長崎電気瓦斯
これに伴い外国人居住者の引き揚げが相次いだことで、ガスの売り上げは減少傾向となった。その上小曽根ら関係者の死去が続いたため1906年(明治39年)8月29日をもって長崎瓦斯は解散、社長だった山内善三郎個人が事業を引き継いだ(山内商会瓦斯部)。
日露戦争の影響は電気事業にも及んだ。戦争により再び石炭価格が高騰したことで、長崎電灯は1905年(明治38年)下期に無配となり、1906年(明治39年)には再び赤字に転落した。そのため一部株主から経営陣に対する強い批判が起こり、1906年には役員から一時退いていた大株主の古賀祐一が改革派株主を代表して監査役に就任、会社設立以前から続く山口派・松田派の対立が再燃することになった。1907年(明治40年)より十八銀行副頭取で松田派の社長である氷見寛二(1906年1月社長復帰)の下で経営改革が始まるが、黒字化・復配したものの支出が嵩む状態が続いた。その要因の一つに考えられたのが低い発電効率によるコスト高である。当時の主力発電設備は1903年に増設された300キロワット発電機であったが、この設備は最新鋭の設備に比べて9倍近い石炭を消費していたという。コスト高解消を目指し設備更新を計画、1911年(明治44年)7月には資本金を20万円(1908年に減資していた)から100万円へと大幅に増資し、その資金で新発電所の建設に着手した。
この御大典を記念して長崎電気瓦斯は電灯の勧誘に努めたところ、増灯や高燭化(明るい電球への切り替え)が相次ぎ、半年間で5000灯を超える増灯を達成して11月末時点での電灯数は7万9337灯(需要家数2万8509戸)に達した。加えて官庁・領事館・会社・商店などからの希望に応じて御大典奉祝臨時灯を4700灯点灯したが、それでも材料や時間が足らず申し込みを謝絶した結果の灯数であるという。また電力供給も大口需要家である長崎紡績への供給増加や新たに開業した長崎電気軌道(11月16日開業)への供給などで増加し、11月末までの半年間で1.2倍に拡がり供給数は1,089馬力となった。
一方ガス供給は、1915年11月末の時点で需要家数2,986戸・供給口数1万2977口(照明用8,250口・熱用4,727口、ほかに動力用44馬力および街灯56基あり)で熱用は増加傾向の一方照明用は減少傾向にあった。合併後に勃発した第一次世界大戦の影響でガス管や器具類の価格が高騰したことから、長崎電気瓦斯では照明用途にはガス灯ではなく電灯を勧める方針を採っていたためである。また大戦の影響で化学薬品の価格が高騰したのを機にコールタールの蒸留装置を新設、11月1日より蒸留作業を開始しベンゼン・トルエン・ナフタレン・精留タール・タールピッチなどの製造を開始した。
なお1915年11月期(下期)の決算では、総収入29万9千円のうち電灯・電力収入は25万7千円、ガス収入は3万0千円であり、ガス事業よりも電気事業の方が大規模であったといえる。