長井健司
愛媛県立今治西高等学校を卒業後、東京経済大学経済学部に進学。卒業後にアメリカに1年間留学した。元々はミュージシャン志望であった。日本に帰国して映像ジャーナリスト(カメラマン、リポーター、執筆家の複合職種)として活躍する前はアルバイトで生活していたという。日本テレビ報道特捜プロジェクトのディレクターなどを経て、1997年よりAPF通信社(東京都港区赤坂に所在)の契約記者として活動。常々「誰も行かないところに誰かが行かなければ」と語りパレスチナ紛争、イラク戦争、アフガニスタン空爆などを現地取材し戦争の本質を捉えた映像を撮り続けた。
国境なき記者団は長井殺害を非難した。ワシントン支局長のルーシー・モリロンは「彼が撃たれた時、カメラを手にしていてジャーナリストと識別出来た筈だ」と語った。
日本外国特派員協会もミャンマー政府と治安部隊による、長井殺害をはじめとした暴力の使用を非難した。
アメリカのコンドリーザ・ライス国務長官は高村外相と会談した際「国際社会は平和なデモ参加者が殺されて、傷つけられるのを許容する事は出来ない」と発言している。
ミャンマー国営紙チェーモンは2007年10月13日付の記事にて、「観光ビザで入国したために起きた悲劇。ジャーナリストとして活動するならば、適切な申請を行うべきであった」と批判した。
2007年12月7日、国連人権理事会のパウロ・ピネイロ(英語版)特別報告官はミャンマー軍事政権による民主化要求デモの武力弾圧による犠牲者を長井を含めて31人と発表し、軍事政権が発表した15人と言う数字を否定した。
2008年4月7日、ロイター通信カメラマンのアドリース・ラティーフが撮影した写真で長井が射殺されたシーンがピューリッツァー賞ニュース速報写真部門に選ばれた。
原爆投下後の広島から炎を懐炉に移して持ち帰った元兵士を訪ね、被爆時の状況と被爆者自身の戦後の葛藤について取材したドキュメント作品。