マルクス経済学
マルクスが『資本論』で用いた方法は、資本主義社会全体の混沌とした表象を念頭におき、分析と総合によって資本概念を確定し、豊かな表象を分析しながら一歩一歩資本概念を豊かにしていくことを通じて、資本主義社会の全体像を概念的に再構成するという、分析と総合を基礎とする弁証法的方法である。
「表象された具体的なものから、ますますより希薄な抽象的なものに進み、ついには、もっとも単純な諸規定にまで到達するであろう。そこから今度は、再び後戻りの旅が始まるはずであって、最後に再び人口にまで到達するであろう。だが、次に到達するのは、全体の混沌とした表象としての人口ではなく、多くの諸規定と諸関連をともなった豊かな総体としての人口である」(マルクス『経済学批判序説』)。
これがマルクスが『資本論』で用いた「上昇・下降」といわれる方法、ヘーゲル弁証法の批判的継承とされているものの核心の一つである。そして、その方法の核心は、唯物論を基礎とする分析と総合による対象の概念的再構成である。
マルクス経済学への批判は、オイゲン・フォン・ベーム=バヴェルク『マルクス体系の終結』(1896年)はじめ、ルートヴィヒ・フォン・ミーゼスやフリードリヒ・ハイエクによる批判がある。
平均利潤率を30%とするなら、資本家Aも資本家Bも同額の資本100に対して同額の利潤30を得るのである。そのため、利潤は剰余価値と矛盾するように見える。これは、リカードを悩ませた問題である。
マルクスは、生産性の低い資本家Aから生産性の高い資本家Bに、剰余価値が10だけ移転している、と説明する。資本家Aの取得する利潤は剰余価値40-10=30、資本家Bの取得する利潤は20+10=30、全体として見れば、総利潤=総剰余価値=60となり、価値法則は貫徹されることになる。したがって、剰余価値と利潤の食い違いは、見かけ上の矛盾にすぎない。しかし、この外観上の矛盾が理論の矛盾とされ、後に転形問題として議論されることになった。
なお、平均利潤が成立する条件は、部門間の資本移動を可能とする自由競争であり、20世紀になって独占が形成され、自由競争と部門間の資本移動が困難となったもとでは、平均利潤が成立する条件は失われているという見解が、マルクス経済学の中にある(見田石介『価値および生産価格の研究』)。