顕示比較優位
以下のような応用例がある。
ベラ・バラッサとマーカス・ノーランドの1989年の論文では、1967-1983年の日本とアメリカの20産業について顕示比較優位が計算されている。そして、日本は非熟練労働集約的な産業から人的資本集約的な産業に比較優位がシフトしていること、アメリカでは資源産業の比較優位が強くなっていることが示されている。
顕示比較優位の指標をトルコからEUへの輸出データに適用して、比較優位の程度を計算している論文がある。
NAFTAによるメキシコからアメリカへの輸出の増加がアメリカの労働市場に与えた影響を検証した論文では、輸入競争変数に顕示比較優位の変数が反映されている。
カナダの国内貿易からの利益を推定した論文では、カナダの各州の比較優位のパターンを調べるために顕示比較優位が計算されている。
なお、世界銀行のWITSデータベースは各国・各産業の顕示比較優位のデータを提供している。
顕示比較優位(けんじひかくゆうい、英: Revealed comparative advantage)は、国際貿易のデータを基に国の産業の比較優位の程度を測る指標のこと。デヴィッド・リカードの比較優位の原理に基づいた指標である。英語の頭文字をとってRCAとも呼ばれる。ベラ・バラッサの1965年の論文で最初に用いられた指標であることから、バラッサ指数(英: The Balassa index)とも呼ばれる。