オリンパス
マイクロカセットを開発したことで知られ、レコーダーはパールコーダー(Pearlcorder )の商標を持つ。マイクロカセットとしては特異なヘッドホンステレオ発売当時は(PearlTone)とも名乗っていた。マイクロカセットの後継といえるICレコーダー(「ボイストレック」シリーズおよびリニアPCMレコーダー「LS」シリーズ)、MOドライブ、xDピクチャーカード(富士フイルムとの共同開発)、工業用ビデオスコープ、理想科学工業との合弁による産業用大型プリンターなどを手がけている。なお、MOドライブについては市場縮小の影響を受けて撤退することが発表された。デジタルオーディオプレーヤー「m:robe」も手がけていたが、短期間で撤退した。スキャントーク紙に印刷された2次元バーコードをスキャンすると音が出る機器も開発販売していた。
マイクロフォーサーズシステムを採用したミラーレス一眼カメラモデル。オリンパスでは「マイクロ一眼カメラ」と称している。名前の通り、オリンパス ペンのデジタル版として位置づけられている。
PEN E-P1(2009年発売)
PEN E-P2
PEN E-P3
PEN E-P3
オリンパス PEN-F(2016年2月26日発売)
PEN Lite E-PL1
PEN Lite E-PL1s
PEN Lite E-PL2
PEN Lite E-PL3
PEN Lite E-PL5
PEN Lite E-PL6
PEN Lite E-PL7
PEN E-PL8
PEN E-PL9
PEN E-PL10
PEN mini E-PM1
PEN mini E-PM2
オリンパス株式会社(英: OLYMPUS CORPORATION)は、日本の光学機器・電子機器メーカーである。本社は東京都新宿区西新宿に所在。日経平均株価およびTOPIX Large70の構成銘柄の一つ。
オリンパスが過去の企業買収において、不透明な取引と会計処理を行なっていたことが、2011年(平成23年)雑誌『月刊FACTA』の2011年8月号で報じられた。
2011年(平成23年)4月に社長に就任したマイケル・ウッドフォードは、この企業買収の問題を調査して、同年10月に、一連の不透明で高額な企業買収により会社と株主に損害を与えたとして、当時会長であった菊川剛及び副社長であった森久志の引責辞任を促した。ところがその直後に開かれた取締役会議で、ウッドフォードは社長職を解任されてしまう。後任には菊川が「代表取締役会長兼社長執行役員」として社長に就任。ウッドフォードは事の経緯を公表し、その異常な企業買収と会計処理の実態に、東京証券取引所の株価は急落した。菊川は同月26日付で「代表権」も「会長兼社長執行役員」の役職も返上することとなった。
2011年11月、オリンパスは弁護士と公認会計士から構成される第三者委員会を設置。さらに、バブル崩壊時に出した多額の損失を会計処理するために、2008年に実態とかけ離れた高額による企業買収を行い、それを投資失敗による特別損失として計上して減損処理し、本当の損失原因を粉飾していた「飛ばし」や、歴代の会社首脳はそれを知りつつ公表していなかったことを公式に認めた 。11月24日付で菊川は取締役を辞任した。
2016年(平成28年)4月1日に粉飾方法を指南した2人に対し、東京地方裁判所で5億円の損害賠償全額の支払いを命ずる判決が出て、同年3月24日に損害賠償で、前社長高山修一ら13人との和解が成立したと発表し、同年11月28日に元監査役5人との損害賠償で、全員との和解が成立したと発表した。
2016年(平成28年) 2月18日 - 内部告発後に品質教育の部署へ報復的な配置転換をされた社員に対し和解金1100万円を支払うと共に、和解内容を全社員に告知することなどで和解が成立。 3月24日 - オリンパス事件についての損害賠償で高山修一前社長ら13人との和解が成立。 4月1日 - オリンパス事件について粉飾方法を指南した2人に対し、東京地方裁判所で5億円の損害賠償全額の支払いを命ずる判決が出る。 11月28日 - オリンパス事件についての元監査役5人との損害賠償で全員との和解が成立したと発表。
2017年(平成29年)2月9日 - テルモとの資本提携を解消すると発表。
2020年(令和2年) 4月1日 - 品質法規制機能の強化に向け、会社分割により医療事業の研究開発・製造・修理企画などの機能をオリンパスメディカルシステムズへ移管する。 6月24日 - カメラの製造販売を行う映像事業を分社化し、国内投資ファンドの日本産業パートナーズに譲渡し、2021年(令和3年)1月1日付でOMデジタルソリューションズ株式会社へ機能移管すると発表。
2021年(令和3年) 12月17日 - 顕微鏡などの科学事業を、同年11月30日に同社が設立した株式会社エビデントに会社分割により移管し、2022年(令和2年)4月1日付で分社化すると、同日開催の取締役会で決議。
2022年 (令和4年) 8月29日 - エビデントをベイン・キャピタルに売却すると発表。
2023年 (令和5年) 10月26日 - 2024年4月1日より、本社を東京都八王子市の八王子事業所へ移転することを発表。