赤嶺旋風
1944年には、理研工業(旧理化学研究所を母体とする「理研コンツェルン」の一企業)に選手を預けチーム名を産業軍に変更、何とかチームの維持を図った。
大島オーナーの個人的資金援助で赤嶺が球団の運営を一手に引き受ける形は戦後も続くが、戦後プロ野球再開時の連盟登録申請の際、赤嶺が「中部日本」と書いたことを根拠として、中部日本新聞社が球団経営に介入を強めて行く。新聞社側は名古屋軍設立当時に新愛知社外から会長に迎え入れていた弁護士の大野正直との間で1946年に取り交わした新法人(商号・中部日本野球倶楽部)に対する「球団委任契約書」の存在を理由として球団に対する諸権限が新聞社に帰属することを連盟に承認させていたが、まだ新人選手だった杉浦清を選手兼任監督に据えるなど人事にも介入、赤嶺がチームを作りチームの危機を救う防波堤になったのにたった4文字で介入したとあっては選手は納得しなかった。とりわけ主力は赤嶺が直にスカウトした選手ばかりで親同然に慕っていたことから杉浦監督に反目、内紛は日常茶飯事にさえなった。