日立鉱山
飯場頭は所属する鉱夫が脱走したり解雇された場合、鉱山に弁償金を払うことになっており、勢い飯場頭は鉱山当局の意向に沿った坑夫統制を行なうようになっていた。飯場は鉱夫たちの給料を支払う他、単身者の鉱夫たちには食事の面倒を見たり、長屋で生活していた夫婦世帯の鉱夫には日用品の販売も行なうなど、鉱夫の生活全般に関わる存在であった。食事代や日用品代は鉱夫の給料から精算されたが、所属する鉱夫の頭数に応じて鉱山から手当が支給される以外、飯場頭の収入は鉱夫からの給料から精算されるお金のみであり、精算には鉱山の当局は一切タッチしなかったこともあり、飯場頭には不正の余地があることや、経営者側に立つ飯場頭が鉱夫の権利を阻害することも問題となっていた。
技能養成や相互扶助などの目的で鉱夫間に存在した友子制度も、久原の鉱山経営や労務管理に利用された。まず友子同士のネットワークを利用して、熟練鉱夫を全国各地から引き抜きを図った。特に久原がかつて所長を勤めた小坂鉱山からは、大勢の鉱夫が日立鉱山にやってきた。そして日立鉱山創業直後に発生した、3人の飯場頭が殺害されるという事件の後、友子の有力者を新たな飯場頭に指名して鉱夫たちの統制を図った。しかし鉱山の管理組織に完全に組み込まれた飯場制度とは異なり、日立鉱山の場合多くの場面では鉱山当局に従順であったが、元来が鉱夫間の組織であった友子は全て鉱山当局の言いなりとなったわけではなく、最後まで企業内の組織と融合することはなかった。
久原は労務管理体制の強化以外にも従業員の福利厚生制度の充実を図り、職員住宅の建設と生活必需品の供給について努力した。1906年(明治39年)7月には単身者のために本山所員合宿所を建設し、その後も鉱山の拡大に伴って宮田川沿いに職員用の社宅を次々と建設していった。
日立鉱山創業二ヵ月後の1906年(明治39年)2月には、早くも鉱山附属の診療所が開設され、その後1909年(明治42年)には鉱山附属病院となり、日立鉱山としても従業員やその家族の健康管理に早い時期から注意を払ってきた。しかし戦前の日立は茨城県内で伝染病の流行地として知られ、毎年のように赤痢、腸チフスなどの流行に襲われた。
戦前の日立に伝染病の流行が多かったのは、日立鉱山と日立製作所の急速な発展の結果、助川駅周辺の助川町の人口増加率は1929年(昭和4年)から1938年(昭和13年)までの間、全国一位を記録するなど人口が急増したのにもかかわらず都市基盤の整備が後手に廻り、とりわけ上下水道などの衛生設備の整備が追いつかないことに主な原因があった。例えば上水道は大正時代に日立鉱山や日立製作所の社宅には簡易水道が引かれたが、一般住民は沢水や井戸水を利用する状態が続き、1940年(昭和15年)になって日立製作所が久慈川から取水して飲料水を日立市に給水するようになった。
伝染病の流行に対しては、1930年代にはネズミやハエの駆除を大々的に行い、地域住民に衛生思想の普及に努めるなど官民一体の対策が進められた。そのような中、日立鉱山病院も鉱山労働者のみならず地域医療の充実に力を注ぎ、伝染病隔離病棟の整備など伝染病対策も行っていった。しかし日立の伝染病問題の解決は戦後のアメリカ軍による防疫対策の実施まで持ち越されることになった。
しかし積極的に日立鉱山を開発しようとする久原と堅実な開発を志向する神田は激しく対立するようになり、断層によって鉱脈が途切れ、日立鉱山には見込みがないと判断した神田は鉱山開発中止を久原に進言するに至り、結局1907年(明治40年)3月、一年足らずで神田は所長を辞任することになる。また神田とともに日立鉱山にやってきた中堅の技術者たちも全員辞職した。
窮地に陥った久原を救ったのが小坂鉱山で久原のもとで働いた人々であった。第二代所長として久原は小坂時代からの右腕である竹内維彦を任命するなど、多くの人材を小坂鉱山から引き抜いた。小坂鉱山では職員だけでも40名以上が日立鉱山に移り、「小坂勢」と呼ばれるようになった。社員のみならず多くの優秀な鉱夫も小坂鉱山から日立にやってきたと考えられている。そして1908年(明治41年)2月、井上馨が日立鉱山の視察に訪れることになった。井上の視察の直前に当時日立鉱山で最も期待をかけていた鉱脈が断層にぶつかり、途切れてしまうというハプニングが起こったが、優秀な鉱夫を2時間交代で24時間体制で採掘に当たらせ、断層の先に鉱脈を再び捉えることに成功した。視察を行った井上は日立鉱山を評価し、井上からの援助は実現することになった。
戦後の日立鉱山は積極的な新技術の導入により、1958年(昭和33年)には月産4万トン、1960年(昭和35年)には月産4万5000トン出鉱と順調に生産を伸ばしてきた。これは戦後の目覚しい経済成長に支えられた面が大きかったが、経済成長の結果、日本は諸外国から貿易自由化を求められることとなり、1960年(昭和35年)以降、貿易の自由化が進められることになった。
貿易自由化によって大きな打撃を受けた業界の一つが国際競争力が弱い非鉄金属業界であった。銅を始めとする非鉄金属の価格自由化は1963年(昭和38年)4月に実施されることになったが、それに先立ち1962年(昭和37年)5月末、日立鉱山では大規模な合理化案が提案された。労働組合は合理化案に強く反発し、ストライキが行われるなど約3ヶ月間争議が続いたが、結局、52歳での繰上げ退職、希望退職者の募集、供給所などの運営の分離などで709名の職員が日立鉱山を去る大規模な合理化が実施された。
日立鉱山では1964年(昭和39年)には月産5万トン体制が整い、以後、1965年(昭和40年)に年産約62万6600トンのピークに達し、1968年(昭和43年)まではほぼ月産5万トン、年産60万トン出鉱を維持したが、その後は鉱石の採掘場所が深部となったことによる影響で操業規模が縮小され、生産量の低下が目立つようになった。そのような中、外国産の安価な鉱石を輸入することを目的の一つとして日立港の整備が進められ、1972年(昭和47年)、整備工事が完了した日立港を通してペルー産の銅鉱石が輸入され、その後日立での粗銅生産が中止される1976年(昭和51年)までの間に延べ12カ国から鉱石の輸入を行った。
鉱山の近代化、特に機械化を推進するために電力が不可欠と判断した久原は、既設の発電所では十分な電力供給が不可能であったため、日立鉱山の工作課長であった小平浪平や土木係長であった宮長平作らを中心に発電所建設を推し進めた。まず1906年(明治39年)に、久慈川の支流である里川の水利権を茨城電気株式会社より譲り受けると、翌年には中里第一発電所を、1908年(明治41年)には中里第二発電所を開設し、1909年(明治42年)、現常陸太田市の町屋に水力発電所を開設した。しかし鉱山の発展によりこれでも電力不足という事態が発生したので、新たに現北茨城市や高萩市を流れる大北川の水利権を獲得して、1911年(明治44年)に日本初の鉄筋コンクリート製の水路式水力発電所である石岡第一発電所を完成させた。石岡第一発電所は完成当時、日本で有数の水力発電所であった。そして日立鉱山の発展に伴う電力需要の増大によって更なる発電所の建設が必要となったため、石岡第一発電所の下流部に石岡第二発電所を建設し、1913年(大正2年)完成した。
探鉱を行って新たな鉱脈を発見することは鉱山の経営上重要である。久原は探鉱に大きな関心を持っており、1907年(明治40年)には日本で初めてのダイヤモンド試錐を導入した。
1912年(明治45年)1月1日に誕生した久原鉱業所日立製作所は、1914年(大正3年)に開戦した第一次世界大戦の影響で1915年(大正4年)から注文が増え、発展をした。これは戦場となったヨーロッパからの電気機器の輸入が止まったため、国内メーカーに注文が殺到したためである。この頃、創業間もない日立製作所はまだまだ技術的に未熟な面が多く、顧客から苦情が出されることも少なくなかったが、着々と地歩を固めていった。
第一次世界大戦時の好景気によって、電気機器の材料である鋳物や銅線などの外注品の調達も困難となった。特に日立製作所での銅線の需要は多く、日立鉱山は日本を代表する銅山であるのにもかかわらず、当初銅線は外注であった。そこで銅線製造に乗り出すこととなり、1918年(大正7年)には銅線工場を設立して生産を開始した。このように日立製作所では原料から製品まで一貫した生産体制を固めていった。
また久原鉱業所の所属工場であった佃島製作所は1918年(大正7年)に、小平浪平の意見によって日立製作所の傘下に入った。1919年(大正8年)11月の大火や同じ時期に起きた友愛会事件を乗り切った日立製作所は、一次世界大戦後に苦境に陥った日立鉱山や久原鉱業と異なり好調な経営を続け、日本を代表する電気機器製造会社に発展した。そのような中1920年(大正9年)2月、久原鉱業株式会社から独立して株式会社日立製作所となった。
当初、久原は350フィート(約106メートル)程度の高さの煙突を想定していたが、大煙突建設のために集めた上層の気流観測データなどから、500フィート(約152メートル)の高さにすることが決定された。500フィートの煙突は標高約380メートルの丘に建設されることになったため、標高500メートルを越える高所から製錬所の排煙を放出する計画となった。実際には当時アメリカにあった世界最長の煙突が505フィートであったため、その長さを越える511フィート(約155.7メートル)の煙突が建設されることになった。
大煙突は1914年(大正3年)4月に農商務省に対して建設の許可を申請し、同月中に建設許可が下りて建設が開始された。大煙突の設計は石岡第一発電所の建設時に活躍した宮長平作が当たった。鉄筋コンクリートで造られた大煙突は同年12月末には完成し、大煙突の付帯工事も翌1915年(大正4年)2月末に完成、3月1日から使用開始されることになった。
大煙突の完成によって特に日立鉱山近隣の煙害は激減した。しかし梅雨時に多く見られる北東側からの風が吹くときは排煙が風下に流れて被害が発生し、また大煙突の上に逆転層が形成されるような時も排煙は上昇することなく地表に下り、被害が発生した。
また1909年(明治42年)に創立した日立鉱山夜学校に3年間通い、卒業した鉱員は見習生に採用されることとした。夜学校は1919年(大正8年)日立鉱山甲種夜学校と改称され、鉱山の中で優秀な鉱員を対象に中学校卒業程度の教育を行ったが、授業内容は厳しく入学者の10分の1程度しか卒業できなかった。そして夜学校を優秀な成績で卒業した場合、大学で専門教育を受ける本社留学生制度が1915年(大正4年)に設けられた。これは東京の本社に勤務しながら夜間大学に通う制度であり、鉱山での中堅幹部職員の養成を図った制度であった。つまり狭き門であるとはいえ鉱員から社員になる道は設けられていて、これは社員全てを鉱山外から雇用することが困難となったために内部登用の道を開き、向上心を持つ若い鉱員を社員採用して労務管理策の一環を担うようにするといった目的とともに、鉱山の階級社会への不満を幾分なりとも和らげる効果があった。
そして1919年(大正8年)、鉱夫の中でも小学校を卒業していなかったり高等小学校に通わなかった人々の中で、希望者を対象に教育を行う日立鉱山乙種夜学校が創立された。ここでは基本的な読み書きや算数とともに修身の時間が設けられ、基本的な学問とともに日立鉱山の従業員教育の場としても活用された。そのため鉱山当局は誰でも年齢に関係なく乙種夜学校の通学を認め、入学の勧誘にも努めている。なお、日立鉱山乙種夜学校を卒業すれば日立鉱山甲種夜学校に進学することが可能であり、理屈の上では全く無学の鉱員でも努力次第で社員や中堅幹部職員になる道は閉ざされていなかった。日立鉱山乙種夜学校の存在は日立鉱山の標榜する一山一家主義を強化するものであったとも言える。