波動測定器
2009年6月に東京都生活文化スポーツ局(現生活文化局)は、「波動」という用語を用いた装置の販売業者などに対して調査を行い、報告書をまとめた。
その報告書において、『「自己回復機能にスイッチが入る」「乱れた波動を矯正する」など、健康上の効果をうたった表示の根拠として提出された資料は、客観的事実に基づくとは認められないものだった」』等々のことが指摘されている。
そして「消費者へのアドバイス」という項目を立て、「消費者においては、一見、科学的な根拠に基づくかのようにみえる効果・性能をうたった表示であっても、これをうのみにせず、多角的に情報を収集したり、東京都消費総合生活センターに相談するなどして、商品・サービスを合理的に選択していく必要がある。」と記述している。
また、「販売事業者への注意」という項目も立て、「製造者から提供された情報を基にカタログやウェブページを作成し、これを一般消費者に対して表示する販売事業者は、その表示内容について表示主体者としての責任がある。したがって、販売事業者は、広告の表示内容について、消費者に誤認を与えるようなものがないかどうか、自己の責任において製造事業者等に確認するなど、十分注意する必要がある。」と記述している。