大迫ダム
前述の通りダムには洪水調節機能がない。日本有数の降雨地帯である大台ヶ原を水源としている事から洪水が多発する紀の川であるが、大滝ダムで治水を行うという前提で大迫ダムには治水目的を付けなかった。この為洪水時には流入量をそのまま放流することとなる。1982年(昭和57年)7月31日から8月1日に掛け、流域を台風10号が襲った。大台ヶ原では31日午後11時からの2時間に153 mmという猛烈な雨が降り注ぎ、大迫貯水池は急激に増水しダム天端より越流寸前の危機的状況となった。この為ダムは緊急放流を行うが、事前にサイレンによる警戒を実施したものの増水が急激で対応が結果的に遅れ、紀の川河川敷でキャンプや釣りをしていた28人が孤立、内7人が死亡した。
この事故は新聞にも大きく取り上げられ、8月12日には衆議院災害対策特別審議会の中で問題にもなった。この中でゲート操作の不備とサイレン警報の遅れを指摘された。その後の調査でゲート操作は指針通り実施され、サイレンも鳴らされていたが実際被災者はサイレンが聞こえなかったと証言しており、河川管理の在り方が改めて問われた。事態を重く見た管理者である農林水産省近畿農政局は「近畿ダム管理検討委員会」を設置。専門家によるより迅速かつ確実な管理・緊急時の対策を検討し、より早期での警戒サイレンの発動や装置の充実を図った。これ以降死者がでる事は無くなったが、当時台風が接近し河川が増水していたにもかかわらず居残ったキャンパーなどの責任はダム管理者への責任に隠れ表面化していない。こうした河川利用者の自己責任が問われていくのは、玄倉川水難事故まで待たなければならなかった。
奈良盆地は穀倉地帯でありながら雨が少なく、慢性的な水不足に悩まされる土地柄であり、山を隔て流れる紀の川(奈良県内では吉野川と呼称される)の水は魅力的であった。この為元禄の頃には紀の川の水を奈良盆地へ引こうとする「吉野川分水」構想が高橋佐助によって持ち上がり、以来300余年に亘る奈良県民の悲願となった。だが、水利権を持つ紀伊藩・和歌山県はこの構想には強硬に反対しており、『紀の川の水は、奈良県には一滴もやれぬ』として奈良県との対立を続けていた。
戦後、深刻な食糧事情を解決する為に農林省(現・農林水産省)は1947年(昭和22年)より『国営農業水利事業』を展開し始めたが、有力な穀倉地帯である奈良盆地・紀伊平野の食糧増産を図るには紀の川の開発が重要であるという認識に立ち、1949年(昭和24年)より『十津川・紀の川総合開発事業』に着手した。この事業は紀の川の水を奈良盆地に分水し、分水によって減少した水量を熊野川から分水して補給する事で灌漑用水を効果的に供給するものである。この為建設省(現・国土交通省)が熊野川に計画した猿谷ダムも利用した河川総合開発事業として計画は進められた。紀の川水系では津風呂川に津風呂ダムを、貴志川右支野田原川に山田ダムを建設して用水を確保、更に12箇所あった井堰を4井堰に統合して合理化を図った。
そして紀の川水系における『十津川・紀の川総合開発事業』の根幹施設として、紀の川本川の最上流部に計画されたのが大迫ダムである。
ダムへは国道169号を熊野方面に南下すると到着する。途中大滝ダムがあり、そこから更に南下する。ダム付近には入之波温泉、五色湯(2009年5月閉館)などの温泉があり、大迫貯水池では釣りも可能である。ヘラブナ、ブラックバスなどが釣れ、入漁料大人700円・子供450円で釣りが出来る大迫ダムつり公園が川上村によって整備されている。なお、ダムより更に南下すると大台ヶ原方面に至り、池原ダムや瀞峡へも行く事が出来る。付近一帯は吉野熊野国立公園の指定区域でもある。