帝人
しかし太平洋戦争後、同社の主力であったレーヨンの需要は瞬く間に低下し、代わってアメリカ・デュポン社からナイロンの製造技術を得た東洋レーヨン(現・東レ)の激しい巻き返しに遭い、一時は倒産寸前の窮地に立たされるも、1956年(昭和31年)に、鈴木商店出身にして、大蔵大臣をつとめた大屋晋三が社長に就任すると、1958年(昭和33年)にはイギリスはマンチェスターに本社を置くICI社から、ポリエステル(東レとの共同商標「テトロン」)製造の技術を導入。これが見事に成功をおさめ、息を吹き返した。以後、帝人は東レと同じく化学繊維メーカーとして繊維業界での地位を確立させることになる。
1957年(昭和32年)に米国ニューヨークと西ドイツのデュッセルドルフへ駐在員を赴任させたのを皮切りに、1960年代前半までに欧州、アフリカ、中近東、アジアの計10都市に事務所を開設している。さらに大屋の発案で、1961年(昭和36年)からは専務取締役(財務担当)と取締役(技術担当)をニューヨークに、常務取締役(化学担当)をデュッセルドルフにそれぞれ駐在させるなど、首脳レベルの役員を海外駐在させるという当時としては異例の態勢で海外展開に取り組んでいる。
1970年代には、大屋により設立された「未来事業部」により50以上の新規事業が立ち上がったが、1973年(昭和48年)の第一次石油危機により拡大政策は頓挫。
2020年3月末時点の子会社及び関連会社数は174社である。