1970年のボーラ・サイクロン
嵐が沿海部を襲った翌日、パキスタンの沿岸警備艇と病院船の3隻が医療関係者と物資を積んでチッタゴンを発ち、ハチヤ、サンドウィプ、クトゥブディアの各島へ向かった。パキスタン陸軍は嵐の上陸後二日間の内に多くの被災地に到着した。パキスタン大統領のヤヒヤー・ハーンは訪問中だった中国から引き返し、11月16日に被災地域を空から視察した。大統領は被災者の救援に向けて「如何なる努力をも惜しむな」と命じた。彼はまた、被災から一週間後、11月21日を国全体の服喪の日と宣言し、全ての旗を半旗に掲げるよう命じた。
サイクロンが襲来してから10日の間に、パキスタン政府によって軍の輸送機一機と農薬散布用の飛行機三機が救援活動用に割り当てられた。パキスタン政府は西パキスタンから軍用ヘリコプターを振り向けることはできないと述べた。理由として間に横たわるインド上空の通過をインド政府が許可しないことを挙げたが、インド政府はこれを否定した。11月24日までには、パキスタン政府は被災地での救援活動用に11,600万米ドルの追加予算を割り当てた。
印パ関係は概して険悪だったにもかかわらず、インドはパキスタンに対し最も早く援助を送った国の一つであり、11月末には130万米ドル(1970年。2007年換算では690万米ドル)を贈ることを約束した。パキスタン政府はインドが東パキスタンへ物資を空輸することは拒絶し、遅い陸路で運び込むよう強いた。インド政府はまたパキスタンは西ベンガル州の軍用機やヘリコプター、艦艇を救援活動に投入することは拒絶したと述べた。
アメリカ合衆国大統領リチャード・ニクソンは被災者に食料その他の必要物資を送るため1,000万米ドル(1970年当時、2007年換算では5,300万米ドル)の支援金を割り当て、また米国の駐パキスタン大使はパキスタンに対して「あらゆる手段で東パキスタン政府を支援する」と約束した。 米国政府はまた多数の毛布、テントやその他の物資を送った。ヘリコプターはネパールで現地支援に当っていた2機と米国本土から4機の計6機が東パキスタンに送られた。海路ではおよそ20万トンの小麦が米国から被災地へ輸送された。11月末には被災地で計38機のヘリコプターが行動していたが、内10機は英国のものであり、10機は米国のものだった。また米国人は約50隻、英国人は約70隻の小型船舶を物資輸送用に提供した。
CAREはパキスタン政府に物資分配を委ねることを嫌い、サイクロン襲来から一週間後に同国への物資輸送を停止した。
後日ヤヒヤー・ハーンは西パキスタンのヘリコプターには物資輸送能力が無いため投入する意味は無いと述べた。
1971年1月早々、「パキスタン・オブザーバー」紙の記者は最も被害が激しかった地域で一週間を過ごし、救援組織から送られたテントが生存者を収容する用途には全く使われておらず、新しい住宅を建設するための補助金が不十分であると述べた。パキスタン・オブザーバー紙の第一面は連日「救援に向けた協調無し」と言った見出しを掲載する一方で「救援活動は順調に進展中」との政府声明を掲載した。1月は東パキスタンが年間で最も寒い時期に当るが、「イッテファク日報」紙の編集者が主催する国民救援・復興委員会は、何千人もの被災者が「露天の下で過ごしている」と述べた。あるスポークスマンはサイクロンで家を失った住民は再建のため250ルピー (55米ドル(1971年当時、2007年換算で279米ドル))までの資金を受け取っているとしたが、物資が払底しているため生存者は「現金をそのまま齧る」羽目になるのではないかと恐れた。