グローバルトリニティー
旧トリニティーアカデミーの時代から強引な勧誘行為が問題視されている。
適格消費者団体である特定非営利活動法人消費者支援機構関西によると、主に就職活動中の大学生や新入生(スタッフが大学の入学式に潜入)に対し、路上アンケートで電話番号を聞き出し、その後に執拗かつ迷惑な電話勧誘を繰り返したり、また、営業所では「この場で決断しなさい」や(契約書を出してきて)断っても何度も契約書を書くように強要するなどと強い態度で契約を迫る(断ろうとすると、契約するまで営業所に拘束)など、学生に対し圧力を掛けていたとされる。さらに、5時間以上に渡る勧誘行為をしたり、受講料に関しても、100万円近く支払わせる契約をされたとの報告もある。電話をかけて営業所に誘おうとする際も、来る気があるかどうかを確かめるために道順そして場所を説明するように催促、学生が強制的に電話を切ると別の電話番号を使って再度電話をしつこくかける、(契約破棄になっても)ほとぼりが冷めたころに再度電話をかけて勧誘してくる等の行為も見受けられた。入会拒否される(拒否されそうになる)と、「絶対後悔する!」や「君の人生はうまくいかない」などと学生の人格を否定する発言もしていた。
2009年3月4日、同訴訟はフォートレス社が事実と異なる説明をして生徒を勧誘してきたことを認め、「今後同様な行為をした場合、その都度機構側に1人あたり50万円支払う」という約束で和解が成立した。消費者団体訴訟における和解は本和解が最初のケースである。