ブランドなんか、いらない
クラインの意図とは、世界を超えて広がりつつある経済システムと企業の権力について分析を加えることによって、新しい市民運動の可能性を示すことにあった。クラインの説明によれば、19世紀後半にブランドが成立してから企業は自社のブランドを計画的に形成しながら都市、音楽、スポーツ、学校、社会運動などに展開させ、自社の知名度と影響力を国際的に拡大し続けてきた。こうして台頭したブランドは結果として人々が公共空間と選択肢を明け渡すように仕向けていると指摘されている。クラインが特に強調しているのはこのブランドによってもたらされる失業や労働の問題である。彼女は商品を海外で生産して輸入する方法を採っているナイキを代表的な事例として挙げながら、企業が自由貿易を活用しながら世界各地で労働力を使い捨てていると主張する。このような情勢の中で、反企業運動や反グローバリゼーション運動の活動家によって採用されている戦略は企業のブランドの価値を破壊する戦略である。実際に、ナイキ、シェル、マクドナルドに対するブランド攻撃は企業の方針を変更させるに至った。このような戦略を通じて、世界的に結びつきを強めながら、多国籍企業の権力を規制し、弱める国際的な市民運動が成長しつつあるものと論じられている。