レスキューロボット
タロン(英QinetiQ)
既述の通り、福島第一原発事故を契機に、全世界的にヒューマノイドの開発競争が起きている。日本ではロボカップから派生した「レスキューロボットコンテスト」が2001年から毎年開催され、次世代の研究者・技術者の育成が図られてきたが、福島事故後、米国でも国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)がヒューマノイドの開発促進のため「DARPAロボティクス・チャレンジ(en:DARPA Robotics Challenge)(DRC)」を開催すると発表した。
この第一回目大会(2013年~2015年)では、原発事故現場で人と同じように行動するミッションをヒューマノイドに課すという。世界中の多くの企業が参加を表明しているが、日本企業は軍事に転用されることなどを懸念し、参加に及び腰である。また日本の国立研究機関のロボット研究は軍事技術に結びつく研究は禁じられており、それも参加に及び腰な理由の一つになっている。
そうした中でも、東大発のベンチャー、SCHAFTが参加し、2013年予選を1位で通過したものの、予選直後にGoogleに買収され、商用ロボットの開発に専念するという理由から本選は不参加となった。またその後、安倍政権の下でロボットによる「新たな産業革命」が成長戦略の一つとして掲げられ、産業技術総合研究所がDARPAに協力する事になり、東大、産総研を中心とする日本チームがDRC本選(2015年6月)に参加する事になった。
韓国も「ヒューボ」の技術をオープンソースにし、世界の企業や研究者の参加を募ることで、急激に日本のヒューマノイドを追い上げている。
Warrior(米iRobot)
PackBot(米iRobot)
SARbot(米SeaBotix、水中探査用)
seamor-ROV(米Seamor Marine、水中探査用)
RQ-16 T-ホーク(小型無人ヘリ)