日本とチュニジアの関係
2016年の日本との貿易は、対日輸出105.5億円、対日輸入95.2億円となっていて、2010年以降は輸出入ともに100億円前後を横ばいである。日本からの主な輸入品は自動車(バス・トラック)、鉄鋼製品、電気機器などであり、日本向け主な輸出品は魚介類(クロマグロ)、電気機器、衣類である。ただし両国ともに主要な貿易相手ではなく、チュニジアの主要な貿易相手は欧州連合(特に旧宗主国であるフランスが大きく、イタリア、ドイツと続く)、もしくはアルジェリアである。
1956年3月20日、フランス領チュニジアはムハンマド8世アル・アミーン(英語版)を国王、独立を指導したハビーブ・ブルギーバを首相とするチュニジア王国として独立を果たした。宗主国フランスとの戦争を伴わない平和的な独立であったことから日本は1956年6月26日に速やかにチュニジアを国家承認し国交が樹立され、これは翌1957年にチュニジアが王制を廃止し共和制に移行してからも継続した。
1969年2月5日、チュニジアの首都チュニスに在チュニジア日本国大使館が開設。遅れて1979年には東京都千代田区に駐日チュニジア大使館が開設された。
1984年、当時のチュニジア首相であったモハメッド・ムザリ(英語版)の訪日時に、定期的に二国間協議「日・チュニジア合同委員会」が日本とチュニジアで交互に開催されることが取り決められ、二国間関係全般、中東情勢、アジア情勢等について幅広い意見交換が行われている。2019年2月には日本において第10回合同委員会が開催され当時外務副大臣であった佐藤正久が日本側団長として出席している。
日本とチュニジアの関係(にほんとチュニジアのかんけい、アラビア語: العلاقات اليابانية التونسية、英語: Japan-Tunisia relations) では、日本とチュニジアの関係について概説する。日本とチュニジア共和国の関係とも。概ね友好的な関係を築いている。