パリの日本人コミュニティ
1960年代初頭、日本人観光客向けの免税店がパリに開業した。 その後、長期滞在者向けのビジネスが行われるようになった。『OVNI』発行の主幹Bernard Bérnaudは「1965年または70年代に入ってもなお、フランスに移住してくる日本人の数は非常に少なかった」と述べている。1991年、『ルック・ジャパン(英語版)』のジェシカ・ルツマンは、日本の経済的地位があったため、アフリカや中国からの移民によって持ち込まれた民族主義の緊張を、日本人移住者が煽ることはなかったと記した。
2013年、パリには7つの日本語のダイジェスト誌があった。『Journal Japon』は日本の文化史、日本のニュース、日本のサービスに関する情報を伝えている。在仏日本人会がこの『Journal Japon』を出版している。在仏日本人会は、文化活動を列挙する『Japanese Guide to Living to Paris (パリ暮らしへの日本人ガイド)』も出版している。
ヌイイなどの地域は高価であるため、それはフランス社会に同化するのではなく、より広く日本人コミュニティから自分を遠ざける日本人の一例であるとルツマンは述べた。
『日本人とヨーロッパ―経済的文化的衝突』の著者マリー・コント=ヘルムは、日仏文化学院パリ日本人学校からのバス路線が、子供を持つ日本人家族がパリ都市圏に定着する場所を本質的に決定する、と書いた。日本人はランクに応じて異なる地域に定着し、会社社長ら経営者らはヌイイ=シュル=セーヌ周辺に、あるいは会社の取締役役員らは16区パッシー(英語版)界隈で暮らす一方で、社会経済的ランクの低い日本人は15区の旧ホテル・ニッコー周辺も含めたパリ左岸 (en) 一帯で生活した。ヌイイ=シュル=セーヌ周辺には「社長通り (Shachō Dōri)」という冗談名称があるほどである。 また1995年当時、オペラ地区には多くの日本企業があったが、日本人居住者がほとんどいないため、この地域がチャイナタウンのようになるとは思えないと新井は述べた。