消費関数
一部の新しい理論は、デューゼンベリーの手法に従って行動経済学を基にしており、これらの理論は多くの行動原理が、「行動」を基にした総消費関数に対してミクロ的基礎づけとして採用されうることを示唆している。
2014年にラファエル・J・エルナンデス・ヌニェスによって発表された研究では、効用の無差別曲線の概念を再定義・定式化するのに数学を用いており、明示的に恒常所得とは何かを示している。これによって消費支出関数の完全に数理的な発展が可能になり、消費支出の決定に言及する従属的部分およびな被説明的部分を備えた完全な関数を経済学者達の間にもたらした。
定式化は次のようなものである。
C = 1 2 ( B − y U L C − α ) + x α {\displaystyle C={\frac {1}{2}}(B-{\frac {y}{ULC-\alpha }})+{\frac {x}{\alpha }}}
ここで
C:総消費
B:予算制約 → 可処分所得
α:限界消費性向
β:限界貯蓄性向
ULCはUpper Limit Chosenの頭文字を取ったものであり、α + βに等しい。
y:所与の期間と所与の従属的因子の組み合わせに対して、現在の予算制約の総配分の可能な最大値+消費支出における可能な借入(あるいは負の貯蓄)の最大値で示される消費支出の可能な最大値。
x:所与の期間と所与の従属的因子の組み合わせに対して、予算制約の消費支出の総配分+貯蓄の可能な最大値で示される消費支出の可能な最小値。