ユニクロ
全日本実業団対抗女子駅伝競走大会には5回の出場を数える。
かつては、マラソンランナーの早田俊幸がユニクロ広島庚午店に在籍し社員として勤務していた時期もある。上記の陸上部とは別に活動を行っていた。
2009年8月には、プロ車いすテニス選手の国枝慎吾と所属契約を締結している。また、2011年1月にはプロテニス選手の錦織圭と5年間のスポンサー契約を締結し、テニスウェアの提供などを行っている。
2012年にはプロテニス選手のノバク・ジョコビッチ(セルビア共和国)とアンバサダー契約を結び、テニスウェアの開発・提供などを行っている。
2013年にはプロゴルファーのアダム・スコットもユニフォームの提供などを行っている。
オーストラレーシアPGAツアーのオーストラリアン・マスターズでは、2015年大会でタイトルスポンサーを務めた。
2018年7月、テニスのロジャー・フェデラーと10年3億ドルで契約。
「原材料」「動物愛護」「商品の品質と安全性」の3つをテーマに、サステナブルな商品の実現に向けて取り組んでいる。2018年秋冬商品からはリアルファーの使用を禁止。また、2020年までにユニクロ事業に加えて、セオリー事業やプラステ事業など傘下の全7ブランドにおいてモヘアの使用を停止すると表明している。
ジーンズの加工工程の水使用量を最大99%、平均90%以上削減する技術を開発。ナノバブルやオゾンでジーンズを洗うウォッシュマシーンと、ジーンズデザイナーの技術をかけ合わせることで、品質やデザインを保ちながら加工工程の水使用量を大幅に削減
グローバルに事業を展開するのに、あまりに賃金が違いすぎるのでは機能しない」と導入理由を説明した上で、「日本の店長やパートより欧米の店長のほうがよほど(賃金が)高い。日本で賃下げをするのは考えていない。一方で途上国の賃金をいきなり欧米並みにはできない。それをどう平準化し、実質的に同じにするか、具体的な仕組みを検討している」「将来は、年収1億円か100万円に分かれて、中間層が減っていく。仕事を通じて付加価値がつけられないと、低賃金で働く途上国の人の賃金にフラット化するので、年収100万円のほうになっていくのは仕方がない」と持論を展開した。
この「世界同一賃金」構想と「年収100万円のほうになっていくのは仕方がない」発言は様々な物議を醸すこととなった。
経営コンサルタントの大前研一は「給与水準の低い国では喜んで人が集まるが、逆に高い国では優秀な人材が採用できなくなる」「柳井さんが目指す世界同一賃金システムは、コンセプトとしては理解できるものの、現実的にはとても実現できない“絵に描いた餅”というのが、30年以上この問題と格闘してきたグローバル企業の内実」と批判的なコメントをしている。
売上が伸び店舗数も増えていくにつれ、商品の品質チェックが行き届かなくなり質の悪い商品を提供するケースが増えていったことへの危惧から企画されたもので、実際に約1万通のクレームが届き、審査で選ばれた1名に100万円が贈呈された。企業がクレームを顧客満足度の向上に生かした例として取り上げられることが多い。
1997年頃からプライベートブランド商品の取扱比率を高め、アメリカの衣料品小売店GAP(ギャップ)をモデルとした製造小売業 (SPA)への事業転換を進め、経済の状況にマッチした低価格・高品質商品を展開した。また広告代理店と提携し、クリエイティブディレクターにタナカノリユキを起用して明確なメッセージを発信したPRを行うなど、戦略を次々と刷新した。
翌1998年には、2 - 3万枚売ればヒットと言われるフリースを目標200万枚、1999年には850万枚でいずれも完売。2000年秋冬にはCMモデルに松任谷由実らを起用し51色に展開、2,600万枚という驚異的セールスを樹立した。この現象は「フリース旋風」と評され、衣料品流通業の革命を席巻し社会現象を起こした。2001年8月期には売上・経常利益ともピークに達し、イギリスへ進出した。
これにより消費者が店側に対し不信感を抱き、クレームや販売損失を発生させることが多い。ユニクロでは、広告通りの商品があるという安心感を消費者が抱ける。
徹底して平等に接客 人種、年齢、性別、常連か否かに関わりなく平等な接客と店舗構成を実現している。商品ラックはアイテム別、カラー別、サイズ順に整然と分けられ陳列され、客が自由に選べる。また「冷やかし」でも入りやすい。
販売スタッフの接客 販売スタッフが客に必要以上の挨拶や声掛けを行わない。必要な時だけ声掛けを行い、それ以外の時間には陳列棚の整理などに費やしている。これを「ヘルプユアセルフ方式」という。またレジの精算業務はトレーニングされておりスムーズである。
本部の徹底したサポート 以上の4点を本部が徹底的にサポートしており、毎週月曜日には会長も出席する部長会議があり、議事録が社内イントラネットを通じ、全店に配信され共有される。決定事項だけではなく、決定に至るまでのすべてのプロセスが会話の文言まで再現されている。