電気けいれん療法
2001年には、世界でおよそ1000万人がECTを受けたと推測されている。
事前に処方薬の調整を行う。リチウムは脳内濃度が上昇する可能性があるので中止、抗てんかん薬は痙攣を生じにくくするので中止、ベンゾジアゼピン系薬物も痙攣を生じにくくさせるので減量、抗うつ薬は術中不整脈を起こす危険性を高める可能性があるので中止。なお抗精神病薬は原則として中止する必要はない。
患者が短時間麻酔剤の注射により入眠すると、筋弛緩剤が注射され、約30秒〜1分後に900mA、パルス幅0.25〜1.5msecのパルス波電流を1〜8秒間こめかみまたは前額部などに通電する。通電条件は、従来までは投与電気量を指定する以外は装置の内蔵プログラムに従っていたが、最近では患者個々の生物物理学的な特性にあわせて設定を変更する試みもなされるようになった。なお、一般にECTを繰り返し行うと痙攣波は生じにくくなり(しばしば「痙攣閾値が上昇した」と表現される)、投与電気量を多くしなければならないと考えられている。
少数の患者は6セッション以下でも治療に反応するが、大部分の患者は6-12セッションの範囲である。たいていは週に2セッション実施される。
各セッションの終了後には、毎回必ず再アセスメントを実施すべきである。副作用が発生した場合、または患者が治療離脱を申し出た場合には、ただちに治療を中止すべきである。
イギリスにおいて、ECTの6セッションに要する費用は、2,475スターリング・ポンドである(入院費用は含まない)。
日本のガイドラインとしては、日本精神神経学会の「電気けいれん療法の主義と適応基準の検討小委員会」が2006年にまとめ2013年に改定した「電気けいれん療法推奨事項改訂版」では、適応症に大うつ病、双極性感情障害、統合失調症の記載がある。「日本うつ病学会ガイドライン」では、大うつ病、双極性感情障害のいずれの治療にもECTが組み込まれている。大うつ病の特に自殺の可能性や生命危機の差し迫った最重症の状態においてECTが推奨されている。「統合失調症薬物治療ガイドライン」では特に治療抵抗性統合失調症に対して、クロザピンと並んで有効な治療法としてECTが推奨されている。日本精神科救急学会の「精神科救急医療ガイドライン2022年度版」では感情障害や変換症を背景にした昏迷では、ベンゾジアゼピン系薬剤と電気けいれん療法が第一選択として望ましいとの記載がある。