自己盗用
自己盗用(じことうよう、英: Self-plagiarism)とは、自分の文書(学術出版、論文、書籍、レポート、申請書など)やデータ、図、表と全く同じもの、あるいは、少し改変したものを、原典の引用なしに、自分で再使用し、発表・文書化する行為である。原則的には盗用とみなされ、研究公正・研究倫理違反とされる。しかし、違反としない人・機関もあり、問題点が多い。
↑ Broome, M (November 2004). “Self-plagiarism: Oxymoron, fair use, or scientific misconduct?”. Nursing Outlook 52 (6): 273-4. doi:10.1016/j.outlook.2004.10.001. PMID 15614263.
↑ Andreescu, Liviu (November 2012). “Self-Plagiarism in Academic Publishing: The Anatomy of a Misnomer”. Science and Engineering Ethics. doi:10.1007/s11948-012-9416-1.
↑ Alan R. Price (2006). “Cases of Plagiarism Handled by the United States Office of Research Integrity 1992-2005”. Ann Arbor, MI: MPublishing, University of Michigan Library 1. https://hdl.handle.net/2027/spo.5240451.0001.001.
山崎茂明 (2002). 科学者の不正行為―捏造・偽造・盗用. 東京: 丸善. ISBN 978-4621070215
Miguel Roig. “Avoiding plagiarism, self-plagiarism, and other questionable writing practices: A guide to ethical writing”. St. Johns University. 2014年4月16日閲覧。
一部の学会・学術出版には再発表に関する倫理規定がある。
定評ある経営学の国際誌「Journal of International Business Studies」は、「文章を変えたり、引用符で囲って示さなくても、自分の先行研究やアイデアを再発表する時は、必ず引用しなければならない。」と規定している。
計算機科学分野で大きな影響力を持つ国際学会・「Association for Computing Machinery 」(ACM) は盗用規定の中に自己盗用についても解説し、「自分の先行論文を引用しないで、かなりの量の文章を一字一句あるいはほぼ一字一句を使うことを自己盗用と定義する」としている。
しかし、多くの学会・学術出版には自己盗用に関する倫理規定を設けていない。
アメリカ政治学会は、1903年に設立された国際的な政治学者の学会だが、倫理規定の中で、盗用について次のように記述している。「7条1項 盗用は他人の成果を意図的に自分のものすること。21条 学位論文の一部または全部を出版する時は、以下の規則を適用する。21条1項 必ずしも出典の感謝表明をする倫理義務はない。」。つまり、盗用の規定はあるが、自分の成果を再発表する自己盗用には何も触れていない。ただ、学位論文を出版する時は、学位論文を引用する必要はないと記述しているので、自己盗用を違反視していない。
アメリカ行政学会の「American Society for Public Administration」(ASPA)は、倫理規定に盗用の言葉はあるが解説もしていなければ、自分の成果を再発表する自己盗用には何も触れていない。