炭塵
空中に浮遊する炭塵は、石炭の塊よりも重量あたりの表面積が遥かに大きくなるため、爆発しやすく、自然発火するおそれが大きい。結果的に、ほとんど空になっている石炭貯蔵庫は、石炭が満載された状態よりも、爆発の危険性が高くなる。爆発を防止するおもな手法としては、安全ランプ(英語版)の使用、坑道に設ける石材の覆いによる炭塵飛散の抑制、機材や人員への水かけ、効率的な換気の確保などがある。
また別の炭塵爆発防止策としては、岩石由来の粉塵を入れるという手法もあり、通常は、粉砕された石灰岩を用いて温度が高くなった坑内ガスの熱を吸収させる。この手法は1990年代はじめから使われ出したが、その後、技術的に大きな進歩があった。
史上最悪の鉱山事故は、炭塵の粉塵爆発によって引き起こされており、1913年にサウス・ウェールズ(英語版)のセンゲニード(英語版)で起きたセンゲニード炭鉱事故(英語版)では 439人の坑夫が死に、1906年にフランス北部で起きたクリエール炭鉱事故(フランス語版、英語版)では犠牲者が 1099人にのぼり、1962年にドイツのルイゼンタール炭鉱(ドイツ語版)で発生した事故(ドイツ語版) 299人、そして最も多くの死者が出た1942年の中国の本渓湖炭鉱における事故では 1,549人が犠牲となった。こうした事故は、通常、坑内爆発性ガス(英語版)の爆発から始まり、その衝撃波が坑内の床に積もっていた炭塵を舞い上げ、爆発性の高い気体ができてしまう。このような仕組みについては、1844年の時点でマイケル・ファラデーとチャールズ・ライエルが、ダラム州ハスウェル(英語版) の炭鉱で調査をおこなって、すでに解明していたが、彼らの結論は同時代には無視されていた。
アメリカ合衆国では、職業安全衛生局(英語版) (OSHA) が、炭塵について、労働環境における法的な規制である許容暴露限界値(英語版) (PEL) を 1日8時間の労働において、2.4 mg/m (5% SiO2) と定めている。国立労働安全衛生研究所(英語版) (NIOSH) は、勧告暴露限界値(英語版) (REL)を 1日8時間の労働において、1 mg/m(鉱山安全衛生局(英語版) (MSHA) 規格)、ないし、0.9 mg/m(ISO/CEN/ACGIH(英語版) 規格) と定めている。