高解像度光ディスク規格戦争
2007年第1四半期のBDソフトのシェアはHD DVDの倍以上となり差を広げていった。同年の年末商戦でHD DVDの国内シェアは1割未満まで落ち込む。2008年1月頃にはドライブ開発メーカーはかつてのベータマックス対VHSの時のように勝ち馬に乗る形でBD規格に流れ、米大手映画会社のワーナー・ブラザースやスーパーマーケットチェーン大手のウォルマート等が相継いでBD支持を表明するなどBD支持の動きが広がり、HD DVD陣営は苦境に立たされた。
米国時間の2008年1月4日、ワーナー・ブラザースが「Blu-ray Disc単独支持」への路線変更を行い、2007年8月20日からHD DVD単独表明をしていたパラマウント・ピクチャーズも単独表明の際の契約条項による「ワーナー・ブラザースが選択したフォーマットを追従出来る権利」を行使するかどうかの決断を行っていた。
2008年2月16日にはNHKなどでHD DVDを主唱する東芝が撤退を検討しており、同月中にも決定を発表する見込みと報じられた。
そして同年2月19日、東芝はHD DVD事業についての記者会見を開催。
2006年(平成18年) 3月31日 - HD DVDソフトが発売。また東芝は日本国内初のHD DVD対応プレイヤーを発売。ただし、ハリウッド映画企業の意向やAACSの遅れなどに影響されてHD DVDも2005年内の予定から遅れてのスタートとなった。 6月20日 - BDソフトが発売。 HD DVDソフトの発売が先行したことや初期のBDソフトで画質の評価が低いタイトルがあったこと等でHD DVD有利でスタートした。しかし11月に日米でのプレイステーション3の発売以降、BDソフトの売上が飛躍的に増加した。 録画機が重視される日本国内では7月に東芝がHD DVDレコーダーを、11月 - 12月に松下電器産業とソニーがBDレコーダーをそれぞれ発売した。 年末商戦ではプレーヤー・レコーダーのシェアでBDが94.7%を占め圧勝した。この数字にはプレイステーション3が含まれていないため実際のシェアはBDがより圧倒的であるとみられる。 かつての記録型DVDの規格争い(DVD-RAM/-RW/-R対DVD+RW/+R)のようにBD/HD DVD両対応機器への動きも出てきた。LG電子が両対応プレーヤーを発表(2007年2月発売)。またワーナーがディスク両面にBDとHD DVDを記録する「Total Hi Def」(THD)ディスクを発表したものの、まだ研究開発段階でありコストも高い為、業界や消費者からは批判的な反応が多かった。
2008年(平成20年) 1月5日(日本時間) - 元々HD DVD陣営であり現在のHD DVDタイトルのおよそ50%を供給するワーナーホームビデオが現在HD DVDとBDで並行して供給しているソフトを同年6月以降発売のタイトルからBDのみで供給すると発表した。前年のパラマウント・ショックと違い市場に対する影響が大きく、ワーナー・ショックと呼ぶ向きもある。これでBDの勝利が決定的になったと伝えるメディアが多い。又、これに伴いニューライン・シネマは既にBDへの独占供給へと移行した。 1月8日(日本時間) - 英TIMESのWeb版「TIMES ONLINE」がワーナー・ブラザースのBD一本化発表を受けHD DVD陣営約130社のうちパラマウント映画を含む20社が離脱準備を進めており、HD DVD陣営は「離反の洪水」に直面していると報じた。2007年夏のHD DVD独占供給契約にはワーナーがHD DVD陣営を離れればパラマウントも同調することができるという条項が含まれており、それを行使する見込みと報じている。 ワーナーのBD専売化を受け、HD DVDプロモーショングループはCESにおけるプレスカンファレスをキャンセルしていたこともありCESのブルーレイブースは大盛況、HD DVDブースは閑古鳥が鳴いているという有様であった。 米マイクロソフト・Xboxグループマーケティングマネジャーのアルバート・ペネロが「消費者から要望があればBlu-ray Disc対応も考える」と柔軟姿勢をコメントした。