東洋パルプ
東洋パルプは1949年1月、クラフトパルプ (KP) の生産を企図して設立された。設立時の社名は「三島パルプ工業株式会社」で、小規模製紙会社であった三島工業が中心となり設立した企業であった。しかし事業化の過程で大規模化し、三島工業の関与が薄れ、1950年3月東洋パルプに社名を変更した。このとき役員も一新され、会長の岸信介(後の内閣総理大臣)を始め取締役の足立正(翌年に社長に就任)・永野護・津島壽一・小林中、監査役の瀬越憲作など、事業計画に参加した政財界の大物が役員に就任、組閣し得るその陣容から「東パル内閣」と称された。
工場用地は広島県呉市と山口県光市の光海軍工廠跡地が候補に挙がったが、呉市が選ばれた。呉工場は1951年に着工、同年12月に操業を開始し、未晒しクラフトパルプ (UKP) の生産を開始した。しかし操業開始が朝鮮特需による好況の終焉に重なってしまい、早々に経営に行き詰ってしまった。
そこで経営支援を、役員の一人であった伊藤忠兵衛経由で筆頭株主であった呉羽紡績(現・東洋紡)に依頼、1953年1月同社に経営権を全面的に委譲した。同社の支援の下企業体質改善の一環としてクラフト紙への進出を計画、1954年10月に両更クラフト紙の生産を開始した。その後順次生産規模を拡大していく。