身位
明治期に入り、大日本帝国憲法及び皇室典範(いわゆる旧皇室典範)制定に関連して、欧州各国の王室・法典を参考にしつつ、皇族の身位や皇位継承に関する様々な議論が行われた。大日本帝国憲法下では、同憲法と皇室典範は同格で、法体系の根幹をなすものと位置づけられていた(典憲二元主義)。
※引用註:()内は現代かな遣い・新字体に改め、句読点を補ったもの 皇室典範第三十條 皇族ト稱フルハ太皇太后皇太后皇后皇太子皇太子妃皇太孫皇太孫妃親王親王妃內親王王王妃女王ヲ謂フ (皇族と称うるは太皇太后・皇太后・皇后・皇太子・皇太子妃・皇太孫・皇太孫妃・親王・親王妃・内親王・王・王妃・女王を謂う) 同第三十一條 皇子ヨリ皇玄孫ニ至ルマテハ男ヲ親王女ヲ內親王トシ五世以下ハ男ヲ王女ヲ女王トス (皇子より皇玄孫に至るまでは、男を親王、女を内親王とし、五世以下は、男を王、女を女王とす) 同第三十二條 天皇支系ヨリ入テ大統ヲ承クルトキハ皇兄弟姉妹ノ王女王タル者ニ特ニ親王內親王ノ號ヲ宣賜ス (天皇支系より入て、大統を承くるときは、皇兄弟姉妹の王・女王たる者に、特に親王・内親王の号を宣賜す)
1889年(明治22年)に定められた皇室典範(いわゆる旧皇室典範)では、上記のとおり定められた。身位について、現行の皇室典範との大きな差異は、親王/内親王の範囲が4世までとされている点及び嫡出の要件が明文化されていない点である。旧皇室典範は1947年(昭和22年)5月まで有効であり、同年10月に11宮家51名(いわゆる旧皇族)が臣籍降下した。
身位(しんい)とは、日本の皇族の皇室内部での身分及び地位の差異を示す区分である。
現代日本の皇室において、皇族の身位とは、皇后、太皇太后、皇太后、親王、親王妃、内親王、王、王妃、女王をいう。この他に、皇嗣たる皇子である皇太子(皇室典範の規定上は親王に限定される)、その妃である皇太子妃(規定上は親王妃)又は皇嗣たる皇孫である皇太孫(規定上は親王)、その妃である皇太孫妃(規定上は親王妃)が存在し得る。
大宝律令で、上記のような身位が定められたにもかかわらず、慶雲3年(706年)の格(補注)によって、皇親の範囲は5世王まで拡大された。増大する皇親数はやがて財政を圧迫し、桓武天皇期に100名余りが賜姓降下(臣籍降下)させられるとともに、母の身分が低い皇子の臣籍降下も開始された。
二世王であった淳仁天皇の兄弟姉妹を親王/内親王に列したのが、親王宣下の興りであるとされる。賜姓降下の拡大と共に、親王/内親王を特定させる宣下も慣例化し、やがて皇子女であっても宣下が無ければ親王/内親王の位を受けられなくなった。宮号を創立・継承するか、臣籍降下(又は降嫁)しない場合、皇親の出家が慣例化した。皇族男子が出家した後に親王宣下を受けた場合は「法親王」、皇族男子が親王宣下を受けた後に出家した場合は「入道親王」とそれぞれ呼称され、平安時代後期以降は明確に区別された。
鎌倉時代に、天皇又は上皇の猶子又は養子となることを要件として、世襲親王家が成立した。世襲親王家からは、第102代後花園天皇、第111代後西天皇、第119代光格天皇を輩出した。江戸時代までに、皇位継承者の確保の観点から世襲親王家の存在意義が理解された。
一方、世襲親王家は代を重ねるごとに皇統からは血統的に遠ざかるため、新井白石や中井竹山は皇子の出家を改めるよう提言していた。江戸時代の末期、文久3年(1863年)年1月に至って皇子女の出家が停止され、明治元年(1868年)4月には皇族の出家が禁止された。