日本大博覧会
1905年11月に清浦農商務相が求めた2万5000円余りの調査費が議会を通過したため、1906年6月14日に農商務省内に博覧会調査会が設置され、農商務次官の和田彦次郎委員長ら43名が調査会委員として任命された。なお委員は和田委員長ら農商務省の関係者や、当時東京市長と衆議院議員を兼任していた尾崎行雄ら11名の衆議院議員、そして貴族院議員で構成されていた。博覧会調査会では第一案として万国博覧会の開催。第二案として内国勧業博覧会と万国博覧会の折衷案であり、工芸品と機械関連の品目に関しては外国からの出品を求めて工芸館、機械館に陳列し、東洋からの出品は東洋館、その他の外国からの出品は自費で陳列館を建設してもらうか、外国館にまとめて展示する案。そして第三案は基本的に内国勧業博覧会としての開催として、会場内に東洋館と外国館を設けるというものであった。
博覧会調査会での審議の結果、第二案の内国勧業博覧会と万国博覧会の折衷案が採用された。7月23日の会議において博覧会の名称を「日本大博覧会」として、会期は1912年4月から10月、開催場所は東京として、費用は1000万円を予定し、うち500万円は国費、300万円は東京市が分担し、200万円は入場料収入などで賄い、会場の敷地は約30万坪とした。さらに「日本大博覧会」関連事業として、道路・橋、各種交通機関、水道・排水設備、電燈、ガスといった社会インフラや、公会堂・劇場・音楽堂などの娯楽施設の整備、宿泊施設の充実、博覧会の運営を支える各種協会の設立、そして日本国内、外国からの観光客対応を行う施設の必要性を示した。
1895年に開催された「第四回内国勧業博覧会」の審査総長であった九鬼隆一は、日清戦争の勝利後である1895年4月に、日本は既にしてかつての日本ではなく、東洋の日本でもなく世界の日本であるとした上で、「(日清戦争)開戦以来、万国ひとしく我が国に着目せるを機として、更に万国大博覧会を戦争終局の後に開設せんことを希望」するとして、日清戦争勝利の余勢を駆って万博を開催しようと主張した。また大隈重信も日清戦争の勝利により日本は世界の強国入りを果たしたとの認識を示した上で、万国博覧会を開催して日本と欧米の工業製品とを比較する機会を設け、まだ欧米諸国よりも遅れている工業の更なる発展を図り、さらには万国博覧会開催によって世界に列強の仲間入りを披露する機会とすべきと主張した。1898年10月、読売新聞は来る1902年はペリー来航50周年になるので、50周年を記念して「太平洋沿岸諸州博覧会」の開催案を紙上で提案した。なお万国博覧会ではなく「太平洋沿岸諸州博覧会」とした理由は、大規模な万博開催は日本の国力に余る事業であり、内国勧業博覧会と万博との中間的な博覧会がふさわしいとの意図であった。
1907年2月7日、8日に行われた衆議院委員会において、「日本大博覧会」は広範囲の外国参加の門戸を閉ざしたままであって内国勧業博覧会の一種にすぎず、1906年3月10日に衆議院において可決された万国博覧会開設に関する決議の趣旨が生かされておらず、国力進展のために純正なる万国博覧会を開催すべきとの決議案が提案され、委員会で満場一致で採択され、2月14日には衆議院本会議において可決された。万国博覧会開催の決議が衆議院で可決されたのを受けて、2月27日に松岡農商務相は西園寺首相に対して既に内国勧業博覧会と万国博覧会との中間規模の博覧会として「日本大博覧会」開催が閣議決定していることを根拠に、決議の不採択を提言し、3月8日の閣議において不採択が決定された。その後議会において「日本大博覧会」関連予算を含む1907年度予算が可決されたことを受けて、1907年3月31日、勅令にて「日本大博覧会」を会期1912年4月1日から10月31日として東京市において開催すること、博覧会調査会の廃止と日本大博覧会事務局官制が公布された。
1907年8月2日、農商務省内に日本博覧会事務局が設置されることが公表され、翌8月3日には総裁に伏見宮貞愛親王、会長金子堅太郎、事務局長は和田彦次郎が就任し、事務局は農商務省からの出向組が多数を占めた。皇族の伏見宮が総裁を務めることは、政府としても「日本大博覧会」開催の意義を重く見ていたことの現れであり、会長の金子はアメリカのハーバード大学留学経験者であり、1876年のフィラデルフィア万博以降、複数の万博の視察を行ってきており、1900年パリ万博では日本の参加準備段階で主要役員を務めているなど、万国博覧会関連の豊富な経験とともに事実上の万国博覧会開催を考慮した人事であった。会長就任後の金子は「日本大博覧会」に関する講演活動を精力的に行っていく。
外国からの参加が実現し、これまでの内国勧業博覧会よりも格段に規模が拡大した「第五回内国勧業博覧会」に続いて、万国博覧会を開催すべきであるという意見が世論の中からも現れるようになった。「第五回内国勧業博覧会」の開催に関する雑誌太陽の記事の中で、「第四回内国勧業博覧会」で事務局長を務めた九鬼隆一が「日本もゆくゆくは万国博覧会を開くことになるであろうから、今度の内国博覧会(第四回内国勧業博覧会)も其の下げいこのつもりでやっている」と、万国博覧会開催に向けての意欲を示していた発言が紹介され、雑誌太陽の同じ号では、「第五回内国勧業博覧会」よりも大規模である日本を中心とした世界大博覧会を東京で開催することを求める評論を掲載した。しかしその一方で、博覧会の出品内容を見ると欧米諸国との工業力の格差は歴然としており、国力の増強を背景とした万博開催を唱える自信と、欧米諸国との格差の自覚というある種矛盾した認識が生まれていた。