キャンセル・カルチャー
キャンセル・カルチャーという表現は、ほとんどが否定的な意味合いを持っており、表現の自由や検閲に関する議論で使用されている。
元アメリカ合衆国大統領のバラク・オバマは「本当に良いことをする人も失敗することがある。あなたが戦っている人は子供を愛しているかもしれないし、あなたと特定のことを共有しているかもしれない」「世の中のために良いことをしたと気分が良くなって、あとは傍観者を決め込むやり方で世の中を変えることなどできない。」と述べ、ソーシャルメディアのキャンセル・カルチャーに対して警告した。
元アメリカ合衆国大統領のドナルド・トランプは2020年7月4日のアメリカ独立記念日を祝う式典において、キャンセル・カルチャーを非難した。また、一部のメディアもキャンセル・カルチャーについて、萎縮効果を誘発しかねないと主張した。
教皇フランシスコは、キャンセル・カルチャーは「イデオロギーの植民地主義の一形態であり、表現の自由の余地を残さないもの」であり、「全てのアイデンティティの感覚をキャンセルすることになる」と述べた。
ブラック・ライヴズ・マターの共同設立者であるパトリッセ・カラーズは、社会運動はインターネットに接続したり、誰かをキャンセルするために抗議したりするだけではないと述べている。
『ヴァイス』の記者コナー・ガレルは、キャンセル・カルチャーが「キャンセルされた人の生活と快適性に具体的または意味のある影響を与えることはほとんどない」と述べている。
キャンセル・カルチャーは主にソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)上に見られる。抗議行為自体は「canceling」(キャンセリング)と呼ばれ、抗議の対象になることは「canceled」(キャンセルド)と呼ばれる。また、欧米では現代の著名人だけでなく、過去の戦争や人種差別思想を理由に数十年、数百年前の軍人や政治家もキャンセルの対象となっており、彼らの銅像や記念碑に対する抗議運動などが展開されている。
コールアウト・カルチャーがエスカレートしたものがキャンセル・カルチャーとする見方もある。
近年は日本や韓国にもキャンセルされた事例があるが、キャンセルカルチャーに関する法整備が追いついていない。ただし、シンガポールでは法規制の検討が始まっている。著名人や企業のみならず、日米では一般人が標的とされたケースもある。
大衆によるキャンセルカルチャーの推進を懸念する評論家もいるが、中華人民共和国では官公庁が率先して行う官制キャンセルというものもある。
キャンセル・カルチャーというフレーズは、2019年後半からグーグル検索のトレンド入りするようになった。最近では、このフレーズは、アメリカ合衆国の保守派・オバマ大統領やJKローリングなど穏健左派から、「政治的に誤った」と見なした表現に対する不釣り合いなほど過剰な抗議反応と認識されているものを簡潔に表す言葉となっている。