国際大学
アクセンチュア株式会社
アステラス製薬株式会社
イオン株式会社
EY 新日本有限責任監査法人
株式会社エイチ・アイ・エス
SMBC日興証券株式会社
オリックス株式会社
花王株式会社
コスモエネルギーホールディングス株式会社
株式会社小松製作所
サントリーホールディングス株式会社
株式会社シーエーシー
JFEホールディングス株式会社
SWCC株式会社
スカパーJSAT株式会社
住友商事株式会社
全日本空輸株式会社
双日株式会社
第一三共株式会社
武田薬品工業株式会社
中外製薬株式会社
独立行政法人中小企業基盤整備機構
帝人株式会社
テルモ株式会社
東京エレクトロン株式会社
東京電力ホールディングス株式会社
ナミックス株式会社
株式会社ニコン
日本アイ・ビー・エム株式会社
株式会社日本政策投資銀行
日本生命保険相互会社
日本たばこ産業株式会社
日本電信電話株式会社
株式会社日本取引所グループ
日本マイクロソフト株式会社
ハウス食品グループ本社株式会社
パーソルキャリア株式会社
パナソニックホールディングス株式会社
東日本旅客鉄道株式会社
株式会社日立製作所
株式会社ファーストリテイリング
ファイザー株式会社
富士通株式会社
丸紅株式会社
株式会社みずほ銀行
みずほ証券株式会社
株式会社三井住友銀行
三井物産株式会社
三菱化ケミカル株式会社
三菱重工業株式会社
三菱ふそうトラック・バス株式会社
ヤマト運輸株式会社
横河電機株式会社
株式会社LIXILグループ
株式会社良品計画
他1社(社名非公開)
(五十音順) (2023年4月現在)
日本・グローバル開発学プログラム(Japan-Global Development Program) 国際協力機構(JICA)の開発大学院連携プログラムの一環として、日本の経済発展と企業成長を主なケース材料として、普遍性のある発展と成長の論理を政治・経済・経営の分野にまたがって学ぶ機会を提供する2研究科共通履修課程の人材育成プログラム。2年制。「国際開発学修士」「経済学修士」「国際関係学修士」「公共経営学修士」のいずれかを取得できる。
国際公共政策プログラム(International Public Policy Program)[1年制] 国際協力機構(JICA)との連携事業の一環として世界各国の若手・中堅の外交官や政府省庁職員を対象とし、国際関係論や公共政策学を集中的に学ぶ。国際的な諸課題について長期的・多面的な視点から考える力を養う。日本人学生にとっては将来を担う各国の学生と共に切磋琢磨でき、世界の舞台に挑戦する一助となる。
博士後期課程
「国際関係学クラスター」「経済学クラスター」「公共経営学クラスター」の3つの分野で、国際機関・公的機関、諸外国政府、研究機関等の行政官や専門職員等、研究者養成のみならず国際舞台で活躍できる、学術的理論と技能を具有した高度専門的職業人を養成する。
2年制。「経営学修士(MBA)」を取得できる。
デジタルトランスフォーメーションプログラム(Digital Transformation Program) これからのデジタル社会においてグローバルビジネスを牽引してゆける将来のリーダーを育成することを目的とした、短期集中型のプログラム。1年制。「デジタル経営学」を取得できる。
国際社会起業家プログラム(International Social Entrepreneurship Program) JICA海外協力隊終了者・候補者限定プログラム。隊員活動終課題解決に携わりたい方、国際機関などで民間セクターと連携して社会開発のために働きたい方に、実際に社会起業家として活動することを想定したビジネスプランの試行をカリキュラムに組み込んだ実践的なプログラム。「社会起業経営学修士」を取得できる。
一つの場所(サウナ)にもっとも多国籍の人間がいる、という項目でギネス世界記録を持っていた。
キャンパス内に学生寮が併設され、70か国・地域の学生が協働するコミュニティとなっている。公用語は英語。学生食堂はハラール対応もされている。
2009年 公共経営・政策分析プログラム(PMPP)を新設。
2010年 国際平和学プログラム(IPSP)を国際関係学プログラム(IRP)に統合。
2013年 明治大学と系列法人化の協定を締結。
2013年 1年制のMBAプログラム(IMBA)を新設。
2014年 文部科学省がスーパーグローバル大学創成支援事業の「グローバル牽引型大学(全国24大学)」の1校に指定
2015年 国際関係学研究科(GSIR)に博士後期課程を新設。
2018年 明治大学と系列法人化の協定を終了。
2018年 国際経営学研究科が日本の大学では4校目となるAACSB認証取得。
2018年 日本・グローバル開発学プログラム(JGDP)を新設。
2021年 デジタルトランスフォーメーションプログラム(DXP)、国際社会起業家プログラム(ISEP)を新設
2022年 国際公共政策プログラム(IPPP)を新設
国際関係学研究科 ノーマン・パターソン国際関係大学院(カールトン大学) プラハ・カレル大学社会科学研究科 ボッコーニ大学 ラモン・リュイ大学 ブランケルナ情報・国際関係学スクール 対外経済貿易大学国際経済貿易学院 ソウル大学校 延世大学国際大学院 梨花女子大学校 タンマサート大学 国立政治大学社会科学学院 外国貿易大学
少人数制 定員が1学年約200人程度と少ないため、少人数制の授業が実現している。必修科目は最大40人程度、選択科目は5〜20人程度、演習は10人以下。
修了要件 「修了生の品質保証」という観点から、厳しい卒業要件を科している。単位取得は、ほかの国内の大学院に比べて格段に厳しい。必修科目であっても、学力が基準に達していないと容赦なく「F(不可)」となる。 米国同様の基準を設けており、修士論文はもとより、普段からのレポート提出などでも、剽窃については厳罰に処される。判明した場合は放校処分となる。 欧米の大学と同じGPA制の成績評価制度を採用している。 全コースで、修士論文(英語)の提出を求められる。口頭試問を通過すると、修了が許可される。
ケースメソッド ビジネススクールの授業は、海外で一般的な「ケースメソッド」という教授法を採用。実際の企業経営の事例研究(ケース)を用い、自分が当事者であったとすればどのような意思決定を下すのか、思考過程を繰り返し訓練する。各クラスは3、4人ずつのグループに分けられ、毎週、ケースと課題が与えられる。学生は「個人によるケースの熟読→個人見解のまとめ→グループ討議→グループ見解のまとめ・提出」という授業外のプロセスを経て、クラス討議に進む。多くの討議を通じて、専門知識の習得だけではなく、交渉能力や意思決定力を養うことができる。学生は修了までに数百本のケースに取り組む。