盗作
報道の世界では、ある報道記者が、彼自身が当事者に連絡をとり(そしてしばしば面会約束(アポ)をとり、対象者のところまでわざわざ移動して直接会って)取材したうえで書いた記事の一部を、他の記者(他社の記者)が勝手に書き写して自分が取材・執筆した記事であるかのように公表するという盗作が時折起きる。記事の一部をそのまま書き写すことも明確な盗作であるが、記事の内容の核心部分を(自分で取材することもなく)盗用する場合も「報道倫理の侵犯」とされ、報道関係者が集う場で追及が行われる。例えば週刊新潮の記者が取材し同誌に掲載したスクープ記事を、かなりの長年に渡り、文春社の「週刊文春」部門が(こっそりと、週刊新潮がまだ印刷・流通の段階で、書店などに並ぶ前に、出版物流通会社の従業員を買収するなどして、その印刷物を盗んだ上で)、(週刊誌にとっては大切な)電車の中吊り広告の文章(「コピー」)を(しばしば ほぼ丸写しで)作成し、記事内容の核心部分も週刊新潮のスクープ記事をほぼそのまま流用して使用していた、という事実が2017年ころに発覚した。これなどは、記者個人ではなく、組織ぐるみで行っていた、深刻な盗作である。ただし、報道の世界では、(盗作は裁判所に提訴され裁判に持ち込まれることも一応ありはするが、むしろ)、誌面(紙面)での大々的な告発や、それに対する反論、という形になることが多い。