真崎甚三郎
真崎は事件後の3月10日に、荒木貞夫、川島義之、阿部信行、林銑十郎と共に予備役となった。本庄繁、南次郎も4月22日に予備役入りしている。この内、真崎、荒木、本庄の三名が皇道派であった。これにより現役陸軍大将は寺内寿一、西義一、植田謙吉のみとなった。
陸相官邸における行動、伏見官邸における工作、軍事参議官会議における大詔渙発、戒厳令施行の促進などが反乱者に対する利敵行為とみなされ、4月21日から東京憲兵隊本部の大谷敬二郎大尉らによる取調べを受けた。
真崎は、12月28日から断食を始め、翌1937年1月6日頃からは水も飲まず、息子〔秀樹?〕を2回呼び、遺言めいたことを言った。1月12日頃、衛戍病院に入院し、阿部大将等が面会に行っても許可されなかった。
その後予審を経て陸軍軍法会議法ではなく緊急勅令(東京陸軍軍法会議ニ関スル件(昭和11年3月4日勅令第21号))によって設けられた東京陸軍軍法会議により1937年1月25日に起訴された。裁判は第一師団軍法会議庁舎において6月1日から行われた。裁判官は、上級判士が磯村年予備役大将、判士が松木直亮予備役大将、小川関治郎陸軍法務官(少将相当)が務めた。7月15日の論告では、反乱者を利す罪で禁固13年が求刑された。
真崎は9月25日の東京陸軍軍法会議の判決で無罪となった。
1929年7月1日からは第1師団長に任命された。
1931年(昭和6年)8月、本来なら真崎が関東軍司令官に任命される順番であったが、本庄繁が関東軍司令官に任命され、真崎は台湾軍司令官に任命された。
1932年(昭和7年)1月、犬養内閣の陸軍大臣であった荒木貞夫の計らいで参謀次長に就任した。皇族である閑院宮載仁親王が参謀総長であったので、慣例にしたがって真崎が参謀本部を取り仕切った。この頃から荒木とともに国家革新を図る皇道派が形成された。派閥の勢力伸張を図り、大尉クラスの青年将校を中心に信望を担ったが、党派的な行動が反発を買い統制派との対立が発生した。
満州事変の原因を、国家革新の熱病に浮かれた軍部の幕僚連が、理想の国家を満州に作り、そこから逆に日本に及ぼして日本を改造するために引き起こされたものと見なしていた真崎は、事変不拡大・満州事変は満洲国内でおさめることを基本方針として収拾にあたった。統制派も皇道派も対ソ戦に備えていたことは同じだが、そのための手段が異なっていた。統制派が総動員体制(真崎から見れば「国家社会主義」体制)の構築・北支進出を狙っていたが、皇道派は満洲国の安定・「皇道精神」に基づく体制構築・対中関係安定・対列強関係修復を目指していた。