役屋
ところが、役屋に指定されなかった小農民も耕作した田畑にかかる貢租は納めていたが、実際には夫役とともに村請の形で徴収されていたため、夫役を負担している役屋=本百姓が貢租の完納の義務を負うこととなった。これを役屋制(やくやせい)と称する。この仕組は豊臣政権期から小農民経営の発達と役屋が持つ名田地主経営の解体に伴い夫役も石高に対する賦課に切り替えられる寛文・延宝年間まで続いた。これ以後は役屋改は行われなくなり、金銭や米での代納が一般的になったが、一部の藩(徳島藩など)では領内統制の手段として幕末まで意識的に存置させたところもあった。
なお、太閤検地において田畑における作合が否定されて公儀の農民支配の主たる対象が小農民に移ったとされるのが通説であるが、役屋・本百姓の存在がそれ以前の名主職とどう違うのかという明確な区別が出来ず、公儀の農民支配の主たる対象は中世の名主の延長上にある本百姓であって役屋制の終焉とともに小農民支配に移行したとする主張が現れて1950年代に論争となった(役家体制論)。