松岡俊二
26-27, pp.28-29, pp.50-51, pp.68-69, pp.72-73, pp.82-83, pp.142-143.
松岡俊二「日本自動車産業の国際化:日本的生産システムの特殊性・普遍性」, 中川信義(編),『国際産業論:グローバル・インダストリ論序説』,ミネルヴァ書房, 1993年, pp.225-252.
松岡俊二「都市政策における効率性と公正性」, 重森暁・遠州尋美(編),『都市再生の政治経済学』, 東洋経済新報社, 1993年, pp.200-219.
松岡俊二「沿岸都市オープンスペース論」,「ウォーターフロント・オープンスペースの費用・便益分析」,「湾岸開発と大規模オープンスペース」, 都市環境研究会(編),『沿岸都市とオープンスペース』, 都市文化社, 1991年, pp.2-53, pp.54-62, pp.134-170.
松岡俊二「大都市ウォーターフロント開発の経済的評価」, 都市環境研究会(編),『都市とウォーターフロント』, 都市文化社, 1988年, pp.177-216.
松岡俊二「21世紀の都市・地域像を模索する:環日本海・金沢国際シンポジウムに参加して」, 宮本憲一(編),『地方財政の国際比較』, 勁草書房, 1986年, pp.281-290.
松岡俊二「不均衡競争と地域不均衡」, S.ホランド,仁連孝昭他(訳), 『現代資本主義と地域』,法律文化社, 1982年, pp.133-167.(訳書)
田中勝也・松岡俊二・Thi Thi Kinh「ミャンマーテルタ地帯における安全な飲料水の供給に向けた便益評価」,『人間と環境』, 38(1), 2012年, pp.7-12.
松岡俊二「アジアの地域環境制度の形成と地域統合」,『アジア太平洋討究(早稲田大学大学院アジア太平洋研究科紀要)』,16, 2011年, pp.1-19.
松岡俊二「気候変動と国際開発協力」,『国際開発研究(国際開発学会誌)』, 18(2), 2009年, pp.7-18.
Matsuoka, S. “Capacity Development and Institutional Change in International Development Cooperation”, 『アジア太平洋討究(早稲田大学大学院アジア太平洋研究科紀要)』,12, 2009年, pp.43-73
松岡俊二「国際開発協力におけるキャパシティ・ディベロップメントと制度変化アプローチ」『アジア太平洋討究(早稲田大学大学院アジア太平洋研究科紀要)』,11, 2008年, pp.223-237.
Kaida, N., H. Shirakawa, and S. Matsuoka“A Factor Analysis Approach Toward the Effects of Risk Perceptions on the Value of a Statistical Life: Air Pollution-associated Risk and Traffic Accident Risk”, (Journal of Environmental Information Science, 2008), 36(5), pp.11-20.
Matsuoka, S. et al.
Matsuoka, and H. Shirakawa “Meta-analysis of contingent Valuation Studies on air pollution-related morbidity risks”, Environmental Economics and Policy Studies(環境経済・政策学会英文誌), 6(2), 2004年, pp.11-47.
白川博章・松岡俊二「上海市における確率的生命の価値の推計:ライフサイクル・モデルの検証を中心に」,『国際開発研究(国際開発学会誌)』, 12(1), 2003年, pp.31-48.
松岡俊二・本田直子「環境援助における能力開発とは何か:環境管理能力の形成 (CDE) 概念のレヴュー」,『国際開発研究(国際開発学会誌)』, 11 (2), 2002年, pp. 149-172.
Memon, A. M. and S. Matsuok“Validity of contingent valuation estimates from developing countries: scope sensitivity analysis”, Environmental Economics and Policy Studies(環境経済・政策学会英文誌), 5(1), 2002年, pp.39-61.
松本礼史・松岡俊二・澤津直也 「地域間格差からみた中国・排汚収費の政策効果分析」,『国際開発研究(国際開発学会誌)』, 11(1), 2002年, pp.39-51.