週刊文春
東京電力は「外国のスパイやら工作員やらが事業所内にいるなどということはない」と公式にコメントした。
2012年5月31日号で、「ドタキャン、突然のハイテンション、現場での奇行......沢尻エリカは大麻中毒だった」と題する記事を掲載。同年における沢尻エリカの大麻使用について詳しく報じた。沢尻は2019年11月16日、合成麻薬MDMAを所持していたとして麻薬取り締まり法違反の容疑で逮捕された。
2012年7月19日号で、日本経済新聞社社長(当時)・喜多恒雄が住む東京都内のマンションから、同社経済部の女性デスクが出勤していると報じた。これについて、日本経済新聞側は同日付朝刊社会面で「事実無根の見出し・記事で名誉が傷つけられた」として発行元の文藝春秋などを近く提訴する方針を示した。一審の東京地裁は日経側の主張を認め、文藝春秋側に対し、謝罪広告の日経および文春への掲載、1210万円の賠償、ウェブサイト上に掲載している記事・写真の削除を命じた。文藝春秋側は控訴し、記事の信用性についての新たな証拠を提出したが、二審の東京高裁は「信用性は極めて弱い」として却下。「全証拠によっても記事を真実と認めることはできない」として、一審判決を支持した。文藝春秋側は判決を不服として上告したが、最高裁は2015年6月5日付で文藝春秋側の上告を棄却し敗訴が確定。文藝春秋側は上告棄却について当初は遺憾としていたが、一転して週刊文春2015年6月25日号にて「記事すべてが事実に反する誤報」だったとして謝罪広告を掲載。日本経済新聞紙上にも同様の謝罪広告を掲載した。
2012年9月20日号で、当時宮崎県知事だった東国原英夫が、興味を持った女性職員を宮崎県庁の知事室に呼び出していたとの記事を掲載。