三井物産
東洋船舶 - 船舶管理、用船・中古船仲介、船舶搭載機器販売
OMC Shipping Pte. Ltd. - 船舶保有業
M&T Aviation Finance (Ireland) - 航空機リース事業への投資
三井物産エアロスペース - ヘリコプター及び航空宇宙関連機器への輸入販売
Mitsui Rail Capital Holdings, Inc. - 北米鉄道関連事業への投資
MRCE Group - 欧州機関車関連リース事業
三井物産株式会社(みついぶっさん、英: MITSUI & CO., LTD.)は、東京都千代田区大手町に本社を置く三井グループの大手総合商社。三井不動産・三井銀行(現:三井住友銀行)と並ぶ『三井新御三家』の一つ。鉄鉱石、原油の生産権益量は商社の中でも群を抜いている。通称は物産。日経平均株価およびTOPIX Core30、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。
1874年(明治7年)3月 - 井上馨、益田孝らとともに先収会社を設立。
1876年(明治9年)7月 - 井上馨の政界復帰に伴い先収会社は解散し、三井組は先収会社の人員・事業を引き継いで三井物産会社を設立。初代社長は益田孝で、創立時の社員数は18名。
1876年(明治9年)11月 - 三井組内の商事組織である三井組国産方および三越滞貸取立方と合併。
1889年(明治22年)6月 - 三池炭鉱社(後の三井鉱山)と三池炭の一手販売契約締結。
1915年(大正4年) フランク・ヴァンダーリップ(Frank A. Vanderlip)やジョン・モルガンらのアメリカン・インターナショナル・コーポレーション(American International Corporation)と京杭大運河プロジェクトに合意。
1920年(大正9年)4月 - 綿花部を分離し、東洋棉花(後のトーメン、現:豊田通商)設立。
1937年(昭和12年)7月 - 造船部を分離し、玉造船所(現:三井E&S)設立。
1942年(昭和17年)12月 - 船舶部を分離し、三井船舶(現:商船三井)設立。
1947年(昭和22年)7月 - 財閥解体によりGHQから解散命令を受ける。第一物産、旧三井物産系の新会社の一つとして設立。
1947年(昭和22年)11月 - 旧・三井物産解散。
三井物産フィナンシャルサービス - 関連会社金融
Mitsui & Co. Financial Services (Asia) Ltd. - 関連会社金融
Mitsui & Co. Financial Services (Europe) Plc. - 関連会社金融
Mitsui & Co. Financial Services (U.S.A.) Inc. - 関連会社金融
三井物産トレードサービス - 関連会社金融
三井物産クレジットコンサルティング - 関連会社金融
三井物産ビジネスパートナーズ - 人事・総務関連業務受託
Moon Creative Lab Inc. - ビジネスデザインコンサルティング