日本の便所
日本の便器は衛生陶器と呼ばれ、TOTO、INAX(現・LIXIL)の2社による製造(伝統的な焼き物産業)が大半を占めている。ジャニス工業、アサヒ衛陶、ネポンなどがこれに続いている。最もシェアが高いのは約50%のシェアを持つTOTOであり、約25%を持つINAXがこれに続く。
便器は重く嵩張るため、製造コストが安い中国などの発展途上国からの輸送では割に合わず、日本市場はほぼ国内メーカーで占められ、将来的にもこの傾向は変わらないとみられている。同様の理由で日本の便器が輸出はなく、需要地での海外生産が主体となっている。日本の便器メーカーは海外でも積極的に販売を行っており、最も日本のメーカーの便器が販売される国は中国であり、TOTOだけで毎年100万台以上販売される。
最近では国内で需要が少なくなった和風便器は、今でも台湾においては需要が多く生産量の大半を占める。日本の便器メーカーが、台湾の工場から日本への輸出する傾向が増加している。
近年では、温水洗浄便座の普及によりパナソニック電工(現・パナソニック)、東芝ライフスタイル、日立アプライアンス等、家電品メーカーの参入が盛んである。焼き物の製造は出来ず「便座」部分への参入に留まっていた(ただしパナソニックはOEMで陶器製便器を発売していた)。しかし最近ではパナソニックが樹脂製や有機ガラス系の便器を開発しシェアを伸ばしている。逆に便器のトップシェア2社は、エレクトロニクス制御技術や陶器以外の新素材導入では家電品メーカーに水を空けられており、温水洗浄便座では苦戦している。
日本トイレ協会は1996年に「学校トイレ研究会」を設立した際、設立趣旨に「学校のトイレは、ソフト・ハード面でまだ十分に改善されておらず、加えて校舎の老朽化に伴い公立学校のトイレは子どもたちから5K(汚い・くさい・暗い・怖い・壊れている)と揶揄され、学校で排便を我慢する子どもたちの健康が危惧されていました」と記した。男子トイレで個室に入ると「大便をした」とからかわれるために、学校での排便を我慢する子が多いという心理的な理由による問題も危惧されていた。寺脇研は1990年代半ばに文部省(当時)から出向して広島県教育長を務めていた時、とある県立高校を訪問したところ教職員用のトイレが男女共用であることを目の当たりにして常識外れのその状況に呆れたという。。しかし民間企業からの提案に応じること自体が、当時の学校教育行政にはタブー視されていたため、「学校トイレ研究会」からの当時の文部省に対する働きかけは、まともに相手にされなかったという。それが、学校の閉鎖性が2000年代から批判されるようになり、学校評議員、学校運営協議会が設立されるとその流れで「学校トイレ研究会」の知名度が上がり、2015年には同研究会と文部科学省とが共同の勉強会を開き、5Kの改善を目指すトイレ改修の動きが本格化していった。
それでも、住宅の洋式トイレ保有率が2008年には既に約90%に達していたのに対して公立小中学校の洋式トイレの普及は捗捗しいとは言い難く、2016年は43%で、2023年9月の文部科学省の調査によると、公立小中学校の洋式トイレの保有率は68%に留まっている。
職場のトイレ 事業場においては、事業者は、次に定めるところにより便所を設けなければならない。(事務所衛生基準規則第17条、および労働安全衛生規則第628条)。 ただし、坑内等特殊な作業場でこれによることができないやむを得ない事由がある場合で、適当な数の便所又は便器を備えたときは、この限りでない。
男性用と女性用に区別すること。
男性用大便所の便房の数は、同時に就業する男性労働者60人以内ごとに一個以上とすること。
男性用小便所の箇所数は、同時に就業する男性労働者30人以内ごとに一個以上とすること。
女性用便所の便房の数は、同時に就業する女性労働者20人以内ごとに一個以上とすること。
便池は、汚物が土中に浸透しない構造とすること。
流出する清浄な水を十分に供給する手洗い設備を設けること。
事業者は、便所を清潔に保ち、汚物を適当に処理しなければならない。