都築正男
『小外科学 四肢篇』克誠堂、1941年。
『医学の立場から見た原子爆弾の災害』医学書院、1954年。
10月には雑誌『総合医学』に放射能障害に関する論文を発表、「原爆症」の実態を広く訴えた。
連合国の占領が始まると、都築はアメリカ側の調査団にも協力したが、1945年(昭和20年)11月、日本学術研究会議の特別委員会で、GHQ/SCAPが原爆に関する研究発表の禁止を命じたことに対し「今この瞬間にも多くの被爆者が次々と死んでいる。原爆症はまだ解明されておらず治療法すらない。たとえ命令でも研究発表の禁止は人道上許しがたい」として、これに強く反発した。このこともあって彼は、海軍軍医少将を兼任していたことを理由に、翌1946年(昭和21年)公職追放処分となり東大退官を余儀なくされた。
1954年(昭和29年)、日本赤十字社中央病院長に就任。同年3月1日にビキニ環礁でおこなわれた水爆実験(キャッスル作戦)で第五福竜丸が被災した際は医学調査を実施し、衆議院で証言をおこなったほか、赤十字国際委員会でも報告をおこなった。
また、1956年(昭和31年)に設置された原子力委員会で専門委員を務め、1959年(昭和34年)には日本放射線影響学会会長(初代)にも就任した。57年アイラ・モリスとエディタ・モリスが設立したヒロシマ・ハウスの発起人。1958年(昭和33年)、姫路市から同市初の名誉市民の称号を贈られた。日本赤十字中央女子短期大学の学長にも就任している。
広島市が編纂した戦後自治体史『広島新史』の「資料編I」(1981年刊)は、「都築資料編」と題されており、都築が被爆直後から1946年ころまで収集した被爆者関係資料を収録している。