比較優位
リカードの貿易論は、2国2財を例題としていた。2国多数財、あるいは2財多数国の場合には、比較優位の概念は容易に一般化され。3国3財以上の多数国多数財の場合にも比較優位概念を拡張することはできる。しかし本項比較優位の一般化に見るように、中間財貿易を含む場合の一般化は困難であり、新しいアプローチを必要とする。
各国の労働力人口と労働投入係数が、次の表で与えられる通り、簡略化の為に、失業者が居ない場合を想定している場合を考える。
両国の生産可能性辺境線は、貿易を行う事で、自給自足状態における状態より大きくなる。要するに、自給自足状態である場合に比べて、両国とも生産可能性領域が増える。
これは、各国の国際分業によって全体的な労働生産性が増大することを示し、さらに、自由貿易を前提とした場合には両国が共に消費を増大させられることを示している。すなわち、比較優位にある財を輸出すると共に比較劣位にある財を輸入すれば、絶対優位に関係なく貿易で利益を享受できるということを意味する。
もし、どちらの国も生産可能性辺境線上に在る(労働力が逼迫している)場合、一方の財を増産する為にはもう一方の財を減産しなければならない。
例えば、毛織物 1 {\displaystyle 1} 単位を増産する為には、イギリスではワインを 1.2 {\displaystyle 1.2} 単位減産せねばならないが、ポルトガルではワインを 0. 8 ̇ {\displaystyle 0.{\dot {8}}} 単位減産するだけで済む。逆に考えれば、毛織物を 1 {\displaystyle 1} 単位減産する場合に、ポルトガルではワインを 0. 8 ̇ {\displaystyle 0.{\dot {8}}} 単位しか増産させられないのに対して、イギリスではワインを 1.2 {\displaystyle 1.2} 単位増産させられる。
これは、比較優位に立つ側は相手側よりも少ない機会費用で生産できる、ということを示している。