フレッツ
電話番号を用いて相手側通信機器を呼び出してデータ通信を行うための帯域確保型通信サービス。通信料金はデータ量ではなく、確保する帯域幅と通信時間によって課金される仕組みであり、もっとも狭い帯域幅を確保するものでは64kbps帯域で30秒あたり1円であり、短時間の通信を間欠的に行う用途では、モデムを利用して音声帯域でデータ伝送を行うよりも通信費用を圧縮できる可能性がある。2015年現在、データコネクトを利用してFAX通信を行う複合機をブラザー工業やリコーが販売している。本部との間欠的な通信を行うPOS端末やクレジットカード端末などでは、以前はISDNのDDXサービスなどを利用して通信を行ってきたが、交換機の老朽化と保守限界からISDNはサービス終了が計画されており、データコネクトへの円滑な移行のため、ISDN対応機器をデータコネクトに接続するための装置も販売されている。
サービスそのものは1999年11月から「IP接続サービス」の名称で東京都新宿区・渋谷区・大田区と大阪市中央区・北区・吹田市の一部エリアで試験提供を開始していたが、「フレッツ・ISDN」としてサービスイン後は対応エリアを順次全国に拡大し、また、法人向けサービスとしてフレッツ・ISDNにおいてVPNを接続先とする「FLET's OFFICE(フレッツ・オフィス)」の提供も2000年7月17日より開始した。なお、従量制通信のINSネットとは別サービスのため、従前からの利用者は契約変更が必要となる。
定額制・常時接続の民生向サービスとしては、専用線接続のOCNエコノミーが先行提供されていたが、フレッツ・ISDNの料金はサービスイン当初でタイプ1が4500円(試験サービス時代は8000円)・タイプ2が2500円と低廉価であり、フレッツ・ISDNの接続環境(サービスエリア内のISDN回線・対応ターミナルアダプタ)を用意すれば利用できること、OCN以外の各ISPがフレッツ・アイ用のアクセスポイントを開設したことから、2001年1月時点で50万回線、同年8月時点で100万回線契約を突破することになった。なお、2001年に幾度か値下げが行われ、12月1日よりタイプ1の料金が現行の2940円となっている。
スタートダッシュにより急速に普及したものの、IP接続サービス開始時点の1999年後半より大都市圏の一部においては、既にCATVインターネットや東京めたりっく通信などのADSLといった非NTT系事業者による民生向けブロードバンドの展開が始まっていた。
網側でFAX代行受信し、指定されたPCや携帯電話のメールとして着信を通知する。内容確認は、WEBアクセスによるダウンロードで行う。なおFAXお知らせメールを開始中の契約番号は網側で着信するため、宅内の電話機は呼び出されない。
フレッツ加入者同士の通信を可能にしたり、利便性を高めたりする付加サービス。ただし現状は、フレッツ網内で閉じる通信についてはNTT東日本とNTT西日本との間の境界を越えた通信ができないなどの短所がある(ただし、「フレッツ・VPN ワイド」サービスには「東西接続サービス」が適用可能であり、この場合に限りNTT東西境界を超えた通信が可能)。
なお、サービスの名称はNTT東日本でのもの。【括弧】内はNTT西日本での名称。
ISDN網を使用する民生用定額通信サービスとして、2000年(平成12年)5月11日より「IP接続サービス(通称:フレッツ・アイ、flet's ISDN )」の名称で東京03と大阪06MAを中心に商用サービスを開始した。なお、7月18日より諸事情により正式名称を「フレッツ・ISDN(通称:FLET's ISDN)」に変更した(→名称)。いわば「フレッツ」シリーズの起源にあたる。ISDNのデジタル通信モードは2020年以降に廃止される予定が公表されており、フレッツ・ISDNも2018年11月30日を以って「フレッツ光」提供エリアにおいてフレッツ・ISDNの新規受付を終了し、 2026年1月31日(土)をもってサービス提供を終了する。
ISDNの1チャンネル(64kbps)を利用して特定用途の識別番号「1492」にダイヤルアップ接続を行い、NTT収容局を介してISPへ接続する。ISDN交換機のISM折り返し機能により電話網の資源を消費しないため定額制が可能となった。接続には収容局から地域IP網を経由してISPのアクセスポイントへ接続する「タイプ1」と、ISP側の負担でアクセスポイントから収容局まで専用線を敷設する「タイプ2」という方式が存在したが、後のフレッツ・ADSLおよびフレッツ光ではタイプ1相当の地域IP網経由が主流となる。通信速度についてはINSネットでの同期接続とは異なるベストエフォート方式であり、速度は保証されない。
ひかり電話は「フレッツ・光」の回線上で提供される電話サービスであるため、停電時には110番・119番等への通報も含めて利用出来ない。
固定電話(アナログ加入電話)の場合、NTT局舎からメタル線路を通して電話機端末までの給電(局給電)が行われているため、ISDN(INSネット)等の例外を除いては、停電時にも利用可能である事が多い。しかし、ひかり電話の場合には利用者自らが電源対策(無停電電源装置の設置)を行わないと利用できない。
なおNTTによる「災害時の優先的な通信の確保」(災害時優先電話)の対象外であるため、災害時優先電話回線としても採用はできない。
NTT西日本が2005年(平成17年)に「フレッツ・光プレミアム」を開始し、またNTT東日本が2004年(平成16年)に「ハイパーファミリータイプ」の提供開始、2008年(平成20年)に「フレッツ・光ネクスト」を投入して2009年(平成21年)度内にはBフレッツ提供地域全域に拡大したことから、2012年3月31日をもって、一部地域を除き、新規サービス申し込みを終了した。NTTは、フレッツ光ネクストへの移行(マイグレーション)を計画中で、既に中継網である地域IP網を、2013年度末をめどにフレッツ光ネクストに移行工事中である。
既存ユーザの取り扱いについて、NTT東日本が2014年(平成26年)2月18日に「Bフレッツ ハイパーファミリータイプ」、および「Bフレッツ マンションタイプ」を利用している契約を、それぞれ「フレッツ 光ネクスト ファミリータイプ」、および「フレッツ 光ネクスト マンションタイプ」に順次、移行すると発表された。
Bフレッツ・ハイパーファミリータイプ用ひかり電話対応ONU(NTT東日本)
Bフレッツ・ハイパーファミリータイプ用ONU(NTT東日本)
光iフレームは、2010年11月より開始された、フレッツ光契約者向け、Android OS搭載のタブレット型端末とフレッツマーケットといわれるアプリケーション・コンテンツマーケットを使った情報配信サービスとなる。端末はレンタルと買取とあるが、フレッツ光ユーザー限定の販売となる。