英語帝国主義
本名信行 (1996a)「ぜひ知っておきたいアジアの英語」『アジアの時代』10月号 pp.不明 (1996b)「インターネット時代の英語事情」『日本語学』11月号 pp.82-90
毎日新聞 (1990)「英語は日本人の「精神的首切り」」『毎日新聞』8月18日付
牧村 (2000)「世界語とどうつきあうか」『朝日新聞』10月8日付朝刊
増田純男 [編集] (1978)『言語戦争』大修館
三浦信孝 (2000a)「英語帝国主義と多言語主義」『仏語仏文学研究』通号 32中央大学仏語仏文学研究会pp.137-88 (2000b)「特別記事 シンポジウム報告「言語帝国主義の過去と現在 」」『言語』Vol.29, No.4(通号 343)大修館書店 pp.86-9
三浦信孝・糟谷啓介 [編集] (2000)『言語帝国主義とは何か』藤原書店 ISBN 4-89434-191-3 Calvet, Louis-Jean & Pascal Griolet [eds.] (2005) Impérialismes linguistiques, hier et aujourd'hui INALCO ISBN 2-7449-0490-2
宮岡伯人 (2007)『今、世界のことばが危ない! グローバル化と少数者の言語』クバプロ ISBN 978-4878050688
宮岡伯人・崎山理 [編集];渡辺己・笹間史子 [翻訳] (2002)『消滅の危機に瀕した世界の言語 ことばと文化の多様性を守るために』明石書店 ISBN 978-4750316017
宮沢俊義 (1966)「英語帝国主義」『世界』242号 岩波書店 pp.
近年、英語以外の国語と地域語の権利を無視して「英語オンリー」の方へ無理に持っていこうとする勢力に対する非難の声が、以前よりは聞かれるようになった。しかし、英語は「最も役に立つ」言語だと答える欧州連合の市民は 69% もいて (Phillipson 2003: 136)、公式多言語使用が特に奨励されていると推定される欧州連合でも、実は口先だけの理想論に留まっている現状が垣間見られる。
国際社会のほとんどすべての分野(政治・学問・商業・財政・航空、そして軍事でさえ)で「英語支配」は着実に進行し、完全に多言語使用をユートピアの類へ追いやって、もはや後戻りができない事態に陥っているといえる。そこまで言わないにしても、少なくとも感じられることは、知的好奇心や必要に駆られて英語から多くを学ぼうとする人は幾多といる。
最初はイングランドによる、そしてその後は英国による英語で管理される大英帝国 裕福な人と見なされる英語話者が、経済事情に隙間があるケルトの人々を魅了している。中央政府やアメリカ合衆国(当時は13植民地)・カナダといったアングロ・サクソン国の政府によるケルト民族への移住支援
経済活動・産業活動が主要な英語国の権力 それに対立するケルト人は地方で貧困になる。
上述したような要素すべてを助長する文学や新聞などを通した英語の文化的名声
英国は産業革命を経て、世界の制海権を獲得する。七大陸にまたがる「太陽の沈まない国」ことイギリス帝国(大英帝国)を形成するに至り、英国は間接統治で植民地経営をするため現地の上流階級に英語でエリート教育を施した。その結果、英国の植民地が独立すると、そのエリートの末裔である少数特権階級のグループは、自らの権益を守るため英語絶対優位の社会を築くようになり、ESL国家が出現することになる。
ブリティッシュ・カウンシルによる「英語教育推進運動」(Phillipson 1992:137–52) で、世界の英語教育の欧州型(モノリンガル型)教育モデルが確立し、英文教科書・教員育成・指導理論および方法(応用言語学)が非西洋地域にまったく適さないにもかかわらず、近代化・民主化を合言葉に英語は西洋型教育によって推し進められた。
』慶應義塾大学出版会 ISBN 978-4766411713 [編集] (2006)『日本の英語教育に必要なこと 小学校英語と英語教育政策』慶應義塾大学出版会 ISBN 978-4766412949
大野晋・森本哲郎・鈴木孝夫 (2001)『日本・日本語・日本人』新潮社 ISBN 4-10-603504-9
大沼 (1993)「欧文での日本人の姓名」『朝日新聞』5月17日付夕刊
大藪加奈 (????) 「「英語で教える英語の授業」 非母語話者教員をとりまく状況分析と理論的枠組み 」金沢大学
岡部 (2000)「中外時評・たかが英語されど英語」『日本経済新聞』3月5日付朝刊
奥野久 (2007)『日本の言語政策と英語教育 「英語が使える日本人」は育成されるのか?』三友社出版 ISBN 978-4-88322-667-2
小田利久 (2000)「論壇・日本の言語に今必要なこと」『朝日新聞』3月23日付朝刊
小田実 (1974)『状況から』岩波書店 (1984)『状況への散歩 常識から考える 小田実エッセイ集』日本評論社 ISBN 978-4535575196 (1989)『小田実の英語50歩100歩 自まえの英語をどうつくるか』河合文化教育研究所 ISBN 978-4879999177
開隆堂出版 (1947-65) 検定教科用図書 Jack & Betty
桂 (2000)「論壇・英語公用化論に潜む誤解」『朝日新聞』3月22日付朝刊
加藤周一 (1955)「信州の旅から 英語の義務教育化に対する疑問」『世界』12月号 pp.141-6
加藤晴久 (1996)「言語と文化の多元主義のために」『朝日新聞』10月30日
金井和正 (1978)『英語教育解体』現代書館
Ricento, Thomas [ed.] (2000) Ideology, Politics, and Language Policies John Benjamins ISBN 1-55619-670-9 [ed.] (2006) An Introduction to Language Policy: Theory and Method Blackwell ISBN 1405114983
Ridge, Stanley G.M. (2000) Mixed motives: ideological elements in the support for English in South Africa in Ricento (2000:151-72)
Seidlhofer, Barbara [ed.] (2003) Controversies in Applied Linguistics Oxford University Press ISBN 9780194374446
Skutnabb-Kangas, Tove & Robert Phillipson [eds.]; in collaboration with Mart Rannut (1995) Linguistic Human Rights: Overcoming Linguistic Discrimination Mouton De Gruyter ISBN 3-11-014878-1
Sonntag, Selma K. (2003) The Local Politics of Global English: Case Studies in Linguistic Globalization Lexington Books ISBN 0-7391-0598-1
台湾では英語教育の義務化の対象が9歳から7歳(または、8歳から6歳)に引き下げられた。
(英語)Exhibition of International Volunteer Services Provided In 2006 by Taiwan College Students
(英語)Challenge 2008: National Development Plan
Higher Education
(繁体中国語)技術學院應用外語系的定位與發展
(繁体中国語) 今日文藻