横須賀共済病院
1906年(明治39年)に横須賀海軍工廠職員の診療を目的として開設。第二次世界大戦後、職域病院から一般市民に開放し、横須賀市、50万人の人口を擁する三浦半島における中核病院として数々の名称変更を重ね、現在に至る。ビジョンは「高度急性期病院であること」と、「マグネットホスピタルになること」の2つ。先端医療、がん治療、救急医療をはじめとする診療密度の高い医療を提供しており、診療ボリュームは全国30位。
2004年3月31日付で地域医療支援病院としての承認を受け、紹介診療を中心に行う。基本的にかかりつけ医からの紹介状が必要。2011年3月23日、神奈川DMAT指定病院に指定。東日本大震災においては、神奈川県知事より病院協会を通じて被災地内の避難所への派遣依頼があり、2011年3月16日より福島県相馬郡新地町で救護活動などを行う。
経営危機に陥った2013年から、経営戦略を組み立て組織を改革し、診療の質と経営の質の高い次元での両立を目指し、高度急性期にリソースを特化し慢性期機能は聖域なしに削減に成功。高い診療単価と新入院患者数の増加が実現し、財務体質が強化された。過重労働の軽減とインフォームドコンセントの改善を目的にAIテクノロジーの導入を図り、2018年より、内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)の「AI(人工知能)ホスピタルによる高度診断・治療システム」事業の公募に採択され、病院のIT化・AI化を推進した。COVID-19対応では、診療では「神奈川モデル」、PCR検査では「横須賀モデル」の中核として機能している。