李王家
1910年(明治43年)の韓国併合ニ関スル条約は、その第3条で「日本国皇帝陛下は韓国皇帝陛下太皇帝陛下皇太子殿下並其の后妃及後裔をして各其の地位に応し相当なる尊称威厳及名誉を享有せしめ且之を保持するに十分なる歳費を供給すへきことを約す」(片仮名を平仮名に改める)として、韓国皇帝以下韓国皇族に対し、相応の待遇や称号付与をすることを定めていた。また第4条ではそれ以外の韓国皇族についての類似の規定をしていた。この条約に基づき、韓国皇帝・皇太子・前皇帝を「王族」、皇帝近親者を「公族」とした王公族が設立された。王族の家長は「王」の称号を使用し、王の長子は「王世子」の称号を使用した。公族の家長は「公」の称号を使用した。
具体的には初代韓国皇帝高宗は李太王、2代韓国皇帝純宗は李王、皇太子李垠は王世子。高宗の五男李堈および高宗の兄李熹(李載冕)は、公となった。
高宗(李太王)、純宗(李王)が存命の頃には皇族と王公族の関係は明文がなく曖昧だった。彼らは非皇族ながら皇族のような待遇で扱われ、これは朝鮮人への懐柔策の面が多分にあった。しかし純宗が死去した後の1926年(大正15年)に制定された王公家軌範では、王公族は日本の皇族に次ぐ(王公家規範第40条)と規定され、王公族が皇族ではないことが強調された。この王公家軌範制定に際して宮内省が王公族を皇族に準ずる存在として王公家軌範を皇室令で定めようとしたのに対し、枢密院は王公族は本来の皇族ではないので王公族の身分を皇室令で定めるのは不当と主張して対立し、結局枢密院の意見が通り、法律によって皇室令に委任する形式となり、皇族に準ずる点よりも皇族ではない点が強調される結果となった経緯があった。
日本から大韓民国が独立した後、李垠・方子夫妻は、韓国への帰国を希望したものの、韓国の李承晩政権は旧王家で親日的な李垠一家を冷たくあしらい、受け入れを拒否したため、無国籍者となったうえ、李王朝時代から所有してきた財産もすべて没収された。
夫妻が韓国に帰国できたのは朴正煕政権が成立した1963年(昭和38年)のことであり、その時に韓国籍を取得した。1970年(昭和45年)に李垠が死去した後も方子は韓国に残り、明暉園や慈恵院といった障害者施設を設立するなど韓国の社会福祉に貢献して韓国で高い評価を得た。
李垠・方子夫妻の次男李玖(り・く、イ・ク)は、戦後に王世子の称号を失った後、アメリカ合衆国のマサチューセッツ工科大学に留学して建築学を学び、1958年(昭和33年)、ヨーロッパ系アメリカ人女性のジュリア・マロックと結婚してアメリカに帰化した。1963年(昭和38年)、韓国に帰国して実業家になったが、経営していた新韓航空が1979年(昭和54年)に倒産、1982年(昭和57年)にはジュリア夫人とも離婚した。