さらば桑田真澄、さらばプロ野球
巨人は1990年3月30日桑田に対し、金品の授受等が統一契約書17条(模範行為)に反するとして、シーズン開始後登板禁止1か月、罰金1000万円の処分を行った。同時に、湯浅武球団代表も、譴責と減俸3か月の処分を受けることを明らかにした。
4月2日、巨人は、同書で同じく金品の授受が発覚した水野雄仁へ、高級乗用車と200万円程度の金銭を受け取っていたとして罰金100万円と譴責処分を科した。衣類などの物品を不当に授受したとされた末次利光、上田武司、関本四十四、樋沢良信が譴責処分と始末書提出、福王昭仁と渡辺一雄と藤本健作が譴責処分、藤本健治が厳重注意となった。
以上を受けてセントラル・リーグは、4月3日、巨人に対して2000万円の制裁金を課した。桑田は処分後に「事件ばかり起こして」とファンからのヤジに対し「ボクが起こしたんじゃない。向こうが起こしたんだ」と「捨てゼリフ」を残している。それを受けた吉國一郎コミッショナーは「桑田のその後の言動に反省の気配が薄い」として、巨人オーナーの正力亨に戒告処分を科し、セリーグ会長の川島廣守に減俸(10分の1を2か月)する制裁を科した。コミッショナーによる球団オーナーやリーグ会長への制裁は黒い霧事件の際にも行われておらず、初めてのことであった。もっとも、巨人側は、反省が薄いという点に反論し、マスコミの過剰な報道が桑田の軽率な発言につながったとして、コミッショナーにマスコミへの自粛措置を採るよう要求した。
1990年4月9日、競技スポーツ団体の監督官庁である文部省は、桑田に端を発した金品授受などの問題について日本野球機構に事情聴取を行った。また、保利耕輔文部大臣が記者会見で野球関係者に反省を促すことを求めた。さらに衆議院予算委員会でも桑田問題が取り上げられ、海部俊樹首相は「野球協約180条のとばく行為に該当することがあり」と発言。あたかも、桑田が野球賭博への関与を明言するような表現をしたため陳謝する一幕もあった。
この件が明るみに出たことで、セリーグは学識経験者らによる綱紀委員会を設置することを決定。また有本義明は、桑田個人の問題ではなく、巨人がたかりを承知しながら黙認してきたことが最大の誤りと指摘している。
当書の内容を受けて『緊急レポート!!言わせてもらおう「桑田問題」 』『くたばれ桑田真澄、くたばれ巨人軍』などの書籍が出版されるなどした。