インドの経済
インドの経済は、農業、手工業、繊維工業、多種多様のサービス業と多様性に富んでいる。労働力人口の半数以上が直接あるいは間接的に農業で生計を立てている一方、サービス業は急速に成長している部門であり、インドの経済に重要な役割を担うようになってきている。
情報技術(IT)時代の到来と英語を流暢に話し教育された多くの若者たちによりインドは、アフターサービスや技術サポートの世界的なアウトソーシングの重要なバックオフィスとなりつつある。インドはソフトウェアや金融サービスにおいて高度な熟練労働者の主要な輩出国となっている。他の部門では製造業、製薬、バイオテクノロジー、ナノテクノロジー、通信、造船、航空、観光、小売が高成長の兆しを見せている。近年、ITなど第三次産業のGDPへの貢献が、従来的に貢献度の高かった農業など第一次産業より大きくなっており、5割近くを占める。一方で、従事者の比率は、第一次産業がおよそ4割、第二次産業が2割、第三次産業が3割となっている。
特に製造業など第二次産業が脆弱であることが指摘される。
インド・ルピーは、インドで唯一の法定通貨である。2008年5月23日時点の交換レートは1USドルあたり約38.695インド・ルピー、1ユーロ辺り67.335インド・ルピー、1イギリス・ポンドあたり84.5インド・ルピーである。インド・ルピーは隣国のネパール、ブータンでも法定通貨として採用されており、両国とも、インド・ルピーとペッグをしている。1インド・ルピーは100パイサになり、印刷されている紙幣の最高価額は1,000インド・ルピー、最低の硬貨価額は25パイサである。
インドは、公務員制度、インド準備銀行、鉄道といった制度をイギリス植民地時代から継承している。ムンバイには、インドの商業資本を提供するインド準備銀行、ボンベイ証券取引所(BSE)、国家証券取引所(NSE)、そして多くの金融機関の本店が存在する。
中央銀行であるインド準備銀行は1935年4月1日に設立され、金融システムを監督し、発券銀行としてマネーサプライの調整の役割を担っている。