現代 (時代区分)
アジア史では、概ね1945年の日本帝国の降伏を境にして、「近代」と「現代」に分けられている。
日本を初めとするアジア各国では、1945年の第二次世界大戦の終結により、欧米日の植民地支配から独立した国家が多数成立し、1945年までの既存国家も政体が変わって新国家に生まれ変わった。これらの国家は、第二次世界大戦末期のヤルタ会談に始まる冷戦体制の下で独立・成立した国家が多い。これらの中には、朝鮮半島やベトナムのように分断される国家も現れた。ただし、ベトナムのように分断を解消して統一を実現した国家では、統一後の時代(ベトナム史では、1976年のベトナム社会主義共和国の成立以後)が「現代」になる。
冷戦が終わり、ソビエト連邦が崩壊すると、中央アジアでは次々と独立国家が成立した。しかし、冷戦が終わり、ソビエト連邦が崩壊した後も、日本と韓国のアメリカ軍駐留、朝鮮半島の未統一、北朝鮮核問題、中国の共産党一党独裁、中国と台湾の対立の未解消に象徴される通り、北東アジアには冷戦の残滓が残されたままである。地域統合論の観点としては、東南アジアでは冷戦時代から東南アジア諸国連合が既に存在しているが、北東アジアまで巻き込んで「東アジア共同体」となるような地域連合には至っていない。
ソビエト連邦が消滅すると、アメリカ合衆国による一極体制・新自由主義的なグローバリズムの時代が始まった。米国は「世界の警察官」として冷戦後も対外介入を続けたが、1993年のソマリア内戦で米軍に大きな被害が出たことで、国益にならないPKOに対し消極的になった。しかし、この米軍の消極姿勢および追従する国々がルワンダ虐殺を許したという批判は大きい。一方、欧州のコソボ紛争では安全保障理事会の承認なしでNATO軍が空爆を行った。また、エネルギー資源の所在する中東に特に干渉し、パレスチナ問題に対する数多の拒否権行使や、1990年の湾岸戦争では武力行使容認決議を経て多国籍軍でイラクを攻撃した。しかし、冷戦下で対ソ連のため、後のテロ組織・アルカーイダの母体となる組織に資金提供をしたことや、湾岸戦争後も中東に駐留し続けたことなどが積み重なり、2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件へと繋がった。以後、米国は「テロとの戦い」と銘打ち、対テロ戦争に包括されるアフガニスタン侵攻やイラク戦争に突入した。
中国やベトナムなどの共産党国家は国家資本主義による経済成長を達成し、ヨーロッパ諸国は欧州連合(EU、1993年11月1日設立)や通貨ユーロ(1999年1月1日施行)による緩やかな地域統合を打ち出した。日本も戦後急速な経済成長を遂げ、1995年にはGDP(ドル建)が米国の7割強になったが、バブル崩壊後は停滞している。
ヨーロッパ史では、東欧革命を境にして「近代」と「現代」を分ける見方が増えている。
ヨーロッパの国家は2度の世界大戦を経験したが、2度にわたる世界大戦は植民地主義の段階的な崩壊を意味した。第二次世界大戦の戦勝国(連合国)であっても、アメリカ合衆国をのぞき打撃は大きかった。帝政日本の降伏により第二次世界大戦が終わった後、アジアの植民地では独立戦争が始まり、やや遅れてアフリカの植民地も次々と独立、1960年代までにヨーロッパ諸国は植民地の多くを失った。2度の世界大戦は植民地主義が極限に達して始まったが、第二次世界大戦が終わっても凝りは残った(例:2度の世界大戦を巡る独仏関係)。冷戦という米ソ二極体制も、欧米の第二次世界大戦の最高権力者が作ったシステムである。
ところが、東欧民主化革命・ベルリンの壁崩壊・冷戦終結・ソビエト連邦崩壊という一連の大変動は、欧米の第二次世界大戦の最高権力者が作ったシステムの崩壊を意味した。そして、冷戦終結後のヨーロッパは、欧州連合に象徴されるように、東欧民主化革命やソビエト連邦崩壊によって成立した国家も巻き込んで、「ヨーロッパは一つ」の動きを強めている。そして、現在の「ヨーロッパは一つ」の動きは、冷戦の44年間を通して西ヨーロッパ諸国が作った「正の遺産」でもあり、旧ソ連諸国(バルト三国)をも含めたヨーロッパの統合が急速に進んだ。
一方で、1970年頃から興った近代を批判的に捉え直すポストモダン(postmodern)という運動も、「近代」の枠組みの中に入っているのではないかという議論もある。
フランスの歴史学界隈ではフランス革命の1789年を境としてこちら側を現代と見なしている。