完全自動操縦装置 (日本海軍)
海軍航空技術廠(空技廠)兵器部が進めていた完全自動操縦技術の実験の一環であり、冨沢豁(とみざわ ひろし)技師らの研究グループが開発を担当した。計画は1937年(昭和12年)頃に始まり、地上での基礎実験を経て九四式二号水偵(465号機)に搭載され、1940年(昭和15年)9月末に敷設艦「沖島」で1回目の、1941年(昭和16年)春に戦艦「山城」で2回目の空中実験が行われた。
二回目の実験では発艦時の操艦ミスによって合成風力が不足し失速、墜落する事故があったほか、エンジンの自動停止装置の誤作動なども発生したが、最終的には完全な無人飛行が可能となった。空中実験後には6機の九四式水偵にこの装置が搭載されたが、装置一式の価格が5万円に達したため、高コストを理由に実用化は見送られた。
本装置搭載機の用途としては、敵機編隊内での自爆攻撃、無人雷撃、新型機の無人試験飛行、標的機や囮機としての運用など、さまざまな案が考えられていた。