壱岐イルカ事件
1978年、世界的に壱岐のイルカ漁の様子が知られ、特に雑誌『ナショナル・ジオグラフィック』誌の1979年4月号の特集『イルカとその受難』における記述がその事態を広く知らしめたという見方もある。これらの報道を見て、壱岐島に欧米の環境保護や動物の権利擁護の活動家が漁師たちを説得しに来た。
1980年、壱岐でイルカの解体処理が再び始まったことに対して米国の動物愛護団体や自然保護グループが猛反発し、壱岐のイルカ漁が米国のマスコミで報じられたこともあり、在アメリカ合衆国日本国大使館や総領事館には、激しい抗議の電話や電報が殺到する事態となった。
壱岐のイルカ駆除が注目される中、水産庁は音波を使ったイルカの駆除実験を前年に引き続いて実施した。また、同年4月の国会では、谷口是巨衆院議員により「とにかくイルカがたくさんおりますともう漁獲はゼロに等しい」、また、「大体五、六百隻が操業しておるわけですが、被害額は大体六億か七億くらい見込まれる」と、イルカの捕獲や駆除の必要性が説明されている。
農学博士の粕谷俊雄によれば、当時何らかの理由でブリ漁場に各種イルカが集中し、操業妨害の発生頻度が増えたことと、ブリ資源そのものの減少と他の能率的なブリ漁法の進歩で一本釣りではブリが釣れにくくなったためであるとしている。また、1981年の水産大学校の研究報告書では、壱岐周辺海域はイルカ生息数が特に多く、周辺海域でイルカが約30万頭と推定され、爆発的に増加した原因は戦後捕獲しなかったためではないかとする説が挙げられている。
1972年から1982年の間に獲れた小型鯨類は、ハンドウイルカ4,141頭、カマイルカ466 頭、オキゴンドウ 953頭、ハナゴンドウ525頭とされ、また、胃の内容物から本当にブリを食べていたのはオキゴンドウだけであったとする報告もある。