電子辞書
2021年における日本の有力家電量販店の販売実績を基に算定されたメーカー別数量シェアは以下の通り。日本における電子辞書市場は寡占市場の一つである。
市場規模
日本市場のIC辞書は、出荷台数と出荷額が共に2007年の281万台 / 463億円をピークに下がり続けており、2017年には最盛期の半分以下(101万台 / 177億円)となっている。市場規模が縮小した背景には、少子化や、スマートフォンの普及と辞書アプリの充実があると考えられている。成熟した日本のIC電子辞書市場は、今後も一定の需要が見込まれている、小・中・高校生向け端末の開発にシフトしつつある。
2018年には学習指導要領の改訂により小学5年生から「外国語活動」の時間が創設されたため、中心となる低年齢向けの英語学習に対応した電子辞書の販売数が増加し2007年のピーク以来初めて出荷台数が増加した。
Amazon Kindleや楽天Koboなどの電子書籍端末には辞書機能が付属しており、電子書籍の本文中の文字列を選択することで、選択した箇所の語の定義を調べることができる。Amazon Kindleには、『大辞泉』『プログレッシブ英和中辞典』『New Oxford American Dictionary』、『Oxford Dictionary of English』のほか、他言語の辞書も付属していることに加え、『英辞郎』、『Merriam-Webster's Advanced Learner's Dictionary』など、他の辞書を購入して追加することが可能である。
2017年11月26日閲覧。
↑ “電子辞書の年別出荷実績推移” (PDF) (2018年2月27日). 2018年7月6日閲覧。
↑ “ネットで何でも検索できる時代 電子辞書は生き残れるのか”. J-CASTニュース. (2014年10月18日). https://www.j-cast.com/2014/10/18218505.html?p=all 2022年6月24日閲覧。
↑ スマホに押された電子辞書11年ぶり出荷増 小学校 英語教科化で - NHK
1 2 日本電子出版協会レファレンス委員会 2016, §A.2
1 2 “LDOCE6 Longman Dictionary of Contemporary English 6th Edition”. Pearson. 2017年11月29日閲覧。
1 2 3 4 5 6 7 8 長谷川秀記 2016, pp. 591–592
↑ “iTunes プレビュー App Store > 辞書/辞典/その他”. Apple. 2017年11月29日閲覧。
↑ “Google Play アプリ > 書籍&参考書”. Google. 2017年11月29日閲覧。
↑ “Microsoft Store Windowsアプリ > 書籍”. Microsoft. 2017年11月29日閲覧。
↑ “Mac App Store プレビュー Mac App Store > 辞書/辞典/その他”. Apple. 2017年11月29日閲覧。