金銀複本位制
金銀複本位制のもとでは金貨及び銀貨の両方が無制限の法定通貨であり、かつ金または銀地金を造幣局に納入すれば少額の手数料で金貨や銀貨に鋳造される、自由鋳造が認められる。しかしこのような固定相場制の下では金或は銀の相場の変動によって、グレシャムの法則の作動による不安定化がしばしば起こった。それでも1875年まで金銀比価は1:15~1:16の間を往復するに留まっていた。
金銀の両方を本位貨幣とした場合、金銀比価の固定は生産価格及び市場価格の存在を無視することとなり、法定された金銀比価と市場価格のバランスが崩れると、市場価格が高額な方の貨幣が退蔵される可能性が高かった。たとえば法定比価が金:銀=1:10に対し、市場比価が1:20の場合、市場では銀地金を貨幣に鋳造して法定価格で金貨と交換して、金貨を鋳つぶして金地金にすれば市場比価の半値で金を入手できることになる。こうして金貨は退蔵されて、銀貨だけが流通することとなるわけである。
中世ヨーロッパでは、自国で安定した金貨もしくは銀貨の供給が不可能であったために、金銀複本位制を採用せざるを得ず、なおかつバランスが崩れるとその度に改鋳を行ってバランスを維持しなければならなかった。
5g)を原貨とする金本位制を定めたが、清を中心とする周辺諸国はいずれも銀本位制を採っており、洋銀と同価値の1円銀貨(416グレーン: 26.96g)(品位900/1000、純銀374.4グレーン: 24.26g)の発行を余儀なくされた。このとき開港場で行われていた銀貨100円に対して金貨101円の金銀比価は1:16.01だったが、国際価格に対し金安であったため金貨の国外への流出が激しく、明治8年(1875年)には新しくアメリカの貿易ドル銀貨と同等の貿易銀(420グレーン: 27.22g)(品位900/1000、純銀378グレーン: 24.49g)を発行し、翌年には金銀比価を両者同等の金貨100円に対し銀貨100円に改めて実質上の金銀複本位制となった。更に明治11年(1878年)5月27日には大蔵卿大隈重信の建議を受けて正式に金銀複本位制を採用して、これまで開港場のみで通用を許していた1円銀貨及び貿易銀を日本国内でも強制通用力のある貨幣として扱い、その無制限使用を許した。これによって銀貨も事実上の本位貨幣となった。
だが、西南戦争に伴う不換紙幣増発によって生じたインフレーションで金貨・銀貨ともに国外への流出や退蔵が深刻化して、本位貨幣としては名目上の存在となってしまった。これを憂慮した大蔵卿松方正義は、一時的な銀本位制導入による通貨安定を模索し、明治18年(1885年)に銀本位制に基づく兌換紙幣である日本銀行券を発行して、日本は一時的に実質的な銀本位制となり、その後明治30年(1897年)の貨幣法によって金本位制への復帰を果たすことになった。しかし金平価は半減し、純金の0.75gを1円とし、品位は900/1000のままとされた。