脱法ドラッグ
次第に、合法ハーブと称する大麻に類似した合成カンナビノイドを含有する商品が流行するようになる。第一世代・第二世代と言われていた合法ハーブは大麻やLSDといったナチュラルドラッグと大差が無いほどの効果があり、インターネットで誰でも手軽に購入できたため、販売業者の乱立やレビューサイトの隆盛などでユーザーを増加させ、アンダーグラウンドから徐々に表舞台に出てくるようになる。2011年には第四世代と呼ばれていた合法ハーブが出てくるが、これ以降はマスメディアによる報道での拡散効果によるユーザーの大規模な流入により合法ハーブの質が大幅に低下し、どこで誰が何を用いて作ったのか分からない「粗悪品」と呼ばれるものだらけとなってしまった。2011年、日本中毒情報センターに対して「合法ハーブ」による急性中毒の問い合わせが、昨年以前には年間10件以下であったものが、半年で20件以上と増加した。脱法ドラッグの一種が、「合法ハーブ」と称して販売されているということである。次第に報道等による用語は、「脱法ハーブ」となっていった。中毒症状による救急搬送、酩酊下の運転事故が続いたことから、より迅速に違法であることを指定するために、薬事法における指定薬物の運用が始まった。2013年には、指定薬物を包括指定するという新しい薬事法の運用によって、類似の構造の薬物を一括で規制していくこととなった。
日本では、販売の名目ではなく事実上、摂取目的で販売したと判断される場合は「無承認・無許可医薬品」の販売として、薬事法違反での取り締まりの対象となる。