ロバート・ウォルポール
初代ニューカッスル公爵トマス・ペラム=ホリスをその後任に据え、その弟ヘンリー・ペラムも陸軍支払長官に取り立てた。このペラム兄弟はウォルポール最大の側近として活躍し、ウォルポール後のホイッグ政治を支えていくことになる。
1727年6月に国王ジョージ1世が崩御し、父王やウォルポール政権に反発していたジョージ2世が即位したため、その側近で庶民院議長のスペンサー・コンプトン(後の初代ウィルミントン伯爵)が次期政権を担うと思われたが、コンプトンには議会統制力が無く、王室経費の増額を議会に認めさせることができなかった。対してウォルポールにはそれができたので、ジョージ2世も彼を頼るしかなかった。またジョージ2世の妃キャロラインが以前からウォルポール支持者だったことも手伝って、ウォルポールは国王の信任を維持し続けることができた。
当時の慣例であった新国王即位に伴う総選挙でも、ウォルポールが政府機密費を選挙資金に流用して有権者買収に励んだ結果、ウォルポール派ホイッグが400議席以上を掌握し、野党を極少数に押し込めることに成功している(トーリー128議席、反ウォルポール派ホイッグ15議席)。
南海会社は1711年にスペイン領アメリカとの貿易会社として創設されたが、貿易会社としてはさほど業績は伸びず、金融会社として業績をあげている会社だった。1720年1月に3000万ポンドの国債を南海会社の株式に転換する法案が議会に提出され(4月に可決)、以降南海会社の株価は暴騰をはじめた。この余波で他にも投機的な会社が続々と設立され、常軌を逸した投機ブームがイギリスに到来した。南海会社は自社の株価つり上げを維持すべく、政府に働きかけて他の会社への投機を抑制する「泡沫会社禁止法(英語版)(Bubble Act)」を1720年6月に成立させたが、これによって8月から南海会社の株価も暴落し、ロンドン金融市場は大混乱に陥った(南海泡沫事件)。
政府において南海泡沫事件の事後処理を指揮したのは政権復帰したばかりのウォルポールであった。彼はバブル発生当初、政権中枢にいなかったため、責任追及される立場になく、また財政にも強い政治家として期待されていたためである。世論の責任追及の機運の高まりを受けて、議会で南海会社理事や政治家への弾劾が行われたが、ウォルポールは長年の政敵だった北部担当国務大臣スタナップや第一大蔵卿サンダーランド伯爵の擁護にあたり、「遮断幕(Screener)」と渾名される役割を果たした。