生体認証
生体認証への利用に適した生体情報の条件としては、「すべての人が持つ特徴」であること、「同じ特徴を持つ他人がいない」こと、「時間によって特徴が変化しないこと」が挙げられる。
「一卵性双生児の身体的特徴は同じではないか」という疑問が挙げられるが、指紋・虹彩・静脈パターン・ほくろの位置や数などはDNAの塩基配列で決定されないので、遺伝子が完全に一致する一卵性双生児でも異なっている。
単独では十分かつ確実な認識率を得られない場合、しばしば他の生体認証方法やその他の認証方法と組み合わせて使用される。
2020年代に入り、FIDO準拠の生体認証機能を備えたスマートフォンが普及し、スマートフォンの生体認証機能と組み合わせたATMの普及が始まっている。「スマホATM」と称し、上掲のゆうちょ銀行の他、セブン銀行、auじぶん銀行、きらぼし銀行、GMOあおぞらネット銀行、四国銀行、島根銀行、住信SBIネット銀行、西日本シティ銀行、PayPay銀行、みんなの銀行、UI銀行、ローソン銀行、イオン銀行などが導入している。
「スマホATM」は、顧客は来店を伴う生体情報登録の必要が無く、銀行側もアプリの開発負担はあるものの、店頭やATMへの生体情報登録/読取装置の設置が不要であり、コスト削減効果が高い。みんなの銀行はキャッシュカード自体も不発行である。当該顧客のスマホと連動するためATMにQRコードを表示する等の改修も必要だが、上掲の導入銀行の中には提携先のコンビニATM(セブン銀行またはローソン銀行)でのみ対応し、自行ATMは「スマホATM」非対応としているところもある。