細野昭雄
大学卒業以降、一貫してラテンアメリカ経済の研究を続けている。そのため、開発経済学や国際経済学などを研究する経済学者であると同時に、ラテンアメリカを中心に研究する地域研究者としての側面を持つ。人類学者の松原正毅は、細野を「日本を代表するラテン・アメリカ経済研究者」と評しており、ラテンアメリカ諸国においても「日本にラテン・アメリカ経済研究の細野あり」との定評を勝ち得ていると指摘している。
若いころはラテンアメリカ経済の停滞の原因を明らかにしたいと考えており、ラウル・プレビッシュの提唱する中心と周辺論などに関心を持っていた。国際連合ラテンアメリカ・カリブ経済委員会に出向することになったのも、プレビッシュがブレーンとして同委員会に対し影響を与えていたことがきっかけの一つとなった。その後、ラテンアメリカの経済史や経済発展について類型論を確立しようと試みた。そのほかにも、ラテンアメリカにおける産業構造調整、地域経済統合、新自由主義政策の事例などを研究してきた。明治年間以降の日本の経済学界では先進諸国経済の研究が主流となっているが、そのような状況下で一貫して発展途上国経済の現状分析や特性解明に取り組んできたことが、後年大きく評価された。また、筑波大学においては、「ラテン・アメリカ特別プロジェクト研究組織」の創設や運営に尽力した。なお、このラテン・アメリカ特別プロジェクト研究組織は、国立大学に設置されたラテンアメリカ研究機関としては史上初めての組織である。