2018/2022年FIFAワールドカップ日本招致構想
2002年日韓W杯開催からの早すぎる再開催について、国内、国外からの理解が得られなかった。JFAは、前述の通り、JFA2005年宣言で2050年までにもう一度ワールドカップを開催し、日本代表が優勝するという目標を掲げている。立候補はこの宣言からの逆算であった。また、2022年開催を逃せば、次の開催機会は2034年大会となるが、2034年大会は巨大市場がある中国開催が確実視されており、その前に何としてでも開催したいという切実な開催理由があった。ところが、2002年大会の招致費用の約10分の1、東京五輪招致費用の約17分の1である9億円という低予算もあり、周知不足によって国内の賛同を多く得られず、盛り上がりに欠けた。
↑ 既に宮本が就任している神戸を除いたJ1各クラブの選手17名と、J2から大分の選手が就任。大分は開催自治体に立候補している。
↑ W杯南アフリカ大会の開幕直前に行われ、2018/2022年大会の招致を目指すすべての候補が自らの構想を紹介した。日本のブースでは犬飼・小倉・ジーコなどが登場した。
↑ 上空からの大阪エコ・スタジアム建設予定地(大阪駅北地区)視察、堺市立サッカー・ナショナルトレーニングセンター・大阪府立国際会議場(グランキューブ大阪、FIFA総会予定地)・埼玉スタジアム2002訪問などを実施。上空視察では大阪市長の平松邦夫が同行し、埼玉スタジアムでは同スタジアムを使用する浦和レッズ選手の阿部勇樹とロブソン・ポンテが歓迎した。視察団は22日に韓国へ出国した。
↑ アトムの著作権は株式会社手塚プロダクションが所有し、記者発表会ではアトムと同社の著作権事業局局長も出席した。また、アトムはこれまでも日本サッカー協会のフェアプレーキャンペーンキャラクターとして採用されている。アトムは10月10日から新作映画「ATOM」の公開が予定されていたため、相乗効果も見込まれた。
↑ なお、共同通信の記事では「2018年大会はイングランド開催が有力視」という一句が付記され、ブラッターFIFA会長も横浜での決勝開催について述べた際に「2022年の方がチャンスは大きい」と指摘していた