公家町
更に公家町に屋敷地を所有していても、経済的な問題から他の公家に屋敷地を売却して築地の外で借家暮らしをする公家も存在していた。特に近世になってから朝廷運営の必要上行われた新家の創設に対し、知行地や屋敷地の割り当ては遅れていた。
また、縁戚に大名がいて経済的な援助を受けられる家とこうした援助が望めず知行地からの収入が頼りの家では火災などによって屋敷が失われた時の対応に大きく差が出ており、享保年間になると、大名の縁戚を持つ公家が家格に合わない豪華な屋敷を造営して幕府が規制に乗り出す一方、築地之内に屋敷地を持つ公家が火災で焼けた屋敷の再建を諦めて町人地に住んでしまったために空洞化が進んでいる状況に対応するために幕府が空洞化した屋敷地の上地を計画するものの、公家間の売買による屋敷地の権利移転を朝廷も幕府も把握していなかったために、上地の対象地が確定できずに失敗するという事態も生じている。
幕府は公家の居住に関しては家業との関係で知行地に住まざるを得ない家は例外として、朝廷への勤仕との関連から公家町またはその周辺に居住するのが望ましいとする考えであったため、京都所司代は京都で大火が発生してその後に土地整理の問題が発生した時などに武家伝奏と相談しながら、公家町周辺にある寺院や町人の住む土地を上地して事実上の公家町への編入を行う形で公家町やその周辺に屋敷地を持たない公家に新たな屋敷地が拝領できるように動くなどの対応を取った(実際、万治4年(1661年)の火災で焼けた伏見宮家と二条家は築地の外側である今出川通の北側に移転している)。