超高層マンション
高さ170 m以上の建設中、計画中の超高層マンションは以下の通りである。計画中のため高さ、階数、竣工年に関して変更のある可能性があるものを含む。
これにより、超高層マンションの建設は急増、東京都心や湾岸地域などで住居が大量に供給されたことにより、都心回帰と呼ばれる現象も惹起した。その後、大都市近郊の鉄道沿線や地方都市などにも超高層マンションが多く建設されるようになった。
2022年現在、日本で一番高さのある超高層マンションは、東京都港区の虎ノ門ヒルズ レジデンシャルタワー(高さ221.55 m、54階)である。建設中の超高層マンションで、一番高さのあるものは東京都港区の「麻布台ヒルズレジデンスB」(高さ262.89 m、64階)で2023年に竣工予定となっている。その後、2030年度に「六本木五丁目西地区再開発事業(通称:第二六本木)B街区」(高さ288m 、70階)が計画されている。それによって、新たに日本一が塗り替えられることになる。
タワーマンションは、デベロッパーによる子育て層を対象にした営業活動もあり、入居者はファミリー層が多い。大型タワーマンションの場合、1棟あたり1,000戸以上あり、一つの町とも言えるものであり、大規模マンション、タワーマンションが丁目を占めている地域もある。周辺に生活に必要な様々な店が開業してコンパクトシティを形成しているが、初期のタワーマンションでは住人の高齢化に伴い、すでに保育所などの数は少ない傾向がある。
1976年~1987年 - 与野ハウス(66 m)
1987年~1989年 - ベル・パークシティG棟(115.95 m)
1989年~1991年 - 大川端リバーシティ21リバーポイントタワー(132 m)
1991年~1993年 - イーストコート3番街(140 m)
1993年~1998年 - オークプリオタワーレジデンス(167 m)
1998年~2004年 - エルザタワー55(185.8 m)
2004年~2006年 - アクティ汐留(190.25 m)
2006年~2009年 - クロスタワー大阪ベイ(200.375 m)
2009年~2022年 - The Kitahama(209.35 m)
2022年~ - 虎ノ門ヒルズ レジデンシャルタワー(221.55 m)
超高層マンションの固有振動の周期は低層の建物に比べ長いため、地震動の周期の長い海溝型巨大地震の地震動との共振の可能性あり、制震工法や免震工法で建設される建物もあるが、長周期地震動との共振に備えて家具の固定が推奨されている。さらには、地震でエレベーターが停止すると、上階の住人が移動手段を失うという「高層難民」の発生も懸念されている。
また、規模が大きく区分所有者の人数も多くなる超高層マンションは、購入者が重視するポイントに眺望が挙げられ、低層階と高層階との価格格差が大きくなることが一般的であり(数倍となることも見られる)、それによる区分所有者間の所得・資産格差の大きさが、管理組合運営へ影響しやすい。法政大学経済学部の坂本憲昭は、2016年時点で初期の超高層マンションでは居住者の高齢化が始まっており、都市の人気エリアであっても急激な高齢化により、医療や介護の施設の不足など山村と同じ問題に直面すると指摘している。
子育ての観点からは、名門会会長の西村則康が「学力の平均値で見れば、恐らく高層マンション住まいの子供の方が、そうでない子供よりも高いように思う」としつつも、「五感への刺激が圧倒的に少ないために、身体感覚が自然に鍛えられるべき時期に十分鍛えられない」「傾向として、実体験が乏しいために物事をイメージできず、理解するのに時間がかかる傾向にあるのは事実だ」と述べている。
また、東海大学医学部講師の逢坂文夫は、平成5年度の『厚生省心身障害研究報告書』(発行:厚生省)において、超高層マンションの高層階に住むと女性の流産率が高まり、子供が低体温やアレルギー疾患になりやすいと報告を行っている。