近藤宗平
2003年、世界保健機関(WHO)のチームによるメタアナリシスの結果によれば、屋内ラドンによるリスクは線量に依存し、時間加重平均暴露値として150 Bq/mあたり24 %の肺癌リスクの有意な増加を示唆した。 2004年に英国の疫学者サラ・ダービー(Sarah Darby)らによって発表された欧州9ヶ国の13の症例対照研究を対象にしたプール解析の結果は、線量応答反応はLNTモデルに従っており、200 Bq/m以下のラドン濃度においても統計学的に有意な正の値で、100 Bq/m(ランダム誤差を調整した暴露推定値)あたり16 %の肺癌リスクの増加を示した。対象には、喫煙歴の有無が分からないものは除外され、ここ30年間のラドン測定がされていないものも除外されている。 台湾では1982年から1984年に放射性物質であるコバルト60が建築資材に混入し学校やアパートの鉄筋に用いられ、約1万人が長期にわたって被曝したが、2004年に第14回環太平洋国際会議(PBNC)において発表された調査結果によると、1983-2002年の期間におけるアパートの居住者の癌死の発生は、台湾の一般公衆の自然発生的な癌死の発生のおよそ3%にまで激減し、先天性奇形も、一般人の発生のおよそ7%と劇的な低下を示した。従って、低線量慢性被曝は癌死亡を劇的に予防する。論文は2007年に「Dose Response」誌に掲載された。
この調査では、原子力労働者全員が線量計を身につけて被曝線量を記録しているため、線量の推計に関してバイアスや不確実性の特定や定量化などの厳密な評価が可能となり、妥当性の評価の難しい比較的高線量の中性子や内部被曝の可能性のある被曝者を除外しているため、ここで得られた結果は系統的に線量の見積りに信頼性のある外部被曝のみに限定されてはいるが、被曝線量の推計に対する信頼性は非常に高い水準を確保している。 一方で、ホルミシス研究の先駆者であるトーマス・ラッキーは許容値として年間1Gyを掲げており、これは100mGyのさらに十倍の値である。電力中央研究所の服部禎男は、「自然放射線の100 倍を自由に被ばくできる健康センター施設を全国につくりたい」とし、そのためにはリミットをトーマス・ラッキーの示した年間1Gyが適当であると主張している。服部によれば、放射線量率が毎時100mSv(あるいは毎時1Sv)以下では癌にならないとの学者の研究発表があるとしている。 原子核物理学者バーナード・コーエンらによる米国の各郡ごとの生態学的研究(Ecological study)等によると、ラドンが肺癌の原因である直接の証拠は存在しない。
1992年、ラドン温泉のホルミシス効果を調べるために、国立がんセンターの祖父江友孝放射線研究部長、岡山病院の古本嘉明院長らとともに、鳥取県の三朝温泉地区の住民を対象にした疫学調査を行い、他の地区に比較して、1952年から1988年の癌死亡率が低いとする結論を見出した論文を日本癌学会の会報にて発表した。だがその後、近藤らは再調査を行い、調査期間や調査方法などを更新して分析した結果、高レベルのラドン地区と対照地区との死亡率の差は見られなかった。