フィンランド空軍
パリ条約によって戦時中ドイツの同盟国であり、第二次大戦の主たる期間枢軸国側であったフィンランド空軍には以下の軍備制限が課せられた。
将兵の総数は3,000人を上限とする。
戦闘用航空機の保有数は60機を上限とする。
爆弾倉を持つ航空機の保有を禁止。
ドイツ国内で製造された機体や、ドイツ製の部品を使った機体の保有を禁止。
誘導ミサイルや核兵器の保有を禁止。
その他攻撃的兵器の保有を禁止。
上記の制限のうちの一部は1963年に緩和され、フィンランドは誘導ミサイルを入手したほか、標的曳航機としてソ連製のイリューシン Il-28(爆弾倉を有する爆撃機)を導入した。
冷戦中はこの条約により東西両陣営から航空機を導入する取り決めとなっていたため、デハビランド バンパイアやフォーランド ナット、MiG-21、サーブ 35 ドラケンなどを併用して運用していたが、冷戦終結後はこの制約もなくなり、両機種の後継としてF-18ホーネットを配備している。ソ連をはじめとする東側諸国の敗北によって冷戦が終わり、実質的な西側寄りでありながらも軍事的中立を維持して冷戦期を乗り切ったフィンランド空軍はさらなる抑止力向上を目指しており、アメリカ製「AIM-120 AMRAAM」など最先端の空対空ミサイルなどを輸入し、90年代から2000年代にかけて導入を完了させたF-18ホーネットに装備する事で防空能力を強化し、さらにNATO関係機関との情報共有システムを新たに構築した事で、増大するロシアの軍事的圧力に対して、強力な抑止力として機能するだけの実力を持つようになっている。2021年、現在の主力であるホーネットの後継機として、F-35を導入することを決定している。