手伝普請
このうち、大名御手伝い普請は幕府が必要な材木、坑木、鉄物を負担し、大名が普請人足費、竹・材木の伐採費、運賃を負担した。勘定奉行の指示で代官が工区ごと見積もりをたて、入札で請負人を決めた。入札するには1割を幕府に納入した。各藩は家老級の重臣を惣奉行にたて、家臣団を被災現場に派遣した。臨時の現地本部、出張小屋を設けた。近隣の村から人足を集めて労賃を支払った。
築城・治水の他に手伝普請の対象となったのは、日光山の諸社、徳川家の菩提寺である寛永寺・増上寺、将軍および家族の霊廟、禁裏・御所などの造営・修復である。
江戸時代の初期には、各藩が費用を負担し、実際に藩が取り仕切って普請が行われていた。しかし、時代が下るにしたがって、落札した町人などが現場の責任を負う請負形式が多くなり、さらには金納化も進行した。そして、安永4年(1775年)以降は完全に金納化が通常の形となった。基本的には、各藩は費用を負担するだけとなり、幕府が直接担当役人を派遣して指揮監督するようになった。
江戸時代の手伝普請も各藩の負担は過重であり、藩の財政を逼迫させる要因のひとつとなった。ただし、他の課役・重職を担っている藩には、手伝普請を軽減あるいは免除する処置がとられた。中後期の例では、尾張藩・紀州藩・水戸藩・加賀藩、老中などの要職在任中の藩、溜間詰の大名、長崎警固を担う佐賀藩・福岡藩は免除されていた。