パキスタン軍
パキスタン軍統合情報局(英: Directorate for Inter-Services Intelligence)は、パキスタンで最大の情報機関(諜報機関)である。短く Inter-Services Intelligence とも呼ばれ、略称の "ISI" が内外で広く通用している。現在はパキスタンで軍事のみならず政治面でも最強の組織に数えられる。本部はイスラマバードに所在している。
ソ連軍のアフガニスタン侵攻においては、中央情報局(CIA)とともにムジャーヒディーンを大々的に支援したが、このころからイスラム原理主義の影響が強くなったとされ、アフガニスタン紛争では最初はグルブッディーン・ヘクマティヤール率いるヒズベ・イスラーミー(ヘクマティヤール派)の、後にはターリバーンの後ろ盾になったとされる。パキスタンの核開発にも深く関与した。また、アフガニスタンに対するほか、インドに対する活動も行なっているといわれており、ラシュカレ・タイバなどのテロ組織の背景にISIの存在があるとの指摘は根強い。一方で国内のワジリスタン紛争には関与が消極的とも伝えられる。
例えば、パルヴェーズ・ムシャラフ前大統領も、1999年の無血クーデターでナワーズ・シャリーフ首相(当時)から実権を掌握し、2001年の民政移管でそのまま大統領に横滑りした人物である。
司法に関与することもあり、2017年4月にはパキスタン最高裁判所が、パナマ文書問題でシャリーフ首相に対して、軍や連邦捜査局(英語版)による合同捜査を命じた。
その一方、インドとのパワー・バランスは、国力の差を反映してパキスタンに不利なものとなっている。通常兵器のみが使われた過去の戦争において、パキスタンはいずれも劣勢を余儀なくされている。このため核兵器とその運搬手段である弾道ミサイルの開発に力を入れ、1998年にはインドに対抗して核実験を実施。核保有を公式に宣言した。
創成期のパキスタン軍は、人材の多くが旧宗主国であるイギリスの植民地軍の出身者によって占められていた。このため、軍制は多くをイギリスに準じたものとなっているが、兵器体系は非常に多彩である。イギリスをはじめとする欧州諸国、アメリカ、ロシア、中国などからの輸入や技術導入による各種兵器が配備されており、兵器の国産化も進められている。