平成26年の大雪
九州では山沿いを中心に雪となり、高千穂町は20 cm、五ケ瀬町などでは30 cmから40 cmの積雪を観測した。四国でも積雪となり、降水量も多かったため、2月8日より積雪したところもある。ほぼ全域で、大雪注意報が発表した。
2014年3月4日に開かれた気象庁の異常気象分析検討会において、北半球で偏西風が大きく蛇行したことにより異常気象がもたらされたという見解が示された。実際、日本付近では2月上旬から、欧米では12月から偏西風が南に蛇行し、関東地方だけでなく北米やヨーロッパでも寒気が流れ込みやすくなったことで大雪や大雨に見舞われた。一方、ロシア南部では偏西風が北に蛇行しており、暖気が流れ込みやすくなったためオリンピック開催中のソチでは2月としては記録的な高温に見舞われるなど、偏西風の蛇行が気象を大きく左右していた。
甲府市の宮島雅展市長や富士吉田市の堀内茂市長も15日正午までに登庁し、その日のうちに市による災害対策本部を設置していた。これに対し横内知事は18日の本部会議後に「本部設置が遅れ、やるべきことができなかったということはない」と述べ、県幹部も「たとえ職員が自発的に登庁する意志があっても降雪の影響で難しかった」と釈明している。
埼玉県では、秩父市の久喜邦康市長が15日時点で、埼玉県危機管理防災部へ自衛隊の災害派遣要請を行い、同部部長が埼玉県知事上田清司に現地の状況を伝えていたにも関わらず、上田清司が「除雪のための派遣要請はできない」と判断し要請を拒否したため、自衛隊の出動が遅れた。上田知事は要請を受けた15日に「埼玉サイクルエキスポ2014」、翌16日には「埼玉クイズ王決定戦」に参加。その後も久喜市長が要請を続け、同月17日朝になり検討を開始、同日夕になって初めて孤立集落の窮状を把握し、派遣要請を決めた。
御殿場市は、静岡県に自衛隊の災害派遣要請したものの、県の判断により要請が見送られた。
テレビ各局は報道特別番組を編成せず、ソチオリンピック特番を予定通りに流し続けた。人命が危機に瀕する深刻な事態を迎えた災害において、多くのスポンサー企業のあるオリンピック特番を流し続けたことを「商業的な理由からオリンピックの中継を優先させた」とみなして、ブロガーの新井庸志が批判した。
2月18日、国土交通省本省非常体制を発表し、豪雪非常災害対策本部設置。
2月18日-25日まで中部地方整備局より群馬県及び静岡県御殿場市へ TEC-FORCE を延べ107人・日派遣し、除雪支援を実施。
2月16日-26日まで北陸地方整備局より山梨県へ TEC-FORCE を延べ200人・日派遣し、除雪支援を実施。
関東・甲信を中心に東北などで被害が多発し、西日本でも被害が出た。
山梨県内のビニールハウスの4割が倒壊または損傷、特にブドウの産地である笛吹市や甲州市などの峡東地区では8割が被害を受け、今年度の収穫に多大な影響が出ることが予想される。栃木県でもビニールハウスの倒壊で収穫期のイチゴの被害を受けたほか、群馬県でもキュウリやトマトの被害が発生しており、産経新聞の調査では約250億円の被害が出ているとされている。また、埼玉県でも同様にビニールハウスの倒壊が相次ぎ、埼玉県のブランドネギである「深谷葱」を始めとした農産物の被害が発生、被害額は約229億円にも及ぶとされた。
東名高速上り線の渋滞は15日午後、静岡県内で最大約50キロとなり、約19時間立ち往生した車もあった。福島県国見町から宮城県白石市の国道4号越河峠では車約100台が立ち往生、福島県が陸上自衛隊に災害派遣を要請した。また福島市から二本松市にかけての福島南バイパス、矢吹町、西郷村から栃木県那須町にかけてと、東北自動車道が通行止めになったことにより平行する国道4号は広範囲に渡り断続的に長時間の立ち往生が発生した。仙台市では国道48号の少なくとも3か所で雪崩が発生。約80台が取り残された。水戸市の偕楽園近くでは大雨によって常磐線や近くの県道が一時冠水した。