日立鉱山の鉱害問題
日立鉱山から発生した鉱害問題で、最も大きな被害をもたらしたのは鉱石の精錬に伴い排出される排煙によって発生した煙害であった。まだ赤沢銅山時代であった1904年(明治37年)7月に行われた地元住民の鉱山操業停止要求に伴う陳情書の中に煙害についても触れられており、鉱山周辺では当時から煙害が発生していたことがわかるが、煙害問題が深刻な問題となるのは1905年(明治38年)の日立鉱山創業以降、鉱山が急速に発展するようになってからである。特に鉱山の中心地に近い中里村入四間村では1906年(明治39年)に煙害が発生し、鉱山の発展に伴いその被害は深刻さを増すようになった。
1908年(明治41年)11月には、手狭となった鉱山中心部である本山から大雄院へ精錬所が移転されたことに伴い、日立鉱山で産出された鉱石ばかりではなく、日本各地から購入した鉱石を精錬する買鉱を積極的に推進することとなり、生産量は飛躍的に伸びていった。その結果煙害もまた急速に拡大し、被害の内容も深刻化した。制限溶鉱と大煙突の建設による被害の軽減がみられるようになった1915年(大正4年)直前には煙害は茨城県北部の広い範囲、当時の4町30ヵ村にまで拡大した。。
1909年(明治42年)1月、日立鉱山は煙害など鉱害問題に対応する地所係を創設した。地所係では煙害などの被害調査、補償交渉の他に、農業・林業における煙害を研究するための農事試験場を設置し、また気象観測を行って煙害被害の軽減に努めた。更に植林・砂防そして被害地域の農林業振興の支援という活動も行うなど、幅広く日立鉱山の鉱害被害軽減を目指す業務をこなした。
久原は後に実業界から政界へ転身し、政友会総裁を務めるなど活躍するが、その中で「一国一党」「一国一家」などといった政治理念を示していく。これは日立鉱山の経営で見せた「一山一家」という思想の延長線上にあるものと考えられる。
被害者側運動の中心となって活躍した関右馬允が持つ、鉱害の被害者と加害者である鉱山側との共存共栄の思想は、被害者側の運動全般に広がった。このため一部の例外を除き、足尾銅山などで見られたような鉱山操業停止要求などといった過激な活動は見られず、おおむね鉱山側との共存共栄を目指すものとなった。これは「一山一家」という思想に基づく、地域共同体を重視する日立鉱山側の対応と合致し、被害者と加害者双方の話し合いの中で問題解決を図っていくことが可能となり、深刻な被害の割に大きな社会問題化が避けられることになった。作家の新田次郎は、この煙害問題解決に奔走した関右馬允を主人公モデルとした小説『ある町の高い煙突』を1969年(昭和44年)に書いている。
またこのような比較的平穏な解決がなされた背景には、鉱害が最も深刻化した大正初期、日立鉱山の経営は右肩上がりで鉱害に対する補償費用を支出する余裕があったこと、大煙突の建設、制限溶鉱の実施という鉱害対策に成功したこと、そして足尾銅山の鉱毒問題など、当時大きな社会問題となっていた鉱害問題の経緯から鉱害問題の関心が高まっており、鉱害の被害者のみならず、加害者である日立鉱山側も鉱害問題に対して真剣に対応する必要性が高かったことも大きかった。
天狗党の乱のために大塚源吾衛門の赤沢銅山開発は1864年(元治元年)に頓挫する。その後明治に入って副田欣一が赤沢銅山開発に乗り出し、赤沢から峠を越えた入四間村でも銅山開発が行われたが、ともに経営が軌道に乗ることなく休山となった。それから赤沢銅山の経営権は譲渡が繰り返されたが、実際に鉱山経営が行われることはなかった。そのような中、1892年(明治25年)に赤沢銅山付近の鉱業権を得た平野良三は日立村村長らと鉱山稼動に関する契約を締結し、鉱山経営再開への意欲を見せた。契約の中で鉱害が発生した場合、鉱業主である平野が賠償を行うことを約束していることが注目される。しかし平野は実際の鉱山経営に乗り出すことはなく、1894年(明治27年)に高橋元長と城野琢磨に鉱業権を譲渡した。
高橋と城野は、副田以来久しぶりに赤沢銅山経営に乗り出し、日清戦争時の銅需要の高まりもあって鉱山経営は順調であった。そこで1896年(明治29年)10月には鉱区の拡大を出願して経営の規模拡大を図った。すると鉱山の規模拡大に伴って鉱害が激しくなることを懸念した地域住民の頑強な反対運動が発生した。同年11月、茨城県知事からの照会を受けた日立村長は、古くからの銅山開発に伴う鉱害で水田の鉱害被害が続いており、また昨今の鉱山からの排水により川に魚影が見られなくなってきていることを説明し、増区を出願している区域は田の用水の源であり、増区が認められれば更なる被害の発生は必至として反対の答申を行った。