大隅健一郎
旧制岡崎中学校(現愛知県立岡崎高等学校)卒業。旧制第八高等学校(現名古屋大学)卒業。大学在学中に高等文官試験の行政科と司法科に合格。1928年に京都帝国大学法学部卒業。山田正三学部長の勧められて、京都帝国大学法学部助手となる。1930年に京都帝国大学助教授。1931年から経済学部で商法総則や会社法を講義した。商法を選んだのは「公法が何となく苦手。商法は技術的な法律だが、そういう点に興味があった。憲法や行政法を勉強してみようという気はなかった」と述べている。1933年に滝川事件を受け辞職、立命館大学教授に就任。1934年に同僚に勧められて、京都帝国大学法学部助教授復帰。1938年に京都帝国大学法学部教授。1953年に法学博士(京都大学、学位論文「株式会社法変遷論」)
1954年に京都大学法学部長。1966年に京都大学名誉教授(定年退官)。
同年9月9日に最高裁判所裁判官に就任。8月8日に定年退官した横田喜三郎の後任だが、任命まで1カ月近くの空白期間があったのはこれは大隈が当初はためらっていたが、「大学にいても、引越ししたこともなく、最高裁判事が重荷ということもあったが、引越しを考えると消極的になってお断りした。
『企業合同法の研究』(弘文堂書房、1935年) 『企業合同法の研究 復刻版』(有斐閣、1989年)
『会社法論』(巌松堂書店、1940年)
『財閥の機構とその解体 』(有斐閣、1946年)
『商法総則〔新版〕』(有斐閣、1978年) - 法律学全集27
『手形小切手法講義〔新版〕』(有斐閣、1989年)
『商行為法』(青林書院新社、1958年) - 今なお商行為法分野に強い影響力を有する古典的体系書とされる
『商事法研究(下)』(有斐閣、1993年)
『商事法研究(上)』(有斐閣、1992年)
『株式会社法変遷論〔新版〕』(有斐閣、1987年)