F-15J (航空機)
J-MSIP機の近代化改修計画は計画当初は改修の進捗状況によって形態一型と形態二型に分けられており、いずれも三菱重工業を主契約としていた。だが実際に機体を改修する予算計上が進むにつれ当初の改修計画が変更されたため、この区分は正式に使われなくなった。しかし、実際には当初計画の改修項目を多く踏襲して改修しているため、本項目では計画の推移を判りやすくするため、便宜上、形態一型相当と形態二型相当の呼称を使用して記述する。
中期防衛力整備計画(平成17~21年度)においては、当初は期間中に26機を量産改修する予定だった。ところが米国のF-22Aの輸出規制措置により、老朽化したF-4EJ改を代替する予定だった第4次F-X機の選定を2008年(平成20年)以降に先送りとしたため、J-MSIP機の近代化改修でF-4EJ改の減勢による防衛力低下を補う必要が生じた。このため2008年(平成20年)度と2009年(平成21年)度に、当初は形態二型に予定されていた統合電子戦システムの搭載と次期輸送機の調達を先送りして、浮かせた予算を多数の近代化改修に割り当て、これに合わせて2009年(平成21年)度に中期防を改訂して改修機数を48機とした。2010年(平成22年)度からは、先送りされた統合電子戦システムの搭載予算が「F-15の自己防御能力向上」名目で別途計上されている。
航空自衛隊の第3次F-X計画により、米マクドネル・ダグラス社のF-15C/Dを導入。本機は航空自衛隊の運用に合わせてライセンス国産化された日本仕様機である。
1977年(昭和52年)12月に制式採用され、三菱重工業を主契約社とし、単座型のF-15J165機と複座型F-15DJ48機の計213機が製造された。これは開発国アメリカに次ぐ保有数となっており、アメリカ国外での使用機総数356機の約6割を占めている。 2023年(令和5年)3月31日時点で200機を運用しており、90 %以上の高可働率を維持している。当初の調達価格は約70億円とされたが、1990年度の調達価格は約86億円 であり、最終的には101億5600万円まで上昇した。
基本性能の優秀さと高い拡張性を生かした独自の近代化改修によって段階的に能力向上が図られ、導入から40年近くを経た2022年(令和4年)現在も日本の主力戦闘機として防空任務に就いている。
航空自衛隊とアメリカ空軍のF-15に外見的な大きな違いはなく、国籍標識(日の丸)や迷彩塗装の色調、電子戦関連アンテナ類の有無や形状の違い、操縦席後方右側面の空調用丸型排気口の有無(近代化改修機)などが主な識別点として挙げられる。
またF-15C/Dの中期型とは垂直尾翼が違う。