パナソニックホールディングス
マイナスイオンを搭載したヘアーケア家電のブランド。取り扱い品はヘアードライヤー、くるくるドライヤー、カールアイロン、マイナスイオンコーム付ホットカーラーに用いられる。「National」ブランドの時から展開しているため、ほとんどの機種はハイフンなしのEH****P品番となるが、ヘアードライヤーの一部機種はハイフン付のEH-NE品番となる。
海外の逆輸入品・非市販品のマンガン乾電池(リモコンなど商品への添付用)、一般市販品・非市販品のアルカリ乾電池・オキシライド乾電池、リチウム電池(電気うき用のピン型を除く)、二次電池がパナソニックを用いている(パナソニック充電式ニッケル水素電池)。2005年まではかつて業務・資本提携していた日本オーチス・エレベータ(2012年限りで提携解消)の製品を松下電器経由で販売する際には「ナショナル」を付加した「National OTIS」ブランドを使用していた。
この「National」ブランド使用は2008年6月30日製造・出荷、発売分をもって終了し、翌7月1日から順次「Panasonic」への一本化を開始した。「National」商品は2008年7月以降「在庫・展示品限り」となっており、なくなり次第(同年9月30日をもって)店頭から消えると共に、翌2009年内に「National」ブランドは完全に消滅する見込み。とはいえ、松下電器・松下電工時代に全国津々浦々で販売された「National」ブランドの商品は(特に、電球などの消耗品や配線器具に至っては)膨大な数であり、2010年度以降も、暫くの間市場に残っていた(ただ、品番・デザインは変更せずに「Panasonic」ロゴや「パナソニック電工」のみに変更された商品もある)。
音波振動(音波領域内での振動)の電動歯ブラシやジェットウォッシャーに用いられる。携帯しやすいスティックタイプの電動歯ブラシ「ポケットドルツ(EW-DS品番)」もある。昔は回転式ブラシを使用している時期があったが、廃止された。現在は横と縦に振動するものになっている。
1955年の輸出用高性能スピーカーに使われたロゴ、PanaSonicからで、「全ての」という意のギリシア語「PAN」と「音」を意味する英語「SONIC」からなる。海外で「National」の商標が登録されていたことと、「ナショナル」という響きが国家主義と取られかねないために海外向けのブランドとして制定。「松下電器の音をあまねく世界へ」という意味が込められている。現在のロゴはヘルベチカでの文字を少し変えたもので、色は1974年に海外向けCIマニュアルの PANTONE293 がそのまま継続されている。
昭和30年代に松下電器のラジオ事業部部品課に勤務していた齋藤醇爾(さいとうじゅんじ 故人、アマチュア無線の草分けの一人、日本の通信技術や音響技術の発展に携わった)が、「米国に輸出の際にナショナル(National)の名称は、米国のラジオ・メーカーのナショナル・ラジオ(英語版)がすでに商標登録していて使用できなかったため、ラジオ事業部の部品課で知恵をしぼってPanasonicのロゴを考えた」 「当時はPANAVISION方式の大型映画スクリーン投射方式が騒がれた時代であり、それをもじってパナソニックとなった」と回想している。なお、テクニクスについても「ドイツのリンホフ社製カメラのテヒニカ(Technika)が由来である」とも言われている。
ビジネス向けパソコンのシリーズ名。
向上発展は各員の和親協力を得るに非ざれば得難し 各員至誠を旨とし一致団結社務に服すること
温水ルームヒーター。
2013年6月から販売されているリフォーム向けシステムキッチン・システムバスルームのブランド。
ノートパソコン全般、のちに法人向けだけのブランドだったが、現在はLet'snoteに統合されている。
3月 - 石油暖房機、石油ファンヒーター、石油ストーブ、石油給湯機の生産・販売を終了、ナショナルショップへはコロナ製の石油ファンヒーターが供給された。 12月 - リコール済み石油温風機で死亡事故発生。松下グループはこの月、松下電工・Panasonicブランドの割り当てを含めて全商品のCMを自粛しお詫びCMを10日間放映。放映時間は約80時間にも及んだ。 12月7日 - 韓国のサムスンSDIは同社のプラズマディスプレイパネル(PDP)関連の特許9件を侵害されたとして、松下電器を相手取り、米ロサンゼルスの連邦地方裁判所に提訴したのをきっかけに、両社双方提訴、2008年1月に和解。
2006年 6月 - 大坪文雄専務が社長に就任。中村邦夫社長が会長に就任。 7月22日 - 同社初の一眼カメラ「DMC-L1」を発売。オリンパス株式会社との共同開発。 10月 - 翌年3月までに家庭用ガス器具の生産・販売を終了すると発表。なお、家庭用燃料電池のエネファーム(当時の商品名はライフエル)およびTESの端末である浴室暖房乾燥機の生産は続行、販売した製品のアフターサービスおよび部品供給はこれまで通り行う。ガス器具の売り上げは130億円だった。リンナイ・ノーリツ・パロマに比べ規模が小さく、収益の上がる見込みがないと判断、ガス器具からの撤退を決定した。近年、ガス器具の部品管理が家電部品部門に統合されるなど、会社内での電化商品の販売推進の経営方針もあり、ガス器具部門の衰退が伺えていた。
センサー部と本体装置を組み合わせて使用するタイプの来客報知兼簡易防犯警報システム。センサー検知時は本体から報知音または警報音が鳴動するほか、移報接点出力を後述のメロディサインなどのチャイムや、警報ベルなどに接続して使用することも可能。
女性用除毛・脱毛器。ダブルディスク搭載タイプ(ES-ED品番)、スタンダードタイプ(ES-WS品番)、ワキ・ビキニライン用(ES2011P)の3タイプがある。