中間財貿易
中間財を含む貿易理論を構築する必要は、1950年代末にすでにライオネル・マッケンジーが指摘している。マッケンジーは、「綿がもしイギリスで生育されなければならないとしたら、ランカシャーが綿布を生産することになることはありそうにもない」と注意している。教科書では、19世紀の貿易の多くは、最終財であり、リカードの理論も最終財を念頭においていたと説明される。しかし、イギリス産業革命の成否は、綿という中間財(綿は栽培され、摘果されなければならない)の輸入に依存していた。その意味では、19世紀初頭にも中間財貿易は、世界経済にとって必要不可欠のものであった。中間財貿易の理論が構成されなかったのは、経済の実態の反映ではなく、その理論のむずかしさにあった。
マッケンジーを継いでロナルド・ジョーンズも中間財貿易の重要性を指摘し、すべての国がおなじ財の投入係数をもつ場合の多数国・多数財貿易理論が労働のみが投入される場合の延長上に展開できることを示した。中間財貿易を含む多数国・多数財の一般理論は、塩沢由典の2007年の2論文により提起された。先行研究としては、池間誠(1973)、東田啓作(2005)などがある。
塩沢理論によれば、世界各国の生産技術の集合と正則な最終需要が与えられれば、世界各国の賃金率と財の価格の体系(これを塩沢は「国際価値」と呼んでいる)が一義的に定まり、生産の特化パタンも定まる。
ハンメルズらは、「中間財貿易」という概念が曖昧であるとして、近年の生産の国際化は垂直特化(vertical specialization)と概念化すべきだと主張している。中間財・投入財は、その使途により定義されるものである。たとえば、(精米された)米は、直接消費されれば最終消費財、菓子などの生産に投入されれば投入である。生産の分断化が進行する以前から、19世紀以降の工業生産には、原材料・部品・機械設備等、輸入された財の投入に本質的に依存していたが、それを適切に理論化する枠組みが欠けていたことが問題であった。
中間財貿易を理論化したとする論文は多いが、ほとんどは所与の費用構造と特定の貿易パターンとを想定するものである。それでは、中間財の使われ方により、商品の国際価格が変わってしまう事態に対応することはできない。
マルクーセンは、『多国籍企業と国際貿易の理論』の第9章で「中間投入財貿易と垂直的多国籍企業」において、投入財の貿易を取り上げているが、貿易される中間財は熟練労働の豊富な国のみで生産され、未熟練労働の豊富な国に輸出され、最終財に組み立てられた後、本国に再輸出されると最初から前提している。一般均衡理論を背景とする部分均衡理論と位置づけと思われるが、「要素市場や要素価格をとおして作用するより複雑な効果」については注意を呼びかけるにとどまっている。
ハンメルズらは「中間財が費用なしに貿易されない最終財に組み立てられるときには」、リカード型、ヘクシャー・オリーン型、独占競争のいずれにおいても、「容易に中間財貿易のモデルに再解釈できる」と注意している。