日本の城
明治時代に入ると、各地の城郭は、兵部省(後の陸軍省)の所管となった。1873年(明治6年)に布告された廃城令によって廃城処分(大蔵省所管)となった城は旧城の建物が撤去され、役所や学校などが置かれたり、神社境内や公園として利用されたりした例もあった。「廃城処分」とは、大蔵省の裁量によって処分することである。彦根城や犬山城のように元城主が邸宅として居住した例もある。一方、存城処分となった城は引き続き陸軍省の所管となり、日本陸軍が駐屯した。九州には、士族反乱で戦場となった城もあった(「佐賀の乱#佐賀城攻防戦」「西南戦争#熊本城攻撃」)。
なお、明治時代から太平洋戦争終結に至るまで軍事施設として近代要塞(東京湾要塞、虎頭要塞など)や野戦陣地(西南戦争、硫黄島の戦い、沖縄戦など)が構築された。これらを「日本の城」に含めるかは議論がある。
廃城令で約190あった城のうち43が破却された。軍の施設や公共施設を設置するために不要な建物や老朽化の進んだ建物、維持が困難となった建物は撤去されていったが、名古屋城や姫路城に代表される一部の城郭建築について保存運動が行われ、参議であった大隈重信に対して町田久成、世古延世によって『名古屋城等保存ノ儀』が進言されたのに加えて、1874年、彦根城天守について明治天皇に対して大隈重信や二条斉敬の妹(皇后の従妹)などによる彦根城保存の上申や陳情があり、天皇の命によって解体から一転して保存されることとなった。さらに、1878年、日本陸軍大佐の中村重遠が当時陸軍卿だった山縣有朋に対して名古屋城と姫路城の保存を進言した。1879年、陸軍予算による両城の保存修繕が加えられることが決定し、正式に国によって保存されることとなった。