コンピュータウイルス
くだらないメッセージを表示して世間を騒がせて目立つという、愉快犯的な目的で作られたと思われるものは多い。ハードディスクをフォーマットしたり、BIOSを書き換えたりされてコンピュータが起動しなくなることもあるが、データのバックアップを取っていれば修復は可能である。しかし、中にはコンピュータに侵入してパスワードやデータを盗み出したり、バックドアを作成してコンピュータの制御を奪ったりしてしまうような悪質な目的のものも存在する。派手に騒ぎ立てるようなウイルスは発見が早いが、こっそりと活動して微妙な改変を加えるようなものは発見が難しく対処が遅れることもある。感染拡大を引き起こるような性能があるか否かは別として、ウイルスの作製自体は高度な技術がなくても可能である。スクリプトで作製したウイルスは改変が容易で、また、オープンソースのもの(SourceForge.net内でも平然と開発されている。しかし、それを禁止するような規約などが存在しないのが現状である)や多くのプラットフォームで動作可能のため、多くの亜種が登場する。
本来は特定の働きを持つマルウェアの一種を指す「ウイルス」という語であるが、任意のマルウェアや、さらにはプログラムではない誤動作を起こさせるデータをも指して使われる誤用が大変多い。
以下、その他の誤解について解説する。
感染したファイルを(多くの場合、感染していることを知らずに)複製することによってウイルスが広がっていく様子が、生物と同様の特徴を有するウイルスの増殖する様子に類似することからこの名前がついた。
コンピュータウイルスの感染を阻止したり感染したウイルスを検出したりする技術を「アンチウイルス(anti-virus)」と呼び、それらを支援するソフトウェアを「アンチウイルスソフトウェア」「ウイルス対策ソフト・ワクチン」などと呼ぶ。
日本においては、2011年(平成23年)の刑法改正で新設された「不正指令電磁的記録に関する罪」として、感染能力の有無にかかわらず「人が電子計算機を使用するに際して、その意図に反する動作をさせるべき不正な指令」などを作成することを犯罪と規定している。
日本でコンピュータウイルスを感染させる行為をした場合、電子計算機損壊等業務妨害罪、偽計業務妨害罪、器物損壊罪、電磁的記録毀棄罪、信用毀損罪、業務妨害罪などの規定が適用される可能性がある。電子計算機損壊等業務妨害罪が適用された場合、5年以下の懲役または100万以下の罰金に処せられる。ウイルスに感染した被害者から損害賠償を請求された場合は、作成者はさらに多額の賠償をしなければならなくなる。自分のコンピュータがウイルスに感染したが対策をとらず、他のコンピュータに感染を広げてしまった場合も賠償の責任を負う可能性がある。
さらに、2003年(平成15年)3月、法務省は、サイバー犯罪条約の批准要件を満たすためウイルスの作成・所持を犯罪構成要件とする「ウイルス作成罪」を新設する方針を発表した。
2004年(平成16年)2月、ウイルスに関する刑事罰を盛り込んだ刑法改正案を国会提出。その後、継続審議、廃案、再提出を繰り返しながら、2011年6月に情報処理の高度化等に対処するための刑法等の一部を改正する法律が国会で可決成立し、2011年(平成23年)7月に施行された。正当な理由がなく無断で他人のコンピューターにおいて実行させる目的でウイルスの「作成」「提供」「取得」「保管」した場合の刑事罰(不正指令電磁的記録に関する罪)を規定した。
アメリカ合衆国などではウイルスの作成者の情報に多額な懸賞金がかけられ、作成者が逮捕されることも多い。米マイクロソフトはMSBlastワームとSoBigウイルスの作成者逮捕につながる情報に、25万ドルずつの報奨金を懸けている。2004年5月、ドイツの警察はSasserを作成したとして18歳の少年を逮捕した。
企業がウイルス対策を怠って、取引先にウイルスつきのメールを送ってしまった場合、信用問題、訴訟問題に発展する可能性がある。
ユーザを驚かせるために作られた感染能力や破壊能力のないジョークプログラムはコンピュータウイルスに含まれない。ウイルス対策ソフトも駆除しないが一部のジョークプログラムはウイルス対策ソフトで駆除される場合もある。ただし、ウイルス対策ソフトによる誤検出(false positive)が、時折問題になるほどには起きており、またその被害に遭っているソフトが有名でないといった場合に、一部ウイルス対策ソフトメーカーが対応を渋るなどといった問題も起きている。