森矗昶
矗昶が積極的に電源開発を行った結果、東信電気の発電量が余るようになってしまった。そこで昭和3年(1928年)に東信電気と東京電燈が共同出資で昭和肥料株式会社(資本金1000万円)を設立し、硫安と石灰窒素を製造することになった。 会長は東京電燈社長の若尾璋八、社長は鈴木で、矗昶は専務取締役となった。 石灰窒素はすぐ安価に大量生産することができたが、当時最大手の電気化学工業が問屋に圧力をかけたため販売は芳しくなかった。たまたま夜行列車で知り合った全国購買組合連合会の千石興太郎と意気投合し、農村の購買組合に直接石灰窒素を卸して値段を安くする契約を結んだ。一方硫安については特許契約の調査のため常務の高橋保らが南満州鉄道のヨーロッパ派遣団に加わったが、その中にいた東京工業試験所の技師から実用化はされていないが国産の特許があることを知らされた。矗昶はそれまでの経験から国産主義者であったので、国産の特許、国産の機械で硫安を製造するという高橋のアイデアを支持してこれを進め、昭和6年(1931年)3月29日に初の国産硫安の製造に成功した。折しも長らく矗昶を信頼し庇護してきた鈴木三郎助が他界した日であった。国産硫安も全国購買組合連合会を通して流通させた。