東急車輛製造
東武鉄道向け電車については、日本車輌製造東京支店(蕨工場)の移転・閉鎖によって戦前より続いた東武と日本車輌製造との取引が途絶えたことに伴い、当時大量増備中であった8000系電車の新製より新規参入した。
西武鉄道は、日立製作所へ発注した5000系を除き、戦後長らくメーカー生産車がなく自社所沢車両工場製の車両で占められていたが、101N系の設計に携わった関係で101N系より製造・納入が開始された。以降、新2000系・4000系・6000系ステンレス車などの製造を担当したが、10000系および6000系アルミ車以降は発注先が日立製作所へ変更され、晩年は車体更新工事を中心とした取引のみとなっていた。
南海電気鉄道・阪堺電気軌道・大阪府都市開発(泉北高速鉄道)・大阪市交通局は、東急車輛製造の西日本地区における数少ない顧客であった。なかでも南海電気鉄道は、合併によって大阪製作所となった旧帝国車輛工業の前身である梅鉢鉄工場時代から長く取引が続いており、架線電圧昇圧に伴う車両大量増備が行われていた頃までは近畿車輛への発注実績があったが、以後2015年まではグループ会社である阪堺電気軌道ともども東急車輛製造1社単独での車両受注となっていた。また大阪市交通局は入札制を徹底させており、1990年代までは東急車輛製造・日本車輌製造・近畿車輛・川崎重工業・日立製作所の大手5社に近隣のアルナ工機(現・アルナ車両)を加えた6社に対して新車の発注を行っていた。
五島昇が戦後間もない頃出向していた。(城山三郎著 『ビッグボーイの生涯』より)
日本国有鉄道(国鉄) 新幹線電車 0系 100系(国鉄車のほか、JR東海車含む) 200系 など。 在来線 101系 103系 105系 111系 113系 115系 117系(100番台6両) 121系 165系 183系 185系 201系 203系 205系 207系900番台(中間車4両のみ) 211系 415系 457系 485系 583系 711系 713系 キハ01系気動車 キハ17系気動車 キハ55系気動車 キハ20系気動車 キハ58系気動車 キハ80系気動車 キハ35系気動車(ステンレス車のキハ35形900番台10両を製造)
国鉄向け気動車の製造は1966年頃まで。
東日本旅客鉄道(JR東日本) 新幹線電車(近年はJR東日本向けのみを製造したが、2009年製のE3系L67編成を、フル規格の車両に限定すると2003年製のE2系J63編成を最後に取引はなかった。
11月9日 「鉄道車両事業継承会社」として新東急車輛株式会社を設立。 「立体駐車装置事業継承会社」として新東急パーキング株式会社を設立。
2012年(平成24年) 3月31日 - 一連の事業撤退に先立ち、資本金を140億4,770万50円→1,000万円に減資。 4月1日 鉄道車両事業部門および一般管理部門(東急車輛エンジニアリング株式会社と京浜鋼板工業株式会社の株式保有を含む)について会社分割(吸収分割)を実施し、新東急車輛株式会社(東急電鉄が新設する車両事業子会社)に承継。 立体駐車装置事業部門(東急パーキングシステムズ株式会社の株式保有を含む)について会社分割(吸収分割)を実施し、新東急パーキング株式会社(東急電鉄が新設する立体駐車場事業子会社)に承継。 東急車輛製造は、横浜製作所等の不動産等を保有する資産管理会社となる。 4月2日 東急電鉄が新東急車輛株式会社の全株式をJR東日本に譲渡、JR東日本の完全子会社となり、株式会社総合車両製作所に商号変更。 東急電鉄が東急車輛特装株式会社(東急車輛サービス株式会社の株式を含む)と新東急パーキング株式会社の全株式をいずれも新明和工業に譲渡し、2社は新明和工業の完全子会社となり、それぞれ東邦車輛株式会社・東京エンジニアリングシステムズ株式会社に商号変更。
2014年(平成26年) - 商号を横浜金沢プロパティーズ株式会社に変更。
2016年(平成28年)10月1日 - 東京急行電鉄と合併し、横浜金沢プロパティーズは解散。