大日本帝国海軍航空隊
日本軍の戦略爆撃は、大部分が上海、武漢、そして重慶といった中国の大都市に対して行われ、1938年(昭和13年)2月から1943年(昭和18年)8月までの間に約5,000回の攻撃が行われた。
1937年(昭和12年)9月22日及び23日から始められた南京および広州に対する爆撃は、抗議の嵐を呼び起こし、それは国際連盟の極東諮問委員会の決議において最高潮に達した。イギリス外務次官のクランボーン卿は彼自身の声明の中で義憤を表明した
1937年(昭和12年)12月、日本海軍第三艦隊傘下の第二連合航空隊(第十二航空隊、第十三航空隊)は、南京を攻略する日本陸軍部隊を航空支援している際、陸軍側から「中国兵が商船数隻に分乗し南京から揚子江上流へ逃走中。」との攻撃要請を受け、三木森彦第十二航空隊司令は常州基地より九五式艦上戦闘機、九四式艦上爆撃機、九六式艦上爆撃機、九六式艦上攻撃機の計24機を発進させた。日本機隊は南京から約40km上流地点にいた船舶数隻を当該商船群と見なして、村田重治大尉指揮九六艦攻隊の水平爆撃を皮切りに攻撃を行った。しかし空襲を受けた船の1隻は、中国在住アメリカ人保護のため揚子江の哨戒任務に就いていたアメリカ海軍の砲艦「パナイ号」であり、日本機の攻撃開始から2時間後に沈没する。死者3名、重軽傷者48名だった。
支那事変(日中戦争)で日中間が本格的な戦争状態になるまで日本海軍航空隊上層部には戦闘機無用論が台頭しており、機種が色々と混ざっている中国空軍機を見くびっていた。しかし中国空軍は全て欧米から購入した最新鋭機ばかり420機を第一線配備しており実際は手強く、日本海軍機は中国軍戦闘機の餌食にされていた。 この時点で前年正式採用されていた九六式艦上戦闘機は18機しかなく急遽、全数を上海に進出させて、9月19日九六艦戦12機が南京上空で待ち構えていた21機の中国軍戦闘機全機を撃墜した。その後も九六艦戦はカーチス・ホークIII、ボーイング・P-26、ポリカルポフ・I-15や同・I-16などに対して戦術的な航空優勢を獲得していき、日本軍が中国大陸沿岸部の制空権を握ることにより戦闘空域が中国奥地へと広がっていく。
日中間で戦争状態に突入してから、1941年(昭和16年)に戦力を対米戦に振り向けるまでの間、帝国海軍航空隊は中国大陸での軍事作戦において重要な役割を果たした。帝国陸海軍の間には激しい競争心があったが、1937年(昭和12年)秋に戦域を統括していた上海派遣軍司令官松井石根陸軍大将は、海軍航空隊の優秀性を認めた。陸軍の戦闘部隊は海軍の航空支援に助けられていたからである。戦争勃発直後には、陸海軍航空協定が結ばれ、北支方面は陸軍、中支・南支は海軍航空隊が主担当となった
他国の海軍航空隊とは異なり、帝国海軍航空隊は戦略爆撃の任務も帯びるようになって、長距離爆撃が行える陸上攻撃機を運用する基地航空隊が大幅に新設されていった。