磁気カードシステム
現在の日常生活に広く浸透している磁気カードシステムを開発したのは立石電機(現在のオムロン)。
1963年に渡米した立石電機創業者の立石一真は、同社の主力商品の一つであるマイクロスイッチの売り込みを図るため、米国大手の自動販売機メーカーを訪問する。同メーカーはマイクロスイッチ購入の意向はなかったが、代わりに立石電機が既に開発していた食券自動販売機に興味を示し、その米国仕様の開発について打診があった。その打診を受けて立石電機は米国仕様の食券自動販売機を開発し実演した。しかし、米国では、食券を買って、食券と引き換えに料理を受け取り食事をするという習慣はないとして商談は成立しなかった。そうして、新たに「米国で発達流通しているクレジットカードで、自動販売機からの物品購入の方法が開発できないか」との打診を受けた。1965年、立石電機は穿孔カードによる後払い方式(取引毎の商品の代金に見合った金額を記憶装置に記憶し後日精算する方式)の自動販売機を開発する。
翌年の1966年、磁気カードによる前払い方式の自動販売機を開発。この磁気カード式自動販売機は、事前に一定金額を記録したカードの残高から取引ごとにその商品の代金に見合った金額をその都度減額する必要があった。
1966年、立石電機は従来の駅での駅員による定期券の改札を、乗車区間や有効期限などを記録した穿孔カードによる定期券専用型自動改札機(以降、穿孔カード式改札機と呼ぶ)を近鉄の系列企業の近畿車両研究所と共同開発し近鉄の数駅で実用化実験に入った。そして1967年、阪急の北千里駅でその実用機として採用された。しかし、この改札機は定期券専用型だったため切符の誤挿入などのトラブルが多発。 この解決策として、切符も利用できる改札機の開発が急務となった。しかし、定期券と同様の穿孔カード方式では定期券よりはるかに小さい切符に行き先や日付などの情報を穿孔したり、その情報を乗客に目視させる為に切符の表面に印刷することは技術的に困難である。加えて、その切符を発券する券売機においては、切符への顧客の購入ごとに異なる情報を印刷するだけでなくその情報を機械的に穿孔することはさらに技術的に困難である。 この抜本的な解決策として、前述の磁気カードシステムの技術を活かし、1970年に磁気定期券だけでなく磁気切符も使用可能な兼用型自動改札機(以降、磁気カード式改札機と略す) が開発される。この磁気カード式改札機は無人駅構築の基礎を築いた。