石油輸出国機構
1986年12月にはサウジアラビアの提案でOPECは生産上限と標準価格を設定し(18ドル体制)、このため1987年には原油価格はやや持ち直したものの、これを見た加盟各国が増産を行ったため、1987年末からは再び原油価格は下落に転じ、以後も生産枠設定によって一時価格が持ち直すものの加盟国の横紙破りによる増産によって値崩れするというパターンは継続した。そして、この状況にイラン・イラク戦争を終結させたばかりで不況にあえぐイラクが不満を募らせていった。1988年12月の総会でも生産上限が設定され価格は持ち直したものの、アラブ首長国連邦とクウェートがこれを無視して増産したため価格は再び低落した。1990年2月以降、イラクはこの2国を激しく非難しOPECの生産枠を順守するよう求めたが、OPECは2国にこれを守らせることができず、増産は続いた。イラクの非難は強まる一方であったが、クウェートとアラブ首長国連邦はこれを全く無視し、対立は頂点に達した。こうして1990年8月2日、イラクはクウェート侵攻を行い同国全土を支配下に置いた。湾岸戦争の勃発である。この戦争によってクウェート、イラク、サウジアラビアといった大産油国の油田地帯が危機にさらされたため、皮肉にも一時的に原油価格は上昇した。しかし1991年2月28日に湾岸戦争が終結すると、再び原油価格は下落した。この原油安は1990年代を通じて続き、OPECの影響力は減退した。またOPECの機能不全や協調減産に対し不協和音が大きくなっていき、1992年にはエクアドルが、1994年にはガボンが脱退した。
1978年10月に、大産油国であるイランで政情悪化によるストライキが起き、石油価格が暴騰した。これに伴い、OPECも10%の値上げを決定した。その後、1979年1月にはイラン革命が勃発し、国王モハンマド・レザー・パフラヴィーがエジプトへ亡命(同地で死去)。これと、アメリカの石油需要の急拡大によって石油価格はさらに暴騰した。これを受けてOPECは価格を調整しようとしたが、日々価格が暴騰する情勢下で統一価格を維持することは不可能であり、合意の形成に失敗。原油価格はとめどなく上がり続けた。第二次オイルショックである。この状態は1980年まで続き、その後も石油価格は高値を続けた。