スーパーマーケット
日本NCRは金銭登録機(レジスター)を扱うNCRの日本法人であるが、後藤達也(副社長)や長戸毅(企画経営部長)は自社のレジスターの販売もさることながら、米国の近代小売業経営運動に基づいて日本の小売業近代化に注力した人物であった。
ただし開業当初の紀ノ国屋は規模も小さく(40坪)青果のみを扱う高級店であり、生鮮三品(青果・精肉・鮮魚)を含むさまざまな食料品を低価格で大量販売する点において、1956年3月10日に福岡県小倉にオープンした「丸和フードセンター」を「スーパーマーケットの元祖」とする見解もある。このほか、1956年2月に八幡製鉄購買会(従業員向けの福利厚生の一環としての会員制小売組織)の分配所のひとつがセルフサービスを取り入れており、万人に開かれた営利組織ではないものの、セルフサービス方式の普及に貢献したとの評価がある。
SSDDSは英語で「Self Service Discount Department Store」の略で、直訳すると「セルフサービスによる割引料金の百貨店」になる。
また略して「セルフデパート」と呼ばれたりしていた。これまでの百貨店並の品揃えで、かつセルフサービスを採用して安売りを行っていた。
SSDDSは流通用語でもある。両語とも、スーパーマーケットの用語が一般化する前の1960年代頃、使われた用語である。
一例としてダイエー三宮第一店(1963年開店、1995年閉鎖)が開店当初名乗っていた。
スーパーマーケットのうち独立系スーパーマーケットは消費者主導型の基準に重点を置くのに対し、大規模なスーパーマーケット・チェーンは商品陳列や回転率など商品経済的利益追求型の基準に重点を置く傾向があるとされている。しかし、量販店(ウォルマートなど)や会員制大型ディスカウント店(コストコなど)の出現で、これらの従来型のスーパーマーケットが価格競争に敗れシェアを奪われる傾向も出始めている。
従来型のスーパーマーケットは、量販店や会員制の大型ディスカウント店に対抗するため、有機食品や高級食品を扱う陳列場所を設置するなど新たな差別化戦略を導入するようになった。米国ではアジア系移民とその子孫の多い地域やヒスパニック系が多く暮らす地域など、居住する消費者グループに合わせた食品の品揃えやレイアウトの変更も行っている。
「スーパーマーケット」という名称を日本で最初に使用したのは、1952年に京阪電気鉄道の流通部門(現在の「京阪ザ・ストア」)が大阪の旧京橋駅に展開した店「京阪スーパーマーケット」である(1970年3月15日閉店)。ただしこの店舗は対面販売式であり、スーパーマーケットの特徴とされるセルフサービスを取り入れてはいない。また、米軍の売店(PX)ではセルフサービスが採用されているが、日本の一般消費者に開かれた店舗ではなかった(ただし、紀ノ国屋の増井徳男はセルフサービス方式をここで実際に見て知ることになる)。
日本で初めてセルフサービスのスーパーマーケット業態が導入されたのは、翌1953年11月に紀ノ国屋が東京都港区赤坂青山北町六丁目の神宮前駅(現在の表参道駅)至近でオープンした店である。紀ノ国屋(1910年創業)のセルフサービス店舗開業には、日本ナショナル金銭登録機株式会社(現在の日本NCR)の指導があった。
2000年代半ば以降、首都圏生活者の居住地の都心中心部への回帰や、人口全体における高齢化に伴い、大規模な立地や物件確保が難しい都心を始めとした都市部で、コンビニ程度の店舗面積のスーパーが増え続けており、「ミニスーパー」と呼ばれている。
消費者側には、店舗がコンビニのように自宅近辺にありながら、商品価格がコンビニのように高くない事、売れ筋の商品中心とはなるものの、一般のスーパーに準ずる品揃えがある事、等の利点があり、店舗側としては、出店のしやすさや、少ない初期投資や人件費で上記の都市生活者を顧客にできる利点があるため、店舗数、売り上げ高共に増え続けている。
都市生活者の生活習慣に合わせ、深夜まで営業している店舗も多い。店舗面積の制約上、厨房を持たない店舗が多く、肉、魚、弁当、総菜類は、工場から配送される場合がほとんどである。
主なチェーンに、全日食チェーン、「まいばすけっと」、「リコス」等がある。