熱海モノレール
こうしてモノレール建設計画は始動したが、1950年(昭和25年)の熱海駅周辺での2度の大火が起き、復興区画整理事業で駅前の交通の整備が行われた結果、渋滞で交通が麻痺し観光客や地元住民の生活にも支障を来すようになった。
そこで熱海市は駅前を通る道路を整備すると共に、モノレールの地下駅建設予定地を駅前広場地下から隣接地に計画された熱海第一ビル建設予定地の地下施設への変更を余儀なくされた。1965年(昭和40年)に熱海モノレールは1.84km部分のルートを少し陸地側に寄せ、駅の位置や駅の名称に関して起業目論見書記載事項の変更を申請した。1967年(昭和42年)3月31日に熱海第一ビルはモノレール駅を含む地下3階、地上9階の高層ビルとして完成したが、モノレール建設で完成したのは第一ビルの地下駅のみに留まり、その後全く進まなかった。この原因として「トンネル部の地質が複雑」「路線建設予定地だった海上部分が年間を通じてうねりが高く作業日数の制約を受けることになった」「トンネル工事によってトンネル建設ルート上の温泉源や厚生省(現在の厚生労働省)が所有する水源に悪影響が及ぶことを恐れて関係する地権者が難色を示した」「熱海モノレールの株主だった東京モノレールが開業後に経営が悪化し資金調達が難しくなった」ことにあるといわれている。
本格的な工事に着手できないまま、1964年(昭和39年)11月12日と1965年(昭和40年)11月30日に工事施行認可申請期限の延長を申請したが、着工に向けての動きは見られず、モノレール建設計画は消滅した。
東海道本線開通以前の熱海は海岸沿いの湯治場に過ぎなかったが、開通後は首都圏からの観光地として成長し、昭和30年代には年10%以上の観光客数増加を示すようになった。1958年(昭和33年)に東海道新幹線の建設が承認され、翌1959年(昭和34年)に工事が始まり、新幹線開業によってさらなる観光客の増加が見込まれたことで熱海モノレール計画が持ち上がった。
1962年(昭和37年)4月17日、東邦観光開発株式会社が熱海駅 - ロープウェイ乗り場間を結ぶ区間を地方鉄道法に基づき跨座式鉄道の敷設免許を申請した。 これとは別に、同年5月1日に日本高架電鉄(現在の東京モノレール)や日立製作所などが出資して熱海モノレール株式会社が設立され、社長に日本高架電鉄副社長の城戸久、会長に日本高架電鉄社長の犬丸徹三が就任した。 同年5月7日、熱海モノレールも熱海駅前 - ロープウェイ前間の跨座式鉄道の敷設免許を申請している。 その後、運輸省(現在の国土交通省)は1963年(昭和38年)12月21日に東邦観光開発の申請を却下し、熱海モノレールに跨座式鉄道の敷設を許可した。