聴取率
全世代・全時間帯平均でニッポン放送が首位の時代が長かったが、「LF+R」の失敗、そして聴取率の調査対象者が69歳まで引き上げられたのを機に形勢が逆転することになる。TBSラジオが2001年8月 - 2021年4月調査で119期連続1位を達成していた。しかし、2021年6月調査で単独首位をJ-WAVEに明け渡し、119期・19年10カ月にわたる連続首位記録が途切れることとなった。さらに、同年10月調査では、TOKYO FMが現在の区分での調査開始以来初めて、全日平均の「男女12~69歳」で単独首位を獲得した。上述で示した通り、2018年頃からJ-WAVE・ニッポン放送と差がなくなり、同率首位になることが増えている。若年層のシェアではNACK5が、2012年12月調査でAM、FM局の首都圏全局中、M1・M2、F1・F2層で単独首位だったことに加え、月 - 木曜日のすべての生ワイド番組で単独首位を、近年の2020年8月期でもAM・FM首都圏全局中、M1・M2、F1・F2層で平日平均・週平均ともに単独首位を獲得しており、NACK5の牙城となっている。
ラジオ聴取率はテレビ視聴率に類似するが、調査手法は異なり、個人に調査する「個人調査」である。
調査会社がラジオ局の依頼で調査しており、日本国内の聴取率はニールセンとビデオリサーチの2社が測定していたが、2000年にニールセンが個人視聴率導入で民放と対立して日本の聴取率調査から撤退し、現在はビデオリサーチが測定した結果が用いられている。
従来「**地区民放合同ラジオ聴取率調査」と称されていたが、2009年6月から「**地区民放合同ラジオ個人聴取率調査」と個人調査であることが明記されるようになった。NHK放送文化研究所は7歳以上を対象に全国単位で集計する「テレビ・ラジオ番組個人視聴率調査」を独自に算出しており、ビデオリサーチは12歳 - 69歳を対象に地域ごとに集計しているなど、両者に差違がある。NHKの視聴率は全て公表されており、他に広告代理店などの独自調査も散見される。コミュニティFM局が、単独でエリア内の聴取率調査を実施、公表する場合もある。
2018年、TBSラジオは長年指標としてきた聴取率のほか、radikoを使用した番組への延べ接触人数がわかる「ラジオ365データ」を使用することも始めた。
ラジオ放送はカーラジオや携帯型ラジオ、21世紀に入ってからはインターネットを利用したスマートフォンアプリなどで聴取する者も多く、特定のラジオ受信機に設置する機械的な調査が困難であることから、個々人に聴取時間帯と局をアンケート調査する日記形式で行われている。
機械調査でないため、1分毎の算出が困難であることから、最小算出単位は5分と設定されている場合が多い。調査対象者は、基本的に対象地域に居住する12歳〜69歳までの男女であるが、自己申告制であるため、調査結果がラジオ局の宣伝などで偏差が過大になる可能性がある。
調査期間中は民放ラジオ局が「スペシャルウィーク」や、FM局では「パワーウィーク」「リスナーズウィーク」「ハッピーウィーク」などとして賞金や賞品などのプレゼントを通常より増発する、著名芸能人などを特別ゲストに迎える、地方局ではキー局から人気パーソナリティを迎えるなど、聴取率上昇を企画している。偶数月に全国ネットの番組がプレゼントを増発したり特番を放送するのは、首都圏における聴取率調査に起因する。
長時間に渡って聴取して貰えるように、調査実施期間に複数のワイド番組に統一したテーマをつけて関連性を高める試みを行う放送局もある。
』や『夕刊おがわ』の平日午後のワイド番組で、平日はHBC土日はSTVが優位であったがHBCが土日の一部番組で高聴取率を得て長年STVが牙城の首位となるも、前述のSTV土日2番組に対してHBCが勝利した旨の記述は見られず、STV土日優位は継続している。年代別集計の男女15歳 - 39歳は全日平均でAIR-G'が1995年前期〜2012年の33期連続1位、2011年と2012年に男女15歳 - 49歳も1位と発表するなど、上位3局とも聴取率の差は少ない。札幌圏以外の地方都市では地域のコミュニティーFM局が独自に調査を行なっている場合があり、地元CFM局が1位など同じ道内でも聴取嗜好が異なる結果が見られる。HBCは、調査期間外ではあるが2012年日本シリーズ中継のRadiko聴取数についてプレスリリースを出している。2014年もHBCは春改編1週目及びプロ野球開幕の1週目と2週目と土曜日夕方のプロ野球中継のRadiko聴取数をプレスリリースで公表している。特に平日のプロ野球中継では60%を超える占拠率で、土曜日のファイターズ戦独占放送は80%を超える非常に高い占拠率であるとしている。
一般に民放ラジオのCM料金は、大半の局は月 - 土曜日の朝と夕方など聴取者が多い時間帯ほど高額に、深夜帯や土・日曜日の早朝帯など聴取者の少ない時間帯は安価に設定されている。区分は局によって異なり、月 - 土の7時台 - 8時台及び17時台 - 18時台など売り上げが多い大企業向けの枠である最高額帯は「A」または「特A」、主に9時台 - 16時台・19時 - 0時など中小・零細企業や個人経営の商店も宣伝可能な廉価枠である中間帯は「B」または「特B」、主に0時台 - 6時台の最低額帯は「C」、と区分される場合が多く、タイムCMやスポットCMの放送料金として適用される。周波数およびコールサインが地域毎に異なる「多元放送」が可能な局では、地域毎にエリア限定番組やCMを流す「ローカル番組枠」及び「ローカルSB(ステーションブレイク)枠」も設定されている。
CM料金区分の改訂は聴取率調査の結果を基に、毎年春期4月と秋期10月の定期改編時にそれぞれ実施され、聴取率の高い時間帯は基本料金を値上げし、逆に低い時間帯は値下げする。実際に放送局が料金を改定することは殆どなく、「実勢価格」とされる実運用面での割引料金設定を適用するか、タイム提供期間、スポット放送本数に応じて割引を行うことが通例である。民放各社はこの数値が広告の営業活動に大きく関わることから聴取率を重視している。調査結果は全体結果に併せて年齢や職業属性、地域などの詳細項目もあり、朝夕の通勤時間帯はドライバー、夜間〜深夜帯は学生などターゲットを絞った調査結果を用いてスポンサー企業であるクライアントへ営業活動が行われる場合が多い。