日本語対応手話
基礎から学ぶ手話学. 福村出版
1 2 3 田門浩 (2014). “手話の復権”. 手話学研究 21: 81-96..
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↑ 現代思想編集部, ed (2000). ろう文化. 青土社
↑ 金澤貴之 (2013). 手話の社会学―教育現場への手話導入における当事者性をめぐって. 生活書院
↑ 中島武史 (2018). ろう教育と「ことば」の社会言語学ーー手話・英語・日本語リテラシー. 生活書院
↑ 日本の聴覚障害教育構想プロジェクト委員会『最終報告書』全日本ろうあ連盟、2005年、9-10ページ
同時法的手話(後の日本語対応手話)は人工的に考案された、手指で日本語を完全に表記するという矛盾に満ちた提案であり、手話には3つの種類があると誤解が広がることになったという批判がある。また、伝統的手話(日本手話)がろう者にとって大切なものと尊重しながらも教育の場では否定的に扱われ、同時法的手話(日本語対応手話)の必要性が強調されていることを問題視する立場もある。
日本語対応手話は、口話だけではなく、ろう児とコミュニケーションがとれるものは何でも導入しようというトータルコミュニケーション(TC)という概念のもとに導入されたケースも多くみられる。TCには、手話はもちろん、指文字や発音を口形と指で表すキュードスピーチ、身振り、ジェスチャーなども含まれる。TCにおける手話はあくまで口話法の補助的な役割を果たすものであった。TCは1960年代にアメリカで提唱され、20年足らずで全米に広まった。しかし、1988年にアメリカ政府委員会の報告によるとその教育効果は口話法と変わらず、不十分な口話と不十分な手話から成る不十分なコミュニケーション手段でろう児を混乱させるだけであった。
上記のような問題点を踏まえて「日本手話を聾教育に用いるべきである」との主張がなされるようになったが、具体的な方針については、以下の2つの立場がある。
日本手話と日本語のバイリンガル教育を推進する立場(学校法人明晴学園や全国ろう児をもつ親の会)
日本で使用される手話の核となるのは日本手話であるが、それ以外の各種の手話を排除すべきではないという立場(全日本ろうあ連盟)。
日本語対応手話は、日本語に対応した手話。
◆中間型手話:同時法的手話の省略形。同時法的手話の表現では時間がかかりすぎるために必要とされた。
日本語対応手話とは、同時法的手話の後続モデルとされ、語対応と指文字を使う音対応がある。指文字だけでは時間がかかりすぎるため、以下の2つの方法が考案された。 漢字対応:1つの漢字に1つの手話単語をあて、日本語の漢字をそのまま手指で表記するもの。音対応より表示のスピードは速くなるが、習得が難しく、使用者の負担が大きい。 指文字連続の省略。日本手話の語彙にも指文字を取り入れたものは見られるが、それは自由に考案できるものではなく、音韻的な制約を受ける。
日本語を手指的に表現しようとする工夫と努力は「新しい手話」とも呼ばれ、手話語彙の増加には寄与した。和製英語と同じく、聴者・日本語を第一言語とする難聴者・中途失聴者には利用しやすいが、日本手話を使用するろう者には困惑をもたらす存在になった。