爆破解体
日本では火薬の取り扱いや関連する法規制が厳しい上に、特に都市部では建物同士が隣接しているため破壊時に飛び散る破片や埃の問題、さらには地震国である日本の強固な建物に対応するための火薬量調整の難しさもあり、橋梁の撤去作業など人里離れた場所以外では実施されるケースは少ない。そのため、ビル解体では、建物内に搬入した建設機械で上から削り取るように解体する方法や、爆破解体の代替技術として時間を掛けてゆっくり膨張する静的破砕剤が利用される。後者は、計算された破壊を行うという観点からは、爆破解体に通じる技術体系となっている。
日本で爆破解体が試みられた例として、1985年に茨城県筑波郡谷田部町(現・つくば市)などで開催された国際科学技術博覧会の国際連合平和館(1986年3月解体)が挙げられる。ワイヤー補強コンクリートによるドーム状建造物という特異な工法だった同館を、従来の重機や鉄球破壊といった工法で解体するとワイヤーがバネとなって跳ねる恐れがあり危険であることから、爆破解体の工法が取られた。爆破の設計・施工管理は米C.D.I.社が行った。ドーム状建物であるため、先に基部を破壊、後に大きく残ったドーム部分を破壊する方法を取った。
日本でビル解体に爆破解体を行った例としては、滋賀県大津市木の岡(このおか)町の琵琶湖湖畔に建っていた木の岡レイクサイドビル(北緯35度04分31.8秒 東経135度53分13.7秒 / 北緯35.075500度 東経135.887139度 / 35.075500; 135.887139 (木の岡レイクサイドビル跡地))の解体工事(1992年5月22日実施)がある。
ちなみに、爆破解体計画が持ち上がった当初は周辺住民からの反対運動もあったため、業者がわざわざオーストラリアに住民を招待し実際の解体現場を見せるなどして説得にあたったというエピソードもある。
その後、バブル崩壊もあり解体された跡地にはリゾート施設は建てられず、瓦礫の山のまま野ざらしとなっていたが、2001年に跡地を含む土地を滋賀県が購入し、比叡辻臨水公園として整備、「木の岡ビオトープ」として自然環境の保護に努めている。なお、現在跡地にはソーラーパネル群が並べられている。
日本国内では上述の通り法規制が厳しいことなどもあり、これ以降に実施されたケースは少ない。建造物の爆破は、1981年北海道苫小牧市で旧陸軍が建造したトーチカ除去の補助、1988年建物解体撤去の効率化実験を長崎県西彼杵郡高島町(現・長崎市)軍艦島の旧炭鉱住宅解体で実施、日本の建築基準(耐震構造)ではさらに問題点が指摘された。以後、岩手県釜石市の高炉爆破解体、福岡県大牟田市の石炭施設爆破解体 、及び2013年から2016年に掛けて行われた荒瀬ダム門柱爆破解体、2020年11月18日に行われた新川尻橋(岐阜県揖斐川町)の爆破解体といった事例がある。
一方、アンテナ塔とその施設では、ロラン航法システムのアンテナ解体の際に爆破が行われた。
戦前の例では1923年、関東大震災で被災した東京府東京市浅草区(現在の東京都台東区に当たる)凌雲閣の解体の際に、陸軍赤羽工兵隊による爆破解体が行われ、一部倒壊した凌雲閣の外壁や内側に、ダイナマイトを打ち込んで爆破した。しかし、設置にミスがあり一部が残った状態となったため、後に再度爆破され、解体が完了した。凌雲閣の瓦礫の山には、東京のシンボルであった凌雲閣を偲ぶ人々が登ったという。