フランス復古王政
フランス経済が低迷する中、一連の選挙で代議院の自由主義勢力は比較的優勢となった。1824年に17議席であった自由主義勢力は、1827年に180議席に、1830年に274議席に躍進した。多数派を形成した自由主義者は中道派のマルティニャックやユルトラのポリニャックに不満を募らせ、1814年憲章の限定解釈の維持に努めた。その要求は選挙権の拡大、より自由主義的な経済政策、さらに議会多数派による首班指名権の確立などであった。
また、おおむね代議院における自由主義勢力の伸張と呼応して、フランスでは自由主義的な出版物が増加し、パリを中心に政府広報や右派系の新聞とは対照的な論陣を張った。これらはパリ市民に対し政治的な意見や立場を伝達する上で重要性を増していったところ、自由主義者の隆盛と、いらだちを募らせながら経済的に苦しんでいたフランス民衆との間の結合に決定的な役割を果たしたものとみられる。
1830年までに、シャルル10世の復古王政は山積した課題に直面した。新たに議会多数派を形成した自由主義者は、ポリニャックの対外強硬策を前にしても譲歩する気は全くなかった。パリ市内の自由主義的出版物が政府広報の売上げを上回るなど、パリ市民全般の左傾化も見られた。それにもかかわらず、シャルル10世は右傾化する権力基盤の方しか見ておらず、代議院からの要求の高まりにまったく譲歩できなかった。この局面が限界に達することとなったのである。
1830年3月の会期冒頭、シャルル10世は暗に反対派を脅かす演説を行った。これに対して221人(絶対多数)の代議士が政府を非難し(221人の勅語奉答(英語版))、これを受けたシャルル10世は議会を停会・解散した。シャルル10世は選挙権をもたない庶民からの人望に自信を持ち続けており、ポリニャックとともにロシアからの支援を得て植民地主義的・膨張主義的な対外強硬策をとった。フランスはヴィレール辞任後から何度も地中海地域に干渉し、目下ギリシャやマダガスカルに遠征隊を派遣していた。また、ポリニャックはフランスによるアルジェリアの植民地化に着手し、6月早々にはアルジェ太守に対する勝利が伝えられた(アルジェリア侵略)。ベルギー侵攻も計画されたが、これを待たずベルギー独立革命が起こった。しかし、対外政策によって国内問題から注意をそらす試みは十分に功を奏しなかった。
シャルル10世による代議院の解散、七月勅令(英語版)による出版規制の厳格化と選挙権の制限の結果、1830年の七月革命が起こった。しかしながら、体制崩壊の最大の原因は、ユルトラの主義主張が、貴族やカトリック教会、さらに農民の多数からの支持をつなぎとめる一方で、議会外の世論や選挙権をもたない人々 、特に工場労働者やブルジョワジーからはきわめて不評であったことにある。
シャルル10世は孫のシャンボール伯爵に譲位してイギリスに亡命したが、自由主義者とブルジョワが掌握した代議院はシャンボール伯爵を「国王アンリ5世」とは認めなかった。保守派の代議士が大量にボイコットする中で投票が行われ、代議士団はフランス王位の空位を宣言してオルレアン公爵ルイ=フィリップを擁立した。