硬膜外麻酔
短時間の使用でよい場合は、ボーラスと呼ばれる1回分の薬剤が投与されることがある。その後、カテーテルがずれない限り、必要に応じてこのボーラスを繰り返すことができる(間欠ボーラス法)。効果を持続させるためには、薬剤の持続的な注入が行われる。間欠ボーラス法を自動化すれば、投与される総量が同じであっても、持続注入法よりも優れた疼痛制御を提供しうるというエビデンスがいくつかある。一般に、硬膜外ブロックの効果は、注入部位の皮膚分節レベルで決まる。皮膚分節レベルの、より高い位置に注射すると、下位の脊髄神経における神経機能が温存される場合がある。例えば、上腹部の手術のために行われる胸部硬膜外麻酔は、会陰部または骨盤内臓器の周囲に何の影響も与えないかもしれない。これは分節麻酔と呼ばれ、皮膚分節以下全てに麻酔効果が及ぶ脊髄くも膜下麻酔との大きな違いである。
硬膜外麻酔は、ほとんどの状況で安全かつ効果的であると考えられている。硬膜外鎮痛は、注射部位付近の蜂巣炎や重度の凝固障害などの合併症がある人には禁忌である。場合によっては、血小板が少ない人、頭蓋内圧の上昇、または心拍出量の低下がある人にも禁忌である。疾患が進行するリスクがあるため、既存の進行性の神経学的疾患がある人にも禁忌とされる可能性がある。大動脈弁や僧帽弁の狭窄などの一部の心臓疾患も、低血圧や循環血液量減少(英語版)と同様に硬膜外麻酔の相対禁忌である。抗凝固薬を投与されている人には、合併症のリスクが高まるため、一般に硬膜外麻酔は行われない。下表の通り、薬剤毎に異なる指定期間休薬して、カテーテル留置を行い、カテーテル抜去時も脊髄硬膜外血腫回避のために抜去後指定期間経過してから、抗血栓療法を再開することが推奨されている(ドイツの基準)。
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その後、1931年にルーマニアの産婦人科医オイゲン・アブレル(英語版)が出産時の疼痛緩和として持続硬膜外カテーテルを用いることを述べた。1941年、アメリカの麻酔科医ロバート・アンドリュー・ヒンソン(英語版)とワルド・エドワーズ (Waldo Edwards)は注入針を留置して持続硬膜外麻酔を行ったと報告し、その後1942年に陣痛中の女性における持続硬膜外麻酔のための柔軟なカテーテルの使用を発表した。1947年にキューバの麻酔科医マヌエル・クルベロ (Manuel Curbelo)は腰部硬膜外カテーテルの留置を報告し、1979年にベハー (Behar)が麻薬の投与に初めて硬膜外を使用したと報告している 。日本においては昭和天皇が、1987年、十二指腸乳頭部腺癌による消化管の通過障害に対してバイパス手術(英語版)を受けた際、東京大学麻酔科教授の沼田克雄と助教授の諏訪邦夫が硬膜外麻酔併用の全身麻酔を行い、日本における硬膜外麻酔の普及に貢献した。
硬膜外投与による重篤な合併症はまれだが、不適切な投与による問題や、投与された薬の副作用は起こり得る。硬膜外注射の最も一般的な合併症は、出血、頭痛、不十分な疼痛コントロールなどである。出産時の硬膜外鎮痛は、分娩時の母親の運動能力にも影響を与える可能性がある。非常に大量の麻酔薬や鎮痛剤を投与した場合、呼吸抑制が起こることがある。
硬膜外注射は脊椎のどの部位でも可能だが、一般的なのは、胸椎または腰椎である。投与部位によって、影響を受ける神経が異なるため、痛みが遮断される部位が決まる。硬膜外カテーテルは、骨と靭帯の間に針を通し、硬膜に穴を開けないように硬膜外腔に送り込む。硬膜外腔への留置を確認するために、生理食塩水や空気を用いることがある。また、X線透視で注入部位を直接撮影し、正しい位置にあることを確認することもある。一旦留置されたカテーテルからは、薬剤が1回または複数回に分けて投与されることもあれば、一定期間にわたって持続的に注入されることもある。硬膜外カテーテルは、適切に留置された場合、数日間挿入されたままになることがあるが、通常、より侵襲性の低い投与方法(経口投与など)を用いることが可能となれば抜去される。