玄田有史
後藤和智OffLine サークルブログ (2013年6月12日). 2014年3月15日閲覧。
↑ 勝山実(@hikilife) - Twitter 2013年2月20日 - 7:03
↑ “『希望の道標』第19回 経済学者 玄田有史 〜その3〜”. リクルート進学総研 (2013年2月27日). 2014年3月15日閲覧。
↑ “(平成16年度)労働関係図書優秀賞・論文優秀賞/独立行政法人 労働政策研究・研修機構(JILPT)”. 2013年3月14日閲覧。
↑ “日本経済研究センター JCER”. 2013年3月14日閲覧。
↑ “審査委員の表彰”. 2013年2月19日閲覧。
↑ “功労者表彰”. 2013年8月1日閲覧。
↑ “冲永賞授賞図書・論文等の一覧”. 2016年4月11日閲覧。
↑ 『官報』号外第97号、令和4年5月2日
↑ “令和4年春の褒章 神奈川県”. 内閣府. p. 1 (2022年4月29日). 2023年3月20日閲覧。
↑ “歴代役員一覧”. 2022年7月1日閲覧。
↑ “地方分権改革有識者会議 名簿 : 地方分権改革 - 内閣府”. 2016年6月26日閲覧。
↑ “役員一覧|日本キャリアデザイン学会”. career-design.org. 2022年7月15日閲覧。
2012年には、ふだんずっと一人でいるか、家族としか一緒にいることのないという生活を送る20〜59歳の未婚無業者(通学中を除く)を「スネップ」(SNEP、孤立無業者)と定義し、その実態把握と対策の必要性を主張している。2013年には、それらの実態をまとめた書『孤立無業(SNEP)』(日本経済新聞出版社)を刊行した。SNEP(スネップ)は、ユーキャン新語・流行語大賞の2013年ノミネート語の一つに選ばれた。
2016年からは、定義も曖昧で職場での呼称にすぎない「正規・非正規」の雇用区分に代わり、客観的で法規範も明確な「有期・無期」の雇用契約期間を中心とした雇用問題の議論や政策の重要性を主張している。その上で、自分の契約期間が「わからない」という雇用者の解消が必要としている。
2017年に編著として出版した『人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか』は、日本経済新聞にて「エコノミストが選ぶ経済図書ベスト10」の第1位に選ばれた。
2020年の新型コロナウィルス感染症の拡大以降は、女性や高齢者を中心に、感染を恐れて働くことを断念した「働き止め」の人々が急増したことを指摘した。
小ネタが尽きない限り、地域は持続するという、KNT(コネタ)理論を提唱している。