短期現役士官
同年4月の改正で、直ちに少尉候補生以上として採用するのではなく、一段下の見習尉官を経て中尉・少尉に任用する変更があった。また、1944年(昭和19年)の改正(昭和19年勅令第458号)では、見習尉官任用と同時に現役を経ずに予備役に編入して必要な時に召集できるよう規定が追加され、これに沿うよう法令名も海軍将校相当官服役特例へ改題されている。このほか、基本的な仕組みは終戦まで維持された。
太平洋戦争中、二年現役士官は、将校相当官のうちの大きな割合を占めることになった。主計科の場合、昭和初期の海軍経理学校の生徒出身者が年間20人以下だったのに対し、二年現役士官は1938年に第1期生35名を採用して以降、1939年から1944年まで原則として毎年2回に分けて採用された(1943年は1回)。各年の採用数は1939年:168名、1940年:169名、1941年:208名、1942年:776名、1943年:708名、1944年:1475名と増加の一途をたどり、最終の第12期生まで総計3555名にも上った。13期の採用予定者は決定しており、海軍経理学校への入校日は1945年9月30日が予定されていた。大戦中の戦死者は約12%の408名であった。技術系各科では1939年の採用の70%、1941年の62%を二年現役士官が占めている。法務科でも1944年には総士官数の55%が二年現役士官だった。