東京大学大学院経済学研究科・経済学部
経済学研究科の教育は、経済学研究科のほかに東京大学内部の他の部局との連携によって行われていることも特筆に価する。特に、他部局として、
工学系研究科(工学部)
総合文化研究科(教養学部)
東洋文化研究所
社会科学研究所
などが経済学研究科と緊密な連携関係を持っている。
工学系研究科の教員は主として数理統計学・計量経済学などに関連して経済理論専攻において、総合文化研究科の教員は幅広く国際経済学・開発経済学・数理統計学・現代経済論・経済人類学・経営学などに関連して現代経済専攻、経済理論専攻、経営専攻においてそれぞれ兼任教員がいる。東洋文化研究所と社会科学研究所は附置研究所であるが、前者の教員は経済発展論や地域研究・アジア経済史などに関連して現代経済専攻と経済史専攻において、後者の教員は幅広く労働経済学・アジア経済論・中国経済論・社会政策・経済史などに関連して経済理論専攻、現代経済専攻、経営専攻、経済史専攻においてそれぞれ兼任教員がいる。
さらに数は少ないが、
情報理工学系研究科
新領域創成科学研究科
空間情報科学研究センター
の教員も数理面を中心に経済学研究科の教育を担当している。
このように経済学研究科の研究・教育は、経済学を中心とする社会科学と、これらの実証に欠かせない数学・統計科学、さらには歴史や政策に関連して、東京大学内部の多くの部局が全額的に関与・運営している(対照的に、学部教育では原則として経済学部が単独となって研究・教育を行っている)。