ギリシャ独立戦争
それ以外の地域ではまず独立への戦いに躊躇していた有力者らを打破しなければならず、サモス島とイドラ島ではオスマン帝国との戦いの前に、有力者に対する反乱が発生した。
オスマン帝国軍は数でこそ優っていても、残虐な行為を含む戦闘とゲリラ戦の経験の豊富なクレフテスらの奮闘、海戦になれたギリシャ軍の前に撤退を余儀なくされた。また、親ギリシャ主義が広まっていたヨーロッパ各国ではギリシャの反乱に対する同情が広がっていた。ギリシャはヨーロッパ文明の源であり、当時盛んだったロマン主義の観点からも、キリスト教諸国が一致してギリシャ独立支援にあたることが支持され、ジョージ・ゴードン・バイロンに代表されるヨーロッパ各国からの義勇軍が組織され、ギリシャに赴いていった。
この義勇軍の中には古代ギリシャという幻想を抱いて参加した人々がおり、想像した古代ギリシャのペリクレス時代とは違うアテネ市民に幻滅を感じた者もいたが、ギリシャ人らの行動を自らが持つ思想の実験場とした者や純粋に理想主義から活動した者もいた。
そのため、ロシアはオスマン帝国への内政干渉を行える立場となり、1778年までに数回に渡ってオスマン帝国へ攻撃を加えたことで、バルカン半島への影響力を高め、さらにバルカン半島に住む人々の多くを成すスラヴ人たちとの同族国家としてバルカン諸民族の独立を支援する立場となっていた。このことは裏を返せば、バルカン半島の諸民族に取ってロシアは解放者であることを意味していた。
この事態においてオスマン帝国支配者層は18世紀以降、軍事分野において近代西欧の技術、モデルを元に西欧化改革を行い、それを徐々に体系化しようとしていた。しかし、それはあくまでも軍事分野においてであり、思想、文化などに関心が及ぶのは19世紀まで待たなければならなかった。
そしてこの西欧の衝撃に感化された人々はオスマン帝国支配層の人々だけではなかった。バルカン半島のキリスト教系諸民族もその影響を受け、その中にはナショナリズムに目覚める人々も生まれ、18世紀においてギリシャ系正教徒の中には「オスマンの平和」の枠組みを内側から突き崩し、内的な西欧の衝撃に感化される人々が生まれていた。そして、バルカン半島において綿花、トウモロコシの栽培が17世紀以降、盛んになって輸出されたが、これにロシア、オーストリアがバルカン半島に進出し始めたことと絡みあい、商人や水夫らの活動範囲がさらに広がりを見せていく。
これにより民族的革命を正当化するとともに、自らの活動は民衆を扇動して反乱を挑発する者とは異なると示して、3月25日にはトルコの港湾封鎖を宣言、オスマン帝国に経済的打撃を与えようとした。そして1823年、当時のヨーロッパ啓蒙思想の影響を受けた自由主義的な憲法が交付され、三政府を統合したギリシャ中央暫定政府が設立されたが、結局、対立が解消されることはなかった。
相互不信の加速により内戦が勃発した。1823年11月、軍事司令官を解任されたコロコトロニスは憤激、ペロポネソス半島の一部名望家らを率いて政府を樹立したが、反コロコトロニス派らである島嶼部の有力者もペロポネソス半島の名望家の大多数と徒党を組んで政府を樹立してこれに対抗、コロコトロニスの軍部を政治から遠ざけた。1824年に入ると第2回国民議会 (英語版) がアストロスで開催されたが、コロコトロニス派と反コロコトロニス派の争いは続き、前者は主導権を握るとナフプリオンに政府を樹立した。ただし、この議会でそれまでの地方府が廃止され、個人の権利に関する規則がより明確に規定されたように、ギリシャ独立に向けた議論は進歩を見せた。しかしイギリスから借款が到着すると、政府内で地位を下げたペロポネソス半島の名望家らを中心に蜂起し、自由主義分子や知識人らが支援した島嶼部の有力者らが1824年10月にペロポネソス半島の有力者を破り、コロコトロニスは投獄された。そしてゲオルギオス・クウンドゥリオティス (英語版) やマヴロコルダトスらが政権を掌握、クラニディに政府を樹立してこれを鎮圧するために兵を送ったが、「兄弟殺し」を促進したに過ぎず、ギリシャ人らの対立はペロポネソス半島対島嶼部、内陸部という地域間、土着対外来者という形となってしまい、その解消は絶望的となった。
元来、ギリシャ商人らはビザンツ帝国以来、商業面で活躍しており、一時期、ヴェネツィア、フランス、イギリスの海外進出によって活動範囲が狭められたものの、18世紀以降、英仏戦争などの影響でフランス、イギリスの商業活動が低迷すると再び、ギリシャ商人らの活動は活発化、さらにセルビア商人、ブルガリア商人、ユダヤ商人などが加わった。
その後、各地で手工業が小規模ながら発達したが、商業や商品生産が発達したことで、商工業に関わった中産階級の人々の中で民族意識が高まっていった。子弟を西欧へ遊学させて知識を吸収させた中産階級ほかの人々はオスマン帝国の支配下である現状の打破を考えるようになっていった。
中でもギリシャ商人らはトリエステ、ヴェネツィア、ウィーン、アムステルダム、ブダペスト、オデッサなどで商業活動を行っており、これら西欧の地域での活動は新たな知識の取得に役立ち、さらに書物や資金を地元へ送ったことで地元の人々の知的覚醒をも促進した。なお、ギリシャ独立戦争の嚆矢となったフィリキ・エテリアはオデッサ在住のギリシャ商人によって設立されている。
さらに18世紀後半以降、ヨーロッパでは古代ギリシャ文化が再評価され、「親ギリシャ主義(フィルヘレニズム)(英語版)」が台頭、ギリシャへの旅行が行われるようになっていた。このギリシャへの情熱はギリシャに住む人々を古代ギリシャの末裔であるとして彼らが「異民族」に支配されている状況を異常な状態であると考えさせるようになっていった。そして彼らギリシャ人を異民族の手から救い出し、古代の栄光を取り戻させることが責務であるとも考えていた。
一方、カポディストリアスは、ギリシャ人が政治を行うにはまだ能力に欠けているという信念から活動していたため、ギリシャのエリート層や戦争で功績を挙げた者など新体制下で権力や地位を得る事を当然と考えていた人々を政治から遠ざけた。これは社会に影響力をもつ層の反感を買うことになり、特にペロポネソス半島南部のマニで勢力を持っていたマブロミハリス家はカポディストリアスに不満をいだいた。そのため、1830年7月に発生したフランス7月革命の影響からマブロミハリス家の長ペトロベイス (英語版) はナフプリオンにおいて議会招集を行い、カポディストリアスが停止した議会と憲法の復活を宣言、反カポディストリアス派の多い、イドラ島のギリシャ人らと組んで蜂起しようとした。
カポディストリアスは機先を制してペトロベイスを逮捕、投獄したためにマブロミハリス家はカポディストリアスに激しい憎悪を抱いた。1831年10月9日、仮首都ナフプリオンにおいてマブロミハリス家のゲオルギオス (英語版) 、コンスタンディノス (英語版) ら二人によってカポディストリアスは殺害された。
ギリシャが混乱していた頃、英・仏・露の三国は、互いに牽制しつつもギリシャへの影響力を維持したいと考え、1832年6月11日に開かれた会議でギリシャを君主国とすることが正式に決定され新たなロンドン協定が結ばれ、オスマン帝国は償金を得ることを条件に同意した。同年7月にオスマン帝国およびヨーロッパ列強の間で調印されたコンスタンティノープル条約で、ギリシャの独立が正式に認められた。