日本の鉄道車両検査
JR東日本では、国内人口の減少によりメンテナンスに従事する人数の減少が見込まれる状況下で、メンテナンスの必要量を削減する必要が生じていた。また、近年の情報技術など汎用技術の進歩や車両の技術向上により、常時監視に近い頻度でのモニタリングによる劣化予測・状態基準保全が可能となった。これを受け、JR東日本では2018年(平成30年)6月1日からE235系以降の状態監視に対応した車両を対象にモニタリング保全体系を導入した。
今後、5~6年かけて対象車両の検査周期が順次延伸されていく。
主電動機の気吹き清掃を省略するため、研究開発センターで開放型の主電動機を密閉式に置き換える研究が行われている。
走行距離120万キロメートル毎(概ね5 - 9年程度毎)に実施する。指定保全の内容に加え、台車を含めた車両全体の解体検査を行う。なお、従来は台車の解体検査について要部検査(走行距離60万キロメートル)毎に実施していたが、台車枠や車軸軸受などの走行装置類は120万キロメートル以上の機器寿命が確認されているため、車輪取り替え時期に合わせた装置保全時に実施する。主な内容は以下の通り。
台車枠の分解検査
車輪取り替え
車軸の探傷検査
主電動機の軸受グリース交換
基礎ブレーキの磨耗部品取り替え
一部電子機器の部品交換
空気圧縮機の空制弁類の分解検査