船長の最後退船
日本では、制定当初の船員法第12条において、緊急時の船長の最後退船の義務が規定され、違反者には懲役刑が科せられていた。これは1970年に改正され、最後退船義務は廃止された。アメリカでは、船を捨てることを違法行為とする明確な法律はないが、船長は、何世紀にもわたって受け継がれてきたコモンローの判例を包含する過失致死などの罪に問われる可能性がある。国際海事法上は、遭難した船を船長が見捨てることは、違法ではない。
大日本帝国海軍においては、撃沈された艦から生還した艦長はその多くが予備役に回されたり、左遷されるなど厳しい処分を受けた。例としては、空母赤城の青木泰二郎大佐、戦艦比叡の西田正雄大佐と同艦に将旗を掲げていた阿部弘毅少将(第十一戦隊司令官)などがある。このこともあり、多くの大型艦の艦長は船と共に沈まざるを得なかった。 例外もある。日露戦争では、戦艦八島が機雷で沈没した際、八島艦長坂本一大佐は特に処分を受けていない。比叡と同じ海戦で沈没した戦艦霧島艦長の岩淵三次大佐や、マリアナ沖海戦で沈没した空母大鳳艦長の菊池朝三大佐と空母翔鶴艦長の松原博大佐は、特に処分をうけていない。 杉野修一大佐(第二回旅順口閉塞作戦で戦死した杉野孫七の長男)は、軽巡球磨沈没後に空母大鷹艦長となり、大鷹沈没後後に戦艦長門艦長となった。 ガダルカナル島の戦いで沈没した重巡加古艦長の高橋雄次大佐は沈没後に重巡鈴谷艦長へ栄転、重巡古鷹艦長の荒木伝大佐は沈没後に重巡愛宕艦長に任命された。小型艦艇の駆逐艦では、夕立沈没時の吉川潔中佐など、沈没後も新たな艦をまかされる事例は多い。