代替投資
代替投資はさらにその投資先により細分類されることがある。非公開株式はベンチャーファンドや企業買収ファンドなどに、商品は貴金属ファンドやエネルギーファンドなどに、不動産は商業用不動産ファンドや住居用不動産ファンドに細分類される。
またファンドの中には高い収益率を求めて、借入でレバレッジを高めているファンド(ハイレバレッジファンド)がある。このようなファンドでは、投資が失敗したときの損失が大きくなる。
代替投資をポートフォリオに含めることは、ポートフォリオのリスク分散効果を高めるとされ、企業年金の投資先として代替投資は注目されている。しかし公開されている情報が少なく、投資家には当初1年解約できないなどの制約があったりするほか、これらのファンドがそもそも流動性の低いものに投資している弱点があり、ファンドが突然解約の殺到を受け解約を受けられなくなったり、投資の失敗などで過剰な損失を突然抱え込むなどのリスクが意外に大きいとの指摘がある(情報開示が不十分なため気が付いたときは手遅れのこともある)。
不動産投資信託のように、小口化されて取引所で上場される商品も登場しており、個人投資家にも一部の代替投資商品は普及しつつあり、代替投資については透明性の改善が課題になっている。