日本における売買春
ボルネオ島民、マレーシア人、中国人、日本人、フランス人、アメリカ人、イギリス人など、あらゆる人種の男たちがサンダカンの日本人娼婦たちを訪れた。「おさき」という日本人女性は、日本人、中国人、白人、原住民の男性は人種に関係なく同じような対応がなされ、日本人娼婦の「最も嫌な客」は日本人男性で、中国人男性には「十分に親切」という表現を使い、欧米人男性は2番目に良い客で、原住民男性は最も良い客だと語っている。
アメリカ統治時代、日本とフィリピンの経済関係は飛躍的に拡大し、1929年には日本はアメリカに次ぐフィリピンの最大の貿易相手国となった。経済投資に伴い、商人や庭師、日本人娼婦(からゆきさん)などを中心とした大規模なフィリピンへの移民が行われた。ミンダナオ島のダバオには、当時2万人以上の日本人が住んでいた。
1872年頃から1940年頃まで、オランダ領東インド諸島の売春宿で多数の日本人売春婦(からゆきさん)が働いていた。
1890年から1894年にかけて、シンガポールは村岡伊平治によって日本から人身売買された3,222人の日本人女性を受け入れ、シンガポールやさらなる目的地に人身売買される前に、日本人女性は数ヶ月間、香港で拘束されることになった。日本の役人である佐藤は1889年に、長崎から高田徳次郎が香港経由で5人の女性を人身売買し、「1人をマレー人の床屋に50ポンドで売り、2人を中国人に40ポンドで売り、1人を妾にし、5人を娼婦として働かせていた」と述べている。
1956年制定の売春防止法の第三条では「何人も、売春をし、又はその相手方となつてはならない。」と記されているが、この行為については、罰則は定められていない。代わりに、人を売春の相手方となるように(公衆に知りえる様な形で)勧誘すること(法5条、法6条)、人に虚偽や困惑させる事態の提示をしたり、親族等の関係性による影響力を利用したり、脅迫又は暴行による強要によって売春をさせること(法7条(脅迫又は暴行による強要に該当する行為は他に刑法223条強要罪にも該当))、他者に売春を行わせた者がその対償の全部又は一部を収受、又は要求し、若しくはそれらの約束をすること(法8条1項)、売春をした者に親族関係による影響力を利用して売春の対償の全部又は一部を要求すること(法8条2項)、売春をさせる目的で財産上の利益を供与すること(法9条)、人に売春をさせることを内容とする契約をすること(法10条)、売春を行う場所を提供すること(法11条)、売春をさせることを業とすること(法12条)、業に要する資金、土地又は建物を提供すること(法13条)、に罰則を定め禁じている[16]。