就学率
戦前の日本の就学率は文部省年報によって公表されているが、その数値が正確ではないとの指摘がある。当時は義務教育年限(標準修業年限は3年 - 6年)と学齢期間(8年)に差があったため、「学齢児童」の定義に起因する問題などがあり、また時期によっては学齢簿に学齢超過者が含まれていたのが原因だとされる。これについては安川寿之輔、天野郁夫、佐藤秀夫による、「就学率は実態より高く偽られていた」との説が一時期主流となっていたが、土方苑子の研究により、必ずしも意図的に高く偽ろうとしたわけではないことが判明している。また、学齢男子と比べて学齢女子が統計上少なくなった時期があり、女子に「行方不明」が多かったことも判明している。
粗就学率が高いことは、学校に通う人が多いことを意味する。純就学率が高いことは、義務教育制度ひいては国民登録制度の完備を意味し、家庭の教育への関心の高さと児童労働の少なさを示唆する。両者の差が大きいことは、教育制度計画上の相当年齢以外の生徒が多いことを意味し、幅広い年齢に学校を開いていることや、原級留置(留年)率が高いことを示唆する。両者の差が小さいことは、その逆を意味・示唆する。ただし、就学者が全員就学意欲があるとは限らない。義務教育制度の完備された国では、学齢に達すると自動的に学籍が付与される場合がある。このため、本人も保護者も指定学校へ就学する意思がない場合でも、就学の扱いになっていることはある。
粗就学率と純就学率の差から、その国の学校教育がどの程度在学年齢が一定範囲に集中しているかを読み取ることができる。差が大きければ、広い範囲の年齢の在学者が在学していることを表す。この指数については分母をどちらにするかの統一もなく、日本語への定訳もないが、英語では「Ratio GER/NER」と呼ばれている。