銅禁
この方針は五代の王朝や宋でも継承された。会昌の廃仏とともに「三武一宗の法難」に数えられている顕徳2年(955年)に行われた後周世宗による後周の廃仏でも、仏像や仏具などの銅製品が溶かされて新貨幣周元通宝の原料とされた。また、これと並行して朝廷で用いる法物を例外として全ての銅器の製造・中止を禁止して、民間の銅や採掘された銅は全て国が買い上げることとした。1斤(約640g)あたり熟銅は150文・生銅(未精錬銅)は100文で国家で買い上げられ、2年後の顕徳4年(957年)には、それぞれ1斤あたり50文引き上げられた上に、銅鉱石自体も130文で買い上げられることとなった。宋では銅銭の国外持ち出しを禁じる「銭禁」の措置も取られた。銅禁は王朝の貨幣制度、更には財政制度の根幹に関わる銅銭の安定的供給を図るための制度であり、違反者は厳罰に処せられた。
ただし、王安石の新法が実施された熙寧7年(1074年)から元豊8年(1085年)にかけて、一時的に銅禁・銭禁を解除して物資調達の円滑化を図ったものの、銭荒が深刻化したために「旧法派」とされる司馬光が政権を取ると廃止された。
その後も銅禁政策自体は継続されたものの、北宋後期以後の会子(紙幣)への移行、明代における銀使用への転換の中で次第にその意義を低下させていくことになった。