日本のインターネット
1990年代後半までは、高額な専用線(プロバイダ料金込みで64kbpsで月額10万弱~数百万円)を引けない一般の個人や中小企業などでは一般加入者回線(アナログ回線、ISDN回線)を利用したダイヤルアップ接続を利用していた。日本では電話代は時間および距離従量制であるため、(同一市内)定額制が一般的である欧米に比べ、利用者数は少数のままであった。
1995年にはNTTにより同一市内か隣接地区の特定の番号に対し、夜11時から翌朝8時までの通話に対し料金が定額となるテレホーダイサービスが開始されたが、当初は主要都市にしかアクセスポイントのないプロバイダが多く、多くの利用者が恩恵を受けられるようになるためには、1996年頃からのNTTのOCN事業開始によるアクセスポイントの拡大を待つ必要があった。
1997年にはNTTにより、最大128kbpsの常時接続サービス「OCNエコノミー」が月額38,000円で提供開始されたが、サービス区域が市部や郡部の中心部に限られ、中小企業やごく一部の個人が導入した程度に留まる。後に低額料金のものも出現するが、一時的な利用のみとなる。
NTTドコモのiモードをはじめ、auのEZweb、J-PHONEのJ-スカイ(後にVodafoneのボーダフォンライブ、SoftBankのYahoo!ケータイに継承)、イー・モバイルのEMnet、ウィルコムのAIR-EDGE PHONEなどの携帯電話IP接続サービスが展開され、対応携帯電話・PHS単体でインターネットへのアクセスが可能となり、ウェブサイト閲覧やメールを利用できる世界に先駆けて広まった一方、後の時代からはガラパゴス化を招いたと指摘される。