石淵ダム
地震が多発する日本において、ダムの地震に対する安全性は特に注意を払うべき問題である。2011年(平成23年)3月11日の東日本大震災で福島県の藤沼ダム(江花川)が決壊し死者を出したが、石淵ダムにおいても過去に地震の直撃を受けている。
1986年(昭和61年)6月27日にはダム付近において直下型地震が発生。ダム地点における震度は5(強震)であったが特段の被害は報告されなかった。しかし、2008年(平成20年)6月14日に宮城県・岩手県を襲った岩手・宮城内陸地震ではダム本体に被害が生じた。この地震では宮城県の荒砥沢ダム(二迫川)の貯水池において大規模な地すべりが発生し湖に大量の土砂が流入、ダム本体には影響が無かったもののダム湖は一度に大量の土砂が流入したため堆砂の被害が甚大となった。一方、石淵ダムにおいてはダム地点で震度7に相当する揺れを記録、ダム本体の加速度は基礎部において最大で2,097ガルを計測した。
加えて工事中の住民安全対策も十分ではなく、岩石発破の度に小学校では発破の爆音や振動を恐れた児童たちが机の下へ隠れ、遂には発破によって飛来した岩石が地元女性に直撃して死亡するという事故も発生した。こうした移転住民・地元住民の苦難に対する建設省の報恩意識は欠如しており、1950年秋に行われた定礎式には地元住民が全く招かれず、完成を記念して製作された記録映画にも移転住民への感謝の言葉が一言も挿入されなかった。わずかな補償金では生活が困窮する住民たちは再補償を国に求めたが、最終的に再補償は認められなかった。
石淵ダムにおけるこうした建設省の補償交渉に対する姿勢は、後年批判の対象となった。1963年(昭和38年)に科学技術庁資源局が刊行した『石淵貯水池の水没補償に関する実態報告』には、以下の文言で事業者である建設省の姿勢を厳しく批判している。
一方で国益を強調することによって、自らの立場を高める権威主義、他方では、強制収用をちらつかせる強圧的態度。これが石淵ダム補償方式を貫いた基本法則である。被補償者の立場を考え、移転後の生活を思いやる態度は全く見られない。
また、地元である旧胆沢村が1965年(昭和40年)に発行した『石淵ダムにおける水没補償の実態』においても、建設省の補償姿勢に対して批判を投げかけている。
平和で豊かな村落が、1つのダムを建設するために水没し、村民が悲惨のどん底に突き落とされるとしたら、それでもなお、ダムはつくらなければならないものだろうか。
水没住民との補償交渉は長きにわたったが1992年2月に補償交渉が妥結、以降本格的な建設が開始され岩手・宮城内陸地震による被害を受けつつも2011年には本体盛り立てがほぼ終了した胆沢ダムは、洪水調節、灌漑、水力発電といった石淵ダムの目的に加えて胆沢川に安定した流量を供給して「枯れ川」を防ぎ河川生態系を保護・維持する不特定利水、および奥州市衣川区を除く四区と金ケ崎町への上水道供給という2つの目的を新たに追加した特定多目的ダム法に基づく特定多目的ダムである。その規模はダム自体、貯水池何れにおいても石淵ダムを大幅に凌駕する規模となり、東北地方最大級の多目的ダムとなる。
2012年(平成24年)冬には胆沢ダムはダム本体に係る工事を終了し、試験的にダム湖に貯水を行う「試験湛水」を開始する。石淵ダムは2012年度の灌漑供給期が終了すると同時にダム管理業務を終了し、以後は洪水吐きゲートなど放流設備や管理施設などを撤去して試験湛水に備える。
ダムの名称である「石淵」はかつてこの一帯が猿岩を始め巨石や巨岩などによって険阻な峡谷が形成されていた所から「石淵野」と呼ばれたことに由来する。また河川名の「胆沢」については諸説があり、アイヌ語で「イ」(それが)・「サワ」(山間の平地)または「エサバ」(酋長のいる所)に由来する説のほか、胆沢扇状地の砂を「イサ」と呼びそれに沢を合体させたとする説、水路を意味する「イ」と窪地を意味する「サワ」を合わせた説などがある。しかし何れも定説になっていない。
なおダムが建設された当時の自治体は胆沢郡若柳村であり、後に胆沢村に合併されさらに胆沢町に町制施行されたが平成の大合併に伴い水沢市、江刺市、胆沢郡前沢町・衣川村と合併して奥州市となり、旧胆沢町域は胆沢区となった(詳細は奥州市を参照)。