従軍聖職者
近世以前には、軍に帯同して瀕死の負傷者のための念仏や戦死者の弔いを行い、通行の自由を活かして使僧として活動する陣僧が存在した。また、戦傷を治療する金創医としての役割を行っていた医僧(僧医)もいた。
近代以降の旧日本軍においては、仏教の諸宗派が軍人への布教を主な目的として派遣した従軍布教師(もしくは従軍布教徒。従軍僧ともいう。)が存在した。従軍布教師は現地軍部の指揮の下、軍人への布教の他、戦闘への参加、戦死者・戦病死者の葬送(野戦葬)、駐屯地への慰問活動、占領地の民衆への宣撫と開教の準備工作など多様な活動を行った。布教師を派遣した宗派は、天台宗、真言宗、浄土宗、曹洞宗、法華宗・日蓮宗、浄土真宗本願寺派(西本願寺)、真宗大谷派(東本願寺)などがある。
従軍布教は1894年(明治27年)の日清戦争から始められ、軍部の許可のもと主に朝鮮半島で活動し、戦後の台湾領有化の際にも軍に帯同している。日露戦争では主に満州で活動したが、この戦争で従軍布教に最も積極的に取り組んだのが本願寺派であった。従軍布教は戦時奉公の柱のひとつと考えられ、日本軍の海外派兵規模の拡大とともに、布教師の派遣数も増大していった。 また、旧日本軍では聖職者でも一般人と変わらず徴兵の対象とされたので、神職や僧侶の資格を持つ軍人が、臨時に従軍神主や従軍僧のような役割を行う場合があった。
現在の自衛隊においては、宗教活動に従事する職種(兵科)は存在しないが、護衛艦の艦内神社や駐屯地に神棚を祀る行為、装備品のお祓いなどが任意で行われている。
従軍宗教者はその任務の専門性と特殊性から、戦時国際法では衛生兵とほぼ同等の保護資格が与えられており、ジュネーヴ諸条約第一追加議定書第8条及び第43条第2項により、軍等における、専ら宗教上の任務に従事する軍人又は文民は、非戦闘員と明確化されている。
また、保護資格者(宗教要員)であることを示す特殊標章は医療要員と同じ赤十字(赤新月等含む)のマークである。
Fraizer) によって初めて組織化され、アメリカ外征軍(American Expeditionary Force, AEF) では聖職者が体系的に運用された。第一次世界大戦の経験と第二次世界大戦の総動員では、従軍聖職者がかつてない規模で運営され、民間人の聖職者が従軍聖職者として従事し、9117名の従軍聖職者が陸軍で勤務し、2934名が海軍で任務に従事した。
今日において従軍聖職者の任務は、礼拝や教育、記念行事などの宗教に関連する式典を執り行うだけでなく、戦場や医療の現場で臨終の人員を見取ることだけに留まっていない。平時における軍人や軍属などに対して宗教教育や統率訓練、部隊や将兵に対する精神面からの支援などに拡大し続けている。
従軍聖職者は大学の神学部や神学校を卒業して牧師の資格を持つ者にとっては、徴兵・志願兵を問わず軍隊に入隊する場合に人気のある兵科である。
国や時代によって差があるため絶対とは言えないが、一般的に聖職者は医師などと同等の「特殊で高度な技能の持ち主」とみなされるため、士官(もしくは士官相当の軍属)の階級で勤務する場合が多い。