ストーカー
ニコルによると、ストーカーが人に追いかけ繰り返し嫌がらせをするという意味合いになったのは、レベッカ・シェイファーがロバート・ジョン・バルド(英語版)に殺害された事件だとされる。この事件はアメリカの法律、警察機構などに影響を及ぼし、ストーキングがモラル・パニックの対象として扱われるようになった。1980年代のストーカーは「スター・ストーキング」と呼ばれる、著名人に対するファンの執拗な付きまとい行為を示す言葉だった。しかし、この付きまとい行為の対象は一般人にまで拡大した。1992年から1994年、ストーキングは分かれた元恋愛関係にあった男性による暴力という、流行り病とみなされるようになった。2019年現在では世界中で発生する社会問題と化した。2017年現在では、インターネットの発展によってサイバーストーカーなどの形で、被害は拡大している。
事案発生初期の相談が重要とされている。ストーキングが2者間で発生しているということは、その問題は双方にとっての問題であることから、第三者を入れる必要がある。福島は事情聴取の際の配慮などが過去と比べて充実し、セカンドレイプの減少がみられる他、相談にあたって納税者として権利を行使していいと述べている。被害者がストーカー被害の支援者や弁護士に相談している場合、彼らを連れていくことが好ましい。警察の説得への助けになる他、第三者を交えることで説明の効率化を図ることができる。警察にストーカー被害の発生を伝えるにあたり、発生した事象を順を追ってすべて記録する。また、担当刑事とは定期的に連絡を取る必要がある。
2016年時点の日本におけるストーカー規制法では身体的な危険が及ばない場合、警察が動くことは難しい。そこで、警察には「明日刺されるかもしれない」ことを伝える必要がある。
ストーカーの約半数は被害者の職場へ押しかける。ストーカーの職場への介入は、被害者の職場での孤立を促す。最悪の場合、被害者のキャリアが終了することもある。