拡大再生産
I部門(生産財生産部門)とII部門(消費財生産部門)に分かれた経済モデルを考える。ここで、cを不変資本、vを可変資本、mを剰余価値として、次のような価値をもった生産物を考え、これに再生産表式を適用する(以下の数値例は、水谷謙治『新経済原論』(有斐閣、1994年)73ページ以下による。再生産表式については、当該項目を参照のこと)。
ここで蓄積率を50%、剰余価値率を100%とすると、I部門の100mのうち、50mは40c+10vに分けられる。10vは消費財の追加需要をもたらすが、この追加分の生産財はIの剰余価値部分から補填される。II側においても生産財を必要とするが、この追加分もI部門の剰余価値部分から補填される。これらの関係を上式に沿って整理すると、
整理して、
剰余価値率は100%であるから、結果として
となる。結果として、
I ( v + m ) > {\displaystyle (v+m)>} II c {\displaystyle c}
が再生産の条件となる。