大島友之允
10月25日、京都留守居の任にあった大島は、徳川慶喜から「予定どおり使節を派遣させるべき」という上申を託され、その旨を正親町三条実愛に伝えた。
慶応4年(1868年)閏4月6日、対馬藩主・宗義達は政府に上申書を提出。対馬藩と朝鮮との関係を説明した上で、日朝関係の刷新と対馬藩救済を訴えた。これに伴い大島は、外国官判事・小松清廉らと会見、外交刷新について協議するとともに、対馬藩への援助を求めた。この際の要望は却下されたが、後に大島が再度請願し、その要望の一部である太政官札の貸付が認められた。なお、この時の大島は既に征韓論者ではなく、交渉による外交関係の樹立を主張するようになっている。
明治2年(1869年)2月上旬、対馬藩職制改革により参政に転じていた大島は、朝鮮事情視察のため草梁倭館に派遣された。ここで書契問題により膠着状態に陥っていた日朝交渉に参画することとなる。大島は朝鮮側の安東晙と会見し、日本の国書を受理するよう求めたが、安東晙は頑として受理を拒否した。3月11日、大島は倭館を去って対馬に戻った。
5月13日、日朝交渉の停頓に痺れを切らした政府は、対馬藩に対し、対朝鮮交渉権の接収を示唆した。これが実行されれば、すなわち対馬藩による日朝関係の刷新は失敗に終わったことになり、それを理由に財政救済も拒否される恐れがあった。そこで大島は、今日までの交渉の経過を説明し、交渉停頓の責は対馬藩ではなく朝鮮の側にあることを強調し、かつ朝鮮の政情は外国官には想像し難い複雑なもので、対馬藩を経由しなければ条約締結の見込みはない、とする上申書を提出した。その後まもなく版籍奉還、並びに外務省の設置が行われ、対馬藩はさらに交渉権接収の危機に立たされたが、抗議の結果、今後も日朝交渉は対馬藩(8月7日に厳原藩に改称)に委ねられることとなった。