ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム
軍国主義者と人民を区別する「二分法」を用いて、軍国主義者への批判と人民への同情を繰り返し呼びかけ、捕虜に反戦・贖罪意識を植え付けていく内容だった。
スタンフォード大学フーバー研究所の客員研究員である高橋史朗は、占領軍は日本人に戦争犯罪の意識を刷り込ませる為に、共産主義者や社会主義者を利用し、「精神的武装解除」を実現させる為に左翼やリベラル派を利用して「内部からの自己崩壊」を「教育の民主化」の美名の下に支援することが占領軍の根本的な政策だった、と述べている。
エマーソンは、延安における洗脳工作の成果がアメリカの対日政策にも役立つと考えた。後に大森実に対し、「(延安での収穫を元に)日本に降伏を勧告する宣伝と戦後に対する心理作戦を考えた」と語っている。
産経新聞は、GHQが占領下の日本で「軍国主義者」と「国民」の分断を意図した政策を実施したとし、これらはエマーソンが「二分法」を用いた中国共産党の洗脳手法から学んだものであるとしている。