栃木SC
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総工費2億6千万円をかけて土壌の入れ替えや地下排水溝の改修などを実施した上で2020年2月までに芝の張り替えを行ったが、芝の生育が悪く試合開催が危ぶまれるという状況も見られた。
一方、カンセキスタジアムとちぎはいちご一会とちぎ国体のメインスタジアムとして栃木県総合運動公園陸上競技場の移転改築により宇都宮競馬場跡地に2020年に建設された陸上競技場兼球技場であるが、当初よりホームスタジアム移転の可能性もにらみながら整備の方向性について検討が行われていた経緯がある。
2020年のJ2リーグにおいては栃木SCが主催する21試合のホームゲームのうち、5月6日の大宮アルディージャ戦をこけら落としとして5試合 をカンセキスタジアムで開催することを決定していた が、新型コロナウイルスの感染拡大でJリーグ主催公式戦が長期中断となったことや、カンセキスタジアムのこけら落としそのものも延期 され、開場めどが立っていなかったため、6月に改訂された新たな日程(第2-15節の確定会場入り)では、カンセキスタジアムでの主催開催は一度消滅し、すべての試合をグリーンスタジアムで行うことが発表された。その後、10月に発表された11・12月の第30節以後の試合日程 により、カンセキスタジアムで12月に2試合を主催することが発表され、12月16日のJ2第41節・ジェフユナイテッド千葉戦が初の試合開催となった。
2013年9月、ユニフォームスポンサーのコジマが2013年シーズンをもって栃木SCを含む県内の4つのプロスポーツクラブのスポンサーより撤退することが下野新聞により報じられた。なお、コジマによる4つのクラブへのスポンサー料は年間数千万円とされ、栃木SCの経営面にも影響を及ぼす恐れがあるとしている。
2013年9月30日、2014年度Jリーグライセンスについて、J1ライセンスの交付が決定したものの、新たに債務超過となったことで、2013年度ライセンス交付時に出された「個別通知」より悪い「是正通達」が出され、債務超過の解消に向け、(1)今期損益見通し詳細を報告し、Jリーグの指導を受けること(2)2014年度予算編成に際し、Jリーグの事前指導を受けることの2点が挙げられた。クラブライセンスマネジャーの大河正明Jリーグ理事は「栃木は昨季、J1に上がりたいが故に身の丈以上の投資をして戦力補強したが、昇格を逃して債務超過に陥った。Jリーグとしても良くないケースとしている。栃木が新しく債務超過に陥ったのは、すごく心配している」とコメント、債務面で「要注意」とされた。
2000年:日本フットボールリーグ(JFL)へ昇格。
2003年:高橋高が監督に就任。
2005年3月13日:Jリーグ加盟を表明。
2006年 6月15日:運営会社となる株式会社栃木サッカークラブを設立。 7月:Jリーグ準加盟を申請。 8月15日:Jリーグの理事会で運営会社の経営体制(資金計画)等が不十分として継続審議。 10月8日、第86回天皇杯全日本サッカー選手権大会3回戦でJ2東京ヴェルディに勝利。なお、この試合ではマスコミ各社に「教員集団ヴェルディ倒す」や「胸張れ教員軍団」などと報道された。
2007年 2月20日:ガイナーレ鳥取と共にJリーグ準加盟が承認。 6月19日:成績不振(前期第16節終了時点で7位)を理由に高橋高が監督を辞任。 7月:柱谷幸一が監督に就任。 12月:これまでのプロ・アマ混合のチームからオールプロのチームとするため、アマチュア契約選手のほとんどを放出。高安亮介を除く全員とプロ契約を結んだが、その他のアマチュア選手は全員退団した。
Jリーグ、新たに3チームのJ2加盟承認
2008年 新加入19名、残留8名、レンタル1名の計28名でスタート。 11月16日:アルテ高崎戦に勝利してJリーグ加盟条件となるJFL4位以内が確定。 12月1日:Jリーグ臨時理事会で、2009年度からのJリーグ加盟が承認。 シーズン終了後、柱谷が監督を退任。
2013年11月5日、運営会社の株式会社栃木サッカークラブが記者会見を行い、2013年度決算で約9,000万円の赤字が見込まれ、同年度末に約1億5,000万円の債務超過に陥る見通しとなることを発表。2014年度に債務超過を解消できないとJリーグライセンスを剥奪される恐れがあるため、人件費削減などの経費圧縮および収入増に結びつく観客数の増加を図るとした。
2014年9月12日、平成26年度中間決算報告の記者会見を行い、経費圧縮や広告収入増などにより営業利益が黒字に転じたことから、債務超過が解消されJリーグライセンス剥奪は無いとの見通しを報告。9月29日、2015年シーズンのJ1ライセンスが交付された。
2015年4月2日に行われた記者会見によると、2014年度決算は売上高約9億4100万円、経常損益は約1億5000万円の黒字となり、債務超過も解消された。主な改善要素は募金(約4300万円)及び外国人選手放出による人件費の削減(前年度比-1億2000万円)と移籍金収入(約3800万円)。