チクロ
チクロはアメリカ食品医薬品局により、発癌性や催奇形性の疑いが指摘されたため、1969年にアメリカ合衆国やカナダが使用禁止を発表。これを受けて日本でも、農林省が使用をやめるよう要請した結果、清涼飲料水の製造企業が自主規制に同意。さらに同年中には、食品添加物の指定が取り消しとなり、チクロの使用が禁止された。ただし多数の追試験では一つも再現されず、イギリスを含むヨーロッパでは全く問題にされなかった。
1972年には、スイス連邦政府がテスト結果としてチクロの無害を発表した。これらの結果を受けて、製造元であるアボット・ラボラトリーズがFDAに働きかけても、規制は撤廃されなかった。現在では中国、カナダ、EUなど約55ヶ国で使用されている。このように各国の食品行政の対応が異なるため、輸入食品回収事件の原因となることもある。
日本においては1969年11月に使用禁止となり、回収する期限は清涼飲料水が1970年1月、その他の食品は同年2月、缶詰、瓶詰は同年9月までとされた。