グレート・アクセラレーション
対外直接投資(FDI)は20世紀初頭にイギリスからアメリカに中心が移り、第二次大戦後もアメリカが最も多額で、1967年には世界のFDIの53.8%に達した。1970年代にヨーロッパと日本のFDIが急増し、原因は相手国の輸入規制によって輸出が減少したためだった。先進国は輸出の代わりにFDIによって進出し、アメリカのM&Aを参考にした。1980年代以降は世界的にFDIが急増し、OECDを中心とする先進国間で相互浸透が進み、特に1985年のプラザ合意以降は日本が急増した。急増の一因として、環境問題によって先進国の公害基準が厳しくなった点がある。先進国の企業は公害基準のゆるい途上国にFDIで進出し、公害輸出とも呼ばれる。1990年代以降は中国、NIES、ASEAN諸国の高成長によってFDIが増加を続けた。
大量生産と大量消費によって、1950年代以降に公害病などの問題が世界各地で起きた。化学物質による生態系の汚染について、生物学者のレイチェル・カーソンは、著書『沈黙の春』(1962年)において問題提起をした。環境問題については1国単位ではなく国際的な対策が進んだ。1972年に初の環境問題の国際会議である国際連合人間環境会議が始まり、1987年の二酸化硫黄の削減協約、1991年の窒素酸化物の削減協約、1992年の国連気候変動枠組条約、1997年の京都議定書、2009年の気候変動枠組条約締約国会議(COP15)などが続いた。
20世紀前半から1日に1つのペースでダムが建設されており、世界の主要河川の2/3に5万以上の大型ダムがある。ダムの水力発電によって、2050年までに水力発電が40%増加するとされている。ヨーロッパや北米で増えすぎたダムの撤去が進む一方、アジア、アフリカ、中南米で新たに建設が進められている。低炭素エネルギーという利点が水力発電にあるが、ダムによって肥沃な土地の水没、住民の立ち退きなどが起きる。また、水底の腐敗によって温室効果ガスであるメタンが発生し、人類が排出するメタンの1/4は大型ダムから発生している。大量の水が蓄えられるため、重量によって地震が発生する可能性もある。このため、チリのパタゴニアなど反対運動によってダム建設が中止される場合もある。