鮭の乱
台南市長の黄偉哲は「地元では改名せずとも世界一のサバヒーが食べられるのに、スシローに釣られて改名する者は台南人ではない。」と名産品をアピール。これに対抗した高雄市長の陳其邁も、地元漁港の名産ハタ(中国語表記は石班魚)をアピールしてFacebook上で「陳石班」を自称し、台南市長にも虱目魚(サバヒーの現地表記)への改名を勧めた。屏東県長の潘孟安も「当地では改名せずとも旨い沙西米(刺身の音訳表記)が食べられる」と参戦した。(この3県市長はいずれも民主進歩党所属で、過去にも肉燥飯(バーソープン。滷肉飯の南部式表記)のアピールを巡って争っている。)
また、同一県市において第三者と同姓同名であっても例外規定となる同第9条第1項第3款により、この男性が知人に一旦改名を依頼し、実現すれば同じく特例により元に戻せるが、最低6ヶ月の同一県市の戸籍であることが必要なことから、県市を跨がっていた場合は更に改名のための期間が長期化することになる。その後、台中市政府民生局が「この男性の実際の改名記録は今回が2度目であり、元の本名に戻すことはまだ可能」と発表したため、上限による障害は解消した。21日後の4月6日、この大学生は出身地の基隆市で元に戻す手続を済ませている。
背景として、満14歳以上の国民は中華民国身分証が発行されるが、裏を返せば本人の意思によらず14歳になるまでに親権者によってなされた改名履歴を知るためには、親権者の告知以外では戸政事務所で戸籍情報を照会して初めて知ることができる。過去に両親が自分の名前を「胡蘿蔔(ニンジン)」から変更していたことを戸籍修正時に初めて知った女性の投稿も話題となった。
この騒動以降、寿司業界のゴシップだけでなく、他業界での実名制度にまつわるトラブルも「鮭魚之乱2.0」などと報じられるようになった。