廃止、品質管理室・設計部技術開発課を設置
2010年1月:環境・交通計画部と大阪支店調査課を統合し、環境調査計画部を設置
2010年4月:盛岡営業所・北陸営業所を廃止
2010年6月:西日本支社を設置(名古屋支店・大阪支店・九州支店を管轄)。設計部を分割し、設計一部・設計二部を設置
2011年4月:経営企画室を設置、広島営業所を廃止
2013年4月:品質管理室を技術管理室に改称
2014年9月:コンプライアンス監査室を設置
2014年10月:仙台営業所を廃止
2014年11月:岐阜営業所を開設
2014年12月:国際部を(株)長大へ譲渡。