興福寺奏状
というのも、3.、4.、5.、7.のように専修念仏の徒は念仏以外のいっさいの信仰を否定する傾向が顕著であり、8.にみられるように、極端な例では、罪業深き悪人でさえ救済されるのであるから、戒律や道徳は無視してよいと考える狂信的な人びとを含んでいたからであった。
奏状はさらに、浄土宗の教えは京都周辺ではまだ穏やかなものだが、北陸地方や東海地方などではさかんに破戒がおこなわれていると訴えている。これは、1.、5.、9.で主張しているように、つねに国家と結びつき、「王法すなわち仏法」の立場に立って鎮護国家の思想を前面に打ち出していた既成の教団にとって強い危機感を生じさせるものであった。ここには、八宗が並んで国を護ることが日本仏教のあるべき姿であるという主張と、すべての経典・経論を見わたしたうえで、あらゆる立場に対しそれぞれ得るところありとするような教学大系の保持が尊重されるべきであり、特殊な教説を選択してそこに固執するという信仰姿勢は容認できない異端の説であるという主張がみとめられる。
一方、こうした見方に対する批判として、前後の文とのバランス上法諱(源空)を用いなければならない部分を除いて、本文中のおける法然への呼称は、「上人」か房号(法然)であって一定の敬意が払われていること、法然本人に対する非難は1.、2.、6.しか該当せず、もっぱら弟子の行動を問題視していることを挙げ、貞慶は法然本人よりも放埓不羈な行動を繰り返す弟子を批判するために奏状を出したもので、法然に対してはその行動の原因となっている専修念仏宗義の一部を見直してもらうように朝廷へ働きかけることが目的であったとする。
興福寺奏状は、鎌倉時代初期の元久2年(1205年)10月、興福寺(奈良県奈良市)の寺僧らが法然坊源空の唱導する専修念仏の教えを糺し、その禁止を求めて朝廷に上奏した文書である。起草者は、法相宗中興の祖といわれる笠置寺(京都府笠置町)の解脱坊貞慶(解脱上人)であり、法然の教義(浄土宗)に対する9か条の批判より始まっている。この奏状は、承元元年(1207年)の法然率いる吉水教団に対する弾圧(承元の法難)の一因となった。また、同奏状中の「八宗同心の訴訟」という文言が、鎌倉仏教および日本仏教史研究家の田村圓澄によって注目され、日本の古代仏教に関して「八宗体制論」という理論的枠組みを生む契機となった。
ただし、奏状を構成する本文と副文(内容に関しては後述)の関しては次のような疑問も出されている。本来、副状とは本文内容を説明するために過去の文書などを引用するべき部分であるのに、興福寺奏状の副状の内容構成がそうした性格を有していない。また、副状を付けた場合でも、本文の末尾には日付を記入すべきであるのにそれが欠けているなど、当時の奏状の書式とは異なっており、副状とされている部分は同時期に出された別の文書の挿入であり、それが貞慶以外の者の手による可能性もあるというものである。その説に従えば、貞慶が執筆したと判断できるのは「誠惶誠恐謹言」までのいわゆる本文の部分に限定されることになる。
なお、興福寺奏状の出された前年の元文元年(1204年)には、比叡山延暦寺(滋賀県大津市)の衆徒が天台座主真性に対し、専修念仏の禁止を要求しており(延暦寺奏状)、これに対して法然側も延暦寺にも弟子らとともに署名した怠状(七箇条制誡)を送付している。
田村圓澄「鎌倉仏教の歴史的評価」日本仏教学会編『鎌倉仏教形成の問題点』平楽寺書店、1969年。