決闘
しかし1889年(明治22年)12月30日に「決闘罪ニ関スル件」(法律第34号)が制定されて刑法に規定される「傷害の罪」の特別罪として決闘罪が設けられた。1888年(明治21年)に起きた犬養毅(当時新聞記者)に対する決闘申込事件を契機に制定されたもので、決闘を申し込むこと、決闘に応じること、決闘すること、他人の決闘の立会人になったり、決闘場所を貸与・供用することなどを広く処罰対象にしている。決闘によって人を殺傷した場合は、刑法の各本条と比較して重いほうで処罰される。判例は「決闘」について「当事者間の合意により相互に身体又は生命を害すべき暴行をもって争闘する行為」と定義している。適用例は少ないが、暴走族間の抗争等で同法が適用された判例があり、近年にも2019年に東京都の高校生2名がSNSで「タイマン」を示し合わせたうえで殴り合いを行った事件について警視庁は「決闘罪ニ関スル件」違反容疑で両名を逮捕している。
決闘は19世紀後半以降は大半の国で禁止されているが、稀有な事例としてウルグアイは1920年8月6日に制定された第7253番法の38条と200条から205条において一定の条件下において決闘を認めている。3人のメンバーからなる名誉裁判所が決闘に値するほどの侮辱があったかどうかの判断を下し、その判決次第で決闘が認められる。ウルグアイで特に反響を呼んだ決闘は1960年代末に行われた当時商工相だったフリオ・マリア・サンギネッティ(後のウルグアイ大統領)と政治家フロール・モラの決闘である。サンギネッティが敗れて腕を二度負傷して闘いを放棄している。決闘を禁止しようという動きもあるが、1999年時においては手続きを踏んだ決闘は合法である。
ピストルまたはサーベルを用いた決闘をする場合は2人の介添人を立てねばならないが、剣であれば一人でよい。
決闘を行うか否かを決め、当事者に意見を述べるのは介添人の役割である。介添人は決闘を避けうるあらゆる可能性を当事者と一緒に検討し、もう一度介添人だけで会って事態を平穏に解決できるよう尽力する。それに失敗したなら武器、時間、場所、距離、戦い方などを決め、決闘で起こりうるあらゆる不測の事態に対応できるよう準備を整えなければならない。介添人は証人ではないので各介添人が一人の証人を立てるべきである。介添人も証人も決闘の主役にはなれない。
決闘者が病弱や老衰のために剣を扱えない場合、その介添人は相手方がそれを失礼だと見なさない限りにおいて剣での戦いを断ることができる。また決闘者の片目が不自由な場合、その介添人は相手方の承諾を得てピストルの戦いを断ることができる。決闘者が片腕片足である場合、その介添人は剣またはサーベルによる決闘を拒否できる。若者の介添人は暴力を振るわれたのでない限り、60歳を超える老人と彼を戦わすべきではない。もし戦うなら挑戦は書面で受け取っておくべきである。決闘においてフェアでない行為があった時には介添人はその状況を文書に残し、しかるべき裁きの場に提出する義務を有す。定められたルールが侵害されたときは介添人はその瞬間に決闘者を引き離す義務を有す。
剣での決闘の場合 双方の剣は同じ長さでなければならない。どのような場合もあまりに尖った切っ先や切り込みのある剣は許されない。決闘者はコートを脱いで胸を見せて、攻撃を防ぐ手段は何ら備えていないことを示すことが求められよう。