国際サッカー連盟
FIFAクラブワールドカップ
ブルースターズ/FIFAユースカップ(英語版)
教育 — 管理の方法、コーチング、スポーツ医学、審判など。
ユースサッカー — 若年選手の指導者養成、優秀な選手育成、サッカースクールなど。
ゴールプロジェクト対象協会のニーズに基づくその他の分野
対象協会との協力関係を強化するため、世界中に開発事務所が設置されている。開発事務所には、高度な資格を持つFIFAの専門家である開発担当役員が配置されている。 各開発事務所は、事務所近接の約15 - 20の各サッカー協会の開発を委任されている。 各開発事務所は各サッカー協会に近いため、協会のニーズをより詳細に分析でき、またプロジェクトの監督および管理が容易になる。
たとえば、インフラ整備で同プロジェクトから助成を受けるには、対象協会がその施設の土地を使用する権利を25年間持つことが条件であった。 1プロジェクトに対し、40万USドル(約4,000万円)まで助成可能で、 1プロジェクト終了後、増築などの目的、2期プロジェクトを申請し許可されれば、再度40万USドルの助成を受けられた。
9 - 12月にHumanities of Sports(スポーツの人文科学)をイギリス・レスターのド・モンフォル大学で、翌年1 - 3月にManagement(経営学)をイタリア・ミラノのボッコーニ大学で、4 - 7月にSport Law(スポーツの法律)をスイスのヌーシャテルのヌーシャテル大学で学び、7月中旬に卒業という流れである。さらに、7月下旬に「ファイナルプロジェクト」というグループ(1グループ3 - 5名)で取り組む卒論発表(プレゼンテーション)があり、1グループ30分で行われ、FIFA、IOC、UEFA、ECA、大学教授などの参加者から質問を受け、その後の会議で論文の内容とプレゼンテーションの出来を踏まえて成績評価される。単なる卒論発表に留まらず、その卒論がきっかけで、さまざまな活動が実現している。FIFAにCSR部門ができたり、イスラエルとパレスチナの子どもたちのサッカーキャンプ交流が実現したりなどしている。
2011年7月21日に行われた日本人を含む5か国のグループの卒論発表がきっかけで、2012年3月22日、FIFAが国際Aマッチデーの代表選手の負傷選手、クラブ、加盟協会に対する補償金を支払う(国際Aマッチデー出場代表選手保険導入)意向を示し、同年5月25日のFIFA総会で同年9月以降の国際Aマッチデーの代表選手保険導入を決めたり、2012年3月22日にUEFAが代表選手保険システム導入(選手の国籍関係なしの欧州全クラブの所属選手の代表戦での負傷保険)を発表するなどしている。
卒業生はFIFAやUEFA、IOC、AFC、各国サッカー協会、CASなどのスポーツ機関、スポーツテレビ局、スポーツマーケティング会社、各国サッカーリーグおよびFCバルセロナなどのサッカークラブなどで活躍している。
その後、2015年FIFA汚職事件を受け、2016年2月26日の2016年FIFA臨時総会で承認した2016年FIFA改革案を組み込んだFIFA Statutes(FIFA規則・FIFA定款)2016年版が、同年4月27日に施行された。FIFA会長やFIFA各役員の任期制限(最大でも3期12年まで。以前は無制限)や、FIFA会長・各役員の個人報酬の毎年の開示(以前は非公開)、そして、「政治」と管理機能の明確な分離を狙い、戦略的機能と監督機能、執行機能、運営機能、管理機能を明確に細かく分離した組織再編を行った(会長および組織の項で後述)。
2016年10月13日に、「未来へのビジョン」という新しく策定された中長期の活動指針を明らかにし、今後10年間、40億ドル以上を出して加盟している211のサッカー協会に分配を行う(FIFAフォワードプログラムの項で後述)。女子サッカーに関しては2026年までに選手の数を6,000万人に増加させるという目標を掲げた。
2020年4月24日、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的流行)による危機への全加盟協会(2020年6月10日時点211協会)への支援として、2019 - 20年期に全加盟協会へ分配するはずだった2年分の運転資金を数日以内に全加盟協会へ全額分配支給すると発表した。総額で約1億5千万ドル(約161億円)に上る。また、FIFAフォワードプログラム(第2段階)からの分配金も、全額前倒しで全加盟協会にすぐに分配する(当初は分割して分配で、2回目の分配が7月の予定だった)。これにより、各協会に50万ドル(約5368万円)が支給されることになるが、その資金の運用は、FIFAフォワードプログラム(第2段階)規則に則り、監査と報告の対象となる。
また大会収益は、3か国共催側は「143億ドル(約1兆5,662億円)」で、モロッコ側は「72億ドル(約7,900億円)」が見込まれるとレポートに記述された。2026年W杯開催国投票は、2018年ロシアW杯開幕戦前日の2018年6月13日のロシア首都モスクワでの第68回FIFA総会で行われる。投票手続きにのっとって、立候補国4か国と資格停止のガーナサッカー協会(2018年6月8日、ニャンタキー同協会会長の汚職事件を受け、同日にガーナ政府が同協会に解散命令を下した。これはFIFAの禁じる「第三者の介入」にあたり、同協会は資格停止となった)を除いた残り206協会での投票となる。「3か国共催」か「モロッコ単独開催」か「該当国なしとして、両候補以外の国で招致活動やり直し」かを投票する。2018年6月13日午前9時(日本時間同日午後3時)から開始された第68回FIFAモスクワ総会は、FIFA公式YouTubeチャンネルFIFATVで生中継された。開催国投票は13番目の議題で、実際の投票は両候補のプレゼン後、午後1時50分(日本時間同日午後7時50分)から電子投票で行われ、立候補国4か国と欠席した3協会(グアム、プエルトリコ、アメリカ領ヴァージン諸島)、棄権した3協会(キューバ、スロベニア、スペイン)、先述のとおり資格停止のガーナの計11協会を除く200協会が投票し、「3か国共催」に134票(有効投票数の67パーセント)、「モロッコ単独開催」に65票(33パーセント)、「該当国なしで招致活動やり直し」に1票(イラン)で、3か国共催(カナダ・メキシコ・アメリカ)が決定した。投票の内訳も同日、FIFA公式HPで公開された。
また、卒業生の多くがスイスのローザンヌにある20の国際スポーツ連盟や団体、スポーツ関連会社10数社が集まり、世界中のスポーツのルールを決定している国際スポーツハウス(Maison du Sport International、略称MSI)で働いている。また、卒業生はFIFAマスター同窓会協会(FIFA Master Alumni Association、略称FMA)を通じて、世界中に構築されたFIFAマスターのネットワークをビジネスに活用することができる。
FMAはその名の通り、2年に1度、国際的なスポーツの大会に合わせてその国および都市でFIFAマスター同窓会を開催しており(前回はワールドカップ・南アフリカ大会で開催)、2012年はロンドンオリンピックに合わせロンドンで開催された。
2013年7月19日、2012 - 2013年第13期生修了式が行われ、宮本恒靖を含め24か国の生徒が卒業した。日本人は2013年7月19日時点で、通算9名ほどがFIFAマスターを卒業している。元プロサッカー選手の卒業生は2名で、日本人元プロサッカー選手および元日本代表としては宮本恒靖が初めてである。2017年7月14日、2016 - 2017年第17期生修了式が行われ、大滝麻未と一般日本人の女性の2名の日本人女性がFIFAマスターを卒業した。大滝は、日本の元女子サッカー選手および元日本女子代表としては初めてのFIFAマスター卒業であったが、直後の2017年8月に現役復帰した。