人類の絶滅
スティーヴン・ホーキングは、太陽系内の星に広く移民することで、将来の地球規模の災害や熱核戦争による人類滅亡リスクを下げることを提唱した。
経済学者の中には、地球上に自立して外海と隔絶された集落を建設することで、人類存続可能性を高める案を提唱している者もいる。経済学者のロビン・ハンソンは、100人の生存者がいれば、破滅的災害の後に人類が存続できる可能性が大きく上がると述べている。
人類の絶滅の回避を目指して活動している組織は少なくない。人類未来研究所(Future of Humanity Institute、FHI)や存続リスク研究センター(Centre for the Study of Existential Risk、CSER)、生命未来研究所(Future of Life Institute)、人工知能研究機関(Machine Intelligence Research Institute)、世界破滅リスク研究所(Global Catastrophic Risk Institute )などが挙げられる。
オムニサイドとは、人類の活動、特に核戦争や生物戦によってもたらされる人類そのものの滅亡を指す言葉である。また環境破壊による気候変動で人類が滅亡するシナリオを含む場合もある。
オムニサイドは、ジェノサイド(大量虐殺)の規模を極端に広げたものだと捉えることもできる。この考えにのっとって、以下に挙げる1987年のロナルド・E・サントーニのもののような主張もみられる。
人類の活動による地球の大気変化:人間の活動が気候変動や大気の変化をもたらすというもの。人間活動によって大気中の二酸化炭素濃度が極端に上昇すると、血中に二酸化炭素が溜まる二酸化炭素中毒を起こし、世界中の人類に身体的もしくは精神的な悪影響を及ぼす可能性が指摘されている。ただし、実際に人類の生存存続を脅かすことになる二酸化炭素濃度の閾値はよく分かっていない。
人口過多:現在進行しているしている極度の人口増加が、逆に人類の破滅をもたらすというもの。地球の歴史上、人類ほど数を増やし、また広範囲に広がった大型脊椎動物は他にない。1800年に10億人だった世界人口は1930年に20億人に達し、2011年には70億人を突破した。この極端な人口増加は人口爆発とも呼ばれる。人口が増えると、人類は必然的により多くの資源を消費し、より広大な土地を利用するようになる。
AI学者エリーザー・ユドコウスキーは、一般大衆が存続リスクについて知らされた場合には、規模不感受効果が悪い影響をもたらすと指摘している。
例えば「5億人の死」というような莫大な数と、「人類の絶滅」というような特異なシナリオは、それぞれ人の思考法を変えてしまうきっかけとなりうるように思える...子どもが悲惨な目に合うと夢にも思わないような人間は、存続リスクについて聞いたら「なるほど、確かに人類は生き残る価値がないようだ。」と言うのだ。
今までに行われてきた終末予言はいずれも外れた。その結果、今後新たな終末予言が提示されても嘘をつく子供のように信用されない可能性が高い。しかしニック・ボストロムは、今まで人類が滅亡しなかったからと言って今後もそのようなことは起こらないと主張するのは、多分に生存者バイアスや人間原理によるものであり、信頼に足るものではないと述べている。
新近性効果が絶滅リスク分析に誤った影響を与える危険性を指摘している行動経済学者もいる。これはバブル経済を想像すると理解しやすい。証券市場では、「100年に一度の大嵐」とよばれるような事態がおよそ20年ごとに起きているが、これは投資家たちが一過性の好景気を「永遠に続く」ものだと思い込み、大暴落を予言する悲観主義者を、たとえその裏に確固とした証拠があったとしても否定してしまうためである。このような前例のない破滅を軽視してしまう危険性は、ベイズ確率の考えを用いることで低減することが出来る。