ワシントン海軍軍縮条約
この条約会議開催までに完成していない艦は廃艦とすることになりそのリストが作られたが、その中に日本の戦艦「陸奥」が含まれていた。日本側は陸奥は完成していると主張したが、英米は未完成艦とした。
当時完成していた16インチ砲を搭載した戦艦は、日本の「長門」、アメリカのコロラド級2番艦「メリーランド」の2隻のみであり、陸奥の所有を認めると日本が圧倒的に有利となる。
この日本側の主張に対し英米は最終的にその所有を認めることになるが、その代わりにアメリカは廃棄が決まっていたコロラド級2隻の建造続行を、イギリスは2隻の新造(後のネルソン級戦艦)を認められることになり、戦艦比率は日本にとってかえって悪くなるという結果となった。
しかしそれを踏まえてもなお、超弩級戦艦4隻を廃棄した英が一番犠牲を払っており、速度・武装とも最も低性能な摂津1隻のみを失っただけで長門、陸奥といった超弩級戦艦2隻を揃えられた日本は最も得をしたと言える。
条約は建造中の艦船を全て廃艦とした上で、英米:日:仏伊の保有艦の総排水量比率を5:3:1.75と定めた。詳細は表のようになる。なお、各数値の由来や論拠に関しては不明な点が多いが、少なくとも日本とアメリカに関しては、アメリカのブラック・チェンバーによる暗号電文解読の結果、日本側が容認する最も低い海軍比率にしたとされる(日本海軍は対英米7割、つまり5:3.5とすることを要求していた)。
条約は両大戦間の戦艦設計に興味深い影響を与えた。ワシントン条約制限下での排水量を維持しながら装甲と射撃能力を向上させる必要はイギリスのネルソン級やフランスのリシュリュー級のような実験的新設計の条約型戦艦に帰着した。また、条約の枠外で補助艦とされた巡洋艦や駆逐艦の開発、建造が進められ、各国で近代的で強力な艦艇(俗に条約型巡洋艦と呼ばれる各国の1万トン級重巡洋艦)が完成した。本条約締結後の15年間はいわゆる、ネイバル・ホリデイ(Naval Holiday : 海軍休日)と呼ばれる。
地政学的には、イギリスは香港の脆弱性に危機感を覚え、シンガポールを新たな拠点として整備することを決定した。