2016年問題
産経新聞では、名古屋市圏での会場不足問題を「(平成)30年問題」(2018年)として取り上げている。2016年頃から会場の閉鎖、閉鎖予定が相次いでおり逼迫的状況にあるとする。
2020年の東京オリンピックに向けて、大型施設の改修や建て替えが重なってしまい、ライブやコンサートのみならず、バレエや伝統芸能やクラシック音楽の公演会場を予約できなくなってしまう問題である。青山劇場や五反田ゆうぽうとなどの閉鎖により、10年間で約2万5,000席分が失われた。2013年までに、新宿コマ劇場・東京厚生年金会館・九段会館講堂・普門館大ホール・横浜BLITZなど閉鎖施設が相次ぎ、それが会場不足に拍車を掛けている。
さらに大型の会場(アリーナ級)が使えないため、大規模な公演を行う開催者が中規模会場(ホール級)の複数日程占有に走り、さらにその煽りを受けて中小規模の開催者が、ホール級から小規模な会場(ライブハウスなど)の占有に走る、と言う連鎖的な事象により、多くの会場の稼働率がほぼ100パーセントとなり、全体的に会場不足が深刻化している。
また、全国ツアー公演を行う開催者にとっては、首都圏・関西圏など、大都市圏以外の地方公演は、大都市圏での公演の利益を元手にして、地方公演での利益僅少ないし赤字を補填していることが多いことから、首都圏以外の地方会場の存在が、首都圏の会場不足の穴埋めとなるものではないとしている。