琉球の朝貢と冊封の歴史
書状は清の徳化に浴しているからこそ琉球は成り立っていけるのであって、二年一貢から四年一貢への変更は死活問題であると訴えたものであった。国王の書状内では薩摩と琉球が利益を得ている朝貢貿易に大打撃を与えることになるという、いわば本音の部分については全く触れられなかった。福州側は陳情使節団に対して、まず道光帝の四年一貢の命令に反して進貢使を派遣してきたことを詰問するとともに、琉球側からの訴えを聞いた。琉球側は工作資金をばら撒くとともに、四年一貢阻止を強力に訴え続けた。
琉球側の陳情と運動により、福州の最高責任者であった呉文鎔を動かすことに成功した、呉は琉球側は誠意を持って従来の二年一貢の継続を訴えており、また海洋国である琉球との貿易によって中国では入手が難しい商品を手に入れていると、二年一貢の継続を求める琉球側に立った上奏文を作成した。現実問題として琉球側のみならず福州にとっても、進貢船と接貢船による琉球との冊封貿易の利益を毎年手に入れていたわけで、四年一貢への変更は痛手であった。呉文鎔が琉球側の意向に沿った上奏文を作成したとの情報をキャッチした琉球側は、更に北京の中央政府の官僚に対する陳情を行った。結局道光帝は1840年12月、前年の四年一貢を取り消し二年一貢の継続を認める命令を下す。この四年一貢阻止のための陳情活動はまさにアヘン戦争の最中に行われたものであり、その後琉球、清そして薩摩藩を始めとする日本も、欧米からの厳しい外圧に晒されていくことになる。
1663年5月、冊封使の正使張学礼、副使王垓は1653年に派遣された慶賀使の蔡祚隆、そして通訳の謝必振とともに福州を発ち、琉球へ向かった。船は6月、無事に那覇港に到着した。冊封使の来琉に琉球側は驚愕する。冊封に際してはまず、琉球側から冊封を要請する請封が行われる。そして冊封使派遣の前年には冊封使を出迎えるための迎封使(接封使)を琉球側が派遣することになっている。今回は請封そのものが行われていなかった上に、清側から冊封使の派遣についての事前連絡が無かった。当然、迎封使(接封使)を派遣していなかった等、冊封使を迎える事前準備が全くなされておらず、その上、1660年には首里城が焼失して再建されていなかった。琉球側としては悪条件が重なった冊封使の来琉であったが、琉球側の事情に精通した謝必振の尽力もあって、1663年7月、無事に尚質を琉球国王に冊封する儀式が執り行われた。また懸念された弁髪など清の習慣を冊封使が強要する事態は起こらず、尚質は明の時代と変わりない皮弁冠服で儀式に臨むことが出来た。
なお清が明代とは異なり、服制や弁髪を琉球など冊封国に押し付けようとしなかったのは、清の領内では服制や弁髪を強制するのに対し、領域外ではそれらの習俗の押し付けを避けることによって、風俗習慣面からも清の領域を明確化する意図によるものと考えられている。そもそも清は明と比べて周辺諸国に対する朝貢の促しが緩く、朝貢国の数も明代に比べて激減した。
そして斉彬はこれまで避けてきた琉球王府内の人事に直接介入を断行し、自らの構想に抵抗しそうな高官を罷免して逆に手足として動くような人材が抜擢された。
しかしここで事態が急展開する。島津斉彬が急死したのである。甥の島津忠義が家督を継ぎ、実権は斉彬の異母弟で忠義の父である島津久光が握った。秘密裏に進められてきたフランスからの軍艦等の購入計画は破棄され、違約金を支払うことで契約は取り消された。しかし王府の人事まで介入した斉彬の政策は激しい反動を琉球王国にもたらした。1859年には牧志恩河事件が発生し、親薩摩派と見られた人物が失脚、そして逮捕投獄された。その後も事件の後処理を巡って琉球王府内は厳罰派と法に基づく法治主義派に分裂して深い亀裂を生じ、国王の廃立が噂される事態にまで陥った。
なお琉球側としてはやむを得ない条約締結であったが、琉米修好条約や琉仏修好条約を結んだということは、欧米諸国は琉球をある程度の外交権を持つ存在として認めていたことを示している。琉球国王は清の皇帝から冊封を受け、外交上からも国王として国際的に認知されていた。ただ日本側としては琉球の欧米諸国との条約締結を黙認したものの、それによって琉球が日本に従属する実は失われないと解釈していた。ペリー来航以降の幕末期、日本側は清よりも日本によって実効支配されてきたことを欧米諸国に対してアピールするようになる。この流れは幕末から明治維新にかけてより強まっていく。
アヘン戦争以後、琉球側にとって事態は急速に悪化していく。まず欧米諸国の船が頻繁に来琉するようになった。琉球側としては急増した欧米船の来航によって、欧米船に無償供与する食料品、日用品の負担も急増して財政難の一因となった。より深刻な問題は欧米船が通商そしてキリスト教の布教を強く要求するといった、朝貢、冊封という琉球を支えてきた体制の根幹を揺るがすようになってきたのである。その上、イギリス、フランスそしてアメリカ合衆国は琉球を領土化する野心まで見せるようになる。
アヘン戦争終結後、イギリス政府はサマラン号を東南アジアから東アジアに派遣して、通商航海ルートの探査、測量を行なわせた。サマラン号は1843年末から翌1844年2月初めまで先島諸島で測量活動を強行し、1845年にもまた先島諸島の測量を繰り返した上で那覇港にも2回、寄港している。ところでアヘン戦争によって開港した福州にはイギリス領事館が設けられた。その福州の総領事から福州琉球館を通し琉球当局宛に、英琉両国の友好親善を願うとともに、測量船の活動に理解と便宜を図るよう要求する内容の書簡が手渡された。
福州イギリス総領事からの書簡と、サマラン号の先島諸島測量の報はほぼ同時に琉球王府に届いた。驚愕した王府はさっそく琉球王国全土に通達を出して異国船に対する厳重警戒を命じた。しかし那覇港に寄港したサマラン号の船長は、琉球来航が一過性のものではないことを言明した。
後述のように、明への朝貢貿易を軸とした中継貿易で繁栄した琉球は、日本、朝鮮、そしてシャムなどの東南アジア諸国とも外交関係を持っていた。
明は琉球に対し、対日外交の仲介役としての役割を期待していて、実際に仲介を命じたこともあった。明と外交関係を結んだ足利義満の没後、後継者の足利義持は外交関係をいったん断絶する。15世紀前半、琉球から日本へ向けての交易船が毎年のように運行されている。これは東南アジア諸国の産物を手に入れるとともに、義持による外交関係の断絶によって、琉球を通して中国製品を入手するルートが活性化したためと考えられる。
1425年、明では宣徳帝が即位し、一方日本側も1429年に足利義教が征夷大将軍となる。日中双方の代替わりという状況下で、1432年、宣徳帝は琉球に使節を送り、改めて日本を招諭しようと試みた。宣徳帝から琉球国王尚巴志に宛てた書状には、琉球は日本と境を接し、交易を行っていて道のりも険しくは無いと聞いている。
1487年、マラッカ王国へ赴いた冊封使が海難事故に遭い、正副使ともに死亡した。この事件以後、明の官僚たちは冊封使として渡海することを忌諱するようになった。1487年以降、最初に冊封の対象となったのは、1527年に約50年間王位にあった後に亡くなった尚真の跡を継いだ尚清であった。1527年秋、尚清は早速明に請封使を送った。この時、明側は調査をして回答するとの返答をしたが、肝心の使節が明からの帰途、海難事故に遭って死亡したために返事が琉球側に届かなかった。そこで1530年に琉球側は改めて明に請封を行ったが、明は福建の地方官に実態調査を命じるとともに、尚清に簒奪の疑いありとして、新国王である尚清の出自と地位が確かであることを示す、「国中臣民結状」つまり琉球の民の信任状を提出するように求めた。もともと明は冊封時に新王の正統性を問題にしたことは無く、実際問題として正統性を確かめるのは困難であり、万一簒奪の事実が判明したとしても明が王位継承自体を覆すことは不可能に近い。従ってこれは尚清の冊封を引き延ばしたい理由が明側にあったと考えられている。
明が尚清の冊封を引き延ばしたかった理由のひとつは、前述のようにマラッカへ赴いた冊封使が海難事故に遭い、正副使ともに死亡した事故以降、海を渡る冊封使の危険性について明の官僚たちが強く意識するようになったことが挙げられる。