グレーター・ロンドン
2001年の国勢調査では、人口の71.15%が民族構成統計上の白人に分類され、イギリス系 (White British) が59.79%、アイルランド系 (White Irish) が3.07%、(ギリシャ系キプロス民族、イタリア系、ポーランド系、ポルトガル系が大半を占める)その他 (Other White) が8.29%であった。インド系、パキスタン系、バングラデシュ系および(スリランカ系、アラブ系およびその他の南アジア系民族が大半である)その他のアジア系 (Other Asian) がアジア系 (British Asian) に分類され、12.09%を占めていた。10.91%は黒人 (Black British) に分類され、約6%がアフリカ系 (Black African) 、4%がカリブ系 (Black Caribbean) 、0.84%がその他の黒人 (Other Black) であった。3.15%は混血で、1.12%が中国系、1.58%がその他(フィリピン系、日系、韓国系、ベトナム系およびその他の東洋系 (British Orientals) が大部分)であった。住民の21.8%は欧州連合域外で出生した。アイルランド系民族(アイルランド共和国および北アイルランド出身者)は約200,000人で、スコットランド系とウェールズ系を合わせた人口と同程度である。
2005年1月、ロンドンの民族および宗教の多様性に関する調査によると、300以上の言語が話され、50以上の非土着民族コミュニティがあり、その人口は10,000人以上であるとのことであった。
この際、2部の反対意見書は、比較的小さなバラ・カウンシルと戦略的機能を持つ中央当局の両方を含めた、小規模の都市的地域の合併を越えた変更に賛意を表明した。翌年、1924年ロンドン交通法 (London Traffic Act 1924) が委員会の審議の結果を受けて成立した。カウンティ・オブ・ロンドンとその周囲における地方自治制度改革は、次にエドウィン・ハーバート(英語版)を議長とするグレーター・ロンドンにおける地方政府に関する王立委員会 (Royal Commission on Local Government in Greater London) によって検討が進められ、3年間の審議の末、1960年に「ハーバート報告」 (the 'Herbert Report') が提出された。委員会は「万一コミュニティがグレーター・ロンドンの一部分を形成したとしたら如何か」を決定するために、次の3つの試問を適用した。一、独立したセンターとしての当地域はそれ自体でどれくらい強固であるか。一、そのロンドンとの諸関係はどのくらい強固であるか、そしてどれくらい強固に、内向きにロンドンへ向かってではなく、外向きに国内へ向かって引き寄せられるものがあるか。
グレーター・ロンドンは継続してグレーター・ロンドン都市的地域 (Greater London Urban Area) およびその歴史的な緩衝地帯の最も密接に関連する部分を含んでいる。このようにして、5つの特別区では、市内の公園と同様の方法で指定された緑地を守るメトロポリタン・グリーンベルト (Metropolitan Green Belt) の重要な部分を含んでいる。グレーター・ロンドンは、北方ではハートフォードシャー、西方ではバークシャーとバッキンガムシャー、南東ではケント、南方および南西ではサリーの“ホーム・カウンティ”と隣り合っている。標高が最も高い地点はケントとの境界線上にあるノース・ダウンズ(英語版)のウェスターアン・ハイツ (Westerham Heights) で、標高は245メートルである。
1965年の設置以来、中央政府はグレーター・ロンドンの境界線の変更(英語版)を重ねてきたが、中でも最大の変更は1969年のファーリー(英語版)のサリーへの編入とノックホルト(英語版)のケントへの編入である。そのほかには、テムズ内の2島をサリーと交換したり、1990年代に環状自動車道であるM25高速道路近くの3つの特別区の境界線の一部を調整したりしたことが挙げられる。この環状高速道路の外側に位置するグレーター・ロンドンの唯一の部分は、その中心から最も遠い土地であるノース・オッケンドンである。
グレーター・ロンドンの大部分は2008年2月4日に発効したロンドン低排出ゾーン (London low emission zone) を形成している。