小保方晴子
『あの日』講談社、2016年1月。ISBN 978-4062200127。
『小保方晴子日記』中央公論新社、2018年3月20日。ISBN 978-4120050640。
小保方が退職した後もハーバードが調査を継続中との報道があり、2015年1月26日に理研ライフサイエンス技術基盤研究センター・元上級研究員の石川智久により、若山研究室におけるES細胞の窃盗容疑で兵庫県警察に刑事告発された。これについては、2016年5月に神戸地方検察庁が「窃盗の発生自体が疑わしい」とするコメントを添えて、不起訴処分とすると発表した。
2015年2月10日に理化学研究所は論文不正関係者の処分を発表、小保方を「懲戒解雇相当」とした。しかし、小保方は既に依願退職済みのため、処分に具体的な効力は伴わない。3月に、理化学研究所がSTAP問題の対応にかけた総経費は8360万円に上ったこと、退職までの2年弱に小保方に支給した研究費は計4600万円であることが明らかとなった。7月7日に理化学研究所は、以前より返還を求めていたネイチャーへの論文投稿費用である約60万円が小保方より同月6日付けで返還されたと発表した。
9月24日付のネイチャーに、ハーバード大のグループなどが計133回の再現実験ですべてSTAP細胞を作れなかったとの報告を発表。理化学研究所も「STAP細胞はES細胞(胚性幹細胞)由来だった」との試料解析結果を報告。ネイチャーは論説欄で「論文撤回時の説明はSTAP現象が本物である可能性を残していたが、2本の報告は現象が本当ではないことを立証した」とコメントした。
2016年1月28日、小保方はSTAP細胞問題に触れた手記『あの日』を出版し、話題を集めた。
予備調査を経て9月3日に本調査の委員会が設置されている。
7月2日のネイチャーによるSTAP論文の撤回は海外でも多く報道され、小保方も不正事件の中心人物として大きく取り上げられた。STAP研究の検証実験や事件の真相についても注目を集める中、7月23日には過剰な取材による騒動や負傷が発生、後に「放送倫理上の問題があった」「名誉毀損の人権侵害が認められる」として放送倫理・番組向上機構(BPO)から勧告が出ることになるSTAP研究不正事件の特集がNHKにより7月27日に放送された。8月5日に笹井芳樹が自殺し、小保方の精神面も心配された(詳細は笹井芳樹#自殺とその波紋を参照)。
12月15日に理化学研究所に退職願いを提出、19日に承認され、21日付で退職した。12月19日に検証実験の結果が発表され、小保方も丹羽仁史らもSTAP細胞を再現できなかったことが明らかにされ、12月26日に科学的な調査結果が公表され、STAP細胞・STAP幹細胞・FI幹細胞らはことごとくES細胞などの混入であったと結論付けられた。どのようにES細胞が混入するに至ったかの実態は解明されなかったが、理化学研究所は調査終了を発表した。