日本キリスト教婦人矯風会
2000年7月7日世界女性キリスト教禁酒連合より会員資格の取消を通告する文書が送られた。前年1999年10月26‐27日に行われた全国理事会において、矯風会は女性キリスト教禁酒連合の三大目標の一つである禁酒の誓約署名を会員に求めないと決定した。しかし先の決定にもかかわらず、世界女性キリスト教禁酒連合会長が日本の会長、理事会を通さず佐藤正子理事他3名に”権限”を与え、禁酒誓約の署名を集めていることを問題視し、2000年5月18日に行われた2000年度評議員会において、改めて会員に署名を求めないことを確認し決定した。翌19日2000年度全国大会二日目の中で、佐藤正子理事より、世界女性キリスト教禁酒連合の日本支部にもかかわらず、禁酒誓約のない矯風会独自の宣言は問題視されているとし、活動は署名をした上で活動すべきと述べた。それに対し、一色義子会長は、世界女性キリスト教禁酒連合「に対し、各国は組織として加盟しているのであり、明治以来、財団法人として独立した組織体である」とし、信任された理事会で審議した結果、再署名をしないと決定した、と反論した。会員資格取消通告後の2001年の評議会で世界女性キリスト教禁酒連合との関係を断つ決議がなされた。
『禁煙運動の歴史』日本キリスト教婦人矯風会編、日本キリスト教婦人矯風会、1980年
『日本キリスト教婦人矯風会百年史』日本キリスト教婦人矯風会編、ドメス出版、1987年。
『婦人新報』日本キリスト教婦人矯風会編、不二出版、1985-1986年 (1888年~1958年分の機関誌復刻)。 機関誌『婦人新報』は、以降の分が現在にいたるまで継続的に国会図書館に納本されている。
禁酒、禁煙、公娼廃止、一夫一婦制促進、女性参政権運動、平和運動、売春禁止など婦人運動の一旦を担ったが、方法において問題視する知識人も少なくなかった。例えば、与謝野晶子は、婦人運動に理解を示しながらも、矯風会に代表される宗教的不道徳観のみにより、他人を断罪するキリスト教的な処罰主義に疑問を呈し、宮本百合子は、同会が農民の貧困構造の本質を説かないまま、社会機構に疎い層を動員していることへの不満を述べている。
第二次世界大戦後は、日本軍に協力したことへの反省、アメリカ合衆国における禁酒法が失敗したことから禁酒の方針を撤回し、飲酒運転やアルコール依存症など酒害対策に取り組むために本部から独立。外国人部には駐日本アメリカ合衆国特命全権大使エドウィン・O・ライシャワーの母親や外国人宣教師が所属した。猥褻文書であるかを争った1952年のチャタレー事件の裁判では、会員のガントレット恒子らが出廷し、出版社や著者に対して抗議を行なった。
1957年の売春防止法制定に尽力したが、宗教的道徳観に基づいて、買春の男性を加害者として断罪し、売春の女性を被害者として救済しようとする矯風会の社会運動は、売春婦を含む女性たちからも支持を得ることができずに退潮したが、従軍慰安婦問題などを、宗教的な道徳観から人権擁護の視点に切り替えて、社会批判をすることで復権の兆しを見せ、日本における女性運動の先駆けとしてフェミニストの北原みのりたちによって、矯風会の思想が再評価されるようになった。
徳富蘇峰 - 蘇峰の叔母(母の妹)が矯風会会長の矢嶋楫子で、講演録『婦女禁売論』を矯風会より出版するなど支援していた。
根本正
松本烝治
小泉信三 - クリスチャンであり、矯風会の後援会長として本部会館建設の募金集めなどに協力した。
安藤太郎 ハワイ州領事 美山貫一牧師とともに「光の国」を発刊し、禁酒運動を全日本に強力に推進した。
明治の知識人や文化人、とくに欧州渡航経験者はキリスト教的価値観を日本の因習を打破する手段として捉える傾向があったため、宗教的なものというより、進取の態度の表明として支援することがあった。