常温核融合
海外においては、欧米を中心に実用化に向けた研究が活発に行なわれている。エアバス(フランス)、STマイクロエレクトロニクス(スイス)等の大企業からベンチャーまで、企業の研究開発が目立つ。また、公的研究機関ではアメリカ海軍研究所(アメリカ)、NASA(アメリカ)、INFN(イタリア)、ENEA(イタリア)等が、大学ではスタンフォード大学(アメリカ)、MIT(アメリカ)、ミズーリ大学(アメリカ)、テキサス・テック大学(アメリカ)等が研究を進めている。
また、アメリカでは、DARPA(国防高等研究計画局)が、「Fundamentals of Nanoscale and Emergent Effects and Engineered Devices(ナノスケールと創発効果と技術的装置の基礎)」という名称で、常温核融合関係の研究に3年間で338万9500ドル(2011年度:167万4500ドル、2012年度:116万5000ドル、2013年度:55万ドル)の予算を計上している。
2005年に右図のような常温核融合部品を制作している。
米国エネルギー省ARPA-E(エネルギー高等研究計画局)は、LENRは数百もの多くの論文やレポートがあるにもかかわらず実験結果には不十分なところがあり、そのため資金提供が受けられず、資金不足によりさらなる厳密な研究ができずこの分野は膠着状態にあると考えられるとし、2021年10月、「Low-Energy Nuclear Reactions Workshop(低エネルギー核反応ワークショップ)」を開催し、ARPA-Eのリードのもと、産官学連携で研究開発を進めて行くことを提唱した。
安全かつ強靭な次世代型エネルギー社会の実現に向けて、「飛躍的にクリーンかつ安全なエネルギー生成技術を開発することで、我が国の産業構造に大きな変化をもたらす可能性を追求します。」と、東北大学からのプレスリリースの中でうたっている。笠木治郎太(東北大学名誉教授)、岩村康弘(東北大学特任教授、元・三菱重工)、菊永英寿(東北大学准教授)、伊藤岳彦(東北大学客員准教授、株式会社クリーンプラネット、元・三菱重工)、水野忠彦(水素技術応用開発株式会社、元・北海道大学助教授)、吉野英樹(東北大学共同研究員、株式会社クリーンプラネット)が当共同研究部門の研究者として名を連ねている。凝縮系核反応を掲げた大学の研究部門は、当研究部門が日本国内初となる。同研究部門は、内閣府の進める革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)の一環として、「核廃棄物除染研究プロジェクト」にも取り組んだ。
2023年4月からは、熱・電気エネルギー技術財団(TEET)が「新水素エネルギーの革新(常温核融合、凝集系核科学及びそれらから派生した技術)」調査プロジェクト(予算9,250万円)が開始された。九州大学、神戸大学、早稲田大学、東北大学、岩手大学の研究グループが参画している。神戸大学の金崎らはナノ金属水素核反応エネルギー(MHE)の研究開発ベンチャーの立ち上げを想定し研究を進めていたり、早稲田大学の内藤らは放射線を出さない凝縮系核反応リアクタを利用した素粒子のエンジンFusine(Fusion engine)の研究をするなど応用やビジネス化などの研究も盛んになって来ている。