大内ダム
阿賀野川流域は大正時代より電源開発が盛んな流域であった。上流山岳地帯は豪雪地帯であることから、春先の雪融け水を始めとして年間を通じ豊富な流量となっている。こうしたことから猪苗代湖や只見川を中心に多くの水力発電所や発電専用ダムが建設され、奥只見ダム・田子倉ダム(只見川)といった日本のダムの歴史に残る大プロジェクトも遂行されていた。これらは戦後の電力不足を補うため1950年(昭和25年)に制定された国土総合開発法に基づき、「只見川特定地域総合開発計画」が策定された結果であった。だが、次第に火力発電への比重が高くなり、阿賀野川流域においても水力発電の新規開発は収束して行った。
ところが1973年(昭和48年)にオイルショックが勃発し、原油に依存していた日本経済は大きな打撃を受けた。火力発電は石油に依存していた面が大きかったため、エネルギーの安定供給という観点で一抹の不安をもたらした。