社会人大学院
大学側がこうした社会人大学院の設置・導入に積極的になった背景には、大学入学予定者の絶対数の減少という時代の趨勢をうけて、大学が社会人(現役就労者・退職者・主婦層など)を新たな教育消費者として掘り起こそうとしたという事情がある。また、大学院に在籍する学生の定数充足率が予算配分の重要な指標の一つとされており、大学にはその定数を満たすため、学部卒業学生以外にも広く大学院の門戸を開く必要性がある。
また、社会人の側にも、大学院を新たな教育ニーズの受け皿として利用するメリットがある。MBAなど専門職大学院などで顕著なように、現役就労者は大学院を自身の職業上、直接、キャリアアップにつながるものとして利用し、また、退職者や主婦の場合には、大学(大学院)が提供する高度な知的資源を利用して、自身の知的関心を満たすことを期待する者が少なくない。そのような社会人のニーズに応えるため、大学側も設備や施設、教育内容を充実させていくことが要請されているのである。
一般大学院に比べ、履修期間が短いコースもある、中卒、高卒、専門学校卒など、大卒者でなくても入学可能である、学試がない場合もある、といったことから、学歴ロンダリングに利用しやすいとされるが、仮にそうであっても、学歴改善やより高度な教育を求めた向上心の結果として努力を評価すべきとする向きもある。