地球温暖化
第1作業部会(WG1)は、「気候変動 - 自然科学的根拠」をテーマとして扱う。この報告書は、2021年8月9日に公表された。この報告書では、以下のような主な知見が示された。
人為的な温室効果ガス排出が地球温暖化の主要な原因であることは、今や「不可逆的な証拠」である。
2019年の地球の平均表面気温は、1850-1900年の平均に比べて約1.1°C高く、過去100万年間で最も高い水準に達している。
2010年代の大気中の二酸化炭素濃度は、少なくとも200万年間で最も高く、メタン濃度は少なくとも80万年間で最も高い。
今世紀末までに1.5°Cの温暖化を限定するためには、2020年から2050年までに人為的な二酸化炭素排出を実質ゼロにする必要がある。
1.5°Cの温暖化を超えると、極端な気象現象や海面上昇などの影響が顕著に増加する。
今後数十年間は、どのような排出シナリオでも温暖化が続くことがほぼ確実である。ただし、排出削減の速度や規模によって、温暖化の程度や影響は大きく異なる。
Environmental Earth Sciences (Springer Nature) 77 (4 pages= 0 ; 1). doi:10.1007/s12665-018-7304-y. ISSN 1866-6280. 128333347. https://wikipedialibrary.idm.oclc.org/login?auth=production&url=https://search.ebscohost.com/login.aspx?direct=true&db=aci&AN=128333347&lang=ja&site=eds-live&scope=site.
Kim, Dong-Seag; Lee, Hwa-Young; Kim, Dong-Hwan; Hong, Sung-Jin; Park, Hyoung-Seong (2018). Shim, J.-S. ; Chun, I., ; Lim, H.S. (eds.) In: Proceedings from the International Coastal Symposium (ICS) 2018 (Busan, Republic of Korea).. “Development of Real-time Forecasting Technology for Coastal Disaster Analysis”.
気候システムは、自然の内部的プロセスと外部からの強制力への応答との両方によって変化する。外部強制力には人為的要因と非人為的(自然)要因がある。その外部強制力には、下記のようなものがある。
温室効果ガス:主に二酸化炭素、メタン、ハロカーボンなど。
オゾン(対流圏および成層圏)
アルベドの変化(土地利用の変化など)
エアロゾル
太陽放射の変化
要因ごとに地球温暖化への影響力は異なり、放射強制力で表される。放射強制力が増加すると、地球に入る太陽放射エネルギーと地球から出る地球放射エネルギーとのバランスが崩れ、バランスが取れるようになるまで気温が上昇し、地球温暖化が進むと考えられている。二酸化炭素やメタンは環境中での寿命が長く影響力も大きいとされる一方、水蒸気のように相反する効果を併せ持つものもある。オゾンは対流圏と成層圏で働きが異なると考えられている。
複数の温室効果ガスを合算して取り扱う際は二酸化炭素または炭素の量に換算する場合が多い。
地球温暖化の影響は上記のように地理的にも分野的にも広い範囲におよぶため、それに対する対策もまた広い範囲におよぶ。根本的な対策として温暖化ガスの排出量の削減などの緩和策の開発・普及が進められているが、世界全体ではまだ排出量は増え続けており(AR4)、現状よりもさらに大規模な緩和を目指した努力が求められている。
イギリスや旧東欧圏を含む欧州を中心に再生可能エネルギーの普及が強力な政策と共に進められている。米国でもカリフォルニア州などを中心に積極的な導入の動きが見られる。
原子力発電を緩和手段として普及させる動きもある。
水素エネルギーの開発が各国で行われている。
燃料電池や蓄電池などエネルギー貯蔵手段の開発が活発に行われている。
家畜(主に牛)から発生するメタンガスの削減。腸内発酵の抑制する技術の開発活用や、肉からのタンパク質を摂取量を減らすことで削減出来る。また、代替肉(プラントベースドミート)などの代替肉については、IPCCによるとカーボンフットプリントが不明瞭であるとしている。
電気自動車などのゼロエミッション車、水素自動車、バイオ燃料などの開発が活発である。
内燃機関自動車や火力発電の二酸化炭素(CO2)・窒素酸化物(NOx)の排出量や、家電製品などの消費エネルギー量に対して各国で規制が強められている。
「生態系を基盤とした防災・減災」は地球温暖化がもたらす水害被害の経験が度に向けた持続可能な取り組みとして注目されている。