骨髄バンク
適合したドナーが最終同意前に提供を断るケースが少なくない。以下の原因が挙げられる。
家族に反対されるなど周囲の理解が得られない
仕事を休みにくく、休業補償がない
後遺症が残る可能性がある
家族の介護や子どもの保育などの費用や負担に対して補助がない
ドナーは家族や職場の説得や調整といった負担を強いられる。確認検査や健康診断、最終同意面談で通院するほか、最終同意後に病院へ数回通う必要がある。大半が平日であるため有給休暇を使う必要がある。約650の企業や団体が職員向けにドナー休暇制度を導入して提供に便宜を図っている。
ドナーと移植患者はそれぞれ異なる医療施設を利用する。ドナーの事前検査や手術は、ドナー居住地に近い医療施設で行われることが多い。
後遺障害の発生は確率的には低いもののゼロではない。提供後に血腫ができたり、知覚障害や痺れ・痛みが残存するなど手術後に後遺症が残るドナーが報告されている。過去に海外で3件(血縁者間2例、非血縁者間1例)、日本で1件(血縁者間)のドナー死亡事例が報告されている。日本の1件は骨髄バンクを介さない血縁者間の事例で、日本骨髄バンクがあっせんした2万5000件の移植の中に死亡事例はない(2020年12月末時点)。移植医療はドナーの協力や家族などの理解がなければ成り立たない。ドナーの安全を最優先するが、医療行為である以上リスクがゼロとは言いきれない。
ドナー向けに骨髄バンク団体障害保険があり、適用されれば400万円から1億円の補償金または入通院給付金が支払われる。保険料は患者が負担する。日本骨髄バンクが関与した移植の中で入通院保険の適用事例は171件、後遺障害保険の適用例は48件(ともに2017年3月時点)。