積算
建設業界では、歩掛(材料費・労務費・機械経費など)に基づき構成する費用を積み上げ、全体の事業費を計算する方法またはその業務のことをいう。
工事の積算であれば対象施設について技術基準に基づいて作成された設計図書や施工方法を定めた契約内容に基づいて適正に費用を算出する行為である。公共事業での建設工事は一般的に公的機関が発注者となって建設業者に事を請け負わせることによって施工されている。この際、発注書は対象となる事の設計書を作成し、受注者は原則として複数の建設業者から入札によって決定されるが、入札にあたってはあらかじめ積算に基づいて予定価格を決めておき、予定価格以下の最低価格を提示した者が受注する。
公共事業などでよく言われる、「工事費の予定価格」は発注者(国、地方自治体など)が積算した価格で、「工事費の見積価格」は請負者が積算した価格である。
積算という言葉の理解は、工事などの費用を見つもり計算すること、また、その計算した額。見つもりであるが、官公庁と民間その他それぞれの立場によって相違し、積算または見積りとも呼ばれているなどの明解な定義はないようである。一般的な理解としては次のように考えるのが妥当としている。
積算(せきさん)とは、一般的には数値を次々に加えていくことをいう。数学ではこのことを総和と言い、積算は経済分野での用語である。集めて計算すること。数をつぎつぎに加えて計算すること。また、その合計した額。累計を表す。
『最暗黒之東京』(1893、松原岩五郎) 二〇「百十数人の座業者が貢ぐ処の料銭、一 ト夏積算(セキサーン)して数百円に登る事あり」や『大塩平八郎』(1914、森鴎外)一〇で「四箇所の加番を積算(セキサン) すると、上下の人数が千三十四人になる」、『一つの思考実験』(1922、寺田寅彦)「其の積算的効果は可也なものになりはしまいか」などと使われている。
このほか使用される積算の用法は、不動産の新規賃料を求める手法の積算法、一定期間内の放射線の総量を表す積算線量(integral dose; cumulative dose)、電力(electric power)を時間積分した積算電力量、ある期間の電気諸量の積分値を表示・指示する電気計器である積算電気計器などがある。走行距離を測る計器を積算走行距離計といい、トリップメーター(Tripmeter)やオドメーターが代表例。 このほかにマイレージサービスのマイル積算がある。
これを明治10年に設立された工部省工部大学校(後の東京大学)により、本格的に教育がなされるようになる。これが日本の近代積算の夜明けである。
建築方面では、1892年(明治25年)には請負制度に関し、建築学会で清水組番頭の原林之助が「一式請負か分業請負か」というテーマで一式請負(設計施工一括方式)についての講演を行い、論争が起こる。それと同時に実力を付けた工事請負業者が一式請負を始める。以降、1897年(明治30年)頃から大泉龍之輔が予算編製(積算)について「建築設計便覧」を出版する。1903年(明治36年)には建築学会を中心に「建築技師報酬規定」の制度が動き始める。1905年(明治38年)葛西萬司は建築学会の講演「建築の経済性について」で、よい建築には金がかからない、西洋でのように数量表を計画書で示すべきと主張した。1909年(明治42年)建築工事にて数量公開論争が起こる。これは学会で建築技師報酬規定の最終の制定案を検討において、設計図書として数量明細書を含めるべきという原案が、必ずしも必要としない表現に修正されたことに対して葛西らが強く反発した。
1921年(大正10年)久恒治助が「建築工事仕様及び積算法」を出版。 1924年(大正13年)日本初の積算事務所「大泉建築積算事務所」が銀座に開設される。英国のQSを実現しようとした建築積算事務所の発祥であったが、注文がなく1929年(昭和4年)には閉鎖した。
1948年(昭和23年)建設工業経営研究会が設立される。益田重華を中心として、工事内訳明細書書式研究会、建築請負工事諸経費研究会等が発足し、積算のベースとなる内訳書や諸経費が研究され始めた。