コンタクトレンズ
日本では一般的に一定期間の使用後に破棄をすることから1日、1週間、2週間、1か月、3か月タイプのソフトレンズを総称して使い捨てレンズと呼んでいる。
使い捨てレンズは、目から分泌されるタンパク質などの汚れがレンズに蓄積して目に悪影響を及ぼす前に新しいレンズと交換することで安全性を高めるものなので、レンズケアの方法やレンズの交換期限を遵守するなど、正しい使用方法が求められる。
従来のソフトレンズ素材では、酸素透過率を高めるために含水率を高める必要があった。ところが、含水率が高いほど脂質やタンパク質がレンズに沈着しやすく、衛生状態を保つには洗浄や殺菌作業の頻度が増してしまうという問題があった。新素材のシリコーンハイドロゲルは、含水率に頼らず高い酸素透過性が得られるため、このような問題を解決するとして注目されている。
ソフトコンタクトレンズはハードコンタクトレンズよりも装用感で優れているが、そのために角膜に障害が起きても自覚しにくく、重症になるまで放置してしまう結果になることがある。
医療機器のコンタクトレンズが、その製造販売にあたって承認を受ける必要があるのに対し、美観のための度無し色付コンタクトレンズ(おしゃれ用カラーコンタクトレンズ、「カラコン」)は雑貨として扱われ、公的な品質の審査手続きはなかった。このため、粗悪な作りのカラーコンタクトレンズは、着色剤が溶け出し炎症を起こしたり、時には失明したりと、その品質に起因する事例も報告されていたが、これを直接規制する方法がなかった。なお、度入りカラーコンタクトレンズは、以前から医療機器となっている。
また、使い捨てレンズの継続使用や、眼科医の検査を受けずに装着する連続使用等、コンタクトレンズの不適切な使用に起因すると思われる眼病の増加が、眼科医や日本眼科学会から指摘され、日本国政府は「おしゃれ用カラーコンタクトレンズ」の規制に乗り出した。2008年(平成20年)7月10日に、厚生労働省・経済産業省が、医薬品医療機器等法の枠内で規制を行う方針を固め、2009年(平成21年)4月28日に、医薬品医療機器等法および関連省令等を改正し、同年11月4日に施行されて、以降は医療機器となった。
一部の指定自動車教習所の校則(規約)においては、たとえ視力を適性試験基準以上に矯正できていても、カラーコンタクトそのものを視力矯正器具として使用するところを禁じている学校もある。しかし、運転免許証の新規取得や更新時の適性検査では、書面上そのような規定は書かれてない。ただし、裸眼により試験基準を満たしている者が、カラーコンタクトレンズを装着して適性検査を受けてしまうと、免許の条件欄に眼鏡等が記載されてしまう可能性がある。その状態で裸眼で自動車を運転すると、運転条件の交通違反となり、反則金の対象となるので注意が必要である。
ハードコンタクトレンズはレンズ自体が硬質なため、特に乱視用を謳っていない製品でもある程度までの角膜乱視であればレンズと角膜間を涙が埋める涙液レンズと呼ばれる効果により乱視矯正効果があるが、それでは矯正できない乱視を矯正するための乱視用ハードコンタクトレンズも存在する。通常、矯正に用いる曲面の位置によってフロントトーリック、バックトーリック、バイトーリックと区別されている。乱視矯正に特化したハードレンズではバックトーリックを採用している場合が多く、一般的にソフトレンズよりも矯正効果が高いとされる。 円錐角膜患者のハードレンズにおける乱視矯正ではフィッティングが特に重要となるため、多くの経験を持つ医師による処方が望ましい。
ソフトコンタクトレンズではレンズが軟質であり、レンズが角膜の形状に合わせて変形してしまうので前述のような効果は得にくく矯正しにくい。故に乱視用ソフトレンズでは乱視の方向(軸角度)に対し、適切な矯正度数を追加する特殊形状となっている。 乱視用でないコンタクトレンズは瞬目時のレンズの回転は問題にならないが、乱視用のコンタクトレンズの場合は特定方向に追加度数が入っておりレンズが回転しては乱視度数を入れたがためにかえって見にくくなるという逆効果になるため、レンズの下部に厚みをつけ、重力や瞬目時の圧力に応じて厚みのある方向が必ず下に保持されるように作られているプリスムバラスト設計や、レンズの左右のみを楕円状に厚みをつけ、瞬目時の圧力により厚みのある部分が横方向に保持されるダブルスラブオフ設計などにより乱視軸とのずれを防ぐ工夫が施されている。
コンタクトレンズの検診料については、診療報酬を適用することが健康保険財政の無駄遣いだとして問題視され、厚生労働省は個別検査料の点数加算方式を改め「コンタクトレンズ検査料」が新設されることとなった。コンタクトレンズの値下げ競争が激化し、レンズの販売では殆ど利益があがらず、診療所での保険診療による報酬で利益を補填する事例が目立ったためである。
平成18年(2006年)度から、初診は387点(コンタクトレンズ患者が70%以上の診療所では193点)、何らかの疾病を伴う再診は112点(同56点)とされ、さらに2008年度からは、コンタクトレンズ処方に係わる診療が全体の30%未満の医療機関では検査料200点、眼科の常勤医師(10年以上の経験年数を有する)が1名以上勤務する保健医療機関でコンタクトレンズ処方に係わる診療が全体の40%未満の医療機関では検査料56点へ、と大幅な削減が施行された。