副教材
多くの副教材は、多くの学習者を対象として一律平均的に学習内容の全体を網羅したもの、すなわち広く一般に使用できるものが多く、緻密な設計で完成度が高いのが特徴である。しかし実際の学習者の理解は十人十色であり、同じ教員が同じ教材を用いて教えても、学習者によってそれぞれに理解の程度に差が出てしまうことから、反面、使用する教員や学習者によっては、使いにくい場合もあり、また、副教材に間違いや不具合を発見しても、その緻密な設計が逆に障壁となり、その場ですぐに手直しできないなどの欠点もある。
どの副教材を購入するかは教員の判断に委ねられるが、このことから、副教材をビジネスとする一部の出版社やソフト開発業者が、個別教員に対して積極的に副教材の購入を勧誘するようになり、授業時間中に頻繁に学校に出入りするようになった。各学校また各教育委員会によって違いはあるが、2018年現在では、附属池田小事件に代表される事件をきっかけとした部外者の校内立ち入り制限と併せ、概ね授業終了後の業者受付とするようになっている。
一方、文部省通達文初初第一二七号(昭和三九年三月七日)により、「(前略)(以下「補助教材」という。)について、教育委員会に対する事前の届け出でまたは承認に関する手続き等を整備し、その厳正な運用を図り、適切でない補助教材が使用されることのないようあらかじめじゆうぶん指導すること。」とあり、公立学校においては副教材であっても個別教員の自由な購入と使用はできず、認定制に近い。