共楽館
戦後の共楽館の最大の特徴は映画が常に上映され、主に映画館として活用された点である。先述のように特に1960年代は他の催し物の数が減少し、ほぼ映画館に特化した形となった。共楽館は1946年(昭和21年)3月には常設映画館として日活の直営館となり、日立市内の市内興行会にも加盟した。しかし1948年(昭和23年)には日活の直営館を外れることになった。これは鉱山の福利厚生施設としては、多少上映時期が遅くなったとしても日本映画とともに洋画も上映する方が良かったという施設運営上の問題とともに、なんと言っても共楽館の料金が他の映画館よりも遥かに安いため、他の映画館から日活の常設館扱いに苦情が出されたことが大きかった。
1954年(昭和29年)度に日本人文科学会が日本ユネスコ国内委員会の委託を受けて行った日立市の社会調査の中で、共楽館は日立鉱山の充実した福利厚生施策の一環として調査対象に取り上げられている。調査内容によると、定員1,500名の共楽館は毎週5日、映画館として洋画、邦画を上映し、映画の上映の合間を縫って演劇、演芸上演に活用されており、入場料は大人20円、子ども10円と極めて安いとしている。もちろんこの料金のみでは運営が成り立つはずはなく、経費の多くは日立鉱山の会社が補助をしていた。また共楽館以外の日立鉱山の極めて充実した福利厚生施設についても詳細に調査しており、これらの福利厚生施設の利用頻度は高く、日立鉱山従業員の生活に密接しているとして、その結果として鉱山社会を外界から一種隔離することにつながっていることを指摘している。
共楽館は完成当初、日立鉱山の鉱山事務所が運営を行っていた。前述した1918年(大正7年)の吉岡鉱山視察団の記録によれば、共楽館は収支を計算に入れつつ入場料を決めていたという。おおむね活動写真や浪花節といった興行で利益を出し、一流俳優を呼ぶ時には赤字を出し、トータルで損出を出さないようにしていた。後の共楽館の運営形態から判断すると、この場合の損出を出さないというのは、俳優を呼ぶ費用など実費を回収するという意味合いであり、共楽館のスタッフの人件費や建物の維持管理費用は収支から除かれていると考えられる。入場料は15銭から50銭の間に設定され、場内は禁酒であり、出し物も殺伐とした内容のものは避けていた。入場料は他の劇場などよりもかなり安い設定であり、夏祭りである山神祭や正月興行などは無料であった。そのため鉱山労働者たちは山神祭や正月興行の際は、親戚を呼び寄せて一緒に楽しむことも多かった。また教化や精神修養を目的として行われた講演活動やキャンペーン的な行事は当然無料であった。
ところで共楽館が出来た頃、日立鉱山でも労働運動が活発化していた。
そして1970年(昭和45年)に重要文化財に指定され、1976年(昭和51年)に移築修復が行われた香川県琴平町の旧金毘羅大芝居が大きな注目を集めたことと、各地の古い町並みが重要伝統的建造物群保存地区として選定されるようになり、町並みの中の古い劇場、芝居小屋にも関心が持たれるようになったこともこの流れを加速させる要因となった。
1980年代には先述の旧金毘羅大芝居で歌舞伎の興行が復活し、内子座、康楽館、八千代座が復活を遂げた。そしてもとは日立鉱山の劇場であった日立武道館でも、劇場としての復活を求める声が高まってきた。1993年(平成5年)2月には「共楽館を考える集い」が結成され、全国各地の市民団体と連携しながら劇場、芝居小屋の復元運動に取り組み、更に共楽館の復元と活用を求める署名活動、講演会の開催、広報誌発行などを行っていった。このように1990年代に入って高まってきた共楽館の復活運動に対して、日立市側も1997年(平成9年)の基本計画内で共楽館の文化的活用について言及した。このような中、共楽館は地域で活用され続けている貴重な劇場建築であることが評価され、1999年(平成11年)7月8日に旧共楽館(日立武道館)として国の登録有形文化財に登録される。
しかし日立市の財政悪化のため、共楽館の文化的活用は見送られていく。劇場、芝居小屋としての復活が遠くなる中で、2000年代に入ると共楽館を考える集いの運動も、もともとの劇場、芝居小屋の復元運動から産業遺産保存活用による町おこし的な運動が中心となっていく。このように町おこし的な活動に活動の重点が移っていく中で、共楽館を考える集いは2004年(平成16年)12月にNPO法人となった。
しかし観客の減少は止まらず、1963年(昭和38年)10月にはこれまで大人30円、子ども20円であった料金が大人50円、子ども30円に値上げされた上に、映画の上映も土曜日の夜、日曜日の昼と夜のみと大幅に少なくなった。
その後も映画の衰退に伴う共楽館の観客減少には歯止めがかからず、観客が1人だけということもあったという。結局、共楽館、本山劇場、諏訪会館という日立鉱山直営施設での映画上映は、1965年(昭和40年)1月末をもって終了することになった。映画館としての使用が終了した後も、1965年(昭和40年)4月に市川昆監督の『東京オリンピック』の上映が行われ、日立鉱山の社内行事にも使用されたが、日立鉱山では今後の共楽館の建物の利用方法について検討が進められていった。その中で他の事業体への貸し出しや運営委託も検討されたが、結局、当時築50年でまだ使用が可能であり、日立鉱山の歴史を語る建造物として何とかして残したいという日立鉱山側の意向と、当時日立市営の体育館が無く、必要に応じて日立製作所の体育館を間借りしていた日立市の意向が合致し、1967年(昭和42年)9月28日、共楽館は日立市に寄贈された。
なかなか共楽館の改修工事が始まらない状況を見て、2009年(平成21年)5月に共楽館を考える集いは日立市長に対して早急な修理を求める要望書を提出した。
結局、2009年(平成21年)9月28日、日立市定例議会は麻生内閣の地域活性化・経済危機対策臨時交付金から約2億4000万円、合併特例債約1億5000万円、そして日立市の一般財源から約23万円の、総額4億円近くの共楽館改修予算を可決した。そして9月30日には共楽館がこれまで日立市民文化の向上、振興に大きな寄与をしてきたこと、和洋折衷の大型木造建造物として特に外観は創建当時の形を良く残していて文化的に高い価値が認められること、更に日立市の鉱工業発展を示す貴重な産業遺産であることが評価され、日立市の有形文化財に指定された。
日立市は共楽館の改修費用の予算を可決したが、これは建物の老朽化と耐震性の問題を解決する必要最小限のものであり、共楽館を考える集いなどが求めていた劇場、芝居小屋としての復活を目指したものではなかった。工事は雨漏りの原因である屋根の葺き替え、耐震性の強化のため、現存の建物の壁面内側に木造の補強壁を設置すること、外壁は既存の漆喰を塗った杉板を取り外し、破損が著しい杉板は交換し、補修可能な杉板は補修を行った上で漆喰を塗り直す、更には土台の改修、天井の雨漏り部分の修繕などという内容で行われることになった。
2002年(平成14年)7月24日午後10時10分ごろ、「共楽館」(現・日立市武道館)から出火、木造二階建て千六百十五平方メートルのうち、一階南側トイレ付近の外壁など約三十平方メートルを焼失した。日立署は、現場周辺には普段火の気がなく、建物の外側が燃えていることから、放火の疑いもあるとして捜査を行った。