近世における世界の一体化
幕府は、海外からの物資の安定供給を目指して、対馬藩を通じた朝鮮国との和平や、薩摩藩への琉球王国への影響力の行使の承認、松前藩へのアイヌとの貿易の独占権の承認など、東アジア地域との外交を進めたほか、ポルトガルとスペイン、オランダ、イギリスのヨーロッパ諸国との貿易や、日本人による朱印船貿易を推進した。
朱印船貿易を通じて、多くの日本人が東南アジアに進出して各地に「日本町」を建設した。しかし、朱印船貿易の結果として浪人が働き口を求めて東南アジアに移住し、ヨーロッパ諸国や東南アジア諸国の傭兵として利用されるようになり、戦火が朱印船貿易に及ぶことで幕府の権威が侵される危険性が高まった。また、朱印船貿易や南蛮貿易の進展によって、日本国内におけるキリシタンの人口が増え、幕藩体制を乱す邪教とみなされた。
その結果、幕府の権威を守り、カトリックの禁教を徹底する観点から1610年代以降、幕府は貿易や出入国の管理・統制を強化していき、1610年代にはヨーロッパ諸国の船の来航が長崎と平戸に限定され、1620年代にはスペイン船の来航とフィリピンへの日本人への渡航が禁じられた。1630年代半ばには、中国人やヨーロッパ諸国、東南アジアとの貿易を管理していた長崎奉行への命令(いわゆる鎖国令)により、日本人の東南アジアや台湾方面への渡航と、日本町在住の日本人の帰国が禁じられ、また、中国人を長崎に集住させ、ポルトガル人を長崎の出島に収容させた。
大西洋経済圏の形成は、ヨーロッパ内部の経済構造にも大きな影響を与えた。中世以来の地中海、バルト海を舞台とする商業活動に大西洋貿易が加わり、やがて貿易量や扱う産品の重要性において前者を圧倒、イタリアや南ドイツの諸都市にかわってリスボンなど大西洋に面した都市が繁栄することとなった。大西洋貿易の中心となった西ヨーロッパでは、生産の促進と雇用の増大がみられ、毛織物生産や火器、雑貨、造船を始めとする工業やコムギを主とする農業が共に活性化し、その後の資本主義の展開の土台が形作られた。
その一方で、エルベ川以東の東ヨーロッパ、とくにバルト海沿岸地域では、拡大する西欧経済からの穀物や木材の需要に支えられ、領主が農奴を使役して西欧向けに穀物を作らせる農場領主制(グーツヘルシャフト)が発展した。これは農奴制の創設および強化を意味しており、その結果、ムギと木材は西欧に輸出され、対価として領主たちは西欧の工業製品を購入した。東欧経済は西欧に対し従属的な位置におかれることとなるが、農場経営者である領主貴族には富がもたらされた。