オズボーン効果
オズボーン効果の発生を食い止める方法はこれまでも数多く試みられてきた。多くの企業では現行製品の価格を引き下げて需要と利益を維持しようとしてきたが、この戦術は必ず効果を発揮するとは限らないし市場からは「弱腰だ」と評価されるリスクも伴う。また一部のストラテジストは、ニッチ市場をターゲットにしたり広く受け入れられた業界標準をサポートしたりすることで、この問題をある程度回避できると主張している。
例えばApple Computer社は「将来の製品については完全黙秘を貫きたいてい公式発表の直後にはすぐに新製品を入手できるようにする」という戦術を採用している。だがアップルはインテル製プロセッサへの移行についてはこの戦術を踏襲せず、新製品を購入できる時期より1年以上前にこの移行計画を発表している。
オズボーン効果(オズボーンこうか、Osborne effect)とは、1980年代にオズボーン・コンピュータ社(英語表記:Osborne Computer Corporation)が冒したマーケティング上の失敗、すなわち「Osborne 1システムの後継機種を発表した結果、後の倒産を招いた」という通説のことである。
またThe Register誌は、2005年6月20日のオズボーン社の回顧記事で同社の修理要員だったチャールズ・エイチャーにインタビューし、「企業決定のまずさがオズボーン社の破滅を招いた」という話を引き出している。彼によれば、後継機種の発表後にOsborne 1の販売が一時的に落ち込んだように見えたのは確かだが、最終的には売上は元に戻りキャッシュフローも回復していた。その後になって副社長のひとりが完全に実装を終えた旧製品用マザーボード(150,000ドル相当)が在庫に残っていることを発見した。この在庫を活用しようとしたオズボーン社は、少なからぬ時間の浪費と幾多の判断ミスの果てにCRT・RAM・フロッピーディスクの調達、ケースの再成型などに最終的に2百万ドルもの資金を投入してしまった。この負債が最終的にオズボーン社の債務過剰による操業停止を招いた。
コンピュータ産業界ではプレアナウンス(事前発表)効果をめぐる神話が長年に渡って広く信じられてきたが、その実例として挙げられる「オズボーン社のコンピュータをめぐる逸話」は実はほぼ都市伝説に近いものだと言える。