名古屋市電熱田線
栄町線(広小路線)の開業により経営が軌道に乗った名古屋電気鉄道は、次なる路線として本町から熱田に至る南北線の建設に取り掛かろうとしていた。しかし、特許を受けた本町通は幅員狭小であり、沿線の末広町、門前町、橘町らの住民が建設反対運動を展開した。富裕商家である沿線住民の政治的発言力は強く、1899年(明治32年)9月13日の名古屋市会決議により、道路が拡幅されるまで敷設の延期が指示されてしまった。会社はやむなく熱田線の計画を中断し、押切線を先に建設する方針に変更した。押切線建設の間も会社は沿線民との交渉を継続し、本町通の有力者である富田重助を役員に加えるなど策を講じていた。熱田線計画と競合するような乗合バスの申請の動きもあり、会社は早期建設を目指して地元との折衝を急いでいたが、日露戦争の勃発によりこれも中断されてしまう。
日露戦争後、愛知県および名古屋市は熱田町(名古屋市編入予定)にある熱田港(現・名古屋港)の改修と大津町通の拡幅を計画した。名古屋市中心部と港とを結ぶ交通機関が求められていた事もあり、会社は従来の本町通案を撤回し、大津町通を自治体と共同で拡幅して軌道を敷設する計画に切り替えた(道路拡幅負担額は名古屋電鉄が20万円、名古屋市が20万円、熱田町が3万円を負担)。