ハートフォード会議
ハートフォード会議(ハートフォードかいぎ、英: Hartford Convention)は、1814年から1815年にかけて、アメリカ合衆国ニューイングランドで招集された会議である。ニューイングランドの連邦党員が会して、進行中の米英戦争に関する不満、およびバージニア州出身の大統領が続いた連邦政府に持ち上がっている政治問題について話し合った。連邦党新聞ではニューイングランドが連邦から離脱し、イギリスとの和解を連邦政府とは別に進めるべきという主張が多かったが、この会議では穏健派が支配し、そのような極端な提案は議論の主題にならなかった。
この会議ではアメリカ合衆国憲法が連邦議会において奴隷州に強い力を与えている「5分の3条項」を除去することが議論された。また新州の加入、宣戦布告および貿易を規制する法については、議会の3分の2という絶対多数を必要とすることも議論された。1803年のルイジアナ買収や、1807年の通商禁止法に対する不満も議論された。しかし会議が終わってから数週間後に、アンドリュー・ジャクソン将軍がニューオーリンズでイギリス軍に対して決定的な勝利を収めたという報せが伝わり、アメリカ合衆国北東部では連邦党を信用せず、嫌悪する気分が広がった。会議の結論はそれほど問題となるものではなかったにも拘わらず、連邦党の信用は失墜し、その後大半の地域で解党された。
ハートフォード会議の代議員を選ぶ過程においても、脱退を提唱する可能性があったジョン・ローウェル・ジュニア、ティモシー・ピカリング、ジョサイア・クインジーなどファイアバンドと呼ばれる過激派を除外する動きが行われた。
これにも拘わらず、マディソン政権はハートフォード会議の結果について心配する理由があった。連邦党員は既に戦争資金を集める動きを止めており、カナダ侵略を含め良い結末をもたらす努力も止めていた。ニューイングランドがイギリスと別個に和平協議を行う恐れがあり、実際の脱退と同じくらい国にとって有害な多くのやり方も予測された。マディソンは最悪の場合に備えて、ニューヨーク州から、すなわちカナダ国境からオールバニまで軍隊を戻し、連邦の権威を保つ必要がある場合にはマサチューセッツ州やコネチカット州に即座に軍隊を派遣できるようにした。ナイアガラ方面作戦に参加していたニューイングランド出身の連隊数個は、ニューイングランド人が連邦解体に反対するための重要なポイントとして機能できることを期待して、故郷に戻された。