捕虜収容所
多くの捕虜収容所では、タバコが実物貨幣として広く使われた。タバコは、支払いまたは借金を精算するために捕虜の間で一般的に受け入れられたために交換媒体(英語版)として金銭の機能を持っていた上に、他の商品の値段がタバコを単位として表されていたためにユニット・オブ・アカウントとしても金銭の機能を持っていた。他の商品と比べて、捕虜収容所での配給品としてタバコの供給はより安定していて、分割可能で、持ち運び出来て、均質的であった。
赤十字国際委員会は、1917年9月に、スイスのジュネーヴで会議を開いた。会議は第一次世界大戦を取り上げ、赤十字は戦時中の市民の状況を扱った。捕虜収容所の兵士の状況、「有刺鉄線病(barbed wire disease)」(精神病の症状)に苦しむフランスとドイツにいた捕虜と似ていた。会議において、赤十字が捕虜に対して、手紙、食料品、衣類、医療品を提供して、「有刺鉄線病」に苦しむフランスとドイツにいた捕虜を中立国のスイスに収容するべきであることが合意された。
一部の国はドイツやオーストリアと同じ条件ではなかった。例えば、ハンガリーでは、過酷な状況により裏切り者が減ったと考えられていた。
東部の国は、赤十字が捕虜を支援する助けとなるべく、戦いを続けていた。終戦に際し、フランスとドイツの協定が締結され、両国が捕虜を交換したが、ドイツがフランスの捕虜を全て解放したことに対して、フランスは少数ながら捕虜を確保し続けていた。
俘虜の待遇に関する条約(1929年)では、戦時中の捕虜の扱いに関する特定の規定を確立した。義務の1つに、捕虜収容所は中立国の公認代表による調査に対して公開されていないといけないということがある。
第10条では、捕虜は自軍と同じ条件の下で十分に温かく明るい建物に収容されるべきとしていた。
第27条から第32条では、労働条件を扱っていた。en:Enlisted rankでは、危険でなく収容した国側の戦争努力に協力しない限り、要求され、出来る限りの労働は何でも行う必要があった。上級下士官(軍曹以上)は監督役だけを行うことが要求された。士官は労働を要求されなかったが、ボランティアで行うことができた。行われた仕事は主に、農業または工業、石炭やカリの採掘、採石、あるいは製材所、醸造所、車両基地、森での作業にまで至った。捕虜は軍と民間の請負業者に雇われ、アメリカの収容所ではen:Scripで1日80ドルが支払われた。
第76条では、捕虜のまま亡くなった場合、マークされた墓に名誉ある形で埋葬されることを保証していた。
全ての交戦国で条約の規定が適用されたわけではない。特に、大日本帝国は、条約に署名はしたが、批准することはなかった。