進研ゼミ
ベネッセはダイレクトメールのために年間255億円(日本企業では最高額)を費やすが、この大半が進研ゼミの入会案内・勧誘である。
同じ学年でも、男子用・女子用で別々に、また47都道府県別の受験情報など、何十種類もの内容のダイレクトメールを用意。このダイレクトメール戦略が「5人に1人が進研ゼミ受講生」というほどの驚異的な会員数の増大につながっている。
その反面、資料請求申請をしていないにも拘らず高頻度でダイレクトメールを送り付ける戦略には、プライバシーや個人情報保護などの観点より、激しく批判する保護者や生徒も少なくない。時にはすでに亡くなった子供のところにまで送られてくる例もある。また、ダイレクトメールの送付を停止することもできるが、それは一時的なものでしばらく経つとまたダイレクトメール送付になってしまう事がある。なお、かつてはダイレクトメール送付のために住民基本台帳から個人情報を閲覧していたが、2005年10月をもって閲覧を中止した。しかし住民基本台帳の閲覧を中止したのみで、すでに得た個人情報に依存し、その個人情報も2014年7月に流出するという事態に達したことから激しい批判を受けている。