増田善信
ヒロシマ・ナガサキの原点から核の冬を認識する必要性を強く感じ、1985年(昭和60年)の原水爆禁止世界大会で知り合った広島県「黒い雨・自宅看護」原爆被害者の会連絡協議会(黒い雨の会)の協力を得て、1,188人の住民を対象に書面アンケートを実施、そのうちの111人からは聞き取り調査も行い、被爆体験者の手記を分析する等、独自に調査を行った。これらの結果をまとめて1988年(昭和63年)~1989年(平成元年)に発表した増田の論考「広島原爆後の"黒い雨"はどこまで降ったか」では、黒い雨が降った範囲は戦後直後の広島気象台による暫定的な調査報告のおよそ4倍の広域におよび、この新説は「増田雨域」と呼ばれるようになった。「増田雨域」は、後の2020年(令和2年)の広島地裁及び広島高裁における「黒い雨」の被害をめぐる訴訟で、近郊部で黒い雨を浴びたにもかかわらず、爆心地から離れていたために長らく被爆者と認められてこなかった原告側住民84人全員が被爆者と認められる有力な根拠のひとつとなった。
なお、この一連の裁判において、広島地裁判決後、国は広島高裁に控訴したが、厚生労働省は「黒い雨」の被害について援護対象区域の拡大を視野に再検討することを表明し、2020年(令和2)11月、援護対象区域の検証を行う11名による有識者検討会を設置した。この有識者会議のメンバーに増田も加わり、検討会議において、内部被爆の問題を重視し、黒い雨や微量物質が飛散した地域の正確な分布を出すのが決定的な判断材料になると主張している 。