浜松陸軍飛行学校
太平洋戦争の戦況が悪化した1944年(昭和19年)6月、陸軍中央は戦力の不足を補うため飛行学校5校と1分校、および航空整備学校1校を軍隊化し、航空総監隷下で教育と作戦行動を常時並行して行わせることとした。これらの学校は「実施学校」と呼ばれ実戦に即した中級以上の教育を行い、勤務する教官および助教は経験に富み優れた技量を持つ者が含まれることに注目されたのである。下志津教導飛行師団等臨時編成要領(軍令陸乙第29号)の施行により浜松陸軍飛行学校は閉鎖され、浜松教導飛行師団と三方原教導飛行団に改編された。浜松教導飛行師団の編制は師団司令部、2個教導飛行隊、1個教導整備隊、通信隊、教育隊と学生で、飛行学校の施設をそのまま使用した。近隣の三方原陸軍演習廠舎を利用して設置された三方原教導飛行団の編制は団司令部、1個教導飛行隊、1個教導防護隊、および学生であった。同年8月には航空総監部の兼任による教導航空軍司令部が編成され、各教導飛行師団を指揮した。
浜松教導飛行師団の被教育者は、大尉を対象とする甲種学生、尉官対象の乙種学生、同じく射撃学生、同じく爆撃学生と、准士官および下士官からなる己種学生(きしゅがくせい)とされた。己種学生とはそれまで陸軍航空士官学校で教育が行われていた少尉候補者を、1944年5月陸軍航空関係少尉候補者教育令(勅令第344号)により各部隊での教育に改められた学生である。三方原教導飛行団の被教育者は編制表上では種別なく「学生」とされ、尉官および下士官が対象であった。
1944年7月、アメリカ軍が太平洋のサイパン島を占領すると、同島を含むマリアナ諸島を拠点としてB-29爆撃機による日本本土攻撃が予想された。
新たに飛行機操縦を修得した航空兵科尉官。
必要に応じ、他兵科(憲兵科を除く)の将校を甲種学生とすることも可。
修学期間は約3か月。通常毎年1回入校。
その他
臨時に各兵科(憲兵科を除く)将校以下を召集し、必要な教育を行うことも可(学校令第3条)。
同年12月、天皇に直隷し航空兵科専門の教育を統轄する陸軍航空総監部(以下、航空総監部と略)が設立され、浜松陸軍飛行学校はそれまでの陸軍航空本部長にかわり、陸軍航空総監(以下、航空総監と略)が管轄する学校となった。
1940年(昭和15年)7月、浜松陸軍飛行学校令が改正され(軍令陸第16号)、同年12月より施行された。改正学校令の第1条では「爆撃飛行隊(軽爆撃飛行隊ヲ除ク以下之ニ同ジ)」の文言が織り込まれ、それまで重爆撃機と軽爆撃機の双方に関する教育と研究等を行ってきた浜松陸軍飛行学校は、以後重爆撃機分科のみを担当することとなった。また、1935年より担当であった「航空部隊ノ運用ニ関スル教育及研究」が条文から削除され、学校の編制は校長、幹事、本部、教育部、研究部、材料廠、および学生で従前のままであるが、学生の区分から戦術学生が除外された。
浜松陸軍飛行学校令改正により、同校の被教育者は次のようになった(1940年12月時点)。
甲種学生
戦術および爆撃に関する学術を修習する者。航空兵科大尉。
必要に応じ、他兵科(憲兵科を除く)の将校を甲種学生とすることも可。
修学期間は約6か月。通常毎年1回入校。
乙種学生
浜松陸軍飛行学校の前身となった飛行第7連隊練習部の部長は次のとおり。
春田隆四郎 少佐:1925年5月1日 - 1926年8月6日(1925年8月7日、中佐に進級)
井下忠助 少佐:1926年8月6日 - 1928年3月24日(1927年3月1日、中佐に進級)
値賀忠治 中佐:1928年3月24日 - 1929年8月1日
佐藤覚一 少佐:1929年8月1日 - 1930年8月1日
佐々誠 中佐:1930年8月1日 - 1931年8月1日
下重長四郎 中佐:1931年8月1日 - 1932年8月8日
本名文誠 少佐:1932年8月8日 - 1933年8月1日