中国株
2014年11月17日より香港証券取引所経由で中国大陸外から適格機関投資家でなくても上海A株が取引可能になった(ただし色々と規制はある)。同様に2016年12月5日より深圳A株が取引可能になった。2017年に債券も追加になった。
2015年にチャイナ・ショックが発生。A株のCSI300指数は5380.42から2821.21へと48%下落し、H株のハンセン中国企業指数は14962.74から7498.81へと50%下落した。
2018年のドナルド・トランプ政権時代の米中貿易戦争により、A株のCSI300指数は4403.34から2935.83へと33%下落し、H株のハンセン中国企業指数は13962.53から9761.60へと30%下落した。
2019年6月25日、日中ETFコネクティビティ(日中ETF互通)により、日中それぞれの取引所で、相手国のETFを利用する形でETFが上場可能になった。これにより、中国大陸の取引所に日本の株価指数のETFが上場し、東京証券取引所の中国の株価指数のETFは中国側のETFを利用する形になった。
2021年、新型コロナウイルスの流行により、A株のCSI300指数は5930.91から下落している最中で、H株のハンセン中国企業指数は12271.60から下落している最中である。