グローバル・ポジショニング・システム
GPSを使用する上で米国に頼ることを嫌ったEUは独自のGalileo(ガリレオ)を計画、中華人民共和国も計画に参加している(後に離脱)。2005年にはロシアのソユーズロケットを用いて最初のジオベ衛星を打ち上げた。2016年末に全地球運用開始。
GPSやGLONASSなどの位置情報を航空機にも使用することが促進されている。
従来の航空機航法は、VOR・DMEなどの地上航法支援施設を用い、いわば電波の灯台への方位・距離を測定して現在位置を知る方法だった。これに対し、衛星が4個以上見えていればある程度の精度で絶対位置がわかるGPSは、航空機向けの測位方式であるとも言える。
しかしながらGPS信号をそのまま航空航法に使用するには、測位の安全性・信頼性・精度等に問題がある。具体的には、低高度、特に精度がもっとも必要とされる着陸寸前の地形による遮蔽・マルチパス、機体の姿勢変更に伴いロックした衛星(測位に用いている衛星)が変化すること、一般にGPSによる測位では航空機にとって重要な高度方向の精度が緯度・経度方向の精度より低いこと(ただしこれは計算方法にもよる)、ジェット機などは高速移動するためドップラーシフト・衛星コンステレーションの時間的変化が無視できないこと、などである。
ただし、大型機ではINS(慣性航法装置)や従来の測位方式などと併用すること、小型機ではVFR(有視界飛行方式)が主であることなどから、実際の運用では(制度上は認められていないものの)機長判断の参考として用いられている場合が多かった。
こういった流れを受けて、また近年では航空機運航の高密度化により定められた航空路以外の経路を飛ぶための一手段として、GPS情報を航法に利用することが国際民間航空機関(ICAO)や国土交通省航空局(JCAB)でも検討されてきた。
窃盗や誘拐の特定の物や人物に対する犯罪を防止するために、GPSが活用されている。例えば、建設機械は高価な機械で野外に置いてあり、しかも開発途上国で需要が高いため、先進国で窃盗されることが多いが、製造企業がGPSで現在位置を報告する装置を一台ごとに組み込んだところ、窃盗された建機の位置を特定し、犯人が検挙された事例が報道され、建機の窃盗が減っている。
また、児童に対する犯罪が社会的関心が高まる中で、保護者が児童の位置を管理し、誘拐など犯罪を防止するために、GPS付の携帯端末が販売されており、一部の携帯端末(mamorino等)は警備会社と提携して、問題行動があれば保護者に代わりに即応できる体制のサービスも提供されている。その応用で、GPS携帯端末を徘徊行動をする認知症患者や、一人暮らしもしくは持病のある高齢の親に持たせて、何かあった場合に位置を確認して親族が保護したり、警備員が駆けつけるサービス を利用して保護している家庭もある。それ以外に重要なモノを管理するために活用したり、児童や高齢者同様、成年男性や女性の居場所を探すために利用されている。