軍刀
自衛隊では、儀礼刀(陸上・海上・航空三自衛隊共通)として採用されている。外装はサーベル様式で刀身は模擬刀身である。購入先は競争入札で決定される。主に刀剣業者や撮影用の小道具を取り扱う業者などが納入しており、同等品を民間にも販売する業者も存在する。
旧日本軍と同様に、幹部自衛官の儀礼刀の扱いは兵器ではなく服装(服制)の一部となっている。儀礼刀は防衛駐在官などが外国において礼装をする場合、儀仗隊指揮官が特別儀仗服装をして儀仗を行う場合、練習艦隊が遠洋航海に際して儀仗を行う場合などのほか、幕僚長が国際儀礼上特に必要があると認め、儀礼刀を着用することを命じた場合に佩用される。また自衛官が結婚式を行う際にも着用できるが、儀礼服と共に貸衣装業者からのレンタルとなる。
自衛官だけでなく防衛大学校学生も観閲式などで着用することがある。
その制式は自衛隊法施行規則(昭和29年総理府令第40号)の別表の定めるところによる。
第二次世界大戦の時点で軍刀を軍人の主要装備とし、また将校准士官が軍装品として常時佩用していたのは日本陸海軍と幾つかの国のみであった。第二次大戦後の現代では、日本の自衛隊を含む各国軍とも完全に儀礼用の服飾品という扱いとなっている。
1875年当時の陸軍の各種刀
1904年当時の陸軍将校准士官の軍刀・指揮刀。いずれもサーベル様式だが、片手握り用と両手握り用とが混在している
1930年代中期から終戦にかける当時の陸軍将校准士官の軍刀。上段は昭9制/昭13制刀(鞘には革覆を付している)、下段は明19制刀(尉官准士官用)
1938年当時の陸軍将校准士官の軍刀。昭9制/昭13制刀(陸軍航空兵中尉谷島喜彦)
1944年当時の陸軍将校准士官の軍刀。昭13制刀を佩用する陸軍少尉と見習士官たる陸軍曹長(小野田寛郎)。見習士官は釣革に編み込みの革製グルメットを使用
1945年9月、オーストラリア陸軍中将ホレス・ロバートソンに対し、降伏の証として自身の軍刀(昭9制/昭13制刀)を手渡す陸軍中将安達二十三第18軍司令官
1945年10月、英印軍少将A・W・クローサーに対し、降伏の証として自身の軍刀(昭9制/昭13制刀)を手渡す陸軍中将河田槌太郎第31師団長
皮革製であり、野戦軍刀である官給軍刀に沿った形である。主に三十二年式・九五式軍刀(緒の一部がバックル状で一度鍔に通す形)用がある。
将校准士官の軍刀には、旧来の日本刀(廃刀令以前)の刀身(打刀・太刀)をそのまま軍刀外装に納めたものと、戦争で需要が拡大したため供給が追いつかなくなり、試行錯誤の末に軍刀向けに考案製造された昭和刀(工業刀、特殊軍刀々身)の二種類がある。
前者の場合、本鍛錬の高価な刀、由来のある名刀、先祖伝来の刀など安心感を与える要素があり心強かったと言われる。しかし戦後になって没収された赤羽刀の中には研磨を要する刀が多かったことから、当時は飾りや死蔵品となり長期間手入れされない状態は普通であった。このため、実戦では失格レベルの脆い刀や鈍刀、砥ぎ減りなどで傷みが進んでいたことに気がつかず戦地に持ち込んだり、名刀や家宝であるため使うことを躊躇したなど実用性については失敗談も話も多い。さらに歴史的な価値のある刀が戦地に残されたり、菊池槍直しの短刀のため古い槍を改造してしまうなど、歴史的・美術的な価値があるものが大量に失われる原因ともなった。
また近代軍の装備でありながら性能が不揃いという点も問題となった。これらを考慮し、一部では新たに軍刀向けの刀を作る刀匠に対し、鍛えた刀が実戦に耐えられるかどうか落下装置を用いた耐久テストが課せられていた。また完成後にも中山博道などの剣術家に試し斬りを依頼していた。
なお、下士官兵用の官給軍刀は外装刀身ともに陸軍造兵廠などで生産された工業刀である。
太刀型の軍刀と共に制式化された手貫紐。形や見た目は陸軍の昭和9年制式の刀緒とほぼ変わりは無いが、階級別の色の差異はなく表裏共に茶色一色である。
旧来の日本刀の刀身は耐寒性が低いため、極寒の北支・北満・アリューシャン方面では簡単に折れてしまうなどの問題があった。陸軍は東北帝国大学金属材料研究所に耐寒性の高い工業刀の開発を依頼、本多光太郎博士に師事し職員として勤務していた刀工橘正秀(青山永十郎)が開発した。タハード鋼(ニッケルクロムマンガン鋼)と科学的知見に基づく製法により零下40度の厳寒にも耐えつつ刀としての性能も確保された。生産は東洋刃物。耐寒刀の他、研究所の略称から金研刀の通称もある。