日本学生野球憲章
2007年(平成19年)の特待生問題の発覚を契機にして、選手を理由としての学費支給を禁じた学生野球憲章第十三条が注目を集め、「時代遅れだ」「野球だけ特待生を禁止するのはおかしい」などの批判を浴びた。そこで日本学生野球協会は、2010年(平成22年)をめどに学生野球憲章の改定を視野に入れた検討委員会を発足させた。委員となった人物は以下の9名:
石井紫郎・元東京大学法学部長(委員長、東京大学名誉教授、日本法制史)
浦川道太郎・早稲田大学大学院法務研究科教授(民法)
辻村哲夫・近大姫路大学教育学部長
望月浩一郎・弁護士(スポーツ事故、スポーツ訴訟)
野村徹・前早稲田大学野球部長
西岡宏堂・元膳所高校野球部長
田和一浩・日本学生野球協会理事
大谷哲夫(駒澤大学総長)
田名部和裕(日本高等学校野球連盟理事)