Winny
Winnyでは匿名性を確保するためにデータをバケツリレー的に複数のノード間で転送していく、この設計ではリクエストを発行したピアから、データのアップロード元となるピアまでの間に複数のピアを余分に経由する。仮にn個のピアを中継する場合、「データの大きさ × n」分のデータ転送が余分に発生するため、ネットワークに負担を与えることになり、Winnyのデータ転送がネットワーク帯域のかなりの部分を占有することになった。
当時は多くのWinny利用者が大容量ファイルを長時間掛けて転送するため、帯域を圧迫し、一般ユーザーへの迷惑行為となっていた。このためWinnyの利用に対し、通信の量を制限するというプロバイダによる規制が広まった。また、通常のネットワーク通信であれば、決まったポート番号が使用されるが、Winnyは初期インストール時にランダムにポート番号が割り当てられ、通信も暗号化されていたため、Winnyの通信のみを分離して遮断することが困難であった。
2006年3月、大手プロバイダのぷららネットワークスは、Winnyの通信について完全遮断の方針を決定した。その理由について「相次ぐ個人情報や機密情報の流出を憂慮すべき事態と捉え、ユーザーが安心して利用できるネットワーク環境を提供することが通信事業者としての責務」と説明した。
相次ぐ情報流出の被害から、職員にWinnyを使用しない誓約書の提出を求める事例もあり、北海道警はWinnyの禁止に加えて、公用のパソコンや外部記録媒体を庁外に持ち出すことや、私物パソコンで機密情報を扱うことを禁止した。
本人が使用せずとも家族が利用したWinnyで被害に遭い、情報流出の責任を問われた銀行員が失業して家庭崩壊に至った例もあったとされたほか、プライベートに関わる写真やセンシティブな個人情報が消せなくなるなどの人権侵害が起きていた。
また、ウイルスバスターなどのコンピュータウイルス対策ソフトを提供しているトレンドマイクロからも、社員がAntinnyに感染しWinnyへ個人情報を流出させる事故を発生し、住民基本台帳ネットワークに関する情報(パスワード・使用手順)も流出していたことが確認された。
ひとたびWinnyで流出した情報は、キャッシュを保持するコンピュータが存在する限り、継続的にWinnyのネットワーク上に留まり続けることが分かっており、それらのデータを削除することは、Winny利用者の全端末のデータをすべて削除しない限り永久に不可能である。
また、Winny経由でウイルス感染したコンピュータが意図せずサイバー攻撃に使用される事例もあり、デジタル著作物の権利を保護する社団法人「コンピュータソフトウェア著作権協会」は2004年3月から約110日間にわたりDoS攻撃の被害を受け、連日サーバーがダウンしてURLの変更を余儀なくされた。