山縣有朋
しかし桂は政権復帰を諦めておらず、上原勇作陸軍大臣を煽って二個師団増設を強く働きかけさせた。これによって二個師団増設を拒否された上原陸軍大臣は辞任し、後継の陸軍大臣を得られなくなった西園寺内閣は12月21日に総辞職した。山縣ら元老会議は後継者の選出に苦しみ、結局自ら手を挙げた桂を選ぶ他なかった。しかしこの政変は世間に「山縣を中心とする長州閥が政友会内閣を倒した」と捉えられ、憲政擁護運動が勃発し、対応できなくなった第3次桂内閣は大正2年(1913年)2月11日に総辞職した。山縣ら元老会議は西園寺に首相就任を依頼したが断られ、西園寺の提案する山本権兵衛海軍大将を奏薦することとなった。
第1次山本内閣は陸海軍大臣の現役部官制を、予備役も対象など緩和するなど、陸軍の権力を弱める動きを強めたが、山縣は抵抗する動きを見せなかった。11月10日月に山縣は病気を理由に枢密院議長を辞任する意向を見せた。
明治13年(1880年)には山縣と親しい大山巌が陸軍卿となり、陸軍の全権を山縣が握っていると評される状態となった。軍編成を鎮台から師団変更の検討など軍の整備も進めた。
明治十四年の政変では伊藤を支持し、黒田清隆の進める官有物払い下げの中止を求めている。
明治15年(1882年)1月に軍人の政治関与禁止を改めて記した軍人勅諭を制定。伊藤らから別の省の卿になることを求められるが、拒否して参謀本部長の地位に留まる。
明治15年(1882年)3月、伊藤が憲法調査のため外国へ旅立ち、参事院議長を辞任すると、山縣が参謀本部長を辞任して後任の参事院議長に就任。翌年8月に伊藤が帰国するまで在任した。参謀本部長は辞任したものの、参謀本部御用掛として参謀本部に強い影響力を残した。伊藤の帰国後は内務卿に転任。
明治17年(1884年)の華族令制定の際に華族に列して伯爵に除され、大山、桂、川上操六らと陸軍の改造・拡充を計画し、同年2月に大山陸軍卿が欧州視察に向かった後は、内務卿兼任のまま参謀本部長を勤める。大山が帰国した後も兼任は解かれなかったが、これは陸軍と参謀本部の自立を考える山縣にとって好ましい状態ではなかった。翌明治18年(1885年)12月22日、山縣の願いで参謀本部長の兼任は解かれた。同日に内閣制度創設で内務卿の名称が変わると、第1次伊藤内閣の内務大臣となった。三浦梧楼ら四将軍派、陸軍内若手の月曜会は山縣らの主導による軍拡に反対。また、予算上の問題から伊藤と井上が軍拡計画の再考を求めたことや、内部分裂を恐れて四将軍派の懐柔を提案したこともあり、山縣らの軍拡計画は明治26年(1893年)度まで延期となるなど一向に進まなかった。
しかし寺内は超然内閣を構想しており、立憲同志会の支持をとりつけようとする山縣と対立した。大正5年(1916年)12月、山縣が形式的に枢密院議長の辞意を天皇に奏上したが、病状が悪化していた大正天皇はこれを認めたうえに「いつ辞表を出すのか」と尋ねるまでになった。その後も大正天皇は同様の言動を繰り返し、大正6年(1917年)4月14日にはついに山縣は枢密院議長の辞表を提出したが、5月2日には寺内首相の取りなしで山縣には留任の勅語が下り、ようやく事態は収拾された。6月には椿山荘で80歳の祝賀会が盛大に催され、山縣はその時の様子を「しる人もまれになるまで老いぬるを 若きにまじるけふの楽しさ」と詠みあげている。
同年ロシア革命によりロシアにボリシェヴィキ政権が樹立されると、国内外からシベリア出兵が唱えられたが、これに対して山縣はアメリカの協調出兵提議をとりつけるまでは慎重論を崩さなかった。ウィルソン主義に対しては「アメリカも、帝国主義のもと併合を行ってきたではないか」と懐疑的ではあったものの、第一次世界大戦を通して大国となるであろうアメリカから疑念を持たれるような政策をとってはならないというのが山縣の持論であった。
このころまでに日本は著しい経済成長を遂げており、国内総生産は明治18年から大正9年(1920年)までに3倍に成長し、大戦景気に沸いた第一次世界大戦後には債務国から債権国へ、輸入超過国から輸出超過国へと転換した。さらに戦勝国として南洋諸島のドイツ権益を引き継ぐなど日本の国際的地位も上昇した。
鹿児島では大久保・川村純義・西郷従道とともに西郷を説得した。山縣は長州で木戸と面会した後、翌明治4年(1871年)1月末に帰京した。このころ木戸は廃藩置県実現の確信を得るに至ったが、それは山縣が薩摩から得た情報が元になっており、木戸は山縣に薩摩との連絡役を頼むなど、大きな信頼を寄せることとなった。2月には日田騒動の鎮圧に関与している。また廃藩置県後をにらみ、日本各地に旧藩兵を駐屯させる鎮台制度の調整を開始している。山縣と西郷従道は兵部省内の改革を進め、4月には兵部省内の部局を陸軍と海軍に分けている。
6月25日には太政官の大改革が行われ、ほとんどの卿と大輔が辞任し、山縣も兵部少輔を辞任している。6月29日には兵部少輔に再任された。また、7月1日には大久保や大隈重信・井上馨とともに、官制改正のための制度取り調べを命じられた。7月6日には西郷の元を訪れ、廃藩の説得にあたっている。7月14日、廃藩置県の詔が出た日に兵部大輔に昇進し、卿のいない兵部省のトップとなった。明治5年(1872年)2月27日、兵部省は陸軍省・海軍省に分割され、山縣は陸軍大輔となった。3月9日には山縣の上奏により御親兵が廃止されて近衛が設置され、山縣は近衛都督・陸軍中将にも任じられた。また3月には鎮台制度が開始されている。明治6年(1873年)1月の2鎮台増設とともに、東京軍管で全国徴兵の前段階としての新兵募集が行われている。
明治18年1月に京都府知事北垣国道に疏水起工特許を下し、5年後の明治23年4月に挙げられた琵琶湖疏水竣工式に出席。以後も琵琶湖疏水との関わりは続き、のちに京都の琵琶湖疏水のほとりに別荘・無鄰菴を建てると、庭池に疏水の水を流してもらっている(これは京都市が疏水事業を推進した山縣への恩義からではないかとされている)。
内務大臣として地方自治の形成に尽力し、市制・町村制・府県制・郡制を制定した。内相就任前から地方制度に関する意見を政府に提出していた山縣は、市町村制の公布に際し、明治20年(1887年)1月から開かれた地方制度編纂委員会で委員長を務め、ドイツのお雇い外国人アルベルト・モッセ、同郷の青木周蔵・野村靖らを委員として、ドイツの制度を参考にした自治制を日本に合うように修正・定着する方針に決めた。
しかし、地方が財政難の中各地方長官が急激な制度改革に反対、元老院と大蔵省も反対した。山縣は制度実現に向けて明治21年2月までに立案・審議を終わらせ、4月25日にまず市制町村制が公布、明治22年4月1日以降に各地で順次施行、明治23年(1890年)5月17日に府県郡制も公布された(施行は明治32年(1899年)3月16日まで遅れた)。
地方財政の対応策として明治の大合併を推進し、明治21年末から明治22年末までに約7万から約1万5,000と町村の数が激減するほどの合併を実行したが、地方に妥協し実情に合わせて配慮したため、旧町村と新町村の財政が一本化されない、新町村に吸収されたはずの旧町村の区域が名前を変えて残り、実際の町村は分離されたままという中途半端な結果に終わっている。
山縣が地方自治に熱心に取り組んだ理由は、日本国民に政治の仕組みを地方政治を通して理解させること、および急進派や過激思想(特に自由民権運動)を政治から遠ざけ、穏健派を政治に迎え入れる意図があった。
1880年(明治13年)6月15日 - フランス共和国レジオンドヌール勲章グラントフィシエ
1886年(明治19年)12月22日 - 一等王冠勲章(英語版)
1887年(明治20年)8月25日 - キリスト勲章グランクロア
1889年(明治22年)10月30日 聖マウリッツィオ・ラザロ勲章グラン・コルドーネ 白鷲勲章(英語版) ドイツ帝国赤鷲第一等勲章
1890年(明治23年)11月22日 - 一等鉄冠勲章(英語版)
1896年(明治29年)10月28日 - ロシア帝国神聖アレクサンドルネフスキー大綬章
1897年(明治30年)5月7日 - レジオンドヌール勲章グランクロワ
1899年(明治32年)6月14日 - ドイツ帝国 赤鷲大綬章(英語版)
1906年(明治39年)4月5日 - メリット勲章
1908年(明治41年)3月12日 - 金尺大勲章
1916年(大正5年)1月14日 - 金剛石装飾神聖アレクサンドル・ネフスキー勲章
1918年(大正7年)7月3日 - 聖マイケル・聖ジョージ勲章ナイト・グランド・クロス
山縣は第一軍司令官と枢密院議長を免じる代わりに監軍となり、2回目の元勲優遇の詔勅を受けている。山縣の体調も回復した明治28年(1895年)3月7日には海軍大臣西郷従道が兼務していた陸軍大臣に就任し、第二軍となっていた大山に「陸相に復職」したと手紙を書いている。山縣は戦後にはロシア帝国と提携するべきと考えていたが、そのロシア主導による三国干渉が発生したことで、講和問題に積極的に発言することはなくなった。戦後の8月5日には大山、西郷従道とともに日清戦争の恩賞として旭日桐花大綬章、功二級金鵄勲章を授与、伯爵から侯爵に昇叙され、貴族院侯爵議員に就任。明治29年(1896年)3月にはニコライ2世戴冠式出席のために日本を出国、アメリカ・ヨーロッパ経由でロシアに到着した。一方で日清戦争後朝鮮に進出したロシアと交渉して妥協を見出し、6月9日に山縣・ロバノフ協定で対等な関係を結んだことで日清戦争で減退した威信も回復した。帰国の際、経由地の香港で食べた日本料理が原因で体調を壊し、7月28日に帰国したが、8月ごろまで京都で静養している。
明治10年(1877年)2月に勃発した西南戦争では、当初大久保など政府中枢は西郷が加担することはないと考えていたが、山縣は西郷が騒動に与する考えはなくとも、情誼において私学校党の徒が必ず担ぎ出すと見ていた。山縣は陸軍卿兼任のまま、現場総指揮官である参軍に就任した。海軍側の参軍として川村純義も就任したが、陸軍が中心であった政府軍の戦略の中心を担うこととなる。錬度や士気で優る薩軍に対し、装備と物量・兵力で対抗して鎮圧した。また、電信を活用し分散した軍との連絡を取り合い、政府も海軍を使い薩軍の後方の鹿児島を襲撃させ制海権を掌握した。薩軍挙兵前の1月28日に、不穏な鹿児島情勢を警戒し、山縣は陸軍少輔大山巌や熊本鎮台司令長官谷干城に厳戒態勢を滞在中の京都から命じて、小倉の歩兵第14連隊から一個中隊を派遣して長崎港の防備を固めた。はたして薩軍は2月5日に挙兵、山縣は2月10日に太政大臣の三条実美の許可を得て大山に命じて近衛歩兵第1連隊・東京鎮台歩兵第1大隊・東京鎮台山砲兵第1大隊への出帥準備させ、大山は2月14日に薩軍鹿児島進発の報を受けて順次兵員を出動させた。熊本鎮台の兵が籠城する熊本城を攻めあぐねた薩軍は一部を残して北上、博多港から南下した援軍の政府軍と田原坂など周辺で激突した。
山縣が大隈内閣に期待したことは、勢力を拡大した「政友会退治」と二個師団増設であった。しかし加藤外相は元老を無視した行動を取ることが多く、8月の第一次世界大戦参戦については元老に相談する前に閣議決定を行い、山縣を激怒させている。山縣は、軍事専門家としての見地から対外協調の重要性を認識しており、第一次世界大戦勃発間もないころには大隈首相らに「黄色人種に対して白色人種が同盟を組んで対抗してくるような事態を防ぐため、何か手段を講じることは非常に大切である」とした意見書を提出している。山縣は対抗する手段として日英同盟の他、日中関係や日露・日仏関係の改善を唱えている。大正4年(1915年)3月25日、大隈内閣は第12回衆議院議員総選挙で圧勝し、山縣の悲願であった政友会打倒と二個師団増設を達成した。5月の対華21ヶ条要求の際には加藤外相に報告を求め、「必ず英・米・露と意思の疎通を計って」行うよう求めたが、加藤外相はほとんど元老にも列強にも相談せずに要求内容を決定し、原案すら元老に示さないまま中華民国側に提示した。この加藤の行動を山縣は批判している。また山縣閥出身でありながら大隈首相に接近し、加藤外相の外交降路線に追随した岡市之助陸相に不快感をいだき、大島健一陸軍次官を引き立てて岡陸相の勢力を削いでいる。大隈首相は自らの後継を加藤高明と考えており、山縣は次の内閣を寺内正毅にしようと考えていた。両者の間で暗闘が続けられたが、結局9月30日の元老会議で単独の寺内内閣が成立する運びとなった。