ポンカ
1962年、アメリカ連邦政府は、1945年から開始されたインディアン部族の認定打ち切り方針によってポンカ族を「絶滅部族」とした。
1966年、この決定を受け、連邦政府はポンカ部族固有の土地を没収し、ララミー砦条約に基づくすべての対ポンカ族の福利厚生サービスと年金支給を停止した。
ネブラスカ大学のベス・リッター教授はこう述べている。「部族の認定終了は、ポンカ族が発展するための多くの道の、絶対的な死を意味しました。彼らは、連邦が認定した部族が受ける、すべてのサービスを失い、部族のメンバーは土地に加えて、彼らの健康管理と教育の場を失いました」
ほとんどが農業者であったポンカ族は保留地を没収され、土地を奪われて失業者となり、着のみ着のままで都市部へと引っ越さざるを得なくなった。
1986年、フレッド・リロイ(Fred Leroy)を初めとするポンカ族活動家たちは、国中のポンカ・グループに対し、442通の葉書を出し、ポンカ族を再び蘇らせるべきかどうかアンケートを行った。結果、442通のうち360通が「復活させるべきである」と答えた。
当時36歳だったリロイは語っている。