名古屋電灯
合併条件は、存続会社の関西電気が九州電灯鉄道の資本金と同額の5000万円を増資して同社株主に対し持株1株につき新株1株を交付する、というものであった。
経営陣交代の経緯は、福澤から引き継いだ松永の回想によると、周囲との対立で行き詰った福澤が状況を打開するために名古屋電灯を関西水力電気と合併させたが、そのようなことでは解決しないところまで事態が悪化していたため、さらなる打開策として九州電灯鉄道と合併させて松永を「ピンチヒッター」としたのだという。福澤自身は後年、伊藤次郎左衛門(松坂屋経営)など名古屋の財界人や憲政会の小山松寿(名古屋新聞社経営)から排斥されたことに対する反抗心から関西への進出を企て、木曽川開発つまり大同電力の方に集中するために名古屋電灯を九州電灯鉄道に合併してしまったと語っている。また同時代の実業家青木鎌太郎は、福澤らの退陣は、市会の政友会系議員と組んで市政を壟断していると批判を受けた電政派問題の責任をとったことが有力な理由であったようだと述べている。
関西電気と九州電灯鉄道の合併は翌1922年(大正11年)5月31日付で逓信省から認可された。資本金は1億円超となり、供給区域は九州地方を含む12府県に及んだ。このように関西電気は社名の「関西」を超えて営業範囲が広がったため、新社名を公募し同年6月26日の定時株主総会にて社名を変更、「東邦電力株式会社」となった。同時に定款記載の本店を名古屋市から東京市へと変更し、本社を東京海上ビルへと移している。こうして名古屋電灯から関西電気を経て発展した東邦電力は、以後戦前期の大手電力会社「五大電力」の一角として1942年(昭和17年)に解散するまで活動することとなる。
『名古屋電燈株式會社史』 - 稿本。1928年4月、東邦電力社内の「名古屋電燈株式會社史」編纂員によって纏められる。1913年ごろまでの名古屋電灯の歴史を記すが未完で、出版もされなかったが、名古屋電灯開業100年・中部電力能力開発センター設立20周年を記念して1989年6月同所より復刻刊行された。
位置:北緯35度10分4.0秒 東経136度53分57.5秒 / 北緯35.167778度 東経136.899306度 / 35.167778; 136.899306 (電灯中央局跡)
名古屋電灯最初の発電所は火力発電所の第一発電所である。愛知電灯を合併して同社の発電所(第二発電所)を引き継ぐまでは社内唯一の電源で、その当時は「電灯中央局」と称した。場所は名古屋市南長島町・入江町(現・中区栄二丁目)で、跡地には中部電力の電気文化会館が建つ。
1889年(明治22年)12月に開業した時点での電灯中央局の設備は米国製ボイラー3台、米国製蒸気機関2台、ドイツ・AEG製エジソン型直流発電機(出力25 kW)4台からなり、直流250ボルトにて配電した。1893年(明治26年)2月、開業以来の需要増加に対応するため京都電灯から譲り受けた設備一式(ボイラー・蒸気機関各1台、三吉工場製25 kWエジソン型発電機2台)を増設。さらに翌1894年(明治27年)7月、ボイラー・蒸気機関各1台とAEG製25 kW発電機2台を増設し、1895年(明治28年)12月には再び同様の設備を増設している。
こうして第一発電所は最大で出力250 kWの発電所となったが、後述の水主町発電所において1904年(明治37年)6月に第2期工事が完成すると発電を休止した。その後は予備発電所として残され、一部が試験室として用いられたが、1911年(明治44年)9月27日に試験室の失火が原因で全焼した。
開業前の1889年(明治22年)6月に名古屋電灯が作成した広告によると、当初の配電地域として指定されたのは名古屋市南長島町(現・栄二丁目)の発電所を起点に北は本町、東は栄町、西は堀川を渡った先(船入町・東柳町など)、南は大須方面の門前町・橘町までの範囲の計41町とある。同年12月15日に開業した際、配電線の延長は14キロメートル余りで、需要家数は241戸、電灯の点灯数は400灯余りであった。
開業時、電灯の点灯時間は日没から3時間であり、「3時間灯」と称した。翌1890年(明治23年)2月には日没から23時まで点灯する「5時間灯」を新設し、その後0時までの「半夜灯」、翌日2時までの「2時灯」と徐々に供給時間を拡大していき、同年4月から「終夜灯」を設定している。先に触れた開業前の広告によると、供給区分は10燭の白熱電球または500燭・1000燭・1200燭のアーク灯を取り付け点灯時間ごとに料金を徴収する「定時灯」、使用量を電力量計(メーター)で計測して従量料金を徴収する「不定時灯」、大口需要に前払いを認める「特約灯」の3種があり、その月額料金は10燭白熱電球による定額灯の場合半夜灯1円20銭・2時灯1円40銭・終夜灯1円80銭(いずれも器具は会社負担)であった。
開業1年後の1890年11月より、陸軍第三師団の市内各隊へ電灯供給を開始した。続いて官庁・銀行・会社などへ供給を開始すると、これが一般民家の需要も喚起して、同年末時点の白熱灯数は1,157灯と開業1年間で3倍近い規模となった。
1907年5月、名古屋電灯は株主総会にて長良川発電所建設の承認を得た。
発電所工事中、市内鶴舞公園において愛知県主催による第10回関西府県連合共進会の開催が決定。これに伴い名古屋電灯では共進会会場内外のイルミネーション点灯をすべて請け負うことになった。長良川発電所の完成が共進会成功の前提となったため県は発電所を共進会開催までに完成させるように要請し、県知事や名古屋市長が工事の進捗状況を視察するなど圧力をかけたという。名古屋電灯側も社運を賭して工事を急ぎ、共進会開催前の2日前に工事をすべて終了、開催前日の1910年(明治43年)3月15日に長良川発電所からの送電を開始した。発電所出力は4,200 kWである。
こうして長良川発電所は完成したが、工事中の資金調達は必ずしも順調ではなかった。1907年3月に一挙に400万円を増資して資本金を525万円とする決議をしていたが、これの払込金徴収が日露戦争後の不況により難航したのが原因である。翌1908年7月には保険会社からの50万円借り入れを株主総会で決定し、その後も発電所建設の進捗にあわせて借り入れを繰り返した。こうした借入金急増に伴う利子負担増加の結果、支出が拡大して配当率が1906年上期の年率14パーセントから1908年上期には年率12パーセントへと低下し、連動して株価も下落した。業績低下を受けて株主の不満が高まり、「革新会」と称する一部株主から経営陣の責任を追及する動きが生じた。
豊橋電灯の名で1894年2月設立、同年4月開業。供給区域は豊橋市や豊川町(現・豊川市)、それに静岡県浜名郡西部(現・湖西市)などで、名古屋電灯とは電力需給関係はなかったが福澤桃介が社長を兼ねていた。合併時の資本金は240万円(払込173万円)。
1920年12月20日合併決議、翌1921年4月20日合併成立。合併に伴う資本金増加は378万円。
位置:北緯35度28分20.6秒 東経137度9分41.0秒 / 北緯35.472389度 東経137.161389度 / 35.472389; 137.161389 (八百津発電所跡)
大型水力発電所のうち名古屋電灯ではなく名古屋電力が着工したのが八百津発電所である。1911年12月10日より運転を開始した。木曽川を利用する発電所で、発電所名は1917年6月1日付の改称まで河川名をとって「木曽川発電所」と称した。所在地は岐阜県加茂郡八百津町字各務(現・八百津町八百津)。
大型発電所ながら取水堰も持たない単純な水路式発電所であり、木曽川沿いに9.7キロメートルに及ぶ導水路を通すことで落差を得ている。発電所出力は7,500 kW。設備はモルガン・スミス製水車とGE製2,500 kW三相交流発電機(電圧6,600ボルト・周波数60ヘルツ)各4台の組み合わせで、当初2組が完成し、翌1912年(明治45年)7月までに残り2組も竣工した。また66 kVへの昇圧用変圧器も備える。八百津発電所の電力を受ける名古屋方面の変電所は萩野変電所(西春日井郡萩野村=現・名古屋市北区)と南武平町変電所(名古屋市南武平町)の2か所で、どちらも発電所と同時の建設。