石高
以上のほかに参考として、享保6年(1721年)に徳川吉宗の命で各地より報告された田畑の耕地面積をまとめた『町歩下組帳』記録の旧国別田畑数を本表にまとめる(同時にまとめられた人口調査については江戸時代の日本の人口統計#旧国別調査人口の変遷の項を参照)。なお面積の単位は1町 = 10 段 (反) = 100畝 = 3,000 歩 (坪) = 30,000 合 (厘) = 300,000 勺 (毛)と十進数ではない換算が含まれており、町・歩の二組の数字を掲載する(例えば山城国の田数11,405.83011.20は1万1405町8段3畝11歩2合0勺を意味する)。
なお松前島(蝦夷地)・北海道は元禄郷帳、天保郷帳、明治5年調の『郡村石高帳』において無高とされているが、明治5年の物産高は『日本地誌提要』によると65万0286石6斗8升4合7勺2才である。この物産高は鮭6000尾、鱒1万2000尾、その他の水産物2万5000斤につきそれぞれ100石で換算することで算出されている。
太閤検地は天正10年(1582年)に始まり、慶長3年(1598年)まで再検地を含めて全国で実施された。文禄2年(1593年)の年次の入っている『大日本六十六国並二島絵図』、文禄3年(1594年)の石高を記載している『当代記』、慶長3年(1598年)旧暦8月の年月の入っている『日本賦税』など、国高を記載する複数の史料が知られているが、その数字にほとんど差異はなく、ほぼ同一の史料からの引用と思われる。なお出羽国の石高は明らかに異常であるが、置賜郡などの上杉景勝の出羽国内領分が陸奥国の石高に加算されている可能性が指摘されている。
天保2年(1831年)、江戸幕府は諸国の有力大名に郷帳の提出を命じ、天保5年(1834年)までに上納が完了した。続いて天保6年(1835年)、国絵図の改訂を命じ、天保9年(1838年)までに上納が完了した。天保郷帳・天保国絵図の正本は全て明治政府に引き継がれ、国立公文書館に保存されている。天保郷帳を作成するに当たり、幕府は表高(拝領高)に込高、新田高、改高を加えて集計した内高(実高)の報告を要求しており、天保郷帳記載の数字は全て内高である。ただし諸藩は内高報告には極めて慎重であり、例えば長州藩では支藩を含めて防長領国の総内高を97万0941石8斗1升5合5勺1才と把握していたが、幕府には寛政4年(1792年)の内検高89万4282石1斗を報告した。また薩摩藩は表高をもって内高であるという建前を貫いているなど、天保郷帳には各藩が把握していた内検高とは異なる内高がかなり掲載されている。
また『旧鹿児島藩産物出入比較表』によると奄美・琉球の黒砂糖の生産高は明治2年(1869年)に2292万3千斤、代金85万5千両とあり、明治7年の砂糖と米の平均物価で黒砂糖の生産高を換算すると物産高約90万石に相当する。
実体経済については、中村哲により明治初期の『全国農産表』をベースとした農業生産高に関する実収石高の変遷の試算がなされていた。また最近になって高島正憲らにより、『明治七年府県物産表』をベースとした推定GDPの変遷の再試算がなされている。以下の表にその詳細を示すが(1874年の数値は北海道・沖縄県を含み、江戸時代以前の数値は北海道・沖縄県を除く。また「石」は江戸時代のものを基準とする)、それによると幕末には石高換算のGDPは1億石を超えていたと推定され、石高は実体経済の3割前後しか反映していなかったことになる。このように時代が下るにつれ石高と実体経済の乖離がますます進行した。