矢作水力
手取川水系尾添川から取水する設備と尾添川支流目附谷川から取水する設備の2系統があり、前者はフランシス水車・発電機各2台、後者はペルトン水車・発電機各1台からなる(いずれも電業社製水車・芝浦製作所製発電機)。運転開始時は前者のみの稼働で発電所出力は11,300 kWに限定されたが、翌1939年(昭和14年)1月に後者も運転を開始して出力17,200 kWの発電所となった。
尾口発電所建設に先立つ1936年2月、京都電灯との間で発電所出力17,200 kW全部を同社が受電する、という受電契約が成立していた。従って尾口発電所の新設は京都電灯の需要増加に応えるためのものである。発電所建設に伴い、既設送電線に余力がないため大聖寺開閉所経由で京都電灯福井変電所に至る送電線を両社共同で建設(矢作水力が尾口・大聖寺間、京都電灯が大聖寺・福井間を担当)、1939年4月1日に完成させた。京都電灯の福井変電所は同社の福井区域と京都区域を結ぶ京福連絡送電線の起点でもあることから、福井区域のオフピーク時には矢作水力からの受電がさらに京都方面にも送電された。
愛知県側で最初の発電所は押山発電所である。「第二水力」として水利権を得た地点にあたり、1921年10月4日着工、翌1922年(大正11年)6月20日に竣工した。
発電所は根羽川左岸、愛知県北設楽郡稲橋村大字押山(現・豊田市押山町)に位置し、上流側の大字大野瀬(現・同市大野瀬町)において堰堤にて取水する。完成後の1924年(大正13年)9月に取水量を当初の1.3倍に増加する許可を得ている。主要設備はフランシス水車および3,600 kW発電機各1台(製造者は下村発電所に同じ)を備える。発電所出力は当初2,500 kWであったが、1924年11月に3,200 kWへと引き上げられた。
発電所竣工と同時に下村発電所・釜井開閉所間の既設送電線が延長され、押山発電所から岡崎変電所へ至る77 kV送電線として整備された。さらに1922年8月には、岡崎変電所から名古屋市南区笠寺町の名古屋変電所へ至る33 kV送電線も完成している。
一方、矢作水力では矢作工業の設立を議決した1942年1月15日の臨時株主総会にて、自社で全株式を持つ子会社・金城証券の合併を決議した。金城証券は傘下の持株会社である。この合併により金城証券所有の自社株式を消却して1268万8500円を減資し、資本金を8816万1500円(5420万3610円払込)へと圧縮している。次いで2月27日、臨時株主総会にて会社存立時期を「当会社ノ電気事業設備ヲ日本発送電株式会社及中部配電株式会社ニ出資ヲ完了スル日迄」と改定する。これらの操作の後、日本発送電・中部配電への電気事業設備出資の翌日にあたる1942年4月2日付で矢作水力は解散した。
解散により、矢作水力常務であった小山柳一は中部配電理事(取締役に相当)へと転じた。一方、矢作水力会長福澤駒吉・社長成瀬正忠・副社長久留島通彦はそれぞれ第二次矢作工業の社長・副社長・取締役に就いた。なおこの第二次矢作工業は2年後の1944年(昭和19年)7月に同じ福澤系の昭和曹達ならびに三井化学系の北海曹達・レーヨン曹達と合併し、東亞合成化学工業株式会社、現在の東亞合成となっている。
大正企業組合の調査の結果、愛知県と岐阜県にまたがる矢作川水系の河川にて水利権を申請し、まず1918年(大正7年)7月に岐阜県側、上村川の「第三水力」「第四水力」について許可を得た。続いて1919年(大正8年)3月には愛知県側、名倉川の「第一水力」および根羽川(矢作川上流部)の「第二水力」についても許可が下りた。さらに1920年(大正9年)4月には、追加出願していた上村川支流飯田洞川の「第六水力」についても許可されている。これら許可地点は矢作川水系の最上流部にあたり、下流側の第一水力(真弓発電所)は名古屋電灯が直接水利権を取得して串原発電所を開発した地点に隣接する。
これら矢作川水系の水力開発を実行するにあたり、当時の鉄道路線の終端である岐阜県岩村町(現・恵那市)と発電所建設地の上村(同左)の間にある木ノ実峠が資材輸送上の隘路となると予想されたため、峠越え区間に約8.
1930年(昭和5年)になり、東邦電力に対する供給のうち半分の6,500 kWについて契約期間が満了となり、9月末限りで供給中止となった。供給継続のため交渉が進められていたが、大幅な値引きを求める東邦電力に対し矢作水力が応じず一旦契約終了という形になったものである。これに伴う余剰分は暫定的に大同電力へと供給されたが、矢作水力の料金収入は半減した。大同電力に対しては、翌1931年(昭和6年)の天竜川電力合併に伴い同社から引き継いで南向・大久保両発電所の電力も送電するようになっている。
1933年(昭和8年)の白山水力の合併では、北陸地方の発電所と東邦電力・京都電灯への供給関係を引き継いだ。白山水力では西勝原・吉野谷両発電所の電力を大同電力経由で東邦電力へ、鳥越発電所の電力を京都電灯へとそれぞれ送電していたが、吉野谷発電所分(出力12,500 kW)は1931年6月の契約満期にあたり東邦電力との交渉が決裂し、受電休止の状態にあった。余剰電力はカーバイドメーカーの大北工業(石川県)が引き受けていたが、合併により大同電力・東邦電力に託送料を支払った上で矢作水力でも引き受け名古屋方面で販売することとなった。
合併後、1934年(昭和9年)4月に1920年代から継続中の東邦電力に対する6,500 kWの供給契約が満期を迎えた。今度の料金改定交渉は円満に解決し、従来矢作川系統からの供給であったものを吉野谷発電所からの6,250 kW供給に振り替えることとなった。