旧制高等学校
設置計画では校則から寮の規定、備品のリストまでもが具体的に決定されたが、戦局の更なる悪化で文部省への申請は取り止めとなり、1944年には研究所も海軍気象部に徴用されたために高校設立計画は頓挫した。ちなみに、同研究所の附属図書館は、旧制高等学校資料保存会から寄贈された、旧制高等学校に関する文献や資料を多数所蔵している。
鳥取県による7年制高等学校設立構想
鳥取県立鳥取東高等学校参照
東京府立一中の7年制高等学校昇格計画
東京府立第一中学校の当時の校長・川田正澂により、同校を東京帝国大学へより直結した学校にするべく昇格が計画されたが、他校からの反対にあって同案自体は撤回され、一中とは無関係の形で府立高等学校が新設されることとなる(ただし、府立高は一中敷地内で開校しており、校長も当初は川田が一中との兼任で務めていた)。
秋田県による7年制高等学校設立構想
高等学校令の改正と高専諸校の増設計画に乗じて、秋田県では県立秋田中学校を7年制高等学校に改組しようとする運動が起こった。県議会では1920年12月に高校設置に関する意見書が出され、秋田中でも同窓会を中心に高校昇格に向けて様々な取り組みがなされた。運動は1922年の秋田中創立50周年を迎えると最高潮に達したが、県が設立に必要な資金を捻出するのを渋ったことや、秋田鉱山専門学校の単科大学昇格運動も起こっていたことなどの理由が重なり、結局実現には至らなかった。なお、短期間ではあるが、戦後に特設高校として秋田県立高等学校が置かれている。
大阪市による7年制高等学校設立構想
1925年(大正14年)4月13日付で陸軍現役将校学校配属令が公布され、学校教練制度が発足した。目的は生徒の心身鍛練を通して国家への献身奉仕を一層涵養することであった。これ以降、中等以上の学校では軍事教練が実施されることになり、最低週一時間の軍事教練を行うことが義務となった。配属される現役陸軍将校は、中佐・大佐の階級で、位置付けは校長に次ぐ存在であり、教練に関し当該学校長の指揮監督を受けるとした。