兵学
第一次世界大戦を観察して日本軍では改革の必要性を強く自覚することとなるが、大戦後の軍縮、シベリア出兵、関東大震災などで本格的な改革が進んでいなかった。大戦の戦訓として日本ではドイツ軍がフランス軍に対しては慎重であったがロシア軍に対しては包囲殲滅戦を積極的に行ったことに注目し、敵に応じて戦法を変えるべきであり、また速戦即決のために敵軍を一気に殲滅することが必要だという用兵思想が生まれた。
さらに平時から敵の戦法を研究してこれに効果的に対抗するためにお機略が要する考えも現れた。その結果、師団以下の部隊を対象に戦法及び部隊訓練の基本を示した昭和4年の『戦闘綱要』の制定と、方面軍・軍等に対する戦術・戦略思想をまとめた昭和3年の『統帥綱領』の改定といった用兵思想の整備が実施された。
この改訂統帥綱領は有形的要素ではなく、無形的要素を重視して記述されており、退却については特異な作戦の一環として若干触れるに留めていた。
加えて、明治以来根本的な改良を行ってこなかった歩兵操典を小改訂し、昭和3年の歩兵操典では「必勝ノ信念」について加筆されることとなった。
この必勝の信念は後に物量的な劣勢を思考の上で無視するための日本陸軍における標語のようなものになり、参謀本部においてもしばしばこの言葉が使用された。
本土決戦
沖縄戦においては当初こそ沿岸撃滅主義をとっていたものの、第9師団の抽出によってその実施が困難になったことから、沿岸撃滅主義と内陸持久主義の二本立てに変更された。もはや沿岸撃滅主義でも味方の戦力をすり減らすことを考慮する事態に至ったのである。
大本営陸軍部はこれまでの島嶼戦の教訓を踏まえて昭和20年に対上陸作戦に関する統帥の参考書、決号作戦準備要綱、国土決戦教令を次々と出して本土決戦に備えた。
20年3月に軍以上の高級指揮官向けに対上陸作戦に関する統帥の参考書が策定され、翌月4月には決号作戦準備要綱が出された。
この段階になると特攻戦術が作戦手段に組み込まれており、決号作戦準備要綱では空中・海上特攻による敵輸送船団の洋上撃滅と敵の上陸に対する特攻戦法の徹底するなど、陸海空の全戦闘において特攻を前提としている。
本土決戦に備えた対上陸戦の考え方も混乱がみられ、4月に示達した国土決戦教令及び5月に発布した橋頭陣地の攻撃では従来の沿岸撃滅主義の考えを捨てる傾向がみられたが、6月に大本営陸軍部が作成した国土決戦戦法早わかりでは、これまでの考えをリセットし、水際撃滅を基本に戻した。
これは結果として沿岸撃滅が一度も成功しなかったこと、本土戦にともなう行政上の制約や国民の士気等が影響したとされる。