マツダ再建
2008年秋、リーマン・ショック後の世界的な景気の悪化でフォードは経営不振に陥り、マツダ株の一部を売却し、フォードの連結決算の対象から外れた。2009年にはマツダが公募増資を実施したため、フォードの出資比率は11%まで落ち、2010年にはフォードが三井住友銀行や住友商事などにマツダ株を売却したため筆頭株主ではなくなる。こうした中、マツダは環境に配慮した独自の技術「SKYACTIV TECHNOLOGY」を開発し、2011年より新車への搭載を開始した。また2012年には、フォードとの合弁によるアメリカでのマツダ車の生産も中止され、両社の関係は一段と希薄となった。
2015年5月13日、マツダはトヨタと環境対応や安全技術をはじめとする幅広い分野で提携することで基本合意したことを発表した。その一方で同年9月末までに、フォードは保有していたマツダ株のすべてを売却し、これによってフォードとマツダの36年間にわたる資本提携は終了した。なおタイや中国における合弁事業は双方に有益であるとして継続するとしている。