退廃芸術
近代美術が右派や一般市民から非難を浴びた実例には次のようなものがある。彫刻家エルンスト・バルラハは、第一次世界大戦の戦没者記念像を作り、その一つは1920年代末に政権にあった社会民主党により、1929年マクデブルクに設置されたが(現在はマクデブルク大聖堂に安置中)、これは市民から大きな非難を浴びた。この像は簡略化された人物表現を特徴としており、一本の十字架を支えて屹立している3人の兵士、うち両側の二人は防寒着やヘルメットで固い表情を隠し、中央の人物は顔を前に向け毅然と立っているが、その印象は戦友の死を悼んで静かな悲しみが漂っている。十字架の下にはヘルメットをかぶった兵士がいるがすでに白骨化しており、両側には耳を両手で覆って眼をふさぐ父親と、ベールで顔を覆い両手を握り締める母親がうずくまっている。好意的な意見では、高貴さと戦死者に対する哀悼が伝わる精神性の高い彫刻だというものもあったが、市民の多くは「なぜ国のために遠い戦地で英雄的に戦って死んでいった若者がこのように虚ろに見えるのか」、「気が重くなる。青少年に悪影響を与える」、「ドイツ軍人を愚弄している」などと猛反発した。中には「人物の何人かはゲルマン民族に見えない。程度の低いスラブ・モンゴルの特徴があるのではないか」というようなものもあった。市民やメディアの多くは英雄らしさより大戦の悲惨さを強調した像に対し、自らやドイツ自体が否定されたような印象を受けて像を攻撃した。その手段として、人種的特徴も利用された。バルラハの作品はマクデブルク戦没者記念像やハンブルク市戦没者記念碑など、戦争の記念碑や公共空間に置かれたものが多かったため、特に世論を刺激した。
退廃美術展が全国を巡回する中、展覧会用に各地の美術館から「預かる」形で押収されていた美術品は約17,000点に及んでいたが、1938年5月31日に「退廃芸術作品の没収に関する法律」が公布され、政府が退廃芸術と認定した美術品は、金銭的補償もなく強制的に押収・処分して良いものとされた。展覧会を巡回していない美術品はベルリンの倉庫に押し込まれた。その中から、ナチスの高官たち、特にヘルマン・ゲーリングは自分の趣味である美術品収集のためにゴッホ、セザンヌ、ムンクなど13点を取り置きさせ、別荘に持ち去った。
宣伝省高官フランツ・ホフマンやツィーグラーなどからなる「押収された退廃芸術作品活用のための委員会」が編成され、残りの作品のうち売れるものは売って外貨を獲得し軍備の費用にあてることとなり、メンバーの中にいた画商たちに売却がゆだねられた。特に、当時国際的に評価の上がっていた印象派やポスト印象派の絵画が高く売れることが期待された。しかし、ドイツ国内で危険視されている作品を褒めることは許されないため、そうした作品を顧客に対して高く売ることは至難の業だった。しかもナチスから買うことを忌避する外国人もいたため、出所がドイツであることを隠して売ることも困難であり、処分は進まなかった。この時売られた作品は、各国のコレクターが出所を言えない物として秘蔵しているとされ、各国の美術館に流れ着いて公開されている作品以外の所在は多くが現在も分からないままである。退廃芸術販売の責任者に任ぜられていた画商ヒルデブラント・グルリットは相当数の作品を横領しており、2012年にその息子コルネリウス・グルリットに対する脱税調査時に、アパートから長年行方不明になっていたピカソ、マティス、シャガールの作品など1280点の芸術作品が発見されている。