中国
“𠁩或”(中国)
1963年出土した「何尊」は西周成王時代(紀元前11世紀)の青銅器で、銘文に武王の言葉として「余其宅茲中国、自之乂民」と刻まれている。
遺物そのものにある「中国」の用例としては、現存最古とされる。
清代後半になると、近代化を果たした欧米列強の圧倒的国力が中国周辺にも波及し、中国は諸外国と対等な国際社会の一員として自己を再定義する必要に迫られた。「中国」という用語の近代的な主権国家の概念での使用は、1842年に阿片戦争の敗北で清朝がイギリスと結んだ南京条約で、漢文の「中国」が使われた近代的な国際条約が最初であると知られている。
1689年に調印されたネルチンスク条約では、清朝の外交使臣が自らの身分を称する時に「中国」という用語を満洲語で使った。ここでいう中国とは、満洲人の故郷である満洲と旧明領を皇帝直轄地として統治したことから、この領域を「真ん中の国」という意味として中国(満洲語:ᡩᡠᠯᡳᠮᠪᠠᡳᡤᡠᡵᡠᠨ ドゥリンバイ・グルン、dulimbai gurun)と呼んだものである。
清朝政府が主権国家体制と国籍条例の重要性を認識し、国籍法に国名は「中国」を定めている。20世紀初期、梁啓超は『中国史叙論』において、自国の主権国家の国名をどうするか悩み、「支那」は外国人が呼んだもので自ら命名したものではなく、「中華」「中国」は自尊自大で非難される、といずれも欠点があるとした上で、その中から便宜的に「中国」の国名使用を提案した。
「中国」や「中国人」の範囲をどのように設定するかについては20世紀に入っても議論が続いた。たとえば共和革命のイデオローグ章炳麟は「中華民国解」で中国の範囲を「先漢の郡県が設置された領域」、中国人を「黄帝の子孫」と定義、朝鮮(漢代に楽浪郡・帯方郡が置かれた)やベトナムを「中華民国が絶対回復すべき領域」、ビルマを「ややこれに次ぐ領域」とする一方、モンゴル(蒙古)やチベット(西蔵)、東トルキスタン(回部)は、漢代に郡県は置かれず、「三荒服の地」であったことから、中華民国に参加するのも自立するのも、彼ら自身に任せるべき、としている。
漢字文化圏以外からは、古くは秦に由来すると考えられるチーナ、シーナという呼称が一般的に用いられ、古代インドではチーナスタンとも呼んだ。これが仏典において漢訳され、「秦」「支那」「震旦」「真丹」などの漢字をあてられる。この系統の呼称はインドを通じて中東に伝わってアラビア語などの中東の言語ではSīnとなる。また、更に後にはインドの言葉から直接ヨーロッパの言葉に取り入れられ、China(英語)、Chine(フランス語)などの呼称に変化した。日本でも「秦」に由来して、「支那」が仏教文献では古くから利用されてきた。「支那」は明治時代に入ると、欧米の Sinology の訳語として取り入れられ、中華王朝・政権の名を越えた通史的な呼称として昭和の中期まで利用された。
7世紀末から8世紀初頭の突厥(第二突厥帝国)の人々が残した古テュルク文字の碑文において中国の人々を指して使われている呼称に「タブガチュ(タブガチ、Tabgach、Tabγač)」があり、北中国に北魏を建てた鮮卑の拓跋部、拓跋氏に由来すると考えられている(白鳥庫吉やポール・ペリオらの説。桑原隲蔵は唐家子に由来するとの説、つまり唐由来説を唱えた)。
タブガチュの系統の呼称は、1069年のクタドゥグ・ビリグにおけるタフカチやTamghaj、Tomghaj、Toughajなど突厥以後も中央アジアで広く使われた。1220年 - 1224年に西方を旅した丘長春(長春真人)は「桃花石」と記録している。11世紀 - 12世紀のカラハン朝 (Qarakhanid dynasty) においては数人の可汗がTabghach (Tavghach) という名である。しかしモンゴル帝国の時代前後に後述するキタイに取って代わられた。
なお、古テュルク文字碑文以前、東ローマ帝国の歴史家テオフィラクトス・シモカッタの7世紀前半に書かれたとみられる突厥による柔然滅亡(552年)関連の記事にタウガス (Taugas) との記載があり、これも同系統の呼称と思われる。記事が書かれた時期は隋末 - 唐初期と思われ、柔然の滅亡は西魏から北周、東魏から北斉への禅譲と同時期となる。