国土防空
経空脅威の撃墜には、発見・捕捉・追尾・撃破の4段階のステップを踏むことになる。第一次世界大戦では要撃機をどのように管制してこれらのステップを効率的に遂行させるかについて試行錯誤が繰り返されたが、後期には、対空監視員の視覚・聴覚によって得た情報を電話によって管制所に集約し、作戦を立案したうえで無線機によって戦闘機に指示を伝えるという方式が登場し、航空警戒管制組織の萌芽となった。戦間期には、目標の発見手法として聴音機が重視されていたが、1930年代頃より各国でレーダーの研究が進み、特にイギリスは早くから国土防空での活用を模索して、第二次世界大戦におけるバトル・オブ・ブリテンでその成果が生かされた。
日本軍では、陸軍が重要都市、工業地帯を主体とする国土全般を受け持ち、海軍は軍港、要港や主な港湾など関係施設に対する局地防空を担当していた。基本的には終戦までこの方針が保たれている。当時の仮想敵国は、中国大陸での決戦に主眼を置く陸軍はソビエト連邦を警戒しており、洋上での艦隊決戦が基本戦略の海軍はアメリカ合衆国を最大の敵とみなしていた。その対処の方法は、来襲する敵を防ぐという消極防空ではなく、開戦と同時に奇襲攻撃で敵の基地や軍港を潰し、敵を空襲可能な範囲から追い出すという積極防空であった。1941年7月12日には防空総司令部が創設され、その後まもなく国土防空作戦計画要綱が作成された。
1941年の真珠湾攻撃を経験したアメリカでは、高速の航空機に対しては領空侵犯が起きてから対処していては間に合わないことが強く意識されるようになり、1950年に領空の外側に防空識別圏(ADIZ)を設定して、航空機に対して位置報告と飛行計画の提出を義務付けたが、これは他国でも模倣された。