汪兆銘
フランス留学中の汪は、アナーキズムの影響の下、蔡元培・呉稚暉・李石曽らとともに「教育救国」の活動にも携わった。アナーキズムは、権力機構や法律に依拠しない相互扶助の社会を目指しており、自立と友愛の精神に満ちた人びとの自発的な結合をその前提としているが、そこから教育の重要性が導かれる。言論や出版の自由を通して、国民の意識を変え、思想を変えることに大いなる意義を感じていた汪は、「教育救国」活動の一環として、各種の雑誌を発行し、在仏中国人学生のための互助会を組織し、また、中仏リヨン大学の設立にも尽力した。
「修養の時代」にあっても、汪は何度か中国に帰国している。中国同盟会に他の諸党派を合流させ、議会政党とすべく組織された国民党の生みの親である宋教仁が、1913年に袁派の刺客によって暗殺されてから第二革命失敗までの期間、第一次世界大戦中の1915年には日本による対華21か条要求を受諾してから袁世凱が皇帝に推戴される年末までの期間、それぞれ数か月間は中国に滞在した。なお、第二革命失敗後の孫文は日本に亡命し、1914年6月、東京にて中華革命党を結成した。反袁勢力が結集し、第三革命と呼ばれる武装蜂起が各地で起こるなか、袁世凱は1916年6月に死去し、その後の中国は軍閥が割拠する情勢となった。
1916年、外遊中の汪は当時、広東省で革命軍を指導していた孫文に招かれ、1917年1月には長い旅行を終えてシベリア経由で帰国した。孫文は1917年7月中旬に「護法」(1912年3月の臨時約法を守る、の意)を宣言して護法運動が始まった。8月には旧国会議員を広州に招き、定足数に満たないまま「国会非常会議」(護法国会)を発足させて、広州に広東軍政府を樹立することを決議した。同年9月、孫文はみずから大元帥に就任して広東に軍政府を発足させたが、汪はこれに孫文側近として協力し、「最高顧問」という肩書で活動した。ただし、汪は孫文と行動を共にしながらも「官職に就かない」というモットーを守り、広東政府から秘書長への就任要請があっても固辞している。
1919年1月、第一次世界大戦終結にともなうパリ講和会議に際しても、広東政府が同会議に政府代表を送ると決定し、汪に代表への就任を要請されたが、これを固辞し、個人(民間人)の資格で出席した。なお、この年の5月4日、新文化運動を背景とした抗日学生や労働者による五・四運動が北京で起こり、これを機に孫文は従来の愚民的な民衆観を改め、共産主義者とも接触するようになった。汪の渡欧していた1914年に設立していた中華革命党を改組して、1919年10月に孫文が中国国民党を結党した。翌1920年、汪夫妻には次女の汪文彬が生まれている。
日本では、11月3日に近衛文麿が「善隣友好、共同防共、経済提携」の三原則から成る「東亜新秩序」声明を発表していた(第二次近衛声明)。これは、日本が提唱する東亜新秩序に参加するならば、蔣介石政権であっても拒まないことを示しており、第一次声明の修正を意味していた。一方、陸軍参謀本部の今井武夫によれば、汪は11月16日の蔣との話し合いで、蔣政権からの離脱を決心したと伝えられる。
11月、上海の重光堂において、汪派の高宗武・梅思平と、日本政府の意を体した参謀本部の今井・影佐との間で話し合いが重ねられた(重光堂会談)。11月20日、両者は「東亜新秩序」の受け入れや中国側による満洲国の承認がなされれば日本軍が2年以内に撤兵することなどを内容とする「日華協議記録」を署名調印した。そして、日華防共協定がむすばれるならば、日本は治外法権を撤廃し、租界返還も考慮するとされたのである。
この合意の実現のため、汪側は、「汪は重慶を脱出する。日本は和平解決条件を公表し、汪はそれに呼応する形で時局収拾の声明を発表し、昆明(雲南省)や四川省などの日本未占領地域に新政府を樹立する」という計画を策定した。汪兆銘は、このまま戦争が長引けば必ずや亡国に至るであろうと判断して重大な決断を下したのであるが、それでもなお、最終的な調印条件がもたらされた後になって、急にこれまでの決定をすべて覆して検討したいと述べるなど、その決断には大きな動揺をともなった。なお、日本軍の南京占領以降も南京に住んでいた妻の陳璧君は曾仲鳴の用意した小さな軍艦で重慶にうつり、金陵大学(現、南京大学。
こうしたなか、6月1日、ヨシフ・スターリンからの新しい訓令が中国在留コミンテルンのインド人革命家マナベンドラ・ロイのもとにもたらされたことを契機として、汪も変心する。ロイはこの秘密電報を汪兆銘に示し、訓令の承認をせまったが、その内容は「革命法廷」を設けるなど、内政干渉の度合いがきわめて強く、中国の主権を大きく侵害し、私有財産を否定する内容だったのである 。
中国における革命運動の激化は、かえって汪兆銘に共産党への強い警戒心を植え付けさせ、反革命の立場に立たせることとなった。汪は7月に入って共産党と絶縁することを決意し、武漢にて「分共」(=清党)工作を進めた。7月13日、共産党はコミンテルンからの指示もあって武漢政府から退去し、7月15日、中国国民党は共産党批判を行い、従来の容共政策の破棄を宣言して、3年半におよぶ第一次国共合作はここに崩壊した。
「反共産党」の立場で汪と蔣の意見が一致したことから、武漢政府と南京政府の再統一がスケジュールにのぼり、1927年8月、蔣介石が一時的に下野することを条件に両政府は合体することとなった。こうしたなか、孫文未亡人の宋慶齢のみは国民党のなかにあって容共路線の継続を主張し、ソビエト連邦に亡命した。蔣介石は渡日し、田中義一首相らと会談する一方、宋慶齢の妹宋美齢との結婚話を進めた。1927年9月、武漢政府は瓦解し、南京国民政府に合流した。
森田正夫『汪兆銘』(興亜文化協会 昭和14年(1939年))
山中徳雄『和平は売国か ある汪兆銘伝』(不二出版 平成2年(1990年))
杉森久英『人われを漢奸と呼ぶ 汪兆銘伝』(文藝春秋 平成10年(1998年))
上坂冬子『我は苦難の道を行く 汪兆銘の真実』(各(上・下)、講談社 平成11年(1999年)、文春文庫 平成14年(2002年))
1937年(民国26年、昭和12年)7月7日の盧溝橋事件をきっかけに、日中戦争(支那事変)が始まった。徹底抗戦を貫く蔣介石に対し、汪は「抗戦」による民衆の被害と中国の国力の低迷に心を痛め、「反共親日」の立場を示し、和平グループの中心的存在となった。日本は、つぎつぎに大軍を投入する一方、外相宇垣一成がイギリスの仲介による和平の途を模索していた。しかし、宇垣工作は陸軍の出先や陸軍内部の革新派(統制派の前身)からの強い反対を受け、頓挫した。
11月20日、国民政府が南京から四川省重慶への遷都を通告し、一部部署は湖北省武漢に移転が図られた。12月13日、日本軍は国民政府の首都であった南京を占領した(南京戦)。翌14日には、日本軍の指導で北京に王克敏を行政委員長とする中華民国臨時政府が成立している。
このころのできごととして、汪兆銘が次女の汪文彬に、「いま、父が計画していることが成功すれば、中国の国民に幸せが訪れる。しかし失敗すれば、家族全体が末代までも人々から批判されるかもしれない。お前はそれでもいいか」と語ったというエピソードがある。
駐華ドイツ大使オスカー・トラウトマンを中心とするトラウトマン工作の失敗を受けた近衛内閣は、尾崎秀実による工作や軍部の強硬論の影響もあって、1938年1月に「今後は蔣介石の国民政府を交渉の相手にしない」という趣旨の近衛声明(第一次)を発表した。南京占領後、日中戦争は徐州作戦・武漢作戦・広東作戦を経て戦争は長期持久戦となっていった。
1938年3月から4月にかけて湖北省漢口で開かれた国民党臨時全国代表大会では、はじめて国民党に総裁制が採用され、蔣介石が総裁、汪兆銘が副総裁に就任して「徹底抗日」が宣言された。