練炭
現在の中華人民共和国遼寧省灯塔市にあたる「煙台炭礦(煙台炭砿 / 煙台炭礦 / 烟台炭矿、えんだいたんこう)」には、戦前、南満州鉄道経営による練炭工場があった。煙台炭礦線によって日本への輸出や、満州地域での利用が行われていた。
1927年(昭和2年)4月、朝鮮無煙炭の販売を目的として合資会社電興無煙炭商会(現在のシナネンホールディングス株式会社の前身)が設立される。
1929年(昭和4年)8月、合資会社電興無煙炭商会は社名を東京無煙炭株式会社へと変更し、煉炭の製造販売へと進出。
1933年(昭和8年)三鱗煉炭原料株式会社株式会社は、社名を三鱗無煙炭株式会社と改める。
1934年(昭和9年)4月、品川豆炭株式会社(現在のシナネンホールディングス株式会社)設立、豆炭の製造販売及び豆炭燃焼器具販売を開始。
1934年(昭和9年)12月、煉炭の製造および販売を目的として信濃燃料株式会社(現在のサンリン株式会社)が設立される。
1935年(昭和10年)5月、品川豆炭株式会社から品川燃料株式会社に社名変更。
1939年(昭和14年)2月、豆炭発明の功労により、川澄政が大阪府から実業功労者の表彰を受ける。
1941年(昭和16年)第1(大船)、第2(四日市)、第3(徳山)、第4(新原)、第5(平壌)の海軍燃料廠が設立される。
ベトナムでも練炭は庶民の燃料として普及している(練炭は「than(タン)」(チュノム:炭)と呼ばれている)。主に炊事調理のための熱源として利用されており、温暖な気候から暖房用に使われる必要は無く、大火力を必要とするベトナム料理向きに、直径が大きく、太く短い練炭が流通している。またベトナムの練炭コンロはブリキのバケツの内側へ素焼きのコンロを納めたような外観になっている。日本の無煙無臭の練炭を参考にして製品開発したHoàng Thương社が注目を集めており、日本へのテスト輸出なども行われている。
終戦後、1950年代から60年代にかけ、練炭の利用は最盛期を迎える。当初は練炭式の煙突付きストーブや、練炭式の風呂の湯沸かし器など様々な製品バリエーションがあったが、「上つけ練炭コンロ」の発明以降、練炭コンロでの練炭利用が中心になっていった。当時の日本は、都市ガス敷設地域外(日本の国土面積の95%以上に相当)のほとんどでは練炭を中心として、薪、石炭、木炭などが一般的な家庭用燃料として利用されていた。しかし1960年代以降から70年代中盤にかけて、社会に急激に液化石油ガス(プロパンガス)や灯油が普及するに従い、練炭が担っていた利用用途が、それらへと置き換えられていった。練炭製造販売会社や、町の薪炭店の多くもこの時期を境としてプロパンガスや石油を流通販売の中心とする業態になっていった。