ダウ平均株価
三菱UFJ国際投信 eMAXIS NYダウインデックス NYダウ・インデックスファンド(為替ヘッジなし) NYダウ・インデックスファンド(為替ヘッジあり)
三井住友DSアセットマネジメント 三井住友・NYダウ・ジョーンズ指数オープン(為替ヘッジなし) 三井住友・NYダウ・ジョーンズ・インデックスファンド(為替ノーヘッジ型) 三井住友・NYダウ・ジョーンズ・インデックスオープン 三井住友・NYダウ・ジョーンズ指数オープン(為替ヘッジあり) 三井住友・NYダウ・ジョーンズ・インデックスファンド(為替ヘッジ型)
三井住友トラスト・アセットマネジメント - 三井住友DSアセットマネジメントと同じものが名称を三井住友から SMTAM に置き換えたものが存在する
アセットマネジメントOne One NYダウ・インデックス・ファンド たわらノーロード NYダウ
インデックスファンドNYダウ30(アメリカ株式)
iFree NYダウ・インデックス
NAZM・ベータ NYダウ30
PayPay投信 NYダウインデックス
日本のレバレッジ型やインバース型の投資信託としては下記がある。
NYダウ・トリプル・レバレッジ(3倍)
先物はシカゴ・マーカンタイル取引所に上場している。
E-mini Dow - 取引単位は指数の数値×$5。呼値の単位は1ポイント。
Micro E-mini Dow Index - 取引単位は指数の数値×$0.50。呼値の単位は1ポイント。
日本の取引所CFDのくりっく株365に上場している。
NYダウ リセット付証拠金取引 - 取引単位は指数の数値×10円。呼値の単位は1ポイント。
店頭CFDとして取り扱っている証券会社もある。
公共株15社。電気・ガスなど。
2月22日 - ロシア連邦のウクライナ侵攻に対する警戒感から一斉に売り注文が始まり、一時は700ドルを超える下げ幅を記録。
6月17日 - 1年5か月ぶりに30000ドルを切った。
8月26日 - ジェローム・パウエル米連邦準備制度理事会議長講演の余波が響き1008ドル38セントの下げ幅を記録した。
9月23日 - 3か月ぶりに3万ドルの大台を割り込む。800ドルを超える急転直下を記録。
これには前日中国が米国債の購入停止もしくは漸減を検討しているのではないかという憶測報道を中国当局が否定したことの寄与も大きかった。最終的に終値にかけて上値を拡大して行き終値がほぼ史上最高値という非常に強い動きの一日であった。この日初めて25,500ドルを越えた日となった。
1月12日 - 小売売上高・消費者物価指数のそれぞれコアが市場予想を上回り過度の懸念が和らいだことで上値を寄り付きで獲りに行き史上最高値を更新した。この日初めて25,600・25,700ドルを立て続けに突破し、最終的に25,800ドルも突破し25,810.43ドルで引けた。
1月16日 - 前日がキング牧師の誕生日の休日で実質週明け相場であったが寄り付く前に発表されたNY連銀製造業景況指数が市場予想を下回り6か月ぶりの低水準に沈んだことでダウ先段階の大きく上げた株価を削るかと思われたが逆に続伸し史上初めて26,000ドルを突破した歴史的日となった。続伸の背景には世界的に株価が上昇し好調な株式市場の流れが続いていることや決算への大きな期待があると思われたが、徐々に利益確定に押され、さらにモラー特別検察官がバノンを大陪審に召喚するのではとの観測が流れたことも影響してか一気に利益確定優勢となり終値では前日比約-10ドルに沈み大きく上げた分を帳消しにした。
1月17日 - 前日消した上げ幅を丸々戻し更に上値を追った一日であった。指標結果は振るわなかったが、ベージュブックの内容が楽観的であったことが上値追いの要因と後付けのように言われた。
ダウ・ジョーンズ社による株価指数は、すでに1884年以降Dow Jones Average(ダウ・ジョーンズ平均)の名称で公表されていたが、当時のアメリカの産業構造を反映し、鉄道事業者が中心の構成であった(鉄道株9種、工業株2種)。19世紀末の経済発展を受け、従来のダウ・ジョーンズ平均(現在の輸送株平均)と分離する形で、1896年5月26日に農業、鉱工業などの12銘柄により、Dow Jones Industrial Average(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)の算出が新たにスタート。1928年に、30銘柄となった。その後、情報通信業や医療などのサービス業を取り込みながら、現在に至る。銘柄構成企業は、以前はすべてニューヨーク証券取引所 (NYSE) 上場企業であったが、1999年11月に初めてNASDAQ上場企業から選択され(インテルとマイクロソフト)、2021年5月11日現在、7社がNASDAQ上場企業となっている。
以前はダウ・ジョーンズ社により公表されていたが、2010年にダウ平均株価に関する所有権のうち90%がダウジョーンズ社からCMEグループに対して6億750万ドルで譲渡され、ダウ・ジョーンズ・インデックス社の公表に移行、2012年7月にS&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社の算出に移行した。
2020年3月16日 US$20,188.52 -2,997.10 (-12.93%) 週明け16日のニューヨーク株式市場は、連日の新型コロナウイルスの影響から、取引開始直後に自動的に売買が停止されるなど、大幅な値下がりが続いている。アメリカや日本の中央銀行が相次いで日本時間の午前に追加の金融緩和に踏み切ったものの、新型コロナウイルスの感染拡大への根強い懸念から、ニューヨーク市場の株価の下落は週明けも止まることはなく、取引開始直後に自動的に売買を中断するサーキットブレーカーが発動された。この措置が取られるのは、先週に続き3度目である。その後再開されたが、トランプ大統領がリセッションに陥る可能性があるとの発言をしたことで大引け間際にかけては一時$3000を超える暴落商状となり、これまでで最大の下落幅をわずか数日で再び大きく更新するなど、大幅な値下がりが続いている。また下落率においてもブラックマンデーに次ぐ2番目の下落率と云う事からもその衝撃度合いが確認出来る。