QSLカード
「QSLカードには、自局の運用場所だけでなく相手局の運用場所も記入しなければならない」という人がいるが、これは都市伝説である。
この説を唱える人は「相手局の運用場所の記入を必要とするアワードや距離証明があるから」というが、JARLは「運用場所は自己宣誓するもので相手局が証明するものではない」という理由で相手局の運用場所(申請者にとっては自局の運用場所)の記入の無いQSLカードもアワード申請に有効としている。日本国内のアワード発行者の規程も「特に定めのないものはJARLアワード規程に準ずる」としているのが殆どである。
また、JARLはUHF帯以上で交信距離認定を行っているが、申請にはQSLカードの記載事項に相当する情報以外に、距離、自局と相手局の経緯度および標高、使用した無線機、アンテナなどの詳細な情報が要求され、QSLカードの発行は関係ない。
そもそも、相手局の移動地をQSLカードに記載する場合でも、その内容は交信中に相手局が述べた内容を書くことしかできず、何の証明にもならない。
1972年6月までは、JARL会員から非会員宛ての転送も有料ステッカーの貼付により可能であった。
世界各国にQSLカードを転送事務を行うQSLビューローと呼ばれる機関があり、それらを経由する方法である。郵便事務と同様に、受け付けたQSLカード受付けを仕分け、転送する仕組みである。
国によってはボランティアにより運営されているケースが多いが、日本ではJARLが会員限定で独占的な運営を行っており、JARL会員以外はビューローを利用できず、国内局同士ではQSLマネージャも禁止とされているためクラブコール宛て等での転送も不可能となっている。しかし、JARLの会費を鑑みても年間約88通以上のQSLカードを交換する場合は後述するダイレクトよりは安上がりである。
現在、コロナ禍における就労者不足などの原因から、半年程度からそれ以上の遅延が頻繁に発生している。交信相手が発送するまでの時間も含めるとニューカマーがJARLに入会,年会費を払っても1年間全く届かずに退会に至るケースも発生している。 特に、FT8が流行り始めてからは総交信数が増加し、より悪化している。
QSLビューローの費用はJARLの年会費から支出されているため、発送数の違いにおける不公平感を訴える声もある。
外国との転送では、数か月から数年もの時間がかかったり、年月の経過とともにQSLマネージャや転送ボランティアが居なくなって未着や紛失となる場合がよくあるため、2010年頃以降は多く場合で後述のインターネットを利用した電子QSLが主として使われている。
郵送等によってQSLカードを送付、もしくは手渡しする方法である。
QSLカードとは、アマチュア無線家同士が確かに電波を届かせ交信したことを証明し、成果を文書化して残すため、交信相手に発行するカードのことである。交信証明書とも呼ばれる。