与野フードセンター
「キッチンサポートコーナー」や店内で食事が出来る「イートインコーナー」など新たなサービスコーナーを導入すると共に、ドラッグストアマツモトキヨシの併設やNTTドコモの携帯電話によるインターネット接続サービス「iモード」での情報提供などの新たな取組みを盛り込み、特に「iモード」の活用はスーパー業界では先駆的な試みとして注目を集めた。
しかし、小規模な店舗が競合で劣勢になって苦戦するなどしたため2001年(平成13年)8月期は前期比6.5%減の売上高約321.7億円へ売上が一段と落ち込むことになった。
その為、惣菜・半調理品などの中食やミールソリューションと呼ばれる分野の強化や低価格商品とこだわり商品の拡充、店舗大型化と新規出店などの対策を進める2002年(平成14年)8月期からの中期四か年計画を立て、2006年(平成18年)8月期の売上高の目標を390億円とした。
その一環として2004年(平成16年)2月10日に初の自社開発PB(FOOD GARDEN SELECTION)50品目を発売。その他、FSP(優良顧客拡大)を目的に2002年から運用をスタートさせていた独自のポイントカード『ワイワイポイントカード』から得られる各単品の販売情報をメーカー・卸と共有し販促計画・手法へのフィードバックを試みた「YF共同マーケティング研究会」の発足、『ワイワイポイントカード』会員の携帯電話への各店舗オリジナルの「ワイワイ特売情報」のメール配信等、より一層地域に密着した店舗作りを目指す取り組みを進めた。
1960年(昭和35年)に元与野市長井原勇の兄で与野市議会議員(のちに埼玉県議会議員)の井原弥一郎と代議士福永健司秘書の正野三郎が「ダイエー創業者中内功の“店は客のためにある”という主婦の店運動に共鳴して」旧与野市において創業したのが始まりである。
1972年(昭和47年)の初代社長・井原弥一郎の没後は正野三郎(専務、のちに代表取締役社長、代表取締役会長)、弥一郎の夫人・康子(代表取締役社長や代表取締役会長など)による経営を経て、弥一郎の長男で元与野市長井原勇の甥に当たり、東芝にコンピュータ関係の研究技術者として勤務しながら与野フードの非常勤取締役を務めていた筆頭株主の井原實が1996年(平成8年)7月1日に副社長に就任し商品部・店舗運営部を業管し、2年後の1998年(平成10年)10月26日には代表取締役社長に就任した。
2008年(平成20年)10月には井原實が会長に退き、取引先からの紹介で外部から招聘されていたヨークベニマル出身の植松秀夫代表取締役副社長が昇格し代表取締役社長となったが、2011年(平成23年)1月15日付で健康上の理由により退任した為、井原が代表取締役社長に復帰。
既に諸々の仮契約が締結されていたことから地元の不信感が高まり経営に悪影響が及ぶ事態を避ける為、正野は土呂SC移転白紙撤回の責任を取る形で社長を辞任し会長職に退いた(正野から社長辞任の意向を伝えられた井原實は、土呂SC進出計画の撤回が自分自身の筆頭株主としての判断だったにも関わらず「それほどまでしないでもいいんじゃないですか」とコメントするにとどまったという)。土呂SCには東武ストアが進出。1986年(昭和61年)に東武マインがオープンし、盆栽店はわずか800メートルの距離に出来た大型競合店に長年苦しめられる事になった。
東日本大震災後の2011年後半〜2012年前半にかけてはヤオコー・オーケーが相次いで近隣に進出。元々Yバリューの中でも売場面積が小さい店舗だった為か大規模な改装等のテコ入れは行われず、競合店対策は店長・主任の裁量に委ねられた。競合進出から比較的早いタイミングでの撤退の要因の一つとして、賃料交渉の難航なども考えられる。
東浦和店(埼玉県さいたま市南区大谷口) - 【2011年(平成23年)5月15日閉店】
草加店(1996年(平成8年)9月開店 、草加市氷川町172-10)2016年(平成28年)8月28日 17時 に閉店。
東浦和店・草加店 ともに長年競合店の進出に苦しみ大掛かりな改装を行ったが、その効果は得られなかった。