ポスティングシステム
当該選手側からの旧制度の問題点としては、落札した球団に権利金の支払いなどが求められていないことから、契約する意思の低い入札への脆弱性が挙げられていた。落札した金額は、当該選手との契約の締結に至った場合にのみ支払われるため、入札時にはいくらでも高額の入札が可能となり、結果的に他球団の当該選手獲得を妨害することもできた(しかし一方で当該選手がたとえマイナー契約でもその後の提示を受け入れた場合には落札した金額を支払わなければならないリスクもある)。
2006年にボストン・レッドソックスが松坂大輔を落札した金額が約5000万ドルと高騰化した際には、当初はレッドソックスがライバル球団のヤンキースへの入団を妨害するためだけに高額入札をした可能性が報道されたが、最終的に松坂とレッドソックスの間で選手契約が成立したため、レッドソックスが他球団への妨害目的を意図した高額入札でないことが明らかになった。
2009年までに契約の意思の無い妨害目的の入札は確認されておらず、落札された選手の全員が契約成立を果たしていたが、2010年に実施されたポスティングで岩隈久志との交渉権を獲得したオークランド・アスレチックスと当該選手の間での交渉期間内の契約が制度確立後初めて不成立となった。
2011年に実施されたポスティングではミルウォーキー・ブルワーズが青木宣親との交渉権を獲得し、結果的に契約は成立したが、ブルワーズは交渉権獲得後に青木のワークアウトを行い、契約を成立させる意思が無く入札に参加できる一例として問題視された。
新制度では複数球団との交渉が可能となり、契約する意思の低い球団により契約が不成立となる可能性が低くなった。
MLB球団側からの旧制度の問題点としては、入札金額に上限がないため、松坂大輔やダルビッシュ有など移籍前からMLB球団の評価が非常に高かった選手への入札額が高騰していた点や、最高落札額と2番目に高額だった入札額との金額差が大きいケースが多かった点が挙げられていた。また、スモールマーケットのMLB球団からは、入札額の高騰から獲得競争に加わりにくい点や、入札金がぜいたく税の対象とならないため、戦力均衡のバランスを崩す点が指摘されていた。
新制度では、複数球団が当該選手と交渉可能になったため、当該選手の獲得にかかる総費用が高騰する可能性があることに変わりないが、譲渡金に上限が設定されたため、ぜいたく税の対象となる当該選手個人への契約総額が高騰する可能性が高くなり、旧制度と比べると戦力均衡のバランスを保てる可能性が高くなった。