男女共学
戦後共学化には性格の異なった2つの社会過程があったと考えられている。1つは、CIEおよび日本国内の共学推進派とこれに対する政府・帝国議会等による別学派の抗争の下に進んだ共学化過程である。この過程でなされた議論は、いずれの場合にも、別学生の底に隠されていた固定的な性別役割分業など性差別原理を俎上に引き出すことのない議論に終始し、結局、高等学校、大学においては各校の自由裁量という不徹底な決着をみた。よって、全国各々の中等学校の統合と新制高等学校の共学化は、軍政 部担当局、府県当局、各学校教職員、在学生、卒業生、父母層等の動向に大きく影響されることになったのである。高度経済成長期前後の男女共学では、高校の多様化の下で男女平等教育から男女特性教育への転換が推進された。対して、1970年代後半から80年代に渡っては戦後共学化の第2の社会過程が進んだ。制度的には既存の公立別学高校および新制高校の共学化や公・私立女子大学の共学化が着実に広がり、男女生徒の自立を促す進路指導実践の深まりや生徒・学生自身のジェンダー観の変化となって現れた。こうして70年代以降の男女共学制は、出発時に比べるとより多くの人々の内発的な意志に支えられ、性別役割分業の撤廃を含む男女平等の実現過程と連動しながら進められていた。