米軍再編
米軍の海外基地そのものに対する本格的なテロ攻撃はまだ起きていないが、イエメンのアデン港で起きた米艦コール襲撃事件や続発する米大使館へのテロ攻撃から見て、海外基地も防備を固める必要に迫られている。
また、北朝鮮や中国、イランも弾道ミサイルによる攻撃を行なう潜在的な脅威となり、発射国に近ければ短時間で飛来するので迎撃手段が限られるか迎撃手段が無いことや、射程が短く誘導精度が悪くても実用となることなど不利な要素が多くなる。
米軍再編の基本理念のもとで、これらの問題を解決するものとして策定されたのがGPRである。2004年6月のアメリカ合衆国下院公聴会における国防副長官の答弁や、2005年3月に発表された国家防衛戦略(NSS)において、下記の5点がGPRの要点として述べられている。
同盟国との関係強化。協力関係・相互運用性を強化するとともに、駐留米軍部隊が軋轢を生んでいる場合は、これを軽減する。
不測事態に対処しうる柔軟性の獲得。
即応展開能力の獲得。
戦略の対象範囲の拡張(地域ごとから汎地球レベルへ)
兵力ベースから能力ベースへの移行。
アメリカ海軍においては、1990年代中盤より、オーエンス提督を中核として、RMAを活用する軍事コンセプトとしてシステム・オブ・システムズ・コンセプトが創案されてきた。
そして1998年、アーサー・セブロウスキー提督とジョン・ガルストカによって創案されたネットワーク中心の戦い(NCW)コンセプトが発表された。NCWコンセプトは、
戦闘力の枠組みの転換
ボトムアップ / 自己同期
の2点を中核とする革新的軍事ドクトリンであり、要するに、高度なC4Iシステムを背景にした機略戦である。アメリカ海軍は、1998年の艦隊戦闘実験において、NCWコンセプト採用時とPCWコンセプト(在来型)採用時の相対比較を行うことにより、NCWの有用性を検討した。この結果、平均的な意思決定サイクルは43分から23分に短縮され、任務遂行に要する時間は50%減少、射撃の有用性は逆に50%増大、艦隊の防御網を突破した敵舟艇数は1/10に減少して、NCWコンセプトの有用性は立証された。