プリペイド式携帯電話
1999年8月1日 - ツーカーホン関西がプリケーカードコールサービスを開始。
1998年10月 - ツーカーホン関西が日本初のプリペイド携帯を発売開始。
1999年 - 東海デジタルホンでプリペイド携帯を発売開始。
1999年12月 - 日本移動通信(IDO、現在のau関東、中部地区)がプリペイド携帯「ぷりぺIDO」(PDC方式)を発売開始。
2000年7月1日 - 購入時の本人確認が強化された。
2000年10月- アステル東京がPHS初のプリペイド携帯音声通信を発売開始。
2001年12月 - 日本通信が日本初の仮想移動体通信事業者として、プリペイドデータ通信を発売開始。
2002年6月30日 - au、PDC方式のプリペイド携帯の販売を終了。
2002年7月 - au、cdmaOne方式のプリペイド携帯「CDMAぷりペイド」を発売開始。
2003年3月31日 - au、PDC方式のサービス終了。
2004年6月9日 - YOZAN、プチペイドの新規申し込みを停止。
2005年3月31日 - NTTドコモ、ぷりコールの新規申し込みを停止。
2006年4月1日 - 携帯電話不正利用防止法が完全施行され、本人確認がさらに強化された。
2006年6月30日 - ツーカー、 プリケーの新規申し込みを終了。
2006年9月1日 - ボーダフォン(当時の日本法人)、ボーダフォンプリペイドサービスとPjサービスの料金と期間を改定。
北米を除く途上国で主流となっているGSM方式の携帯電話では、SIMカードに前払い済みの金額を登録し、一般に市販されている端末(電話機)に装着する方式である。基本料金は不要で、有効期間があり、登録(チャージ)してから一定の期間を過ぎると、残額があっても緊急以外の発信・着信(着信側も通話料金を負担する双方向課金のため)が出来なくなる。
残額を使い切ったら、コンビニエンスストアや個人商店でチャージ用のプリペイドカードを購入し、キャリア専用のダイヤルに電話をかけて、プリペイドカードに銀色で覆われた部分を硬貨で削って、そこに記載された番号を入力することによって、再び使用できるようになる。なお有効期間を過ぎると、自動的に解約になるため、手続き等は必要ない。端末の取替えや電話番号の変更も、SIMカードの差し替えのみで可能である。
西欧などでは、基本料金は不要で、残高の有効期間なども存在しないため、使い勝手が良く、携帯使用者全体の過半数を占めている。中華人民共和国でも、すべてがプリペイド式といっても過言ではない(参照:中国における携帯電話)。
各国の事業者が、自国内の電話番号を登録したものを国際的な通信販売で旅行者向けに販売している。国際ローミング契約と違い、国内通話となり通話料金が安いため人気がある。
なお、後述する匿名性を利用した犯罪利用を防止する観点から、国によっては加入(SIMカードの購入)時には、身分証明書の提示が必須だったり、1人が保有できる番号の数を制限している国家もある。