保有水平耐力
一次設計の地震作用時の応力算定において算定された部材の弾塑性を適切に表したモデルに一般に増分解析法によって計算する。
想定する外力分布は地震力の作用を近似した水平方向の外力分布に基づくものとし、原則としてAi分布に基づく外力分布とする。外力分布によると、建築物に作用する外力は頂部にいくほど大きくなる傾向をもつ。Ai分布に基づく外力分布で保有水平耐力を求めるとすると必要保有水平耐力の計算において、各層ごとにDs,Fesを定めていることと整合がとれない場合は、Qun分布を外力分布として保有水平耐力を計算してもよい。ただし,DsはAi分布に基づく外力分布を用いて求める。
保有水平耐力の算定は原則として建築物の直交2方向について各正負の地震力を計算する。
保有水平耐力の算定の際には特別な場合を除き上下方向の地震力の影響は考慮しない
基礎版や杭についても保有水平耐力時の検討を行う
柱はりの長期曲げモーメントの保有水平耐力に対する影響は、ピロティ形式の建築物や大スパンのはり等特別な場合を除き考慮しなくてもよい。
脆性的な破壊をする部材を持つ建築物等の保有水平耐力は、原則は破壊するときの変形状態において各部材が負担する水平せん断力の和として求める必要がある。