飛行場大隊
もっとも、満州などの外地部隊の場合も、特定の飛行戦隊と提携関係を結ぶこととされていたため、実質的にはあまり空地分離になっていなかった。これは、整備員(地上勤務者)・操縦者(空中勤務者)間の信頼関係が重視されたためと、飛行戦隊ごとに装備機材にばらつきがあり、特に新型機に対応できる整備員が限られて融通が利かなかったためであった。そのため、飛行戦隊の移動にあわせて、提携飛行場大隊も移動するという運用状況になってしまった。
太平洋戦争が始まった1941年には、飛行場大隊は41個に増えていた。太平洋戦争中も航空戦の激化に対応するために増強が進められ、1943年末には55個大隊、1944年初めには140個大隊にまで達した。しかしながら、整備要員の養成が追いつかず、また大隊単位での特定戦隊との提携運用も海上輸送力の関係で困難となったことから、1943年9月に任務の改正が行われ、整備機能が除かれることとなった。整備機能は飛行戦隊直属の整備班へと集約され、ほぼ空地分離前の状況に戻った。以後は、飛行場大隊の機能は燃料弾薬の補給や空中勤務者の休養、飛行場の警備のみとなった。