桶狭間の歴史
勝幡城城主であった織田信秀と松平清康・今川義元が明確に対峙した天文年間(1532年 - 1555年)になると、境川流域の国境付近に点在していた中小の土豪は織田氏か松平氏・今川氏のどちらかへ帰属することを余儀なくされることになる。
織田弾正忠家当主である織田信秀は尾張国内の諸勢力(諸家中)をあまねく掌握するまでになる。水野・松平氏の勢力に浸食されつつあった尾張国東部(愛知郡・春日井郡)も、松平清康の死により三河からの圧力が急速に弱まったことがまず幸いして那古野城の攻略に着手、今川那古野氏の旧領を奪い取る形でその支配下に置くことに成功している。一方、松平清康の遺児松平広忠を清康の後継者として擁立、その後ろ盾となることで三河国への浸透をはかり始めた今川義元は、安城合戦(1540年(天文9年))で居城安祥城を織田信秀に奪われた松平広忠に加勢、また1549年(天文18年)には織田氏に奪われた広忠の嫡子竹千代を取り戻して自らの元に人質として置くなどし(『三河物語』(1626年(寛永3年)))、松平氏の従属化を進めるかたわら、小豆坂の戦いなどにおいて直接織田方と交戦、織田信秀による三河国への勢力拡大を阻止すべく動いている。
その織田信秀が領内での内紛、美濃国の斎藤氏との対立などの問題を抱えながら次第にその力を衰えさせ、1551年(天文20年)に病没した頃には、今川義元はすでに境川を越えた尾張国内まで支配領域を拡大し、天白川越えもうかがおうとしている。
その後1921年(大正10年)に払い下げが実現するまでの半世紀間、禁裏御料の開放は桶狭間村・大字桶狭間住民の悲願であり続けている。まず1886年(明治19年)に部分林が設立されるなどの取り組みが行われたが、あくまで農地の開墾を望んでいた住民の間では山田豊次郎らの熱心な運動が続き、やがて借用と開墾が認められたを受け、1897年(明治30年)1月からは官民有地の併せて120町(約119ヘクタール)余の開墾がスタートする。部分林設定の期限が切れた1900年(明治33年)には禁裏御料拝借権の入札が行われて多くの農民が土地を手にし、開墾のペースに拍車がかかった結果、明治時代末頃までにはほぼ完成の域に達する。そしてその10年後に払い下げが実現したことで、桶狭間の土地が名実共に桶狭間住民のものとなるのである。
なお、最初に共和村と合併していた頃、セト山には共和村長草小学校分教場ができている(北緯35度3分7.2秒 東経136度58分18.6秒)。1886年(明治19年)4月に小学校令が公布され、かつまた独立村になろうとする機運が渦巻いていた当時にあって、村独自の小学校を設立したいという要望も強く、1892年(明治25年)2月には知多郡長宛てに私立小学校設立願が提出されている。そして「私立桶狭間小学校」が、修業年限4年の尋常小学校として設立される。教科は「修身」・「読書」・「作文」・「書写」・「算術」・「体操」の6つを数え、教員数は1名、児童数は50名、校舎は分教場を借りたものを利用することになる。翌1893年(明治26年)、共和村大字桶狭間は有松町と合併して有松町大字桶狭間となり、私立桶狭間小学校も「有松町立有松尋常小学校桶狭間分校」に衣替している。
1868年(明治元年)8月、尾張藩は行政組織を改編し、南方・東方・北方の三総管所を設置する。このうち知多郡横須賀村に設置されたものを南方総管所とし、桶廻間村も有松村と共にその管轄下に置かれることになる。総管所は行政・軍事に関して広範囲な権限を有していたが、各村の自治にまでは手を付けていない。桶廻間村では庄屋らの支配的地位は旧来のままで、有松村では絞取締会所による村政の運営がそのまま続いている。
しかし、1871年8月29日(明治4年7月14日)に廃藩置県が行われ、ここに名古屋藩が消滅すると同時に名古屋県が誕生する。続いて同年12月26日(旧暦11月15日)には三河国の諸県・諸地域、および尾張国知多郡が統合して額田県が成立、知多郡であった桶廻間村は有松村と共に額田県に移管されることになる。
廃藩置県以前の1871年5月22日(明治4年4月4日)に制定された戸籍法は編成単位として「区」を置くことを規定しており、これが後に大区小区制として結実していくことになるが、大区小区制は国による体系的な法令に基づいた制度ではなく、その具体的な内容も各府県の事情によって異なる様相を見せている。額田県では、翌1872年(明治5年)2月の戸籍法施行時と同時期の『戸長并副戸長規則』においてすでに大小区を設定していることが理解できる。桶廻間村は有松村と共に、額田県下では第1大区1小区に区画されている。
1872年5月15日(明治5年4月9日)、明治政府は旧来各村の支配層であった庄屋・名主・年寄を廃止し、戸長・副戸長・用掛組長などを設置するよう布告を出している。これを受けて額田県は、同様の通達を5月25日(旧暦4月19日)に出している。