キヨスク
株式会社JR東日本クロスステーション リテールカンパニー(旧:JR東日本リテールネット)が事業を運営。
キヨスク各社の中で唯一、民営化前とはロゴマークおよび店舗名(読み)が違う。これは設立直後にCIを導入し、業態別に「LET'S KIOSK」等の店舗名を導入したため(後に廃止されるが、現在でも売店型標準店舗は便宜上レッツ店と呼称される)である。一方、他地域社のキヨスクは鉄道弘済会時代からのロゴをそのまま使用する。その後、2007年7月1日に東日本キヨスクからJR東日本リテールネットに社名変更する際、店舗名も「キヨスク」から「キオスク」に変更した。
東日本旅客鉄道(JR東日本)のほかに、東京臨海高速鉄道(りんかい線)とえちごトキめき鉄道(直江津駅と妙高はねうまライン高田駅)の駅売店も担当している。鉄道のない場所のバスターミナルに、首都圏新都市鉄道(つくばエクスプレス)開業前のつくばセンター内に出店していたこともある。
Suicaステーション(駅構内店舗のほとんどでSuicaを使えるようにするもの)対応後の駅構内では、本来POSシステムを導入していないキヨスクにおいても、Suica対応のレジ決済に変更になり、現金を所持していなくてもSuica電子マネーで購入することも可能になった。Suica未導入地域でもPOSレジによる会計に変更された。
近年は関東を中心に、特定企業とのタイアップによりキヨスク全体を特定企業の広告でラッピングし、独自商品を販売するタイプのキヨスクが増えている。主な店舗(恒久的な店舗)としては、以下のものが挙げられる。また、これ以外にも期間限定でオープンするものもある(江崎グリコ・ポッキー、ブルボン、ケロロ軍曹など)。
2000年4月1日に西日本旅客鉄道(JR西日本)の物販・飲食事業を行っている子会社の再編成により、株式会社ジェイアール西日本デイリーサービスネットが発足し、それまで旧:西日本キヨスクが運営していたキヨスクについても、ジェイアール西日本デイリーサービスネットの運営となった。なお、近畿圏以外はおおむね支社エリアごとに設立された子会社が運営している(ジェイアールサービスネット福岡等)。
金沢支社管内を管轄するジェイアールサービスネット金沢では2000年の発足後に独自の店舗ブランド「ステーションピット ちゃお」を展開し、ハート・インと並行してより小規模なコンビニ業態として転換を進めていたほか、キヨスク業態を存続した店舗についてもこの店名に変更していた。2014年以降は後述する「セブン-イレブン キヨスク (Kiosk)」及び「セブン-イレブン ハートイン (Heart・in)」への再転換を進め、2015年の北陸新幹線長野ー金沢間の延伸開業に伴い北陸本線から転換されたあいの風とやま鉄道沿線からの撤退などの店舗整理が進んでいる。
JR西日本管内のキヨスクでは2005年、レジ決済業務を導入。大阪市内や近郊からエリアを広めている。
1932年4月に、上野駅・東京駅構内に10店舗で鉄道弘済会が物品販売を行う売店を開いたことに始まる。鉄道事故などで一家の働き手を失ってしまった遺族(主として鉄道殉職者の妻)に働き口を確保する目的があったとされる。
1973年8月、創立40周年を記念してそれまでの「鉄道弘済会売店」からのイメージチェンジを図るため、KIOSK(キヨスク)という愛称が付けられた。KIOSKはトルコ語のköşk(キョシュク。「東屋(あずまや)」の意味)に由来する英語で、「清く」「気安く」の意味から「キヨスク」と読ませた。命名者は当時選考委員を務めていた田中健五である。
KIOSKの綴りを日本語読みして「キオスク」と表記する場合があるが、この場合は鉄道弘済会の「キヨスク」以外の業者による店舗を含めた駅売店の総称としての意味合いを込めることが多い。
日本国有鉄道(国鉄)の分割民営化に合わせて、鉄道弘済会は財団法人鉄道弘済会とJRグループ各社が出資する6つの株式会社(北海道キヨスク、東日本キヨスク、東海キヨスク、西日本キヨスク、四国キヨスク、九州キヨスク)に分割された。
株式会社JR東海リテイリング・プラス(旧:東海キヨスク)が事業を運営。
ベルマートの名称でコンビニエンスストアを運営している。2018年現在の看板ロゴは「Bellmart Kiosk」。ほかにも土産品に特化した「GIFT KIOSK」や、コンビニと土産店を融合した総合型店舗「GRAND KIOSK」などを展開している。
電子マネーへの対応については名古屋駅及び東京駅構内の一部店舗にてEdy、iDおよびQUICPay決済を導入している他、同社が運営しているほぼすべての店舗でTOICA、Suica、ICOCAなどの交通系電子マネー決済が導入されている。
ベルマートキヨスク 名古屋駅広小路口店(2013年)
GRAND KIOSK 掛川店(2023年)