漢口大空襲
漢口大空襲において、B-29爆撃機は500トン以上の焼夷弾を投下した。本来の目標に投下されたのはそのうちの38%に過ぎなかったが、それにより目標地域の40-50%を焼却する戦果を上げた。民間人の居住する市街地の被害も甚大で、日本租界の大部分は焼滅、市街地全体の50%が焼失し、結果的に市民2万以上死亡、建物6900戸以上が破壊された。アメリカ陸軍高空軍司令官兼第20空軍司令官のアーノルド大将は、この成果を非常に喜んだ。
また、戦闘により漢口の日本軍航空隊はかなりの痛手を受けた。航空機材の損害は戦闘機4機が撃墜され、戦闘機14機を含む各種航空機19機が地上撃破された結果、武漢地区の稼動戦闘機は20機に激減した。人的損害も大きく、飛行第85戦隊ではエース・パイロットの若松幸禧少佐と柴田力男少尉らが戦死し、戦隊長の斉藤藤吾大佐も被弾火傷した。
漢口大空襲は、焼夷弾による絨毯爆撃戦術を日本本土空襲に導入する実験としての役割を果たした。第14空軍司令官のシェンノートは、「漢口大空襲の結果、ルメイ少将がアジアの市街地攻撃における焼夷弾の有効性を認識し、彼がマリアナ諸島の第21爆撃集団司令官に転任すると高高度精密爆撃から焼夷弾による低空絨毯爆撃へ戦術転換させた」旨を回想している。もっとも、本作戦以前からアメリカ陸軍航空軍は、日本の都市爆撃には焼夷弾が効果的であるとの研究成果を持っており、4ヶ月も前の1944年8月には長崎市に対して小規模ながら夜間の焼夷弾空襲を実施していることから、漢口大空襲がルメイ少将の焼夷弾による低空絨毯爆撃戦術の究極的な起源とまでは言いがたい。
一方、日本軍の状況は、1944年2月に中国戦線の航空部隊として第5航空軍を編成していた。日本軍は、アメリカ第14空軍の活動活発化や新型爆撃機B-29の出現情報から、中国を拠点としたアメリカ軍機による日本本土空襲を警戒するようになった。そこで、日本の支那派遣軍は、1944年4月にアメリカ軍の航空基地制圧を目的の一つとして大陸打通作戦を発動し、衡陽などの航空基地を占領した。しかし、日本軍の航空戦力は太平洋方面での戦闘に主力を注いでいるため質量共に低下しており、中国戦線での制空権争いで劣勢になりつつあった。1944年11月13日時点での日本陸軍第5航空軍の稼動兵力は、各種戦闘機48機・九九式双発軽爆撃機38機など総計152機を保有するだけであった。第5航空軍は防空戦力を漢口など武漢地区に集中配備しており、戦闘機装備の4個飛行戦隊のうち飛行第25戦隊・飛行第48戦隊・飛行第85戦隊(12月中旬に転入)の3個戦隊を集めていた。第5航空軍は、1944年9月8日から11月21日までの6回にわたり、成都周辺のB-29爆撃機を狙って小規模な夜間空襲を繰り返していたが、大きな戦果は上がっていなかった。逆に12月8日には、南京市の日本軍航空基地がアメリカ軍P-51戦闘機の攻撃を受けて、一挙に27機の航空機を失うなど消耗が激しかった。