名字
武光誠『名字と日本人 先祖からのメッセージ』文藝春秋、1998年11月、ISBN 9784166600113
高信幸男『難読稀姓辞典』日本加除出版、2004年9月、ISBN 9784817812827
奥富敬之『苗字と名前を知る事典』東京堂出版、2007年1月、ISBN 9784490107036
丹羽基二『苗字の謎が面白いほどわかる本』中経の文庫 、2008年10月、ISBN 9784806131526
丹羽基二『地名苗字読み解き事典』柏書房 、2002年3月、ISBN 4760122028
太田亮著:丹羽基二編『新編姓氏家系辞書』秋田書店 、1979年6月
丹羽基二『日本苗字大辞典 第1巻』芳文館、1996年7月 ISBN 4990058402
丹羽基二『日本苗字大辞典 第2巻』芳文館、1996年7月 ISBN 4990058410
丹羽基二『日本苗字大辞典 第3巻』芳文館、1996年7月 ISBN 4990058429
また婚姻後の妻の名字については、明治8年(1875年)、石川県より「嫁いだ婦女は、終身その生家(実家)の氏とするか、夫の家の名字を称するのか」との伺があり、同年11月9日、内務省は判断に困り太政官伺を出した。
その結果、明治9年(1876年)3月17日の太政官指令として、妻の名字は「所生ノ氏」つまり婚前のものとし夫婦別氏とされた。妻を含めない狭義の家族概念(血族者のみ)があり、妻自身の出身の血縁を重視した江戸時代の支配者層(武士、村落支配者、豪商など)の意識の延長があったのが理由である。この指令には全国の地方官庁から疑問や批判が出された。戸籍実務の扱いも地方ごとに対応が分かれたが、妻の氏を記載しないものが多数であった。夫婦が同姓か別姓かは極めて近代的問題で、そもそも「氏名」成立とそれによる国家による国民管理が行われるまで存在しなかった。
一方で、箕作麟祥らの起草に成る明治10・11年の民法の草案では「妻は其夫の姓を用ふ可し」と規定(188条)、その後の草案および法典は一貫して夫婦同名字規定を採用している。これは不平等条約改正の必要から欧米の法典が参考にされたのでキリスト教的な夫婦一体論の影響がうかがわれる。その後の各草案でも、妻は夫の血族ではないが夫に従うべき者で夫婦は同氏であり、妻を家族に含める広義の家族概念でとらえている。
幕末生まれの井上操は、明治23年の論文で、当時の最新草案につき、確かに古代とは異なるが、「然れども幕府以来実際は夫の氏を称し、現に今も夫の氏を称し戸籍実務の如きも別に実家の氏を示さず」と指摘し、夫婦同名字規定が当時の実態に従ったものであることを論証している。
明治以降、名字を持っていなかったか不明となっていた場合には新たに「創氏」しなければならなかった際に歴史上有名な人物の名字や魚、野菜の名などを戸籍に登録した例がおもしろおかしく伝えられたので、庶民は名字を持っていなかったという「俗説」が生まれたのだと説明されている。特に農村上層部では名字とは別に姓を名乗る者もあり、甲斐国の地主「依田民部源長安」(1674~1758)のように、源姓と百官名を自称する者さえいたことが確認されている。
庶民の公称許可の名字は、それ自体が公的存在であり、幕藩封建体制下の家格・由緒を示すものであった。したがって公称許可の名字は公的存在であったので、それを公的に名乗れるのは当主を中心とする男子であった。公的活動が認められていなかった女性には、名字は無縁の存在であった。この場合の妻の名字も夫婦別名字であったが、公儀・公務に関わりがなかった妻にとって名字は重要ではなかったといえよう。「〇〇女房△△」「〇〇内儀△△」の表示で十分であった。