通信販売
昨今の通信販売業者は、カタログ販売専門を代表とする無店舗業者にとどまらず、多種多様である。百貨店や専門店のような店舗を持つ小売業者のほか、卸売業者や製造業者、水産業者や農作物生産者等による直販まで、様々な流通チャンネルで通信販売が行われている。放送局・新聞社・出版社・プロバイダ等の関連企業が通信販売事業を行う例も多い。
1824年(文政7年)発行の江戸の商店広告集『江戸買物独案内』に掲載された江戸両国薬研堀の四ツ目屋の広告には「諸国御文通にて御注文之節は箱入封付ニいたし差上可申候 飛脚便リにても早速御届可申上候」とあり、江戸以外の地方への通信販売もすること、その際には中身が分からないように封印梱包すること、飛脚によるスピード配送も可能なことが記されている。
ウェールズの事業家プライス・プライス・ジョーンズ(英語版)は、1861年にはじめて近代的な通信販売を開始した。彼はウェールズのニュータウン市にある呉服屋に弟子入りし、1856年に事業を引き継いだ後、ロイヤル・ウェールズ・ウェアハウスと改称し、ウェールズ・フランネルを販売した。
1840年には、ユニフォームペニー郵便が設立され、ニュータウンへの鉄道網も拡張された、それらは小さな農村の企業を結果的に世界的な名声を持つ会社に変えるのを支援した。1861年に、彼は独自の販売方法を始めた。彼は商品のカタログを全国に配布し、人々が希望するアイテムをポストで注文出来るようにした。そして送られてきた注文を鉄道を使い発送した。これが世界で初めての通販事業であり、その後の小売業の本質を変えるアイデアであった。
彼はヴィクトリア女王やヨーロッパの王室、フローレンス・ナイチンゲールなどの有名人に製品を発送した。彼はまた、米国や英国植民地へカーテンの輸出も開始した。
もっとも売れた商品の一つは現代の寝袋の先駆けであるEuklisia Rugで、ロシア軍へ6万枚発送するなど世界中に販売した。1880年には10万人以上の顧客を抱え、1887年には爵位を授与された。
販売者が倒産ないし閉店するなどして、連絡不能になった場合、損をする危険が大きい。販売者が破産法による破産手続開始の決定を受けた場合は、利用者は破産管財人からの連絡を待つことになる。破産手続開始により前払いで注文した商品の発送が不可となった場合は、利用者はその販売者の債権者となる。破産手続開始当日以前に前払いで代金を支払った場合は一般債権として扱われ、払戻額は最終配当率による(全額払戻は保証できない)。破産手続開始決定後の翌日以降に前払いで代金を支払った場合は、財団債権として扱われる場合がある。いずれの場合も破産手続の廃止により払戻を受けられない場合がある。このことは通販に限らず小売業全般の問題であるので、気をつけたい。
特にインターネットでのペット通販において、高価な犬が購入後すぐに衰弱死するなどの問題が多発している。