まとめサイト
Upworthyが扱うのは既存の外部コンテンツのみで、センセーショナルメディアと揶揄されることもある。価値があると判断したものを、共感されやすくパッケージし世の中に送り出す。数年前のコンテンツを掘り起こし、時間を超えて拡散させることもある。一方、バイラルメディアの祖と言われるアメリカのBuzzFeedは、当初は盗用との批判もあるまとめ記事が多かったと言われるが、規模が大きくなるにつれて健全化に努め、調査報道に進出。有力記者を投入して紛争地域の取材も始め、多くのベテランジャーナリストを抱えた強い影響力のあるメディアとなり、ウォルト・ディズニー・カンパニーから合計4億ドルもの出資を受けている。
2014年には国内外で、新聞社がバイラルメディアの手法を取り入れたメディアを設立する動きが見られた。30社ほどがあったが、どれも他と同じコンテンツを掲載し飽きられ、一部のサイトはオリジナルの記事を制作する。
2017年までには既にバブルはじけたとされ、Facebookは親しい人の投稿の方が目立つようにアルゴリズムを変更し、アドフラウド(広告詐欺)といった問題も提起されるようになった。
山崎恵人が個人でニュースサイト「GIGAZINE」を開始。
2ちゃんねるスレッド紹介ブログ「2ちゃんねる研究」開始(〜2002年12月)。
CGM形式をとるまとめサイトの運営には、実態はどうであれ、自分でコンテンツを作るメディアではなくプラットフォームであるとして、記事に対する責任を回避しようとする傾向がある。
法政大学社会学部准教授の藤代裕之は、2016年のディー・エヌ・エーに始まるの騒動の本質は「そのサービスが情報を流通させる基盤となる『プラットフォーム』なのか、自ら情報を生み出してその内容に責任を追う『メディア』なのかという点にある。ネット情報の信頼に関わる構造的な問題が根底に横たわっている」と述べている。
ディー・エヌ・エーは、運営するキュレーションサイトはメディアではなくプラットフォームであると主張していたが、ほとんどの記事がクラウドソーシングで発注して作成され、10サイト中8サイトにおける一般ユーザー投稿記事の割合は5%以下であった。ディー・エヌ・エーのキュレーション事業問題に関する第三者委員会は、プラットフォームではなくメディアであり、ディー・エヌ・エーは投稿記事に責任を持つと結論づけた。
DeNA側が著作権侵害を指示していたのではないかと言われていたが、第三者委員会は各サイトのマニュアルには他サイトの文章をそのまま記載する「コピペ」を禁止する文言があるものの、ライターへのアンケートで、回答者の3分の1が「コピペ禁止と言いながら実態としてはコピペを推奨していると感じた」と回答、理由として他サイトを参考にするよう指示されたから、コピペを多用しないと届かないだけの執筆本数を目標設定されていたからと証言した、と報告した。
一連の騒動では、このような問題の多いメディアに広告を出していた企業や広告代理店も問題視されている。東京都はDeNAの担当者に話を聞くとともに、記事に掲載を依頼した広告主についても調査を進める考えとしている。
月刊『創』編集長の篠田博之は、事件を起こし逮捕された人物に接見をして取材をしているが、まとめサイトについて事件を起こした人物の事実誤認の情報の寄せ集めて写真を載せたまとめサイトが検索エンジンの上位に来ていることには、いつものことながらため息が出るとし、情報発信には裏を取るという当たり前の常識がネットには通用しないと嘆いている。例として女優の三田佳子の次男が、覚醒剤で4度目の逮捕の事件について、1回目の逮捕時から次男にお小遣い50万円を渡していたことは否定されているが、「まだインターネットでは『既成事実である』かのように書かれている」と述べている。
ウェブ上の情報を特定のテーマで集め、まとめたサイトである。話題の出来事などについての情報を手軽に読める形で閲覧者に提供する。人力でまとめるものだけでなく、テーマに沿って自動的に収集・編集されるものもある。ニュースサイト、ブログ、掲示板、SNSなどを情報源として比較的容易にコンテンツを作ることができ、テーマによっては読者を集めやすく、アフィリエイト広告も簡単に設置できることから乱立している。個人が運営するもの、企業やネットメディアが運営するものなど多種多様である。企業による運営を挟んでいない(ように見える)2ちゃんねるやTwitterなどの反応をまとめる「まとめブログ」には、企業のメディアよりも拡散力・影響力が強いものもある。
便利な面もある一方で、他者が作成した情報を使うこと、それによって利益を得ることには否定的な意見も多く、コンテンツの転載に伴う著作権侵害、閲覧数の増加や広告収入の増大を目的とした恣意的な編集や不正確な情報の流布といった問題も指摘されている。また、ネット炎上案件や電凸テンプレートまとめなどは利用者が増えると影響・被害が増大する。
キュレーティングサービス、キュレーションサイト、キュレーションメディアとも。同様の意味とされるが、使い分ける人もいる。「まとめサイト」が、2ちゃんねるなどの掲示板の情報を集めたサイトを指すこともある。
5人のまとめサイト管理者が、「ディープフェイク」を使って女性タレントの顔写真をアダルトビデオに重ねた動画をまとめサイトで紹介した事件で、この5人と大学生とシステムエンジニアの男2人が、名誉毀損や著作権法違反の疑いで警視庁などに逮捕された。
1月、GoogleのPrincipal Engineer、Matt CuttsがGoogle公式ブログで低品質コンテンツ(コンテンツミル)に警告。
2月、佐々木俊尚『キュレーションの時代』出版。キュレーションという概念が広まる。英語版Google検索で、有用でないウェブサイトの検索順位を低下させるパンダアップデートが適用される。
4月、2ちゃんねるまとめアフィリエイトブログ『痛いニュース(ノ∀`)』(ライブドアブログ)が月間1億アクセスを突破。
11月、ヤフーが「Yahoo!くくる」を開始。
前者は著作権侵害などの問題は起こりにくく、質もある程度保たれると考えられる。後者は権利侵害が起こりやすく、コンテンツの質も一定に保ちにくい。
キュレーションサイトには、運営事業者によって審査された執筆者のみによるものや、特定のジャンルや利用者層に特化したものもある。
尾村は、狭義のキュレーションサイトには、記事を自社で作ったり外注して掲載する「メディア型」と、ユーザーが投稿する「プラットフォーム型」があると述べている。プラットフォーム型は、運営事業者がインフラストラクチャー、ポータルサイトを用意し、利用者(消費者)なら誰でもコンテンツを投稿できるCGM型のサイトである。運営者が直接の「情報発信者」ではないため、プロバイダ責任制限法により、権利侵害などの問題があった場合でも、責任を免れる可能性がある。日本経済新聞は、一部のキュレーションメディアは、運営事業者が大部分の記事の作成に関与しているにもかかわらず、責任回避のため表面的にCGMの形式を取り入れているという批判もある、と紹介している。
名古屋大学教授の日比嘉高は、ウェブ上のキュレーションサイトとは、一種の「検索の代行」であり、2016年昨今のキュレーションメディアが行っていたのは「『みんなが検索するであろう言葉』『話題になっている言葉』についての情報を先回りして収集し、まとめ、感想をくっつけて提示するという作業」であり、SNSのシェア文化と近い関係にあると述べている。
6月、清水鉄平(当時高校生)が個人ブログ「はちま起稿」を開始。ゲームの話題からのちに「2ちゃんねる」のゲーム系まとめブログ(ゲハブログ)にリニューアルし最大手のひとつに成長した。
12月、パルモが生物や超常現象、科学などを紹介するまとめサイト「カラパイア」を開始。
ぜろんぱ、らば、菅野が「らばQ」を開始。
YouTubeが日本語対応。
ブロガーからの抗議に対して「盗用とは言えない」「(盗用されたブロガーが問題を指摘した際の)ブログの内容が辛辣で大変傷付いた」などと応じ注目を集める。
5月、サイバーエージェントのエンタメ系バイラルキュレーションサイト「BUZZHOUSE」が終了。
夏ごろからディー・エヌ・エーのキュレーションサイトで記事を大量生産する方針に傾き、質より量が重視されるようになる。
9月、Yahoo!の子会社TRILLが「TRILL(トリル)」で「広告表記のない記事広告」を掲載していたことを謝罪。
10月、DeNAがヘルスケア情報の「WELQ」を開始。キュレーションサイトantenna(グライダー・アソシエイツ)が提携メディアを約400から250に絞り込み、ハフィントンポスト、TABILABO、MERY、iemo、FindTravelなどの記事の掲載を終了。
11月、2ちゃんねるまとめブログやまとめサイトを運営するには、2ch.netの所有者であるRaceQueenからコンテンツの使用許諾が必要になる。
12月、ライブドアブログを運営するLINEが「はちま起稿」と「オレ的ゲーム速報@刃」をブログオブザイヤーに認定。