千早川水力電気
この大阪電灯との供給関係は同社解散により1923年10月大同電力へ引き継がれ、次いで同社傘下の大阪電力に継承されたが、1934年(昭和9年)の合併で大同電力との関係に戻った。受電は300キロワットないし450キロワットであった。
経営面では、1919年2月に15万円の増資を決議したのち、1920年4月に30万円、1922年4月に60万円、そして1924年(大正13年)4月に60万円の増資を決議し、資本金を短期間で180万円へと増額した。この間の1923年4月には本店を長野町大字長野へと戻している。
1930年代後半、逓信省が小規模電気事業者の整理・統合を方針化すると、大阪逓信局では千早川水力電気を大同電力または南海鉄道へと統合させる意向を示した。当局の慫慂を受け、大同電力は千早川水力電気の吸収合併を決定、1937年(昭和12年)12月1日付で合併仮契約を締結する。この時点で千早川水力電気は資本金180万円(うち144万円払込み)であったが、合併に伴う大同電力の増資幅は96万円(全額払込み)に抑えられ、千早川水力電気の株主に対する大同電力株式交付は額面50円払込済み株式の場合持株6株につき4株、20円払込株式の場合持株15株につき4株の割合であった。
1937年12月25日、千早川水力電気は株主総会にて上記合併仮契約を承認。大同電力でも27日の株主総会にて泉北郡の和泉電気とあわせ合併を議決した。合併は翌1938年(昭和13年)5月1日付で実行され、大同電力にて千早川水力電気合併の報告総会が開かれた同年6月29日付で千早川水力電気は解散した。末期の社長は井上五郎兵衛であった。