エドワード・ハイド (初代クラレンドン伯爵)
この文書は王党派のジョン・グランヴィル(英語版)(後の初代バース伯爵(英語版))を通じて庶民院、貴族院、陸軍、海軍、ロンドン市に配られた。
1660年4月25日に召集された仮議会は王党派が多数を占めており、ブレダ宣言の受け入れを決議した。そして仮議会の要請に基づいて5月29日にチャールズ2世はハイドを伴ってロンドンへ帰還した。これ以降ハイドは国王最大の側近としてイングランド国政を主導する人物となった。枢密院メンバーは、ハイドはじめ国王とともに亡命していた王党派9名、第4代サウサンプトン伯爵トマス・リズリーら共和政期も国内とどまっていた王党派7名、第2代マンチェスター伯爵エドワード・モンタギューら長老派7名、マンクやアンソニー・アシュリー=クーパー(後の初代シャフツベリ伯爵)ら共和政政府の高官4名という派閥横断的な構成となった。しかしハイドは、国王秘書長官エドワード・ニコラス、大蔵卿サウサンプトン伯、王室家政長官初代オーモンド公爵ジェームズ・バトラーなど枢密院の中心人物から支持を得ていたので、枢密院を強力に掌握していた。
国王より王政復古の労をねぎらわれ、1660年11月にはハイド男爵、1661年4月にはクラレンドン伯爵に叙せられている。1662年には改めて大法官に任じられ、ロンドン中心部のピカデリーに広大な土地を与えられた。
クラレンドン伯が目指す政治体制はもちろん国王親政ではなく、長期議会初期にクラレンドン伯含むほぼ全議員の賛成により制定された一連の法律によって制限された立憲王政である。これらの法律を王政復古政府はほとんど受け継いでいる。各種の大権裁判所を復古させることもなかった。
1640年11月に長期議会が招集されてから1642年2月までに制定された法律は国王の同意を得て成立しているからすべて有効であり、それ以降の法律は国王の同意を得ずに議会が単独で決めた物なので「条例(ordinance)」にすぎず、無効というのが王政復古政府の基本的な立場であった。
ただし王政復古政府が長期議会初期の法定で受け継がなかったものが2つある。1つは3年議会法である。これは議会が3年以上休会した場合には議会は解散されたものとみなして「国王の解散詔書なしに」総選挙が実施されると定めた法律である。チャールズ2世は自分の詔書をないがしろにしているこの法律を嫌悪し、1664年3月に騎士議会の王党派に働きかけてこれを改正させ、「国王の解散の詔書なしに」の一文は削除されることになった。現実的には王政復古政府が3年以上も議会を開かないで統治を行うことはまず不可能だったであろうが、国王としてはいざという時の議会招集・解散権を自分の手に残しておきたかったものと思われる。
もう一つは聖職者議席剥奪法である。これにより主教たちが貴族院に参加できなくなっていたが、1661年5月に召集された騎士議会の王党派国教徒たちによって真っ先に廃止され、主教たちは再び貴族院に議席を持つことになった(以降現代まで主教たちは貴族院に議席を保有している)。
逆に1642年以降の国王の承認のない法律による制度でも王政復古政府が引き継いだものもある。クラレンドン伯が長期議会初期の立法を原点としながらも、共和政の良き遺産は受け継ぐことをためらわない人物だったことによる。
たとえば国の財政について国王大権に基づく課税を復活させず、共和政期に確立された課税制度を引き継いだ。これによりイギリスは国王の私財から統治の費用を賄うという封建的財政を脱皮し、恒常的な租税収入により国民が国家財政を支えるという近代的な租税国家となった。国王にはその中から経費を王室費として与えることになった。
また大権裁判所のうち後見裁判所は1646年に廃止されたが、この廃止は引き継いだ(ただし国王にその代償の金銭を支払った)。「クロムウェルの航海条例」と呼ばれる航海奨励法も引き継いだ。これはイギリスが世界中に植民地を獲得して大英帝国を建設する布石となる。
復古王政政府のアキレス腱となったのは宗教政策だった。ブレダ宣言で宗教についても寛容の精神がうたわれていたのに、議会の国教徒の王党派に押されて宗教には非寛容な姿勢で臨むことになったからである。
1660年10月に国王は「ウスタ・ハウス宣言」を出して長老派も含めた緩やかな国教会体制を作りたいという希望を表明したが、仮議会内の王党派は、厳格な国教会体制を求めてこれに反発した。以降宗教政策を国王大権として宗教的寛容を唱える国王と、国教会を国家統一のきずなとして守り抜こうとする議会の対立は、チャールズ2世、つづくジェームズ2世の治世でも続き、名誉革命の伏線となる。
1661年に召集された騎士議会は仮議会以上に強硬な国教会派にして郷士支配的な者たちの党派(後のトーリー党)が多数派だった。そのため革命への報復感情もあってピューリタン弾圧の機運が強かった。国教会と長老派の会談も不調に終わり、復活した聖職会議において長老派をはじめとするピューリタンは「非国教徒」として国教会の外に排除された。これに呼応した騎士議会がクラレンドン伯や国王の意に反してピューリタン弾圧の法律を次々と制定したのである。
1661年には非国教徒が都市自治体の役職に就くことを禁じる自治体法が制定された。1662年には礼拝統一法が制定されて9000人の国教会聖職者のうち2000人が聖職禄をはく奪された。さらに1665年までに「秘密礼拝集会禁止法」と「5マイル法」が制定された。これら非国教徒弾圧法規は彼の名をとって「クラレンドン法典」と呼ばれている。ただしクラレンドン伯自身はブレダ宣言に象徴されるように不寛容政策に反対する人物であり、この一連の弾圧法規にも批判的であった。
これ以降ハイドら穏健進歩派は国王と近しくなり、「立憲的国王派」と呼ばれるようになる。
ハイドは急進的な議会外大衆の圧力から議会を守ると同時に、国王に対してもこれまで議会が制定した法律を遵守する姿勢を示すことで、専制を復活しようとしているのではないかという国民の不信を払拭するよう努めるべきであると助言した。
だが国王はこの助言を聞き入れなかった。1642年1月3日には強硬王党派の初代ブリストル伯爵(英語版)ジョン・ディグビーにそそのかされた国王がピムら急進派議員をクーデタ的に逮捕しようとして失敗する事件が発生した。
この事件に対する憤慨により議会は完全に急進派(特にピム)が牛耳るところとなった。これまで国王寄りだった貴族院ももはや庶民院の急進派に逆らわなくなった。立憲国王派の肩身は狭くなったが、ハイドは国王と議会の和解を諦めず、穏健派の再結集を狙うとともに国王にロンドンから離れないよう助言した。しかし身に危険を感じた国王はイングランド北部のヨークへ逃亡し、そこを王党派の拠点にし始めた。5月半ばにはハイド追及の機運も高まり、逮捕を恐れたハイドはヨークの国王のもとへ逃れた。