ストーンペーパー
日本では「可燃ゴミ」となり、自主判断で産廃処理をしている加工会社もある。なお、公益財団法人古紙再生センターが発刊している「古紙ハンドブック」では、古紙回収とは混ぜてはいけない禁忌品(製紙原料にならないもの)に分類されている。
公益財団法人古紙再生促進センター(東京・中央区)が発行する『古紙ハンドブック2019』には、禁忌品A類に「ストーンペーパー(プラスチックと鉱物でつくられているので、正確には紙でない)」と記載されてあり、古紙回収に混ぜた際の問題点として指摘されているのは以下の点ある。
プラスチック混入により出来上がった再生紙の品質が下がり、炭酸カルシウムが製紙汚泥になる。
またストーンペーパー類が多量に入るとパルパーで目詰まりを起こすことがあり、操業を停止して取り除く必要がある。
ストーンペーパーが古紙から再生紙を生成する工程に混ざると、スクリーンや配管を詰まらせる原因となる。
なお、主成分50%以上が石灰石であるストーンペーパー製品は、プラスチック製容器包装や紙製容器包装の定義には当てはまらない為、容器包装リサイクル法で定められている「再商品化委託料金」の支払い義務の対象外とされている。