ホームステイ
外出は公共交通機関を利用し、ホスト先の車での送迎は緊急時を除きできるだけ依頼しないこと。
私的な行事または用事でホストファミリーと出かける際の費用は自分で出す(だが費用を出してくれるファミリーもいるため、その際は遠慮せずに受け取る)。ただし経費に含まれている行事の場合は、ファミリー側に費用を支払う義務が生ずるため、本人が出す必要はない。
衣服の洗濯に関しては、事前に尋ねる。基本的には自分の服は自分で洗濯する。
文化の違いなどから、トラブルが起きることもあるが、ホストファミリーから不当な要求をされた場合には必ず断ること。日本人は断りにくい傾向にあるが、そのような場合には断る必要がある。余りに頻発するのであれば、エージェントへの相談や、引っ越しも考慮した方が良い。
文化、コミュニケーションの違いによることもあるが、ホストファミリーからセクハラ・性的虐待を受けたという事例がある。勘違いを生まないためにも、過剰なスキンシップを不快に感じた場合は、拒否することが大切である。 例えばホストファミリーから金銭の貸借を求められた時には絶対に貸さないこと。いくらホストファミリーだからと言って、お金を貸す義務は全くない。
協会のボランティアとして無料で受け入れてくれる家庭もあるが、近年はビジネス目的で、家賃を請求するホストが多い。ホテルや下宿ではないので、すべてのホストファミリーで参加者が望むような対応をしてくれる訳ではない。そのため近年は、提示した条件に合ったホストファミリーを探し、紹介する留学エージェントもある。
夏休みなどの長期休養期間を利用して、普段は行くことの難しい学生なども気軽に体験出来るものもある。
アメリカから初めてホームステイグループが来日したのは1940年のことであった。当時はもちろん「ホームステイ」などという言葉も概念もなく、このことを取り上げた都新聞(現在の東京新聞)の記事には「交換息子」という文字が記されている。記事によると、「来年度は日本からも派遣する予定で、日米間の国際感情が悪化している中、両国の若者が自然体で生活を共にするこの“集団交換息子と娘”の成果は大いに期待されている」という内容が書かれている。皮肉にも翌年の1941年12月には日米開戦となり、「平和」を願った交流の芽が育つのは、終戦を待たなければならなかった。
1955年、日本の東京大学婦人会と日米教育委員会(フルブライト委員会)に関わりのあった真木雪子あてにアメリカのEIL本部から日本でのホームステイ実施について依頼があった。受入地として白羽の矢が立ったのは、現在でも小京都として知られている「金沢」。真木の出身地でもあり、戦後まもないこと、反米感情が強くないこと、戦災や占領の影響が大きくないこと、また、文化的土壌も豊かで「アメリカ文化センター」もあったことなどから、金沢が受入地区となったわけである。翌年、4月の初旬から1ヶ月間、ワット博士夫妻の率いる一行6名が日本で最初の「ホームステイ」を金沢で体験した。