結核の歴史
日本では1889年に兵庫県須磨村(現・神戸市須磨区)に最初の結核療養所である須磨浦療病院(現・須磨浦病院)が創設され、1911年には有志のクリスチャン医師らによって日本白十字会が設立され、結核回復者らが自然療養社を設立して療養の指導と実践を唱導するなど、結核予防のための民間運動が早くから行われていた。政府や自治体も結核に対する施策が行われており、東京府は1931年に結核専門病院として、清瀬村(現・清瀬市)に府立清瀬病院を開業した。政府も1914年肺結核療養所の設置及国庫補助に関する法律及び1919年同法を吸収する結核予防法(旧)を制定し、補助金等の支援をしていた。しかしながら、国立結核療養所官制の公布はようやく1937年になってからのことで、それによって茨城県那珂郡に国立としては初の結核療養所として村松晴嵐荘(現・国立病院機構茨城東病院)が設置された。
1942年には工場法施行規則が改定され、結核予防を目的とした健康診断の実施が工場主に義務付けられた。これは現在の労働安全衛生法による健康診断に引き継がれている。1935年から1950年までの15年間、日本の死亡原因の首位は結核であり、「亡国病」とも称され恐れられた。
日本における最古の結核症例は、鳥取県鳥取市に所在する弥生時代の考古遺跡青谷上寺地遺跡の発掘調査で検出した5,000体中の2点の脊椎カリエスの進行した人骨である。縄文時代の遺跡出土の人骨からは、結核痕跡が確認されていないので、現在のところ、日本列島における結核はアジア大陸から渡来した人びとによってもたらされたものと考えられる。平安時代、清少納言は『枕草子』のなかで「胸の病」について書き記しており、紫式部の『源氏物語』でも紫の上が胸の病を患い、光源氏が悲しむさまが描かれている。神奈川県鎌倉市の由比ヶ浜南遺跡からは、1333年の新田義貞の鎌倉攻め(元弘の乱)の戦没者とみられる人骨が多数確認されているが(由比ヶ浜南遺跡の人骨は調査により合戦死のものではないことが判明している。同項目参照。合戦死と見られているのは稲村ケ崎の人骨)、このなかの1体よりカリエスにより変形した肋骨と結核菌DNAとを検出した。50歳前後の男性と推定されている。
日本で最初に結核に関する統計調査が行われたのは1899年(明治32年)である。同年の日本の人口1万人あたりの死亡者数は15.29人であったが、大正時代にかけて徐々に増加し、おおむね20から23人の間を上下した。1934年(昭和9年)に結核で死亡した者は13万1525人であり、患者数は131万5250人となっている。これは全人口の2%、当時の10世帯あたり1人の割合で患者がいる計算であった。
特に犠牲がひどかったのは、紡績工場で働く女工であった。たとえば、製糸業が盛んで多くの女工を抱えた福井県においては、1920年の15歳女性の結核死亡率は人口10万人あたり763人にまで達した。細井和喜蔵の『女工哀史』にみられるように、ここでも長時間労働や深夜業による過労・栄養不足や集団生活が大きな原因となっているが、糸の保護のため湿度が高い工場内の環境も結核菌の増殖をもたらした。
日本における結核による死者のピークは、スペインかぜ流行下の1918年であり、このときの結核死亡率は人口10万人あたり257人であった。その後結核死亡率は減少するが、1930年代の十五年戦争による戦時体制下においては、徴兵されて狭い兵舎で集団生活を送る若い男性を中心に結核が蔓延し、再び上昇に転じる。