テレビ離れ
2000年代に入ると、コンテンツの選択肢が圧倒的に増え、テレビが数ある選択肢の中の一つの存在に成り下がったとされる(特に若年層に顕著)。
インプレスが発表した「インターネット白書2007」では、インターネットの普及および利用時間の増加によってテレビの視聴時間がますます減少するのではないかと指摘されている。2007年当時には動画に限っても、YouTubeやニコニコ動画などの動画共有サイトや、GYAO!やHuluやバンダイチャンネルなどの無料・定額制動画サービスが伸びてきていた。ただし、動画サイトはくつろいでいる時に見られる傾向があり、テレビと違って食事中や外出準備中や家事中に見られることは少ない。
アジャイルメディア・ネットワークが2007年(平成19年)3月15日から3月31日に行った「ブログ読者のメディア利用動向に関する調査」では、インターネットユーザーの中においてブログ読者層は一般的なユーザー層に比べてインターネットの利用時間が長くなっており、テレビなどのマス媒体の利用時間が短い傾向が出ていた。
イギリスの新聞タイムズによるフジテレビの取締役への取材(2007年)によると、ゴールデンタイムにテレビを見る代わりに、任天堂の家庭用ゲーム機・Wiiで遊んで過ごす家族が増えつつあると述べている。
NTTアドのネット調査によると、テレビとソーシャルメディアの両方を利用している人はそうでない人よりもテレビの視聴時間が長いという結果が出ている。なお、ソーシャルメディアでネタにされやすい番組は、「ニュース、報道番組」や「スポーツ」という結果が出ている。
2013年(平成25年)1月28日から3月1日まで6週間、ビデオリサーチの関東地区の週間視聴率ランキングにおいて、視聴率の20%を越える番組が存在しなかった。3週間以上連続で20%を越えないのは、このランキングが始まって以来初めてである。
日本雑誌協会の調査によると、テレビ情報誌「ザテレビジョン」、「週刊TVガイド」の2016年10月~12月期の平均印刷証明付き発行部数は、「ザテレビジョン」が約25万3千部、「週刊TVガイド」が約26万3千部であった。この数字は、6年前の2010年10月~12月期の両誌の平均印刷証明付き発行部数(「ザテレビジョン」が約50万7千部、「週刊TVガイド」が約50万5千部)の約半分に相当する数字である。
2017年の総務省「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」では、テレビ視聴時間は10代が73.3分、20代は91.8分まで下がっている(2013年の調査では10代が102.9分、20代が121.2分)。
2019年には、日本において、インターネット広告費がテレビ広告費を初めて上回り、広告市場のデジタルシフトが鮮明になった。
ビデオテープレコーダー・DVD・Blu-ray Disc等の録画機器が普及するに従って、リアルタイムでテレビを見るよりも録画したものを見る傾向が強くなってきた。好きな時間に見られると共に山場CMをカットできる利点がある(ただし、CMスキップ機能の録画機器は民放連などの抗議に遭い、「CMスキップ機能」の録画機器を発売しなくなったメーカーも出ている。CMスキップを参照)。ところが、録画された番組の視聴は視聴率に反映されないため、結果として視聴率を下げる結果となっている。