日本とドミニカ共和国の関係
日本とドミニカ共和国の関係(スペイン語: Relaciones Japón-República Dominicana、英語: Japan–Dominican Republic relations) では、日本とドミニカ共和国の関係について概説する。
第二次世界大戦後、日本政府は海外移住振興策を打ち出し、ブラジルへの移住が再開されたことを契機としてその他の中南米諸国への移住も相次いで始まった。このように日本で海外の新天地を目指す気運が高まる中、ドミニカ共和国はハイチとの国境地帯の態勢強化を目的とした入植・開発計画を打ち出していた。こうした両国政府の意向もあって、「日本人のドミニカ共和国への農業移住」の計画が打ち出され、1956年7月26日には日本人移住者第一陣28家族185人を乗せたブラジル丸が25日間の航海を経て、サントドミンゴ港に到着。到着後彼らは7月29日にダハボン移住地に入植し、その後の3年間で合計249家族1319人が、ダハボン、コンスタンサ、ハラバコア、ネイバ、ドゥベルヘ、アルタグラシア、アグアネグラ、マンサニージョの8つの地域に入植した。しかし、当時のドミニカ共和国の土地は肥沃とは言い難く、ハリケーンなどの過酷な自然環境も相まって隣国へ移り住む者、日本へと帰国する者が相次いだ。それでも僅かに残った移住者たちは、米、野菜、コーヒー、胡椒、タバコ栽培など、現地に合った農業技術の開発に取り組み、米や日本野菜を一般化するなどドミニカの食文化の発展に大きな貢献をしている。