アラン・クルーガー
政策評価や社会学の実験にも用いられる実社会のデータから結果を出す自然実験の手法を開発し、教育が収入に与える影響、最低賃金が雇用に与える影響などを研究した。2021年にノーベル経済学賞を受賞したデヴィッド・カード、ヨシュア・アングリストらと授賞理由に関する共著を行っており、自殺で亡くなっていなければとアラン・クルーガーの功績を称え惜しむ声もある。
研究の例として、以下のようなものがある。
最低賃金を引き上げたニュージャージーのレストランの仕事と、そうでなかったペンシルベニアのレストランの仕事を比較し、ニュージャージーのレストランの雇用は増加したが、ペンシルベニアでは減少したことを発見した。この結果は、最低賃金の雇用効果に関する議論を再活性させた。
テロ活動家が、賃金が低く低学歴の階層から出るかについても研究を行い仮説を否定する結果を提示している(日本の例では、オウム真理教や日本赤軍のメンバーの多くは高学歴)。
. MIT Press. ISBN 0-262-08328-0
Krueger, Alan B. (2007). What Makes a Terrorist: Economics and the Roots of Terrorism. Princeton: Princeton University Press. ISBN 978-0-691-13438-3. https://archive.org/details/whatmakesterrori00krue
Krueger, Alan B. (2019). Rockonomics: A Backstage Tour of What the Music Industry Can Teach Us About Economics and Life. Currency. ISBN 978-1-5247-6371-8
朝日新聞(夕刊)2012年1月7日
一方で、欧州の政府債務(借金)危機などの影響で「世界経済は脆弱な状態が続いている」との認識も示し、「米国内の需要を増やすなど我々がとれる対策を打つことが重要だ」と語った。
具体的には、昨年12月末の期限切れ直前に米与野党が合意した「給与税減税の2カ月延長」について、今年末まで延ばす必要性を強調。また「インフラへの投資を増やし、教師や警官・消防士の雇用を維持するために米国の各州や地方政府を支援する」ことなどを挙げ、「これらは米経済がいま必要としている一種の治療薬だ」と語った。