マツダ
軍需景気で需要が増加していたところに、それまでの三輪トラックにはない後退ギアや、カーブをスムーズに曲がれるよう後輪にディファレンシャルギアを装備したDA型は、三菱商事の全国的な販売網も相まって好評を博した。改良型のDB型を発売した翌1932年(昭和7年)には国内シェア25%を獲得。売上は急拡大を遂げ、マツダ号は海外へも輸出された。
1935年(昭和10年)10月、朝鮮半島で大規模な水力発電所をいくつも建設していた野口からの依頼を受けて開発した削岩機を初納入し、またこの年には1929年(昭和4年)から社内向けに製造していた工作機械の外販も始めた。1936年(昭和11年)には三菱商事との販売契約を解消し、オート三輪は東洋工業の直売制に移行した。
この頃には三輪トラックの次なる商品として、四輪自動車の検討を始めた。1936年(昭和11年)の重役会で小型四輪自動車の製造が決議され、イギリスのオースチン・7を購入して研究を開始。さらにドイツ車のオペル37年式やイギリスのMG37年式を購入し、最新のプレス機をはじめとする各種設備もアメリカから買い入れた。1940年(昭和15年)には小型四輪自動車の試作車を完成させ、生産体制も整備されつつあったが、この頃すでに東洋工業は軍事体制に組み込まれていたため、自動車の生産は実現不可能になっていた。
これによりマシンからSKYACTIVの文字が消えた。
2016年のグローバルMX-5カップが発足。
2017年から新規定、デイトナ・プロトタイプ・インターナショナル(DPi)規定のスポーツ・プロトタイプで参戦。マシン名はRT24-P。ライリー/マルチマティック製LMP2シャーシ、Mk.30を改造し、エンジンは引き続きAER製MZ-2.0Tが搭載される。2017年デイトナ24時間レースに、マツダモータースポーツの名の元、スピードソースの運営で、レースデビューを果たした。2017年7月、これまで20年以上にわたりマツダのレース活動を担ってきたスピードソースとの契約を解消し、ヨースト・レーシングと提携することを発表。同年の活動は休止し、2018年から改めてUSCCにフル参戦する事を決定した。
2017年からインタープロトシリーズに『人馬一体ドライビングアカデミー』と称して、車両開発部門の有志たちがドライバー訓練のためジェントルマンドライバークラスに参戦を開始。
資源の選択と集中のため、2018年3月をもってラグナ・セカのタイトルスポンサーから撤退。8月にはロードトゥインディからの年内撤退も発表した。
2020年、セブリング12時間レースで初優勝。
2021年限りでIMSAから撤退。
2021年末、トヨタ自動車社長・豊田章男の呼びかけに呼応し、前田育男常務役員を筆頭とするマツダや広島の有志たちがスーパー耐久のST-Qクラスにバイオディーゼルのデミオでスポット参戦。翌年から「MAZDA SPIRIT RACING」を名乗ってフル参戦を開始。
持分法適用会社は以下の通り(2021年3月31日現在)。
トーヨーエイテック
日本クライメイトシステムズ
ヨシワ工業
サンフレッチェ広島F.C
マツダプロセシング中国
マツダクレジット
MCMエネルギーサービス
マツダ部品広島販売
マツダトヨタマニュファクチャリングUSA,Inc.
マツダソラーズマヌファクトゥリングルースLLC
オートアライアンス(タイランド)Co., Ltd.
長安マツダ汽車有限公司
長安マツダエンジン有限公司
一汽マツダ汽車販売有限公司
0その他4社
レーシングエンジンの開発はマツダ社内では出来なくなってしまっている為に、フロリダ州のスピードソース・エンジニアリング社でエンジンが開発された。マツダは量産車の部品供給やマツダ本社とカリフォルニアのマツダUSA R&Dセンターからの専門家の派遣でサポートを行った。エンジンは380馬力を発生した。
2014年のサンダーヒル25時間レースでは、マツダRX-8がE2クラスを制覇。E3クラスは、NA型マツダMX-5ミアータが2度目の優勝を飾った。最も速いE1クラスにも3台のディーゼル車を投入したが成績は残せなかった。
2014年アメリカのUSCC(ユナイテッド・スポーツカー選手権)に、マツダUSAはチーム『SKYACTIV-Dレーシング』と『スピードソース』としてローラ製のシャシー(ローラ・B08/80)にディーゼルターボエンジン搭載した2台のLMP2マシンを出走させた。前年のGXクラスでの活躍の経験を生かし、オーバーヒート対策や450馬力へのパワーアップがなされたエンジンがミドシップに搭載されたが、予選ではトップチームの4-5秒落ちのタイムしか記録できないなど戦力不足が明らかで戦績は芳しくなかった(他の主力チームはV8エンジンで650馬力前後)。デイトナ24時間では2台共エンジントラブルでリタイヤした。マツダLMP2は他チームより10%遅く35%燃費が良いと評価された。2016年にはディーゼルをやめ、英国AER製のガソリン直4ターボであるMZ-2.0Tに変更。
2009年6月、マツダが法定期間(3年)を超えて派遣社員を工場に勤務させたのは、労働者派遣法違反の疑いがあるとして、広島労働局が文書で指導を行った。マツダは本社工場や防府工場に派遣された5人の派遣社員を途中、期間従業員として約3か月間だけ直接雇用し、再び派遣社員で受け入れる方法で、法律上の直接雇用義務が生じる連続3年の派遣期間を超えないように操作していた。県労連は「全国初のケースではないか」としている。
企業の存続が許されるかも分からず、社内に不安が漂う中、東洋工業は三輪トラックの生産再開を決定し、1945年(昭和20年)9月には久留米市のブリヂストンの工場を訪ねるなど準備活動を始めていた。GHQからも軍需工場の民需生産転換の許可が降りたことから、終戦から4ヶ月後には生産を再開し、マツダ号GA型10台を完成させた。三輪トラックは戦前に軍用に向かないとして生産台数が大幅に減らされていたため、現役で走るその多くが老朽化していた上、戦後に手軽な輸送手段として急速に需要が高まったことから、1946年(昭和21年)には大手メーカーが相次いで参入し、三輪トラック業界は活況を呈した。復興が本格化してきた1950年(昭和25年)頃になると市場からはより大きい積載能力を持つ三輪トラックが要望されるようになり、同年9月、東洋工業は業界初の1トンの積載能力を持つマツダ号CT型を発売。1951年(昭和26年)に三輪トラックに対する車体サイズや排気量の制限が撤廃されたのを受け、同年に4.8 mのロングボディを持つCTL型を発売し、翌1952年(昭和27年)には2トン積みのCTL型も登場させた。東洋工業の三輪トラックの売上は1949年(昭和24年)から1954年(昭和29年)までの間に12倍以上に増加した。
2018年8月8日、マツダ、スズキ、ヤマハ発動機は、燃費・排ガスの検査で不適切な処理をしていたと国土交通省に報告した。不適切な検査で出荷された車両は、スズキが6,401台、マツダが72台、ヤマハ発動機が7台。マツダは、新車の出荷前の品質検査で、適性を欠いたデータを無効とせず、有効として扱っていた。今回の事案の発生原因として、速度トレースエラーが生じた場合に、自動的にシステムで無効にしていなかったこと、担当検査員に判定をゆだねる工程設計になっていたことの二つを、マツダはあげており、再発防止策として、測定結果を自動的に無効とする機能を追加するとともに、検査データを複数の検査員でダブルチェックする対応を進めるとしている。
1996年(平成8年)には短期間で開発したコンパクトカーのデミオが予想を超えるヒットを記録。翌1997年(平成9年)9月の中間決算では5年ぶりに営業利益が黒字に転じた。
1997年(平成9年)11月、副社長で販売が専門のジェームズ・ミラーが社長に昇格。社長のミラーと技術担当役員のマーティン・リーチの下、ブランドの再興に乗り出し、役員や技術者、海外現地法人との議論を重ねる中で、スポーティさ、走りの良さを全面に打ち出す考えをまとめた。この新たなブランド戦略を遂行するため、すでに進行していた主要車種の開発を白紙に戻し、車種名から内容まで一新したモデルを改めて開発することを決断。このため2000年(平成12年)11月から2002年(平成14年)春までの一年半にわたり、新型車が投入されない異例の時期が生じることになった。
1999年(平成11年)12月、専務で新ブランド戦略策定の中心人物であるマーク・フィールズ(英語版)(後にフォード社長)が社長に昇格。さらなるコストの見直しを図るため、2000年(平成12年)11月、スペインのフォードの工場でのマツダ車の生産、宇品第2工場の閉鎖、早期退職者募集を柱とする「ミレニアムプラン」を発表。
マツダの業績はフォードの下で回復基調へと転じたが、開発や生産部門の中では、フォードグループの軛から離れ、商品の多様性とコスト低減を両立させる戦略を実行したいとの思いが強まっていた。2005年(平成17年)7月、マツダは好調な業績を背景に長期戦略の策定を始め、10年後の2015年(平成27年)までに全てのマツダ車が世界のベンチマークになるとする目標を設定した。その実現手段として「モノ造り革新」を立案し、開発から生産にいたるまでの全ての業務プロセスを一新する構想をまとめた。
翌2006年(平成18年)末に親会社のフォードに計画の説明に訪れ、否定的な意見に遭いながらも、最終的に黙認に近い形で了承を得るに至った。同時にこれはマツダが失敗してもフォードは手を差し伸べないということを意味し、この時にエンジンの開発方針を分けたことが後の提携解消の契機となった。2007年(平成19年)には技術開発ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言」を発表。走る楽しさと環境安全性能の両立を打ち出し、翌2008年(平成20年)6月には2015年(平成27年)までにマツダ車の平均燃費を30%向上させる目標を公表した。
経営母体は主に町の整備工場で、他チャンネルへの統合等は行われなかった。
5チャンネル時代にはアンフィニの看板を掲げていた店舗もあった。
マツダ販売会社グループには属しておらず、実質淘汰され、独立系に移行した。
引き続きマツダ車専売で営業している店舗や、他社併売ながらマツダ車を中心として扱っている店舗では、看板のデザインが昭和期のもの、5チャンネル時代のもの、現行のマツダ販売会社グループ同様のものなど様々である。
1970年(昭和45年)、東洋工業はフォード、日産と共同で日本自動変速機(現・ジヤトコ)を設立し、同年にはフォードからの強い申し入れを受けて資本提携交渉に入った。マツダの小型トラックをフォードに供給する業務提携がまとまり、本題の資本提携交渉に入ろうとした矢先、社長の松田恒次が死去。後任には長男で副社長の松田耕平が就任し交渉は継続されたが、NSUが東洋工業とフォードの資本提携は認められないと反対した上にニクソン・ショックも重なり交渉は難航。互いの溝は埋まらず、1972年(昭和47年)3月に交渉は決裂に至った。
1970年(昭和45年)、アメリカでは排出ガス規制を大幅に強化するマスキー法が発効され、自動車業界はかつてない技術的困難に直面していた。東洋工業のREはホンダが開発したCVCCエンジンとともにこの規制を達成し、ゼネラルモーターズ(GM)、トヨタ、日産もREの開発に本格的に乗り出す展開となっていた。このような中、松田耕平はいずれREの時代が到来すると予想して大規模な設備増強を決定。増産工事に続いてREの新工場建設に取り掛かり、研究開発費を含めた総投資額は600億円にも及んだ。
1990年代までは世界ラリー選手権(WRC)やル・マン24時間レースなどにワークス(マツダスピード)として積極的に参戦していた。80年代まではロータリーエンジン搭載車でのエントリーが主体であったが、80年代末期からWRCのファミリアやグループCのMX-R01、スーパーツーリングのランティスやクセドスなどレシプロエンジンでの参戦が目立つようになった。
1999年にマツダスピードがブランド名だけ残して解散して以降、日本法人のマツダとしては一切のワークス活動を行っていない。レースのノウハウと人材は全て社外に放出され、787Bなどは保管しているものの高出力エンジンに対応したエンジンベンチ設備すらない状態である。
1990年代以降もアメリカのマツダUSAはデイトナ24時間含むIMSAのスポーツカーレースに参戦し続けた他、グローバルMX-5カップやロードトゥインディ(プロ・マツダ チャンピオンシップなど)といった草の根レベルのレースを運営したり、プチ・ル・マンやラグナ・セカのタイトルスポンサーを務めるなど精力的に活動を続けていたが2021年をもって撤退。以降はMX-5カップなどのグラスルーツ(草の根)カテゴリにのみに活動を縮小した。
フォードはデュラテックエンジンの一部をマツダに製造させていたため、TC2000アルゼンチン選手権のように市販車を用いる競技でフォードバッジのマツダエンジンを用いることがあった。
2010年3月、ハイブリッド技術のライセンス供与で合意し、2013年11月にはSKYACTIV-GとTHS-IIを組み合わせたハイブリッドシステムをアクセラに搭載し発売した。
2012年11月には建設中のメキシコ工場で製造する予定のマツダ2をベースにした小型車を、トヨタにOEM供給することを発表。2015年にサイオンiAとして発売され、2016年にはサイオンブランドの廃止に伴いトヨタ・ヤリスiAに改称された。
2015年5月には中長期的な業務提携に向け基本合意したことを発表。2017年8月には業務資本提携を結ぶことを発表し、株式を相互に持ち合うことで合意した。合わせて、アメリカでの合弁工場の設立、電気自動車・コネクテッドカー・安全技術での協業、商品補完の拡充を進めていくことを発表した。
2017年10月には、デンソーを加えた3社で、電気自動車の共同開発拠点としてEV C.A. Spiritが設立された。
2018年6月には、トヨタのMaaS専用電気自動車のコンセプトカー「e-Palette Concept」の市販化に向けて、マツダが技術パートナーとして参加することが発表された。
同年6月にはトヨタからプロボックス・サクシードのOEM供給を受け、4代目ファミリアバンとして発売し、さらに2019年4月にはトヨタからハイエースのOEM供給を受け、3代目ボンゴブローニイとして発売した。
同年11月には折半出資で北米の新工場『マツダ・トヨタ・マニュファクチャリングUSA』の建設に着工した。
1945年(昭和20年)8月 - 広島市への原子爆弾投下に際し、本社施設の一部を広島県に貸与、県庁の全機能が設置される(1946年7月15日迄)。同月、軍需会社指定の取り消しを受ける。
1946年(昭和21年) 5月 - 裁判所に建物の一部を貸与。 8月 - 会社経理応急措置法に基づき特別経理会社に指定される。同月、工作機械部門が賠償工場に指定。 12月 - 民間兵器工場部門が賠償工場に指定。
1948年(昭和23年)7月 - 企業再建整備計画に基づき新旧勘定の整備を完了、特別経理会社指定の解除。
1949年(昭和24年)5月 - 東京証券取引所に株式を上場。
1950年(昭和25年)6月 - 初の小型四輪トラックCA型発売。
1951年(昭和26年)12月 - 3代目社長に松田重次郎の子である松田恒次が就任。
1952年(昭和27年)4月 - 工場の賠償指定解除。
1957年(昭和32年)1月 - 生産累計20万台達成。
1960年(昭和35年)5月 - 初の量産型乗用車となるマツダ・R360クーペ発売。
1961年(昭和36年) 2月 - NSUおよびバンケル社とロータリーエンジンについて技術提携。 3月 - 韓国向けノックダウン輸出を開始。
1962年(昭和37年)3月 - ベルトーネと乗用車設計について技術提携。
1963年(昭和38年) 1月 - 南アフリカ向けノックダウン輸出を開始。 3月 - 生産累計100万台達成。
1965年(昭和40年) 1月 - パーキンス(英語版)とディーゼルエンジン製造に関する技術提携。 5月 - 三次自動車試験場完成。 10月 - 東洋大橋開通。
広島東洋カープ
同球場のカープパフォーマンス席上にマツダの広告看板があり宇品・防府で生産する最新車種の宣伝を行っている。
日本選手権シリーズではカープが日本一に輝いた場合の最優秀選手に対してはマツダ提供の高級乗用車が贈られた。(過去、1979年・1980年・1984年の3回。カープ以外の優勝であればトヨタ自動車協賛)2007年から乗用車の副賞は廃止されたが、マツダが日本野球機構(NPB)パートナーであることから、2007年以後カープを含む優勝球団の最優秀選手に対するマツダ賞の賞金として100万円が贈られている。
カープのヘルメットの色はマツダ車のカラーリングの1つである「ソウルレッドプレミアムメタリック」を再現したものである。マツダが特別色として開発し、カープに提供している。
かつて王貞治が打席に立った際ににカープが使用していたシフトの「王シフト」は、マツダが所有していたコンピュータを用いてデータを算出し生み出された。