天明の打ちこわし
しかも6月10日には御所千度参りを勧めるビラが京都の町内各所に貼られ、町レベルで集団でお参りを行うなど、御所千度参りは組織的な活動となってきた。このような動きに幕府側は神経を尖らせ、朝廷に御所千度参りの禁止を申し出たが、朝廷側は信心でやっていることを止める必要はないと幕府の提案を拒絶した。それどころか酷暑の中で御所の築地塀を巡る庶民のために湧き水を溝に流し、御所千度参り参加者に対して後桜町上皇はリンゴを配り、四親王家、五摂家、女院、門跡などからは湯茶や飯を振舞うなど、民衆たちの行動を極めて好意的に受け止めた。
そして御所千度参りは天皇に直接米価高騰の救済を求めるという運動でもあったため、光格天皇、後桜町上皇は困窮者のための炊き出し等が朝廷の手で行えないか、また幕府に救済策の実施を指示できないのかなど、民衆が困窮した事態の解決策に頭を悩ませていた。天皇と上皇の意向を受けて、関白の鷹司輔平は武家伝奏に対して、救済策を京都所司代に申し入れることを検討するよう再三に渡り指示した。困窮した民衆の救済を求める内容とはいえ、朝廷が幕府の政治に口を挟むことはこれまでに例がなく、武家伝奏は幕府を刺激しないように慎重に取り計らった。
天明7年6月14日(1787年7月28日)、武家伝奏は京都所司代の戸田忠寛に対して困窮する民の救済策の実現を要請した。その際、「口頭での申し入れで誤りがあってはならないので」書付を渡すといった名目で、朝廷からの要請を幕府側に手渡した。これは朝廷側が幕府をできる限り刺激しないような形で貧民救済の申し入れを行うためのテクニックであった。
全国各地で同時多発的に発生した打ちこわしを受けて、幕府側はこれまでとは対応を変えて、各都市の困窮者たちに支援の手を差し伸べるようになっていた。幕府は京都についても朝廷からの申し入れが江戸に届く前に500石のお救い米支給を決定していたが、朝廷からの申し入れを受けてお救い米の追加を指示した。これは幕府が御所千度参りという平穏な形で米価高騰に対する抗議の姿勢を示していたものが、打ちこわしに発展することを恐れたためと考えられる。いずれにしてもこれまで前例がない、朝廷が幕府に対して行った政治的な申し入れは、幕府側からも特に問題とされることはなく、困窮した民衆に対する追加の支援が実現する形となった。天保8年(1837年)の天保の大飢饉時には、朝廷は今度は積極的に幕府に対して民衆の救済を要請するに至り、天明7年6月の朝廷から幕府に対する困窮した民衆に対する救済策実現要請は、朝廷が幕府の政治に意見を申し入れる前例となっていった。
しかしこの政策は流通現場に混乱をもたらしたということで、早くも天明6年12月23日(1787年2月10日)には引っ込められ、替わりに仲買時などの流通経費の縮減を図るよう命じた。このように幕府当局の高米価抑制策の基本は、米穀売買勝手令の挫折後もあくまで米の流通促進など流通面に対する対処であった。しかし実際には米価高騰による更なる利益をもくろむ商人たちによって売り惜しみが発生しており、米の多くは「隠れ米」となって市場流通量が少ない状況が続き、事態の好転は見られなかった。
また幕府は米を用いる酒造の制限に乗り出した。天明6年9月22日(1786年10月13日)、米価が下落するまで酒造を半減させるよう命じる法令を出す。これは酒造による米の消費を抑え、米の絶対量を確保することを目的とした法令であった。そして天明6年10月には江戸町奉行は搗米屋仲間の米の小売価格に安価な公定価格を定めるという米価を直接操作する措置も行った。しかし年貢米を売却するレートである蔵米相場を市価の高い水準に据え置いたため、小売レートを安く設定された上では米屋は高価格の蔵米の購入が困難となってすぐに行き詰まり、安価な公定小売価格の設定はすぐに引っ込められてしまった。
結局先の天明4年の米価高騰時に江戸、大坂、京都の三都で行われた、市価よりも安価でのお救い米の放出という高米価に対する積極的な対策は、天明6年から7年にかけての米価高騰時は大規模な打ちこわし前には実施されることがなかった。
江戸町奉行は天明6年閏10月から天明7年3月にかけてと天明7年5月に、著しく生活に困窮している貧民に対してお救い米の支給を行ったが、対象が限定されており米価高騰に苦しむ人々にとうてい行き渡るものではなかったため、米価高騰に対して有効な対策を取りえない幕府に対する不満が徐々に高まっていった。
もともと幕府は米価の異常な高騰によって多くの人々が苦しむ状態となっても、米の値段を強制的に下げることを目的とする公定価格を導入したり、備蓄している米を安価で放出するなどという米価高騰に対する直接的な対応策を取ることは少なかった。これは江戸幕府の基本制度の一つである石高制の根本的な矛盾が原因であった。つまり江戸時代の幕府、諸藩を始めとする武士階級の主たる収入は年貢米であり、米価高騰は収入の増加に直結するため、いくら民衆が生活苦に追い込まれようが高米価を歓迎し、商人らの米の買い占めに対する取り締まりもおろそかになりがちであった。天明6年10月に江戸町奉行が行った米の小売価格設定も、安価な小売価格を設定するのみで元売り価格には手をつけようとしなかったために破綻するなど、天明6年から7年にかけての米価高騰でもその対応策が不十分かつ後手後手に廻ってしまい、全国各地で激しい打ちこわしが発生するという最悪の結果を招くことになった。
天明7年5月、江戸、大坂、京都の三都のうち、京都では大坂、江戸とは異なり打ちこわしは発生しなかった。しかし江戸、大坂や全国各都市での打ちこわし発生を受け、京都でも米の買い占めによる米価高騰に対する不満が高まり、打ちこわしの回状が出回るなど不穏な情勢となっていた。京都における不穏な情勢を受け、京都所司代や伏見奉行はお救い米の給付を求める願いを再三提出していたが、江戸の老中は当初その願いを却下していた。そのような情勢の中で、天明7年6月5日(1787年7月19日)頃から、御所を神社仏閣、天皇を神仏と見なし、御所の築地塀の周りを何度なく巡り、南門ないし唐門の前で拝礼を行い、そして賽銭を投げ込むという御所千度参りという動きが発生した。御所を巡り拝礼を行った民衆たちは、先年の凶作が引き金となった米価高騰に苦しめられており、御所千度参りで主として豊作を祈願した。また米価高騰の中、京都町民は京都町奉行所に何度となく救済策の実行を嘆願しながら、全く救済策が実行されなかったため、もはや京都町奉行所や幕府を見限り、天皇に直接米価高騰の救済を求めるという運動でもあった。
開始当初の御所千度参りは小規模であったものが、天明7年6月10日(1787年7月24日)あたりから急速に拡大し始め、京都のみならず大坂、近江、河内、丹波などからも集まってさながらお蔭参りのようになり、最盛期には約5万人の人々が御所千度参りに参加するようになった。
天明6年は主に風水害によって全国の広い地域が凶作となり、米の収穫高が激減した。全国的な米の不作による米価高騰に危機感を抱いた幕府はその対策に乗り出した。まず天明4年1月から9月にかけて施行された米穀売買勝手令を天明6年9月20日(1786年10月11日)に再公布した。これは天明4年時と同じく、決められた業者以外が米の流通、販売を行うことを認め、江戸に持ち込まれた米を問屋を通さずして自由に販売してよいとする米穀売買勝手令によって米の流通を活性化させ、その結果米価の引き下げを図ることを狙ったものであった。米穀売買勝手令によって大坂から江戸へ向けての米の流通は活性化したが、「脇々米屋素人」と言われる決められた米を扱う業者以外の商人が投機目的で米の買占めを図ったため、実際の米の流通量は期待通りに増加せず、米価高騰は収まらなかった。結局期待通りの成果を挙げられぬまま、米穀売買勝手令は天明6年11月8日(1786年12月28日)に廃令となる。
米穀売買勝手令の廃止後、天明6年11月29日(1787年1月18日)に江戸町奉行は大坂から江戸にもたらされた米を仲買を通さずして小売を行えるようにした。これは米の流通時において仲買のマージンをなくすことによって米価の引き下げをもくろんだものであった。
天明7年5月の江戸打ちこわしでは、打ちこわし勢以外の多くの人々が、自らの利益のために米の買い占め、売り惜しみをした米屋、民衆が厳しい困窮状態に追い込まれながら何ら有効な対策を取ろうとしなかった町奉行、そしてこのような事態を招いた田沼意次の政治に対する厳しい批判の目を向け、逆に打ちこわし勢に対して同情的であった。このような情勢下、先にも述べたように江戸町奉行は打ちこわし時に拘束した多くの人々について、米屋との喧嘩との名目で罪に問うことなく釈放した。これは奉行所としても生活苦に追い込まれた上での打ちこわしという行為が社会的に正当性があると認めざるを得ない面があり、広範囲の処罰を放棄せざるを得なかったためと考えられる。
そして将軍御膝元の江戸で町奉行が鎮圧不可能となった激しい打ちこわしが発生し、しかも江戸打ちこわしと同時期に全国の主要都市でも同時多発的に打ちこわしが発生した事実は、天明の大飢饉、浅間山大噴火、関東の大洪水とともに、田沼意次によって主導されてきた幕政が仁政を行おうとしない悪政であるため、天が民の手を借りて天罰として打ちこわしを起こしたとの見方が広まった。この天命による打ちこわし発生論は田沼政治が正統性を完全に喪失したものと受け止められ、実際の打ちこわし時に見られた田沼批判とともに田沼派の没落を決定付ける作用をもたらした。
民衆たちは店舗を破壊し商売道具を壊し、金銭や商品、帳面などを川に投棄するといった激しい打ちこわしが大坂中に広まった。
天明7年5月12日昼以降、民衆たちは搗米屋を中心とした米屋に対して安価での米の販売を要求する「押買」の行動に移った。大坂町中に広まった打ちこわしの脅威を背景に、民衆たちは米屋に安価での米の販売を要求し、拒否をしたら打ちこわしを行った。さっそく町触によって押買は禁止されたものの、大坂を席巻した打ちこわしの恐怖に米屋は対抗しきれず押買は広まった。天明7年5月13日(1787年6月28日)には、押買の横行に恐れをなした大坂町中の搗米屋は一斉に売り切れの札を店先に掲げ、閉店状態となった。同日には大坂町奉行所の打ちこわし取締り、町々での番人設置、そして生活困窮者に対する組織的な安価な米の販売が開始されたことにより、大坂での打ちこわしは沈静化に向かった。天明7年5月にどのくらいの商家が打ちこわしに遭ったのかについてははっきりしないが、数十件から百数十件との記録が残されている。大坂での打ちこわしは沈静化したものの、大規模な打ちこわしの発生、そして大坂町中の搗米屋の営業休止によって民衆たちが近隣へ米を買い求める行動に出たことにより、大坂近郊の都市を中心として打ちこわしや騒動が広がることになった。
幕府のお膝元である江戸の場合、打ちこわし最盛期の天明7年5月22日((1787年7月7日)、幕府は困窮者に対するお救いの実施を決定し、勝手係老中の水野忠友は町奉行に対し支援を要する人数の確認を指示した。町奉行は支援対象者を362000人と見積もり、一人につき米一升の支援を要するとした。町奉行からの報告を受けた水野忠友は天明7年5月23日((1787年7月8日)、勘定奉行に対して二万両を限度として支援対象者一人当たり銀三匁二分を支給するよう指示し、天明7年5月25日(1787年7月10日)には実際にお救い金として町方に引き渡された。また天明7年5月24日((1787年7月9日)からは米の最高騰時の約半額で米の割り当て販売を開始し、困窮した庶民たちは給付されたお救い金で米を購入することができるようになった。
江戸においても激しい打ちこわし勃発の最中に、各町内で寄合が開かれ困窮者に対する施行が始められた。これは町内で家持ちの商家や周辺の大商人などが資金を提供し、困窮者に対する支援を行う動きであり、打ちこわし沈静化後に本格化することになる。この町内での施行の動きに対しては町奉行所から実行状況について調査がなされ、施行を行うように指示もなされた。施行の難点としては資力がある大商人が多い江戸中心部では支援の手が厚くなり、逆に周辺部ではどうしても手薄になってしまうという面があった。
木津村は当時6つの村によって構成されており、大坂近郊の村として野菜栽培などの農業とともに、綿屋や絞油屋などといった加工業、商業が発達し、更に都市化が進み始めていて借家住まいの人々も増加していた。つまり天明7年当時の木津村は都市化が進み出した大坂近郊の農村であった。また木津村は米作ではなく主として大坂向けの畑作が営まれていたため、米は大坂中心部の堂島の米市場で全て賄われていた。つまり都市近郊の畑作地であり加工業、商業が盛んで都市化も進行して多くの借家人が住むようになっていた木津村は、構造的に米価高騰の影響を強く受ける村であった。
木津村で始まった大坂での打ちこわしは翌天明7年5月11日夜(1787年6月26日)には、多くの下層生活者が住んでいた当時の大坂の周辺部に当たる玉造町、天満伊勢町、安治川新地などに広がった。この時の打ちこわしでは米を買い占め多くの利益を挙げていると見られていた米屋がターゲットとなり、米の価格高騰の中、暴利をむさぼる商人たちに対する民衆の怒りが打ちこわしに繋がるという構図が明確となった。そして天明7年5月12日(1787年6月27日)には、当時の大坂中心部全域で激しい打ちこわしが発生した。打ちこわしの目標はやはり米価高騰の中、米の売買を通じて巨利を挙げていた商人たちと、これまで認められてきた米の掛売り中止、現銀払いとした搗米屋の代表格であった。