学校制度
もし「高等学校」という学校種が廃止され全て「中等教育学校の後期課程」となったり、あるいは「後期中等学校」と改称されたりしたら高等学校という一つの学校種が「中等」と「高等」の2つの段階に区分されるといった齟齬はなくなる(なお、すでに学校教育法からは「高等普通教育」の文字は消えている)。しかし現時点では立法・行政においてはそういった構想は発表されておらず、近い将来にそうなることは現実的な話ではない。ただし、現在においても文部科学省による公式な英語表記で高等学校は「High School」(高等学校)ではなく、「Upper Secondary School」(後期中等学校)となっている。
日本においては高校までの多くの生徒の年齢が18歳以下であり、学年と年齢の結びつきが強い(年齢主義)。こういった状況のもとでは大部分の中学校や高等学校では社会経験などの豊富な生徒が来ることは望めないため、どうしても中学校や高等学校で扱う教育は限定的なものなることが見られる。また高等学校までの就学率が95%を超えており、学問・学業に向いた生徒だけではなく同年代のあらゆる人(特別支援学校に在籍する人を除く)を入れることになるのもその状況を後押しする。なお、フランスやドイツなどの諸外国においては課程主義を基準とした進級制度を取っており(特にフランスでは小学校でも成績によって留年する例も多い)、日本の中学校や高等学校に相当する学校においても教育水準・学習水準は一定以上に保たれている。このように、中学校・高等学校の選抜度が高く教育水準が高い地域と、年齢主義であり全入制に近い地域では、高等学校の教育と言っても内実には大きな差がある。
日本以外の国々では、教育段階をグレードで表すことが多い。これは日本の小学1年に当たる学年をグレード1、高校3年に当たる学年をグレード12とするもので、たまにグレード13まである地域(または戦前の日本)もある。他にイヤーで呼ぶ例などもある。日本のように初等、前期中等、後期中等と大雑把な区分ではなく1年単位で呼び分けられているのが特徴である。こうしている理由としては、転校時の便宜を図るためなどがある。アメリカなどでは州によって教育制度が大きく違い州内でも地域や公私によって異なった学校制度が実施されており、例えばある地域では6-3-3制であるが隣町では4-4-4制であるなど学校の修業年限自体が異なっているケースが頻出する。これでは日本のように「中学2年だから転校先でも中学2年」と単純に考えるわけにもいかないので、それぞれの学校の中の学年にグレードという通し番号をつけているわけである。こうすればグレード5から8のミドルスクール3年生が転校するとき、自分がグレード7だと知ってさえいれば転校先でのグレード7から9のジュニアハイスクールの1年生に相当することがすぐに分かる。
なお日本の学校についても諸外国との転出入の歳にはグレードに換算して判断されるが日本国内ではグレードで通して呼ぶことはほとんどなく、もっぱら○学校○年生(略して小1・中3)の言い方が用いられる。これは前述のように日本の学校制度が6-3-3制で固定しているため、この呼び方でも混乱が生じないためである。