アメリカ陸軍将来コマンド
将来戦に即応するために、将来コマンドの最優先事項は近代化改革である。機能横断チームの働きにより、現在の陸軍コマンドは組織が簡素化された。将来コマンド司令官ジョン "マイク"マレー大将は、「今後2年間で、機能横断チームの成果が兵士の手に渡ることになるだろう。」と語った 。各機能横断チームのために、能力開発総合局(CDID)が中核的研究拠点(CoE)に設置される。たとえば、ヘリコプター機能横断チームと航空能力総合局は、フォート・ノボセルの航空中核的研究拠点の中にあり、航空業務計画上級将校と密接に連携して業務を行っている。
マッカーシー陸軍長官代理は、機能横断チーム(CFT)を、性能要求書を作成するリーダー、業務計画マネージャー、維持管理官、及び検査官が率いるチームであると特徴付けた 。各機能横断チームは、性能要求書、調達、科学技術、試験、資源調達、原価計算及び維持管理の領域における制約事項を考慮して、チームのバランスを取る必要がある。敵が達成する前に、実現可能な構想を形にするためには。このバランスが必要である。(例えば、米国陸軍(2018年8月)は極超音速兵器の対抗手段を試験していない 。しかし、この問題は、国防総省全体の統合業務計画で処理されている 。) 陸軍は極超音速滑空体を開発するために、海軍と空軍との統合業務計画に参加している 。
陸軍参謀本部(CSA)による1~6の優先項目について、機能横断チームは、性能要求、調達、科学技術レベル、試験、資源配分、費用及び維持管理のバランスをとる必要がある。
もともと軍需品の維持管理のために設立されたライフサイクル管理本部(LCMC)は、将来コマンドとの関係性を保つためにもう一つ制約事項を考慮する必要がある。費用対効率の高いライフサイクル計画と請負業者とのビジネス関係の形式化業務は将来コマンドの道具の1つとなる。改革は別の効果がある。陸軍副長官(調達兵站技術)は将来コマンドとの調整関係を維持する。 。迅速な転回を行うために、急速能力事務所業務計画執行官が存在する。この執行官は、2人の計画マネージャ(1人は迅速な試作品製作、もう一人は迅速な調達を行う能力を持つ)から成る 。急速能力事務所(RCO)は独自で要件書を作成することはなく、機能横断チームから要件書を取得する。
マコンビル副参謀総長は、「訓練教義コマンド(TRADOC)、国防副長官(調達兵站技術)及び将来コマンドはこのプロセスで結び付いている。」と述べた 。またマレー大将とマッカーシー長官は、将来コマンドは、限られた時間と予算内で改革を行うためには、「少し破壊的な方法をとる必要がある(しかし現在の秩序を乱さない範囲で)。」と述べた。
国防副長官(調達兵站技術)は、陸軍省の調達と維持管理の両方のプロセスを監督する文民の上級幹部である。
)
長距離精密火力(LRPF)は陸軍の優先事項であり、また国防総省とも共同で努力している 。
将来コマンドは、軍需品開発決定(MDD)過程においてマイルストーン決定権限を持つ陸軍副長官(調達兵站技術)(ASA(ALT)) と連携する 。将来コマンドの各機能横断チームは、調達軍団 、陸軍調達支援センター(USAASC)、陸軍契約本部 といった調達組織と連携する。例えば、2018年8月1日、ネットワーク機能横断チームと指揮統制通信業務計画執行官戦術部(PEO C3T)は、企業が開発可能な機能を学ぶためにフォーラムを開催した 。「非常に成熟したアイデア」と判断された企業からの数百もの提案書が調達組織に提出された。他の多くの報告書も陸軍通信電子工学研究開発技術センター(CERDEC)に提出され、戦闘ネットワークの近代化のための陸軍の努力に役立てられた。 陸軍長官は、そのための知的財産管理方針を承認した。