リード・テクニック
豪州ニュー・サウス・ウェールズ大学のデビッド・ディクソンは、英国と米国で尋問の様式にこれ程の差異が生じた理由について、冤罪の発生に対する捜査当局の受け止め方の差を挙げている。英国では1990年代に入るとギルフォード・フォー・アンド・マグワイア・セブン(英語版)(1975-76年発生、1989-91年無罪確定)、バーミンガム・シックス(英語版)(1975年発生、1991年無罪確定)といった冤罪事件が次々と明らかになり、特に1988年に発生し1992年に無罪であることが示されたカーディフ・スリー(英語版)の例では、司法当局が捜査当局に対してその捜査及び尋問手法を過去に例がない程の強い言葉で非難した。捜査当局がこうした過ちを真摯に反省した事から、PEACEモデルの開発に繋がったのだとしている。しかし、ディクソンは一方で英国型の調査面接手法は、米国型の尋問手法に比較して必ずしも全面的な優位を持つものではなく、一定の限界も存在していること。現場の警察官の間では未だにリード・テクニックの書籍が副読本として読まれ続けていること。そしてなによりも深刻な事実として、対テロ戦争に従事する捜査関係者の間では、米国の拡張尋問術(英語版)への高い評価や強い関心が確実に存在している事などを挙げている。
なお、米国では2009年にバラク・フセイン・オバマ米国大統領により拡張尋問術の禁止を宣告する大統領令が発布されて以降、高価値抑留者尋問群(英語版)(HIG)と呼ばれる新たな対外機関向け尋問手順が策定され、尋問に於ける非人道的行為を抑制する方策が採られている。
日本ではリード、インバウ共著の「Criminal interrogation and confessions」が、1990年に渡部保夫らにより「自白:真実への尋問テクニック」と翻訳され、日本の官公庁に強い販路を持つぎょうせいによって出版された。
日本の警察の歴史上は、1945年の日本の敗戦に伴い、対外機関である旧日本軍(大日本帝國陸軍憲兵隊と大日本帝國海軍特警隊)、及び国内機関である内務省や特別高等警察が解体されたことにより、尋問の際に拷問を用いる手法が公的には排除された。事情聴取に於いては戦前から「ホシ(真犯人)が落ちる(自白する)」という隠語と共に、「落とし」と俗称される独特の尋問術が、刑事や警察官の間で口頭伝承や職人の徒弟制度に似た相伝のような形で技術承継されており、紅林麻雄や平塚八兵衛、小山金七などが「落としの名手」として知られていた。