太陽光発電
エネルギー源としての性能を比較する際に、エネルギーペイバックタイム (EPT) やエネルギー収支比(EPR)が指標として用いられることがある。製造や原料採鉱・精製、保守等に投入されるエネルギーに対して得られる電力の大きさを示す。ライフサイクルアセスメント(LCA)の一環である。エネルギー収支や環境性能の実用性を否定する意見は都市伝説として否定されている。
現状でEPTが1-3年程度、EPRが10-30倍程度とされる。
住宅用ソーラーパネル設置には下記の困難がつきまとうので注意が必要である。
太陽光発電は屋根に設置することもあり、ちゃんとした工事をしないと雨漏りに繋がる。しかし訪問販売業者は、施工コストを削るために足場が必要な現場でも設置しない、下請け業者を使って安く済ませる、メーカーの認定を受けていない等、工事の質が悪い。
雨漏りについては、建築した業者に許可等がなく設置をすると、建築した会社の保証なども利かなくなり、さらに訪問販売業者の対応もずさんであると、住宅にとって、雨漏りは構造躯体の腐食、シロアリの原因など致命傷に直結する。そういった防水処理の知識がない、または経験の浅い業者での施工により雨漏りに繋がっているケースも多々ある。
2019年1月28日、消費者庁消費者安全調査委員会がまとめた報告書によれば、2017年11月までの約10年間で住宅用太陽光発電システムから火災、発火、発煙、過熱が生じた件数は127件。うち、少なくとも7件は屋根側にも延焼した(ただし、住宅用太陽光発電システムは、2018年10月時点で全国約240万棟に普及しており分母になる数は非常に大きい)。火災となったケースは、いずれもシステムと屋根が一体型となったもので、報告書では注意を呼びかけている。
太和田喜久 『太陽光が育くむ地球のエネルギー』 ISBN 4872593030。 - 太陽電池に関する入門書
岡本博明・太和田善久 『薄膜シリコン系太陽電池の最新技術』 ISBN 4781301347。 - 太陽電池に関する専門書
『図解最新太陽光発電のすべて』 工業調査会編、2009年7月。ISBN 4769371713。
『太陽エネルギー利用技術』 日本太陽エネルギー学会編。ISBN 4-274-20278-X
浜川圭弘・桑野幸徳 『太陽エネルギー工学』 ISBN 4-563-03603-X。
和田木哲哉(野村證券) 『爆発する太陽電池産業』 東洋経済新報社、2008年11月。ISBN 978-4-492-76178-6。
太陽光発電所ネットワーク「わが家ではじめる太陽光発電」2004/06 合同出版
斎藤勝裕「よくわかる太陽電池」2009/02 日本実業出版社
クリーンエネルギーライフクラブ「広がる広がれ太陽光発電」 2009/07 西田書店
「徹底特集『太陽光発電』なぜ今,太陽電池なのか?」 雑誌「Newton」 2009/09
岩堀良弘「『発電貯金』生活のススメ」 2010/1 合法令出版
山下和之「太陽光発電は本当にトクなのか?」 2010/04 毎日コミュニケーションズ
瀬川浩司他「太陽電池のしくみ」サイエンス徹底図解 2010/05 新星出版社
加藤和彦「太陽光発電システムの不具合事例ファイル」 2010/07 日刊工業新聞社
発電した電力を二次電池に蓄電利用し外部送電網に接続しない形態。夜間や悪天候時の発電量低下時も太陽光発電のみの発電で電力供給する場合利用する。系統連系に比べ蓄電設備にかかる費用・エネルギー・CO2排出量が増加するが、外部からの送電費用が上回る場合のほか、移動式や非常用電源システムで用いる。消費電力が少なく送電網から遠い場合にメリットが大きいが、送電網に近くても送電電圧が高い場合には変電設備よりも独立電源設備が安いことがある。一般向けに、小型の最大電力点追従制御機能(MPPT)と自動車用バッテリーで構築する製品も市販されている。
携帯用小型機器 電卓・懐中電灯・腕時計など消費電力の少ない携帯機器を電池交換や充電せずに利用するために小型の太陽電池が内蔵されている。小型一次電池が比較的高価なためコスト面で有利である。
未電化地域での電源。 送電網がない地域の照明や家電の電源。
移動時の電源 ソーラープレーンやソーラーカー・電気自動車の電源。 砂漠移動時の電源 ラクダに積む場合がある。 船舶の補助電源 2008年から日本郵船と新日本石油(現:ENEOS)が自動車運搬船で実証試験を行った。2012年には商船三井、三菱重工業、パナソニックがリチウム蓄電池付きシステムを搭載した自動車運搬船を進水させた。 宇宙空間での電源 人工衛星や太陽から近い所を飛ぶ探査機で利用。
小規模電源 庭園灯や街路灯や駐車券発行機などメンテナンスや配線のコスト削減のために利用。 ポータブルバッテリーへの蓄電。 非常用電源。 無線通信網の中継局や航空管制局 軍用・アウトドア用の可搬式電源 自動車の換気用電源。 灯台用電源 海上保安庁は灯台への太陽光発電の設置を進めている。
2012年時点でパネルの種類によっては0.5 - 0.9ユーロ/Wp前後になっている。更なるコスト低減を表明する企業もある。
フランス・ドイツ・イギリス等で2020年までに順次既存の火力発電とコストで競い始めると予測されている。また、米国の好条件地域では、2012 - 2014年頃に天然ガス等の発電コストよりも安くなり始めると予測されている。
日本では補助金が中断した2005年頃から一時的に価格が上昇したが、2008 - 2009年にかけて普及促進政策が施行されてからは低減を再開した。
さらに、2012年7月に施行された再生可能エネルギー特別措置法に基づく固定価格買い取り制度により、「メガソーラー(大規模太陽光発電所)」に代表される産業用の太陽光発電の導入が進み、コストの下落が加速した。
蓄電池を用いる独立型システムについても、今後の価格低下と途上国での普及拡大が予測されている。
経済産業省によると、個別の発電では太陽光のコストは低いものの、出力の変動をカバーするために火力との連動が必要なことから総合的なコストでは太陽光のコストが最も割高になると試算された。他にコストを押し上げる理由として、規制を逃れるために大規模な太陽光発電所を50kW未満の低圧システムに分割する「分割案件」が横行していることがあげられている。