艦隊の反乱
1931年、チリ政府は財政破綻を迎えた。その影響により1931年7月26日にはカルロス・イバニェス・デル・カンポ大統領が辞職する。輸出量と貿易収支は大幅に縮小し、経済の流動性は失われ、対外債務ばかりが膨らんでいった。国際連盟はチリを「世界で最も世界恐慌の影響に晒された国」と称した。既におよそ130,000名の失業者が生まれていた上、アタカマの硝石鉱山閉鎖を受けて労働者たちは次々と都市部へ流入していった。
1931年8月20日、マヌエル・トゥルッコ・フランサニ(英語版)副大統領が大統領代行としてフアン・エステバン・モンテーロ(英語版)大統領から政権を引き継ぎ、大恐慌への対策として公共支出の削減を行った。同月末、ペドロ・ブランケ(スペイン語版)財務相は軍人を含む全ての公務員の給与を3割削減する旨を発表した。軍部に関しては、前年にも給与1割の削減と賞与の支払い停止が行われていた。軍人たちは困窮し、通貨インフレと全体的な景気後退に伴う購買力低下の中で状況は悪化していった。厳格な階級制度が整っていたチリ海軍でも不満が高まり、士官と下士官兵の間で対立が生じていた。
空軍総司令官ラモン・ベルガラ・モンテロ(Ramón Vergara Montero)将軍は、反乱軍の中枢であるコキンボ港からほど近いオバエ(スペイン語版)に航空戦力を結集した。この時集められた戦力は、ユンカース R24(英語版)重爆撃機2機、カーチス ファルコン(英語版)軽爆撃機とビッカース ビクセン(英語版)軽爆撃機あわせて14機、ビッカース・ウィバウト121型(英語版)戦闘機2機、軽爆撃機として改修され爆装されたフォード 5-AT-C輸送機2機であった。当初、これらの空軍部隊に与えられた任務は南部艦隊を襲撃し、コキンボ港への合流を阻止することであった。南部艦隊は高射砲など有効な防空手段を備えていなかったため容易な任務と考えられていたが、空軍部隊は艦隊を海上で発見することができず、結果として合流を許してしまった。
この失態から空軍そのものの有用性が疑問視されている中、ベルガラ将軍は艦隊に対する空爆を提案し、9月6日17時00分から攻撃が始まった。作戦計画では戦艦アルミランテ・ラトーレに集中爆撃を行うこととされていたが、実際の命中弾は潜水艦キドラ(英語版)に対する1発のみだった。キドラ側では水兵1名が負傷、1名が死亡した。航空機のうち5機が艦隊からの防空射撃に晒され損傷した。全機とも基地帰投を図ったが、損傷の激しかったファルコン爆撃機1機はラ・セレナ付近に墜落した。乗員2名は軽症を負った。
タルカワノとコキンボに対する攻撃は、反乱軍に要求受け入れの可能性が潰えたことを知らしめた。反乱艦隊はバルパライソに移動した後、無条件降伏を受け入れた。反乱軍に参加した水兵らは軍法会議で裁かれ、短期懲役から死刑まで様々な処分がくだされた。
その後も海軍内では関係者の粛清が続いた。しかし、翌年のチリ社会主義共和国(英語版)(百日社会主義共和国)成立と共に全ての反乱水兵は特赦を受け、死刑に処された者は1人もいなかった。