井堀利宏
現代日本財政論 財政問題の理論的研究 東洋経済新報社 1984.4
日本の財政赤字構造 中長期の実証・規範分析 東洋経済新報社 1986.9
財政学 新世社 1990.4 (新経済学ライブラリ)
経済大国日・米の財政政策 世界経済への波及と依存 東洋経済新報社 1991.4
現代の財政 日本経済新聞社 1991.8 (日経文庫)
ストックの経済学 有斐閣 1993.3
演習財政学 新世社 1995.3 (演習新経済学ライブラリ)
財政 岩波書店 1995.11 (現代経済学入門)
入門マクロ経済学 新世社 1995.12
公共経済の理論 有斐閣 1996.12
入門ミクロ経済学 新世社 1996.12
日本の財政改革 1997.3 (ちくま新書)
入門経済学 新世社 1997.11
公共経済学 新世社 1998.9 (基礎コース)
経済学演習 新世社 1999.8
政府と市場 官と民の役割分担 税務経理協会 1999.2
経済学で読み解く日本の政治 東洋経済新報社 1999.5
マクロ経済学演習 新世社 2000.
日本の消費増税について「毎年1%ずつ税率を上げていくのがよい。一度に上げると、駆け込み需要とその反動が起きる可能性が高い。特に耐久消費財は駆け込み需要とその反動が大きく、民間の経済活動に悪影響を与える。また、一度に上げようとすると『景気が回復していなければ駄目だ』などの政治的な抵抗で先延ばしになったり、不十分な税率のまま終わり、結果として機能しない恐れもある。景気動向と無関係に毎年上げることが大切である」「歳出を抑制できずこのままならば、消費税を25%に設定しないと維持できない」と述べている。
2012年10月7日 中国新聞 交論 消費税増税は可能か「財政のつけ 早めに処理を」の中で「物価が下がり続けるデフレーション状況を克服しないと消費税増税できないとなると、永遠にできないだろう」と述べている。この点に対して、同記事で対論を述べている藤井聡京都大学教授は自身の講演で「財出と金融緩和でデフレが脱却出来るのは自明である。もし私が間違っているなら、京大教授の職を辞めたって構わない」と反論している。
日本の財政再建について「財政再建は増税だけでは実現しない。歳出の削減、特に社会保障の抑制が進んでいないことは大きな問題である」と述べている。