第5世代移動通信システム
LTE-Advancedでの8×8 MIMOを超えて、アクティブ・フェーズドアレイ・アンテナを用いたマルチビーム多重化を行い、同時に異なるデータを送れるようにすることで高速通信を実現する。
2018年5月14日に、中東のカタールではオレドー(英語版)が世界初の商用5Gサービスを発表するも、対応端末やサービスについてのアナウンスはなかった。ネットワークを構築した中華人民共和国のZTEが、米中貿易戦争でアメリカ合衆国商務省から禁輸措置を受けたためとされる。
2018年10月1日、アメリカ合衆国のベライソンは、「宅内限定」ながら、世界初の商業5Gサービス開始を発表した。
2018年12月1日、大韓民国でも、世界初の企業向け商用5Gサービスを開始したと発表した。
韓国では2019年4月5日、アメリカ合衆国では2019年4月11日にそれぞれ一般消費者向けの商用5Gサービス開始予定であったが、アメリカのベライゾン・コミュニケーションズは、予定よりも約1週間の前倒しで4月3日にサービス開始を発表し、一方の韓国大手移動通信三社(KT、SKテレコム、LGユープラス)も、2日の前倒しで同日午後11時にサービス開始を発表してそれぞれが「世界初」を主張した。ただし、一般消費者向けの対応端末の供給は、ベライゾンは3日の開始時点で5Gモジュールを装着した中国レノボ傘下のモトローラ・モビリティの「Moto Z3」のみであり、韓国は5日に発売されたサムスン電子のGalaxy S10 5Gのみであった。また、サムスン電子は価格を7万円程度に抑えて顧客の裾野を広げ、先進国で5G対応の高機能モデルや折り畳み型といった最新鋭の機種を打ち出しながらも、新興国向けには機能を絞って価格を抑えた廉価版を拡販する。インドで中国製品のボイコット運動が広がったことで、サムスンが「漁夫の利」を得る構図となっている
2019年4月現在、26社48種の5G対応デバイスが発表されている。