柴田敬
(2) k = [(2/3)k + (1/30)5p] ( 1+i )
i は平均利潤率、 p は労働者のみが需要する消費手段の価格、k は生産手段の価格であり、(2/3)と(1/30)はそれぞれ消費手段および生産手段生産における生産手段と労働の生産係数(投入係数)であり、実質賃金は消費手段5単位と仮定されている。この連立方程式を解けば、 p = k =1, i = 20% という解となる。
つぎに、生産係数が(401/601)、(199/6010)に変化したとして、
(3) p = [(401/601)k + (199/6010)5p] (1 + i )
(4) k = [(401/601)k + (199/6010)5p] (1 + i )
を解けば、 p = k = 0.999933444, i = 20.07992% となる。すなわち、資本の価格組成が高級化しながら利潤率は高くなっている。
根岸隆はこれを一般化する。第1財である賃金財をニュメレール(価値尺度財)として、その価格を1とし、第2財である生産財の価格をpとする。第 i 財 (i = 1,2)の生産に単位あたりai1の生産財が投入されるとする。さらに、労働力の再生産に必要な賃金財の量を1とし、第 i 財の生産には単位あたりai2の労働の投入が必要とする。価格pと利潤率rは、
(5) 1=( 1 + r )(a11p + a12)
(6) p = ( 1 + r )(a21p + a22)
から決定される。