ギャンブル依存症
ギャンブルは勝ちたいという欲求に基づいて行われる。当初は1回の勝ちによって欲求が充足されるが、ギャンブルを繰り返すうちに1回の成功体験では欲求が充足されず、たとえ勝ったとしても更なる勝ちを求めて儲けを次のギャンブルに投入することになる。負けた場合には不快感が生まれ、それを埋めるために次のギャンブルにのめり込むことになる。これを充足パラドックスという。ギャンブル依存者は充足パラドックスに陥り、勝ち負けに関係なくギャンブルを繰り返すようになると考えられている。以上の心理要因は、しばしば指摘されるが、観察的報告であり、実証的な証拠に乏しい。
借金の返済にあたっては、必ず弁護士など法律の専門家に相談しなければ患者・債務者にとって望ましい結果はまず得られない。返済能力を超えた借金を抱え自己破産を選択すべき状況に陥っていることや、利息を払い過ぎているなどの理由から債務の圧縮が可能な場合があるからである。なお前提として、弁護士の側が精神科ないしは心療内科を専門とする医師の診断書を求めてくる。
自己破産については、日本では破産法に浪費や賭博など射幸行為をしたことによる債務については免責を認めないことができると規定されており(破産法252条1項4号)、債権者側の弁護士が債務者のギャンブル依存を理由に申し立てを棄却すべきと反対意見を主張することもある。ギャンブル依存症が精神疾患であるという認識が徐々に広まってきてはいるものの、ギャンブルによる借金に対して裁量免責が認められる可能性はまだまだ低い。
3%、「生涯有病率」は約0.4〜1.0%と記載しており、この上下の数字を対応させて推測すれば5~7割程度の自然回復が推測される。後に示すスイスの2008年データでは55%の自然回復が推測される。
とはいえ、自然回復する群の中にも経過中に多大な問題に繋がるものがいる可能性もあり、対象を広く取った対策も有用であろう。依存症対策の貧弱な本邦では尚更幅広い対策を行う必要がある。
また厚生労働省研究班の2017年3月の大都市圏調査報告(2,200名を対象とし993名回収、SOGSによる。SOGSは後に示されている)では、生涯有病率(生涯の一時期のギャンブル等依存症の疑い)が2.7%(実数28名)、現在の有病率(過去一年のギャンブル等依存症の疑い)が0.6%(実数5名)で「生涯の一時期のギャンブル等依存症の疑い」のうち82%(実数23名)が昔「ギャンブル等依存症の疑い」があったが現在は自然軽快または回復しているものと推定され、日本では自然回復率がより高い可能性がある。
ただし、過去のギャンブル障害が将来ギャンブルの問題を抱えることの強い予測因子になるので、自然回復群への注意喚起等、予防策は必須である。
なお、DSM-5では基準Bで躁病エピソードによって説明できる賭博行動はギャンブル障害から除くとしているが、本文中では、職業的賭博、社交的賭博を「障害ではない賭博」とし、パーソナリティ障害群では両方の障害の基準を満たす場合は両方の診断を求め(併存診断)、パーキンソン病などでドーパミン作動薬を使用している場合などは、その薬を減らす、または止めた時に症状が消失するならば、ギャンブル障害から除くとしている。
ギャンブラーズ・アノニマス(GA)や家族会が使うギャンブル依存症は、内容的に強迫的ギャンブリングで、DSM基準のギャンブル障害よりは狭い範囲を指す。以下のものは「gambling disorder(ギャンブル障害)」に類する概念として位置づけられた。
pathological gambling(病的賭博)
addiction; betting(賭け嗜癖)
addiction; gambling(ギャンブル嗜癖)
betting; pathological(病的賭け)
gambling; dependence(ギャンブル依存)
一方、国会等で議論されている自民、公明両党提出の「ギャンブル等依存症対策基本法案」では「ギャンブル等依存症」という用語が用いられており、「ギャンブル等にのめり込むことにより日常生活又は社会生活に支障が生じている状態」と定義されている。なお、ギャンブルの後に「等」がついているのは依存症として問題視されているパチンコ・パチスロが法的には賭博ではなく遊技と位置付けられている事情による。
全6回の外来を目標とし、代替行動の発見と試行、欲望充足感の獲得を目的とする。
診断。アルコール使用障害などとの併存障害を調べた上で治療方針を決定する。
自己の欲望の再確認。「何のためにギャンブリングをしたのか」などを再確認する。心理検査(知能テスト「WAIS」など)もしつつ、現在もギャンブリングしているかどうかの確認を行う。
ギャンブリング代の計算。それが金銭欲に見合うのかどうかの確認。
利益不利益の確認。金銭欲、名誉欲を満たしているのかどうか。
代替行動の計画。ギャンブリング以外で金銭欲や名誉欲などを満たす方法を考える。
まとめ。プログラムの終了についての判断をする。そして半年および一年後に手紙で訪問を行う。
その手紙訪問の結果、半年後の転帰状況は、断ギャンブリングに至ったのは40%、コントロールギャンブリング(ギャンブル障害をきたさず、問題なくギャンブリングできる状態)に至ったのは29%、ある程度の問題あるギャンブリング(SOGSだと3,4点でそこそこにコントロールできている状態)だったのが31%との報告がなされている。
↑ 田辺2002、89頁。
↑ 谷岡1996、46-48頁。
↑ 田辺2002、90頁。
1 2 帚木2004、61頁。
↑ 榎本2007、99頁
↑ 浅原一煕、櫻井哲朗、ほか、パチンコ・パチスロ遊技者の年間負け額分布の推定、IR*ゲーミング学研究、第14号、pp1-16、2018.3
↑ 田辺2002、179-183頁
↑ 伊波2007、39-40頁
↑ 榎本2007、104頁
1 2 3 4 『標準精神医学 第6版』275頁 「パーソナリティ障害と行動異常 - ギャンブル障害(病的賭博)」。監修:野村総一郎・樋口輝彦。編集:尾崎紀夫・朝田隆・村井俊哉。、医学書院、2015年3月1日。ISBN 978-4260020411。
↑ “Recovery from problem gambling”. 英国王立精神科学会.2015年9月1日閲覧。
↑ “Gambling addiction”. 国民保健サービス.2015年9月1日閲覧。
↑ 日本認知・行動療法学会 編『認知行動療法事典』丸善出版、2019年、548-549頁。
↑ “Recovery from problem gambling”. 英国王立精神科学会.2015年9月1日閲覧。炭酸リチウムやフルボキサミンなどがギャンブル障害に効くのではないかといわれており、使用されることもあるが確実に効果があるとされているわけではない(帚木2004、134-135頁)。
↑
↑ ギャンブル等依存症問題啓発週間について 金融庁(2020年5月14日)
↑ ギャンブル等依存症の実態把握に係る平成28年度予備調査の概要、参考資料2
DSM-5の「gambling disorder」は日本では「ギャンブル障害」と訳されているが、これは日本精神神経学会が作成した「DSM‒5 病名・用語翻訳ガイドライン」に基づくものである。このガイドラインは『DSM‒5の病名や用語に対してさまざまな訳語が用いられ混乱が起きることのないように』作成されたものであり、従って日本では「ギャンブル障害」が精神医学用語として一般的である。
PubMedなど医学論文データベースでは「gambling disorder」の表記が増えている。
ピアサポートグループであるギャンブラーズ・アノニマス(GA)では「Compulsive gambling(強迫的ギャンブル)」を採用しており、DSM-5の基準では、強迫的にギャンブリングを行う、は、診断の必要条件ではないので、GAのいうギャンブル依存とDSM-5、SOGS等でいうギャンブル依存の疑いは異なる。
2018年リリースのICD-11では「gambling disorder(ギャンブル障害)」が採用された。ギャンブラーズ・アノニマス(GA)が採用している「compulsive gambling(強迫的ギャンブル)」は「Gambling Disorder(ギャンブル障害)」に包含される位置づけとして残った。