ムハンマド・アリー
オスマン帝国スルタンのマフムト2世は、第一次エジプト・トルコ戦争によってシリアを奪い自らの権威を傷つけたムハンマド・アリーを激しく憎悪し、復讐戦を起こすべくロシアやプロイセン王国の支援を受けて軍事力の強化に取り組んだ。ロシアはマフムト2世をけしかけてエジプト軍との戦いに大敗させ、援軍をオスマン帝国領内に進出させようと目論んでいた。1837年、オスマン帝国は51個の連隊を新たに編成。これに対しシリア総督に就任していたイブラーヒーム・パシャもオスマン帝国との国境に軍隊を集結させ、両者の間に緊張が高まった。1838年にオスマン帝国との間に通商協定を結んだイギリスは、以前にもましてオスマン帝国擁護の姿勢をとるようになり、オスマン帝国領内への侵攻はもちろんオスマン帝国を脅かす規模の軍隊を保持することにも警告を発するようになった。
長男 イブラーヒーム・パシャ(1789年 - 1848年)
次男 アフマド・トゥーソン(1793年 - 1816年)
三男 イスマーイール・カーメル(1795年 - 1822年)
長女 テウヒィーデ(1797年 - 1830年)
次女 ナズーリー(1799年 - 1860年)
以上が正室のアミーナ・ハネムとの間に生まれた子。他に側室との間に30人の子が生まれており、その中にはサイード・パシャがいる。
ムハンマド・アリーはフランス、とくにナポレオン・ボナパルトの政策に範をとった、行政機構の近代化・中央集権化を断行した。中央集権が実現したことにより、主要生産物の専売制が進み、歳入は拡大した。一方で中央集権化の弊害として、ほぼすべての施策についてムハンマド・アリーの裁可を仰ぐ、行政手続きの煩雑化、セクショナリズムといった現象も見られた。
中央政府の機能は当初、総督官房と内務省の2つの機関に集約されたが、1837年に行政機能の拡大に対応するため財務・外務など8つの省が設置された。
地方の行政機関は州、県、郡、区の4つの機関により構成され、それぞれの機関に中央政府から官吏が派遣された。これらの機関は中央政府の政策を実現するためのものであって、自治は行われなかった。州や県の知事には施策実施に際して中央政府に対し、事前の承認を得、定期的な報告を行う義務があった。ムハンマド・アリーは地方農村部の行政を「国富の源泉」として重視し、年に2回地方を巡回したほか、監督機関である「監察総局」を設置した。
1828年に政府公文書館が設置され、各地に散逸していた行政文書が集められた。行政において用いられる言語は当初、トルコ語とアラビア語の併用であったが、アラブ系エジプト人の官吏への登用が進むに従ってアラビア語が優勢となっていった。
1826年9月、ムハンマド・アリーはアレクサンドリア駐在のイギリス総領事ヘンリー・ソールト(英語版)に対し、海軍力の増強とアラビア方面への勢力拡大を認めることと引き換えにギリシアからの撤退を打診した。この時、ソールトはムハンマド・アリーの真意を以下のように推し量っている。
イギリスとの交渉に際しムハンマド・アリーは、ギリシアでの軍事行動を抑制し、オスマン帝国や反乱鎮圧を支持するオーストリアを苛立たせた。オーストリアはムハンマド・アリーのもとに使者を送り、イギリスはエジプトに対し好意を抱いてはおらず、弱体化を望んでいると説いたが、ムハンマド・アリーはイギリスとの関係を重視する姿勢を崩さなかった。オスマン帝国はムハンマド・アリーに対し戦争の全指揮権を委ねることを打診した。ムハンマド・アリーはこれを辞退したがオスマン帝国側がかつてのエジプト総督でムハンマド・アリーによって追放された、ムハンマド・アリーの仇敵ともいえるヒュスレヴ・パシャ(フスロー・パシャ)をオスマン帝国海軍司令官から解任した上で改めて要請すると、受け入れざるを得なくなった。1827年7月6日、イギリス・フランス・ロシアは「休戦をもたらすために共同で努力する」旨の協定を結び、オスマン帝国側が停戦要求に応じない場合は海上封鎖を行いエジプト軍の補給路を断つことで合意した。