方向指示器
しかしその後、1950年ごろに大阪市電で開発された、ポイント前方の架線上にトロリーコンタクターという接点を設けて通過・停車位置によってポイントを転換する方式や、京都市電が特許を取得した、軌道回路を利用してポイントの前で電車が通過するタイミングを利用してポイントを転換する方式が開発され、路面電車のポイント操作は無人化された。これにより操車塔は役目を終えて全廃され、それとともに方向指示器の役目も終わりを告げた。
神戸市電の廃止後、広島電鉄に譲渡された500形や1100形、1150形には方向指示器が残っていたが、車体色と同一に塗りつぶされて最終的には撤去された。方向指示器を残したまま営業運転に使われていた最後の路面電車は、前述の東急デハ150形であったが、玉川線から世田谷線に転じた後も、車体更新によって撤去されるまでの間は、前照灯の点灯とともに方向指示器が点灯された状態であった。世田谷線の車両が全て300系に置き換えられると、日本の営業線上で方向指示器を装備した路面電車は全廃された。
なお似て非なるものとして、路面電車の正面下部左右に、テールランプ以外の灯火を装備している車両が存在する。これは大型自動車のように、道路上における大型通行物の接触注意を喚起しているものであって、方向指示器とは全く関係ない。
呉市交通局2000形電車。窓上が方向指示器で窓下が尾灯。
神戸市交通局750形電車。名谷車両基地に現存するカットボディ。
横浜市交通局1150型電車。神戸市電と同じ形状であることが判る。
東急デハ200形電車。窓上が方向指示器で窓下が尾灯。
面積に関しては前後共に20立方センチメートル以上必要であり、改造によりアフターパーツの方向指示器を装着した場合は面積の基準に注意が必要である。改造により側面から点灯が確認出来なくなった場合は、ドアミラーウィンカーなど補助方向指示器が装着されていれば、合法とみなされ、何ら問題ない。
自動車用の灯火のバルブ規格にははT20、T16/10、S25、G18など数種類あるが、このうちウインカー用は特に決まっておらず、改造により規格が変わった場合は視認性や明るさに問題がなければ合法となる。
道路運送車両法 第41条第1項第15号 (方向指示器を装備しない自動車(二輪車等含む)の運用禁止) 第44条第1項第9号 (方向指示器を装備しない原動機付自転車の運用禁止)
道路運送車両の保安基準 第41条 (自動車・自動二輪車の方向指示器に関する詳細) 第41条の2 (補助方向指示器に関する詳細) 第41条の3 (非常点滅表示灯に関する詳細)
道路運送車両の保安基準の細目を定める告示 第48条、第104条、第160条 (自動車・自動二輪車の方向指示器の技術的基準) 第49条、第104条、第161条 (自動車・自動二輪車の補助方向指示器の技術的基準) 第176条、第182条、第188条 (原動機付自転車の方向指示器の技術的基準) 別添59 (方向指示器の技術的基準の詳細) 別紙1 (方向指示器の種類)
道路交通法 第53条 (車両の進路変更時の合図の方法) 第120条第1項第8号 (進路変更時の合図不履行に関する罰則) 第120条第2項 (不必要な合図に関する罰則)
また、輸出仕様のテールランプでレンズが赤色の物が存在するが、これに関してはバルブを緑色に着色することで橙色の灯火になるため、レンズが赤色であっても問題はない。