RAPT理論
2013年頃、教祖の男性は摂理から脱会したが、2016年に摂理の創設者である鄭明析に帰依しながら独自の宗教観を深めたサイトを立ち上げた。教義は、摂理とほぼ同じであり、2023年にこの世を支配するサタン(イルミナティ、ロスチャイルド家、天皇家、中国共産党)が敗れ、ラプトを「主」とする地上天国が完成すると説く。摂理の創設者は過去に世界平和統一家庭連合(統一教会)に所属しており、摂理の教義は統一教会のものと似ている。摂理は、創立者が女性信者に性的暴行を行い、社会問題化していたが、近年でも大学などでサークルやセミナーを装って勧誘し、若者を中心に信者を増やしている。
RAPTは、終末論のベースの上に、ユダヤ陰謀論や鬼塚英昭の「田布施システム陰謀論(天皇と朝鮮人陰謀論)、中国脅威論などをミックスさせた寄せ集めを作り、そこに芸能人や政財界の著名人が反キリストとして登場する。「田布施システム陰謀論」や「Qアノン陰謀論」の元型は、福音派に代表されるキリスト教的世界観にある。「田布施システム陰謀論」では、孝明天皇は伊藤博文によって暗殺され、明治天皇以降は「李家」の人々が住む山口県田布施町の出身者に入れ替わっているという。そして、その後の日本の近現代史は全て朝鮮人を通じたユダヤ系の国際金融資本に乗っ取られているとする。ユダヤ人は朝鮮経由で日本に入ってきており(日ユ同祖論)、トヨタや原発などもユダヤ=朝鮮人ネットワークであるという。政財界や芸能界の著名人、天皇などは、朝鮮人で悪魔崇拝者の血縁者である「上級国民」であるが、2023年までにサタンが滅び、悪魔崇拝者は追放されるとする。これらの陰謀論の寄せ集めは、善と悪の戦いのような定形であり、被害者意識と排外主義的なナショナリズムが現れている。
「RAPT理論」のブログは、一見普通なビジュアルであるため、著名人や言論人が情報源として扱い、認知を広めている。『アゴラ』で池田信夫が「RAPT理論+α」を出典にして記事を書いたほか、ジャーナリストの清水潔や、元明石市長の泉房穂、百田尚樹、ほんこん、苫米地英人、長尾和宏、ASKA、参政党の候補者などがTwitterでリツイートした。