ウィキペディア
プロジェクトは、参加人員、記事数、編集・投稿総数などいずれの尺度においても増加する傾向にあり、増加のペースも高まる傾向にある。この主な要因として、マスメディアや多くの人が利用するウェブサイトでの紹介、サーチエンジンへの掲載などが挙げられる。特に顕著なものとして、次のものが挙げられる。
技術情報ウェブサイトスラッシュドットでの紹介(2001年3月5日、5月30日、2003年1月24日)
参加型技術情報・カルチャーウェブサイトKuro5hin(2001年6月26日)での紹介
投稿の内、特に大規模なものに、アメリカ合衆国の各市町村を扱ったものがある。これはディレック・ラムゼイ(Ram-Man)が2002年10月、「インターネットボット」(あるいは「プログラム」)を稼働させて国勢調査のデータから、自動的に記事を生成したもの。同様のボットは他の主題についてもしばしば使用された。その総数はおよそ3万本とされる。
ウィキペディアは、2000年に立ち上げられたオンライン百科事典プロジェクトであるヌーぺディアの分岐プロジェクトとして始まった。元となったヌーペディアは、ウィキペディアと同じくGFDLによるオープンコンテントの百科事典プロジェクトではあったが、記事の執筆は博士号を持つようなその分野の専門家に限られ、作成された記事も審査と承認を経て公開される従来の百科事典のような厳格な手順を採用していた。特に7段階に及ぶ厳格な審査・承認手順を敷いたことでプロジェクトの進行は非常に遅くなり、最初の年で完成した記事は12個のみであった。ヌーペディア創立者のジミー・ウェールズと創立メンバーの1人でありヌーペディア編集主幹のラリー・サンガー は、ヌーペディアの行き詰まりを打開するために、解決策を話し合い、模索するようになる。
ウィキペディアの着想の経緯については、現在ではサンガーとウェールズとで認識が異なっている。サンガーによると、2001年1月2日にコンピュータプログラマで旧友のベン・コヴィッツ(Ben Kovitz)と、カリフォルニア州サンディエゴで行った会話に端を発すると述べている。
2005年3月、「様々なモノの見方を共有する」をコンセプトに「ご当地の噂」のWikiバージョンとしてスタートしたウィキサイト。2020年12月頃に閉鎖。詳細は「チャクウィキ#運営者の死去と閉鎖」を参照
アニオタWiki(仮)
アニメや漫画、ゲームを中心としたWiki。考察、攻略、紹介をしている。
既存の百科事典や他の類似のプロジェクトと比較した場合、ウィキペディアには次のような特徴がある。
従来、専門家によって監修、編集される百科事典を一般のインターネット利用者が匿名で編集できるようにしていること。参加者の資格制限などを行っていないため、年齢、職業、国籍などの点で多様な執筆者がボランティアで編集に関わるが、これは百科事典の開発プロジェクトとしては革命的なことであった。
コピーレフト用のクリエイティブ・コモンズ・ライセンスを採ったオープンコンテント方式を採用し参加者によって投稿された内容を、複製・配布・改変することが容易にできること。
ウィキシステムを採用しているため、パソコンのブラウザを使い誰もがいつでも簡単に執筆、編集できるプロジェクトであること。
投稿履歴が公開されており、いつ誰がどのような編集をしたかが把握できるようになっていること。
利用者間の議論はなされるが、その全ては百科事典の作成を目的にしていること。この点で、例えば議論や情報交換を行う場である掲示板やネットニュースなどと異なっている。
立候補や推薦で選ばれた管理者は一般ユーザーに行使できない機能を使えるが、一般ユーザーの意見よりも管理者の意見の方が重要だとはみなされないこと。
広告などによる商業的収入を持たず、寄付により運営されていること。
ウィキメディア財団のスタッフなどの一部の者を除き、編集から運営・管理に至る人々の大部分がボランティアであること。
既存の百科事典では対象外であった大衆文化に関する項目が数多く扱われていること。
ウィキペディアで公開されている記事を何かの目的でウィキペディア以外の場所で利用したい場合にはどのような目的であれ、GFDL の条件に則っているならそのページ内容をデータベースからダウンロードすることができる。
人物や団体などの公式サイトに比べ、詳細かつ網羅的な情報を知ることができるということから「調べ物」という目的で利用するインターネットユーザーも多い。
基本的に専門家による査読がなく、不特定多数の利用者が投稿するというシステムゆえに、情報の信頼性・信憑性や公正性などは一切保証されておらず(Wikipedia:免責事項)、ウィキペディアの方針に沿わない利用者の編集により問題が起こることもあり、いくつかの問題や課題も指摘されている(詳細は問題点の節を参照)。
また米国において、ネット上での組織的情報工作が行われウィキペディアもその対象となっていたことが報じられている。USA Todayの記者と編集者の仕事上の評判を落とすため、ウィキペディアやTwitterを使用し大量の批判コメントなどが組織的に書き込まれ情報工作として行われたことが報じられた。この工作活動は、米国が他国へのプロパガンダ活動を担う情報作戦チームが、米国人を標的に活動した可能性があるとして報じられた。。
日本の中央官庁で職員がウィキペディアに書き込み
ウィキペディアのアクセス数が増えて有名になるにつれ、企業や公共団体などの様々な組織に属するネットワークからの編集によってそれらの団体に都合よく記事を書き替えたものと疑われるようなものが見出されるようになり、一部はニュースとして報じられることもあった。また、IPアドレスから、投稿した企業や政府機関などを解析する検索ツール、WikiScannerの登場により、こういった編集はさらに発見されやすくなっている。
こういった編集(「改竄行為」と見て糾弾されることもある)の中で、主だったものを以下に挙げる(その他の編集事例については、こちらを参照)。
楽天証券 - 不利益情報を社内から削除 2006年8月
官庁 - 省庁からの修正や長妻議員の悪口 2007年9月
なお、勤務時間中に職場のPCからウィキペディアの編集や閲覧を行った場合、懲戒処分の対象になるケースもある。
2001年1月15日に英語版が発足、その後多くの言語へ展開し、2021年12月29日時点では325言語で執筆が行われている。100万記事以上に達しているものは18言語、10万記事以上に達しているものは71言語となっている。ウィキペディアは多言語展開に力を入れており、各言語プロジェクト間の格差を少しでも埋めるためのソフトウェアの開発をスタンフォード大学と共同で行うこともあった。また多言語展開の一環として、ウィキペディア設立当初は次々と新しい言語プロジェクトが立ち上げられていったものの、初期には比較的簡単にそれが行われていたために、参加者が集まらない、いなくなった、などの理由で閉鎖されたり凍結されたプロジェクトもある。現在では、新たな言語でウィキペディアを設立する前にウィキメディア・インキュベーターというサイト内で試験運用を行うことになっており、2015年7月現在で約340の「試験版ウィキペディア」がある。
2020年7月時点で310の言語版の記事数の総計は5400万以上に上り、最も多い英語版が約610万件となっている。またアレクサ・インターネットによる全ウェブサイトを対象とするアクセスランキングでは、13位にランクインしている。