イングランド銀行
1833年の新特許法でイングランド銀行券が法貨となる。同年、クラウン・エージェンツ が政府により創設される。
1839年、マンチェスター商業会議所が、それまでの3年間における金利の恣意的な変更が為替相場を乱高下させたと主張。勢いづいていたチャーティズムを政府は翌年4月にかけ弾圧。また、この年に国内電信が敷設される。
1844年、改正されたピール銀行条例(当時の呼称は「英蘭銀行条例」、イングランド銀行条例)により中央銀行となる。鉄道狂時代が続く。
1851年、ロスチャイルド商会が貴金属精錬所を設立。この年、ドーバー海峡横断ケーブル開通。翌年にロスチャイルドの精錬所はイングランド銀行で2番目の公認精錬所となる。
ピール銀行条例に加えて1852年には「銀行券法」が施行され、1854年には高利禁止法が撤廃される。1856年、パリ宣言で私掠船の放棄が謳われる。
1857年恐慌でアメリカ株を中心に市場が弱気となったところ、イングランド銀行は単独で割引を継続し、11月20日だけで100万ポンド近い法定限度超過。追ってピール銀行条例が停止した。
1880年からのボーア戦争では、植民地政府などのために次の金融機関と組んで、非難を浴びながらも国債発行の代理人となった。モルガン・グレンフェル、ベアリングス銀行、ロスチャイルド、JPモルガン
1890年、デフォルト寸前のベアリングス銀行を救済。同行の損失を秘匿しつつ、政府・シ団と組んで保証基金を設置、450万ポンドの外債をとりつける。やがて公衆の知るところとなり、1893年恐慌に発展する。
1895年、横浜正金銀行の指図でか、イングランド銀行は下関条約の賠償金を市場に放出。資金は供給過剰となる。
1899年、インドを金為替本位制とする。インドは植民地であり、世界的な銀消費国でもあった。1ポンド=銀貨15ルピーとした。前もってブリュッセルで国際通貨会議が開かれていた。飢饉に困ったインド人が銀製品の装飾品を売ることで銀価の低落が起こらないように、それから税収を安定させるために、植民地政府は世界で初めて本格的な灌漑事業をインドに展開した。
翌年1月に法案は裁可も得て成立した。1696年には総資産が330万ポンドに達した。
1699年、イギリスが清から広東貿易を許される。1720年、南海泡沫事件。
1734年、イングランド銀行はスレッドニードル街の現在地へ移転した。かつてはポールトリー街のグローサーズ・ホール内にあった。
1750年、長期国債の発行権を独占する。1764年、砂糖法。
1772年、ロンドンのニール・ジェイムズ・フォーダイス・アンド・ダウン銀行の倒産を端緒とするブリテン金融危機 (1772年-1773年)(英語版)はスコットランドやオランダへ波及し、スコットランドではエアー銀行が倒産した。アダム・スミスの『国富論』執筆に影響した。
1780年、ゴードン暴動が起こる。以来、軍がイングランド銀行の夜間警備にあたるようになった。この警備習慣はライバル銀行家たちの怒りを買った。
1786年、大臣がおかれない減債委員会(Commissioners for the Reduction of the National Debt)が発足した。
1797年、前年からの恐慌 (1796年-1797年)(英語版)と、対仏大同盟に基づく活動により正貨が流出し、イングランド銀行制限法により兌換が停止された。イギリスの銀行の数はこの年270行であったが、1810年には783行にまで増加した。1810年の地金委員会による調査で、このときの兌換停止は金高騰と為替相場下落の原因と指摘された。