火炎瓶
この素朴な方式の火炎瓶は身近な材料だけで製造でき、単純な投石よりも強力になるため、即席兵器としてよく見られる。
これに対して、塩素酸塩や重クロム酸塩と硫酸の化学反応を利用して発火させる方式は点火の必要がなく、安全性でも優れている。具体的には片方の物質を火炎瓶の外側に塗布し、もう片方を燃料に混入して、火炎瓶が割れたときに混ざるようにするものである。
比較的作成が容易で、さらに昨今ではインターネットの普及で、簡単に作り方を調べることができるようになり、未成年者が興味本位で作成し、悪戯に使用する事件も起きている。
軍用の兵器としては手榴弾に比べて殺傷力が劣り、また梱包爆薬ほどの破壊力もないため、装甲車両を炎上させて戦闘能力を低下させる急造の対戦車兵器として使われる。ガソリンエンジン車両は燃料に引火して爆発炎上しやすいため脅威となる。引火しにくいディーゼルエンジン車両でも装甲表面、アンテナやカメラなどの損傷を防ぐため消火作業に人手がさかれることで戦闘を妨害する効果がある。
第二次世界大戦後の日本においては、1950年代に日本共産党が組織した山村工作隊や中核自衛隊による武装闘争で多用され、爆発物取締罰則違反として公判が行われたが、1956年(昭和31年)6月27日の最高裁判所判決において「同法の規制対象となる『爆発物』とは、その爆発作用そのものによって公共の安全を攪乱し、または、人の身体や財産を傷害・損壊するに足る破壊力を有するものであり、......(火焔瓶は)いわゆる爆発物に該当しない」として、最高検察庁の主張を退けた。これは、刑法では国家が人を罰するという性質上、厳密な解釈が求められるために罪刑法定主義にもとづき、類推解釈が禁じられているからである。
その後、1971年(昭和46年)11月19日、沖縄返還協定反対デモが日比谷公園内で激化し、その中で過激派の学生の投じた火炎瓶が松本楼を直撃し、2代目の建物を焼失させるなど、1970年代の学生運動や三里塚闘争でよく使われたが、当時の法律では火炎瓶自体については規制することができなかった。