麻酔科医
「女性医師麻酔科復帰支援プロジェクト」は、長崎大学病院麻酔科が中心になって推進していた。出産・育児などで職場を離れた女性麻酔科医や、他科から麻酔科へ転科希望の女性医師を、非常勤の復帰支援機構専修医という扱いでオンザジョブトレーニングを施し、麻酔科の現場に適応させようとするプロジェクトであった。募集人員は2010年2月現時点で2名ながら、機構協力病院は70施設に上った。文部科学省医療人GPとして採択されたプロジェクトである。この他、日本麻酔科学会サイト上でも多くの病院で女性医師復帰を募っていた。同ウェブページには、女性だけでなく男性医師でも構わない、また、若手の約4割が女性との記載があった。こうした病院の中で、「ママ麻酔科医制度」として大阪大学、山口大学、奈良県立医科大学が女性医師募集を行っていた。大阪大学の関連病院が最も多く2010年2月現在で23施設に上ったが、2016年に13施設となっており、2022年現在もこれらの施設で明示的に募集しているのは奈良県立医科大学のみとなっている。公的支援制度としては、明確に先細りの状況となっているが、この間、民間の医師転職斡旋サイトの興隆があり、これらが診療科や性別、離職理由・期間を問わず入職希望者と病院とのマッチングを行っている。
麻酔科医は患者の術前評価と、麻酔装置の点検・準備を行う。全身管理として必要な検査は手術前に行うが、患者がやるべきこととしては、術中併発症の発生可能性を正確に見積ることができるよう、過去に全身麻酔を受けた経験があるかどうか(麻酔歴)に加えて、不整脈や喘息といった既往症、その他患者の状態の評価に挙げられている項目を、なるべく正確に麻酔科医に伝えることである。血縁者に筋疾患がある場合は致死性の高い併発症である悪性高熱症の発症確率が高いので、入院の前に家族や血縁がある親戚に確認した方がよい。麻酔科医は、これらの情報を元に最適な麻酔計画を立案する。それでも危険性が十分に低くならないと麻酔科医が判断すれば、検査を行って危険性を正確に評価する、または併存疾患が十分にコントロールされるまで、手術そのものを延期せざるをえない場合がある。重大とは思われない既往症であっても複数合わせると、全身麻酔によるリスクの方が手術の成功で見込まれる利益よりも大きくなりうる。
術前評価が困難な場面のひとつに、大規模な事故が発生しその罹災者が多く運び込まれた状況や、術前評価を行う余裕がない緊急手術の場合が該当する。患者の既往症を多く知る家族に連絡がとれるまで待機するか、待機すると手遅れになるので手術に踏み切るか、重大な判断の分かれ目となる。
導入と同様に覚醒時にも問題が表れやすい。慎重に人工呼吸から自発呼吸へと移行し、麻酔がきれる際の疼痛管理を行う。意識状態の確認を行った後も、術後の併発症が起こる場合があるので、患者の様子によっては集中治療室で監視を続ける必要がある。「患者さんが歩くまでは麻酔管理の責任は終わらない」とも言われる。
患者には麻酔マスクをつけてもらい、成人の場合点滴から静脈麻酔薬が入り次第に昏睡状態となる。小児の場合、多くは吸入麻酔薬による方法がとられる。筋弛緩剤の投与と気管挿管を含み、術前評価が十分できなかった場合に、問題が生じるのは多くの場合この時点なので、処置をこなしながらも患者の呼吸管理と循環管理のために計器の監視を続ける。
従来(2004年度以前)の研修医制度から、ローテーターと呼ばれる、他科の研修医が麻酔科で研修を受ける機会があった。厚生労働省の新しい医師臨床研修制度(通称スーパーローテート方式)では、併せて12ヶ月必修の3つの診療科(内科、外科、救急部門)のうち、救急部門の1つとして麻酔科が含まれた。2004年度以降の新方式の研修医は、特に麻酔科でスーパーローテーターと呼ばれるようになった。2023年現在、制度変更から20年近くを経ており、彼らは初期研修医と呼ばれることも多い。