太平洋岸自転車道
急激なモータリゼーションによる交通事故の多発や、第二次サイクリングブームを背景に、昭和41年のちに財団法人自転車道路協会に改組される自転車道路建設促進協議会が設立され自転車道法案の成立を目指した。昭和43年に、財団法人自転車道路協会が全国一周自転車道路網構想をかかげ、その第一弾として昭和44年に「太平洋岸自転車道建設に関する陳情書」を提出した。その後自転車道の整備等に関する法律が制定され、それに基づく大規模自転車道整備事業の目玉の一つとして太平洋岸自転車道が構想された。1973年2月23日の衆議院交通安全対策特別委員会で政府委員・菊池三男建設省道路局長は、「単独の、自転車だけしか通らない県道」として「鹿島から房総半島を一周して、伊豆半島を通り、そのまま和歌山のほう紀伊半島までいくというような」太平洋岸自転車道の整備を可能にする措置を講じたいと発言している。また同局長の1974年2月20日の衆議院交通安全対策特別委員会での発言では「レクリエーション的なもの」が大きいとされている。
東京オリンピックに合わせた整備では、ナショナルサイクルルートの要件を満たすべく、既存の公共施設や民間施設と連携することによりゲートウェイ施設や休憩施設宿泊施設を整備する一方、専用道路に限らず、既存の車道に自転車ナビライン等を標示する車道混在整備を併用することで実現を目指しており、所期の整備を2021年1月までに終え、第二次ナショナルサイクルルートで指定された。