株価純資産倍率
PBRの計算の元となる純資産は、各会計時期(半期・四半期等)における決算で既に確定した数値が使用される。そのため当該企業の業績や資産内容に対して重大な懸念が発生している場合は、来期以降の純資産が減少する可能性があり、この場合はPBR1倍を大幅に下回る株価が形成されることがある。従業員の不祥事など風評により、業績の悪化がさほど懸念されないにもかかわらず株価が急落しているような局面では、株価の当面の底値として解散価値と等しいPBR1倍は意味をもつ可能性がある。また業績悪化懸念のある銘柄に対して経験的にPBR0.7近辺(3割引)や0.5(半額)、0.32(半値8掛け2割引)などの水準に相場的な妙味を見て買い向かうむきもある。
市場全体のPBRは理論的には(資本主義社会の経済成長を信じるならば)1.0を下回らない水準で株価が形成されているはずであり、米国S&P500で2.0超〜5.0弱、東証1部平均で1.5内外、2部で1.0内外での推移が確認できる。一方深刻な不況の長期化などにより上場企業トータルでの決算純利益がマイナスになるような局面では1.0を下回る平均株価を形成する可能性がある。
当該企業の実質的な純資産額の見積もり・算定は、株式(銘柄)評価の枢要で、あらゆる財務行動や企業業績の見通しが将来の純資産額の想定に影響を与える。現時点で算定されているPBRの値は、決算によって確定した値を元にした過去のものにすぎない点に注意が必要であろう。