K-POP
日本の音楽産業としては、レンタルビジネスの定着や、インターネットの普及と楽曲の音楽配信などの影響もあって、従来メディアとしてのCDの売上高が、1998年の5879億円をピークに、 わずか10年後の2009年には2460億円と、半分以下にまで減少して危機的状況にあったことも特筆しなければならない。その対策として、素人に近い新人アイドル(歌手、芸人、俳優)の大量販売や、人気の定着を待たないベスト盤販売など、実力派アーティストを育てない、第一印象主義の使い捨て的新譜の大量発売(薄利多売)が主戦略として行われており、そういった状況下(音楽の低価値化)においては、円高 ウォン安によって日本人アーティストより安価な労働力と言える韓国人アーティストを輸入した方が、素材面で明らかにビジネスリスクが低い上、ある程度までの基礎的育成は本国で行われるから、先行投資的な要素においても経費が省けて、ヒットの是非以前のコストパフォーマンスが良いという、マネージメント側の、典型的なデメリット回避的ビジネス指向に合致する場面が目立って行った。