データセンター
「Project Blackbox」の発表後、ライバル企業も相次いでコンテナ型データセンターに参入し、現在では多数の大手ITベンダーが同種のソリューションを発売している。
日本では建築基準法による規制の関係からコンテナ型データセンターの利用が難しいとされてきたが、2011年3月に規制が緩和され、コンテナ型データセンターのうち通常時無人で運用されるものについては建築物として扱わないこととされたため、同年にはインターネットイニシアティブ(IIJ)が島根県松江市にコンテナ型データセンターを開設したほか、NTTファシリティーズも神奈川県厚木市のNTT厚木研究開発センタにコンテナ型データセンターを設置するなど、徐々に日本国内でもコンテナ型データセンターの利用が本格化している。
入退室管理・対人認証・ICカード認証・生体認証・監視カメラ・施錠などのセキュリティ設備を有している。
提供するサービス内容はデータセンターによって大きく異なる。