ゆめタウン長府
ゆめタウン長府・本館 1階 ファッション・フードコート・モバイルショップ・食料品のフロア ドコモ ソフトバンク ワイモバイル メガネの田中 サイゼリヤ モスバーガー サーティーワンアイスクリーム 保険ひろば ザ・サードプラネットゆめタウン下関長府店(外部棟に入居していたサンゲームス下関店を2020年9月に移転・改称) 2階 ファッション・インポートのフロア ザ・ダイソー バースデイ ハニーズ 明林堂書店 カーブス 屋上 駐車場
本館以外の主要店舗(「下関市ゆめタウン」内) トイザらス下関店 エディオン長府店 ケンタッキーフライドチキンゆめタウン長府店 イエローハット ドン・キホーテ(旧オフハウス)
売却を受けるためには具体的な計画案が必要とされたため、船場SC綜合開発研究所に依頼して1984年(昭和59年)2月、地元主導による長府駅前ショッピングセンター計画を作成した。この際、国鉄側から商店街ではない受け入れ態勢が必要との指導を受け、開発主体として同年3月に設立されたのが前述の「長府商業開発株式会社」である。
さらに、国鉄側は民間へ直接の払い下げは不可能との見解を示したため、1985年(昭和60年)10月、長府自治連合会、長府東部自治連合会、ならびに商業関係5団体の同意のもと地元要望として下関市長へ陳情を行い、下関市経済観光部が用地交渉にあたることになった。しかし国鉄分割民営化に伴い予定地が国鉄清算事業団へ移管され、交渉は凍結された。そこで代替地として選定されたのが、長府駅の北東を通る小月バイパスに隣接し、後にゆめタウン長府となる長府才川の塩田跡地であった。
長府地区の中心市街地にある長府商店街では、前出のシーモール下関やサンパークおのだなど、車で30分ほど離れた地域への大型商業施設進出が相次ぎ、消費者の流出への危機感を強めていた。地元の消費者アンケートでも大型ショッピングセンターが必要との意見が多く、商店主の98パーセントが地元主導での開発に賛同し、商店街自らによる開発計画が始動した。
同時期、長府駅の貨物輸送廃止に伴い、同駅に隣接する引き込み線跡地約2千坪、および官舎跡地500坪の敷地が不要となることがわかり、国鉄と交渉し同地を賃貸する形でショッピングセンターの開発を決めた。地元だけの市場方式では集客力に欠けるため核店舗を導入することを決め、山陽ジャスコや丸久などの進出意向を受けて最終的に山口県内企業でもある丸久を選定した。
交渉を進めるに際し、国鉄側から敷地の条件を賃貸ではなく売却に変更するよう要請があり、商店街側も承諾。