高崎宗司
秦郁彦によると、大学紛争時に東京教育大学の全共闘系幹部として「暴れた経験」の持ち主だという。秦と高崎は、アジア女性基金において、ともに資料委員会委員を務めたが、秦が同基金への報告書を寄稿すると、秦が300万の外地所在兵士に対して、1日当たりの接客数5人とすれば、必要な慰安婦数は1万7600人になると書いた部分を、高崎は、1万9726人のはず、帰って電卓で計算し直しなさい、実に雑ではないかと嫌味を言ったが、秦が帰宅して計算してみると、計算ミスは高崎の方であり、秦は「ダメモトで叩いておく手法も、連中の得意技と見える」と評している。1998年11月20日の資料委員会の定例会合で、秦と高崎と和田春樹の3人で論争となり、秦は、高崎の1996年の著書『検証日韓会談』に、「国内法として『補償法』を制定するなりして、元慰安婦などに補償することが必要であろう」とあり、「あなたが基金に入ってから一年半、資料委員会が発足して直後の時点だ。これは国家補償派の論理そのもので基金の根本原則に背反すると思うが」とただし、高崎は「建前はそうでもホンネでは国家補償すべしと考えている人が基金には多い。お金を上積みすればよいのだ」と反論し、秦は「それではあなたは国家補償派のスパイということにならないか。