第2バチカン公会議
投票の結果、賛成は1386票、不賛成は822票であり、賛成投票は3分の2の多数には及ばなかった。事務総長のフェリチは、討議は続行すると宣言した。しかし、教皇ヨハネ23世は、ベアとレジェの要求に屈服し、公会議の規定を無視して、この草案は破棄となった。
「教会について」の草案における意見の対立
12月1日から同7日までは、「教会について」の草案に関する討論が行われた。この草案は、初日からリエナール(この草案は「キリストの神秘体をローマ教会と同一視している」)、フリンクス(「ギリシア・ラテンの教父思想の発露がない」)、デフナー(「神の民と司教団についての説明がない」)、ド・スメット(「勝利主義的法律的傾向が強い」)、レルカノ(「貧者の教会の思想がほしい」)、モンティーニ(「キリストと教会との関係の説明が不十分」)、マクシモス(「エキュメニカルな配慮が足りない」)などの進歩派の教父が反対した。この草案は、教皇の判断と決定によって、票決されることなく廃案となった。
その他の議事内容
そのほか、11月23日から同26日まで「マスコミについて」の草案に関する討論が行われた。また11月26日から同30日まで、「東方教会との一致について」、「聖母マリアについて」、「エキュメニズムについて」の3草案に関する討論が行われた。
1948年、教皇ピオ12世は、ピオ11世の抱いていた公会議のアイデアを検討していた。ルフィニ枢機卿 (en) とオッタヴィアーニ枢機卿は、公会議が新しい近代主義に染まった異端神学を排斥する適切なチャンスだと考えた。そこでピオ12世は65人の司教たちに打診したが、公会議はむしろ危険である、教会を窮地に落とすと判断し、公会議開催の考えを放棄した。
準備委員会顧問名簿
1961年6月15日、中央準備委員会の第1回総会で、1960年6月に指名された準備委員会顧問名簿と公会議の規定との間に矛盾があると告発された。イヴ・コンガール、アンリ・ドゥ・リュバック、カール・ラーナーの少なくとも3人は教会当局から制裁措置を受けた事があり、本来なら顧問になる資格がなかったにもかかわらず、名簿に記載されていたのである。しかし、オッタヴィアーニはこの告発を取り上げなかった。教皇がそれを望んでいたのだった。
総会
1962年1月20日、中央準備委員会の総会で、オッタヴィアーニは自分の草案「純粋に守るべき信仰の遺産について」を発表した。アルフリンク枢機卿 (en) は「一つの哲学派にとらわれている」と批判した。ベアは「スコラ哲学的な言い回し」を攻撃した。そこでリエナール (en)、フリンクス (en)、アルフリンク、デフナー、ケーニッヒ、レジェーの進歩派枢機卿とルッフィーニ、シリ、ララオナ、ブラウンの保守派枢機卿との厳しい対立が、深刻化していく。
同年2月23日、マルセル・ルフェーブル大司教はこれらの対立を調停するように、公会議が2種類の文書を作ることを提案している。一つは、保守派が使うスコラ学的かつ正確な表現で、現代の誤謬を拒否する「排斥文(canon)」付属の草案、もう一つは、進歩派が望むような司牧的で肯定的な短い文書であった。しかし、この提案は何もされず、そのままになった。
この公会議の後、外見的な部分で教会が変わったと人々を実感させたのは典礼の改革であった。この精神は『典礼憲章』にくわしい。教会は典礼においてすべての人が積極的にこれにかかわることが求められるとして、多くの改革を実行した。たとえばそれまでほとんどラテン語で行われていたミサおよび典礼の諸儀式が各国語で行われることになった。また司教の判断のもとに(全世界一様でなく)その地域文化に根ざした典礼のあり方が模索されることになった。(典礼の見直しにともなって、レクイエム・ミサにおける続唱(「怒りの日」など)も廃止された。歌詞の内容があまりにも最後の審判への不安や恐怖を強調しすぎており、本来のキリスト教の精神から遠いというのが理由であった。)
「不連続による解釈法は、あえて公会議前の教会と公会議後の教会の断絶を帰結させ」る革命的な見解を取る。この見解によれば、「公会議を、旧憲法を廃止して、新憲法を制定するための憲法制定議会のようなものと考え」、これによって全ては新しくなった。公会議は「新しい聖霊降臨」の機会であって、教会は自分を醜くさせているまた自らの使命を果たすことを妨げる全ての汚れを取り払った。
「不連続による解釈法が説得力を持つように思わせる......特別な理由」は、パウロ6世の公会議閉会演説である。人間に関して激しい議論が行われてきたことが、近代の特徴であり、公会議は特別な意味で人間論というテーマを取り上げた。これらすべての問題から、ある種の不連続が生じる可能性があった。実際に、ある意味では不連続が現れた。パウロ6世の言うように「人々に対する限りない愛が公会議全体を侵略した」限り、現代の人々と現代世界に合わせ新しい教会論にそって、教会を新しく作り直すべきである。教皇首位権、司教の権能、司祭職と独身制度、信教の自由、エキュメニズム、神の民の役割、結婚と性道徳、典礼など。「このような革新のみが、公会議の真の精神を表すものであり、この革新から、またこの革新に従うならば、前進することが可能となると、彼らは考え」ている。
「この解釈法は、公会議文書そのものは公会議の真の精神をまだ表現していないといい」、「第2バチカン公会議文書は妥協の産物」であると主張する。例えばマルティニや濱尾文郎枢機卿がそう主張する。