2018 FIFAワールドカップ
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FIFA公式スポンサー最上位のカテゴリー。ワールドカップ(以下W杯)も含めFIFA主催の全ての試合(会場周辺含む)やイベントでの広告掲出や周辺ビジネス許可、FIFAロゴ(オフィシャルマーク)の8年間(2大会分)使用の権利が与えられる。
枠は通常6つで(2018ロシアW杯だけの資格で1枠増やし7枠)、スポンサー料は年間20億円から50億円、総額1億2千ドル(約130億円)から1億8000万ドル(約200億円)規模である。契約できるのは1業種につき1社のみ。契約年数や契約料は企業によって異なる。
アディダス(2014年-2030年) - 金額非公開
1970年から契約継続中。2009年-2014年の契約は総額約350億円だった。
コカ・コーラ(2007年-2022年) - 総額約1100億円
FIFAとの契約は1974年からで、FIFAパートナー契約は、1978年から契約継続中。
Visa(2014年-2022年) - 金額非公開
2007年6月27日-2014年の契約は総額1億7千万ドル(当時約160億円)だった。
現代自動車グループ(2014年-2022年) - 総額約345億円
大連万達グループ(2016年-2030年) - 2016年の年間スポンサー料1億5千万ドル(約165億円)
中国企業。不動産コングロマリット。
カタール航空(2017年-2022年) - 金額非公開
ガスプロム(2015年-2018年) - 総額約98億円~123億円
2018ロシアW杯までの限定契約。
※ドイツ、セルビアの2カ国はフェアプレーポイントにより順位を決定した。
※アイスランド、オーストラリア、コスタリカの3ヵ国はフェアプレーポイントにより順位を決定した。
アルファ銀行
アルロサ(鉱山)
ロステレコム(通信会社)
ロシア鉄道 上記4つ全部が、ロシア企業。
ロシアワールドカップ誘致をめぐる過程やロシアの人権問題、2014年のクリミア併合・ウクライナ紛争等に関連して、ロシアと対立する反露意識の強い一部の欧米西側諸国からはロシアでの開催に反対意見が根強く、議論を呼んでいる。