藤村義朗 (海軍軍人)
7月14日には、「ダレスとそのスタッフはフランクフルトの米軍総司令部に出発したが、ダレスからは日本政府が望むならいつでも連絡を取れるようにすると伝えられた」という内容の電報が送られた。このあと、16日、17日とダレスの秘書であるゲベルニッツの紹介と彼から入手したアメリカ側の見解を伝える電報を打っている。17日の電報では日本の敗戦は必至でアメリカ側の対日戦への意欲が高いことを示した上で、ダレスが日本との連絡チャンネルを設けて早急な和平に持ち込む意志があると伝え、今のこのチャンネルを絶たないことが重要で、それによって自分は何事かを成し遂げたいと考えるので、東京の見解や指示を請う内容となっている。
しかし、海軍中央は藤村の電報について、その扱いを外務省に一任した。7月23日に扱いを委ねられた外務省から、ベルン駐在の加瀬俊一公使に対し、以下のような電報が発信される(原文の文語体を現代文に意訳)。
この電報については、先に海軍から藤村宛に訓電を発したと電話で連絡があった、との但し書きがある。前日の7月22日に、軍令部総長名でベルン公使館付海軍顧問に宛てて、「この件が外務省に移管されたので現地の外務省代表と連絡を取り、海軍としては表だって関与しない。敵の最近の宣伝は敵が困難に直面していることが窺える。海外の海軍代表は軽率な行動を慎み、慎重でなくてはならない」といった電報が送られた。藤村は7月26日、「自分は立場をわきまえており、過去も将来も軽率な行動は取らない、戦争の今後の経過によらず自分としては捕虜等の相手に拘置された人々の情報交換のため、政策・軍事行動に影響を及ぼさない範囲で敵方と間接的な接触を維持することは重要だと信じるが、貴電の指示により当面海軍軍人としては表に出ないようにする。