新潟新聞
1914年、『新潟新聞』は『新潟東北日報』(『東北日報』が1908年に改題)と合併したが、社長の坂口と経営の実権を掌握しようとする副社長の富樫萬知雄やその父・富樫苗明らとの間の確執が表面化し、1916年に新潟新聞社は分裂した。富樫親子は新潟社と名乗って7月に紙名を『日刊新潟』に改題、11月にはそれを『新潟日報』と改題、1919年1月には『新潟朝日新聞』と改題したが、やがて姿を消した。 一方、経営から締め出された坂口らは、長岡市の北越新報社と共同出資で新潟新報社を興して『新潟新報』を創刊、1916年11月に坂口は社長に復帰した。坂口は福本日南を同紙の主筆に迎え、1917年8月には社名を新潟新聞社に、紙名を『新潟新聞』 に戻している。 1919年には明治大学出身の中村和作が記者として入社、論説などを通して新潟における大正デモクラシー運動をリードしていくことになる(1929年退社)。
1923年、衆議院議員・憲政会新潟県支部長となっていた坂口仁一郎が病死すると、北越新報社社長であった久須美秀三郎の子・久須美東馬(越後鉄道社長)が社長となった。1925年には久須美東馬の懇請により、坂口仁一郎の子・坂口献吉が入社している。献吉はこの時、親友の弁護士で『改造』に文章を発表していた伴純を誘い、献吉が営業主事、伴が編集主事となった。その後、1928年から1930年まで平松遮那一郎が、1930年からは山田助作が社長を務めた。 1930年代に入り政党色を薄めていった『新潟新聞』は、戦時統合の波の中、1941年8月1日にライバル紙『新潟毎日新聞』と合併、『新潟日日新聞』と改称された。翌1942年11月に同紙は『新潟県中央新聞』(長岡市)・『上越新聞』(高田市)と合併、『新潟日報』となった。