敵性語
敵性語(てきせいご)は、敵対国や交戦国で一般に使用されている言語を指した語。敵声語と当て字されることもある。
特に大日本帝国では、日中戦争開戦により敵性国となったアメリカやイギリスとの対立がより深まる1940年(昭和15年)に入ると、英語を「軽佻浮薄」(けいちょうふはく)と位置づけ「敵性」にあたるものだとして排斥が進んだ。太平洋戦争突入により米英が完全な敵国(交戦国)となると、英文化排撃、アメリカ文化排撃、日本文化賞賛という流れのなかで、より顕著なものとなった。
イデオロギーやナショナリズムにより敵対国の文化や言語を敵視したり排除する排外主義の傾向はヨーロッパでも見られるが、本項は日本における「敵性語」について主に詳述する。
1939年(昭和14年)3月、大阪商船は、新鋭貨客船あるぜんちな丸の船内表記を「英語万能を駆逐して」日本語表記にすると発表した。
「昭和 二万日の全記録 第5巻 昭和13年-15年」(講談社、1989年)や大石五雄「英語を禁止せよ」(ごま書房、2007年)では1940年9月、鉄道省が駅構内の英語表記を全面撤廃したとされているが、これは当時の朝日新聞の記事を誤って解釈したもの。その時点では具体案を研究中というだけで、大阪駅など、1941~1942年でも英語表記が見られた。 朝日新聞は1943年(昭和18年)6月16日朝刊のコラムで東京市電気局が直轄の自動車営業所に英語禁止を通達したことを伝え、「ストップ → 停車」、「オーライ → 右よし/左よし」、「バック → 脊脊(はいはい)」と変更したことを紹介した。
フランスは全ての外国語をフランス語表現に言い換え、ラジオ局でもフランス語の曲が優先的に流され、物の数え方も十進法ではなくフランス独自の二十進法を使い続けている。
アイスランドにおいても外来語を徹底的に自国語に置き換えている。そのため、1000年ほど前の古典も読める人が多い。しかし、最近ではインターネットやVODの普及や観光客の増加により、英語が若い世代の間で広く使われるようになり、危機感が増している。
最近では、2022年のロシアのウクライナ侵攻により、ロシア語、またはロシアを称賛するものを排除しようとする運動が起きている。カナダでは、カナダ料理のプーティンを扱う店が発音が似ている大統領と連想され風評被害を受けた。日本では、NHK Eテレの番組、ロシアゴスキーが2022年3月に終了した。NHK側は、「ウクライナ侵攻前から決まっていたこと」と説明している。それに対して舛添要一は「敵を知るために今こそロシア語が必要」と発言した。 また、JR東日本は、東京都の恵比寿駅の構内に設置していたロシア語の案内板を、利用客から「不快だ」という声が寄せられたとして紙で覆い隠していたが、「差別につながる」という批判を受け、誤解を防ぐために4月15日から元の状態に戻した。
民間が主導する排斥運動だったため、その徹底度は組織的・地理的な事情により大きく異なった。イギリス海軍を手本とし、専門用語に英語ないし独自の和製英語を使用していた海軍では、特に英語が多用されていた。陸海軍の整備部隊や工廠、軍需工場などではボルト・ナット・スパナなど日本語にしようがない、もしくは日本語化しても馴染みがないなどの理由で英語排斥は徹底せず、公然と英語の用語が使用されることが多かった。航空部隊でも、「落下タンク(海軍では増槽と呼称)」「スペリー(照空灯)」などといった英語由来の専門用語の数々や、「ピスト(操縦者の控え所)」といったフランス語は戦時中も一貫して使用されていた。そもそも連合国軍は全て外国語表記であり、固有名詞の類(グラマン社といった会社名、個別の艦名、将兵の氏名、政治家の氏名(同盟国ドイツ、イタリアを含む)、馴染みのない地名など)は日本語化が不可能だった。朝日新聞ですら戦争末期においても「ガダルカナル島」と表記している。
陸軍では士官学校や陸軍経理学校の入試で外国語排除が推進されたほか、試験科目から世界史や東洋史も排除して国史(日本史)のみに限定、地理ではヨーロッパを廃止してアジアに限定するなどの方針が定められた。
陸海軍を問わず、部隊の軍隊符号、装備の略称には日本語・ドイツ語・英語などに由来するアルファベットが多用されていた(支那派遣軍の「CGA」、近衛第2師団の「2GD」、中戦車の「MTK」、対戦車砲の「TA」、機動艇の「SS艇・SB艇」など)。