ハイダル・アリー
18世紀後半までに王国内の綿布産業をはじめとする産業は一定の発達を見せていたが、ハイダル・アリーはこれら産業をさらに活性化させようとし、養蚕や絹織産業の育成、軍事面の両方で力を入れた。シュリーランガパッタナやバンガロールなどの拠点にはそれら官営の作業場を増設し、軍が使用する銃や大砲の一部の製造を官営作業場で製造した。
また、ハイダル・アリーはケーララ地方にも侵略し、1766年にはザモリンのカリカットを落とし、1767年初頭にはトラヴァンコール王国に侵入し、急速に南インドに領土を拡大した(マイソール王国のケーララ侵攻)。
ハイダル・アリーは軍事的に従わせた小規模なナーヤカに対しては、貢納と軍事力提供によって存続を認めることもあった。とはいえ、ナーヤカが軍役などで死亡した際には、その支配領域は順次王国の行政企画に組み込まれた。
このように、マイソール王国は南インドにおいて最も強勢を誇ったが、当時第三次カーナティック戦争終結後に南インドにおいて優位だったイギリスとの対立を不可避にした。一方、ハイダル・アリーもまたフランスとの同盟を利用し、軍事顧問を受けいれてイギリスに対抗しうる援助を得て、軍事的な近代化を目指した。
また、デカンのマラーター王国やニザーム王国なども、マイソール王国の南インドにおける進出を脅威とみるようになった。
ハイダル・アリーは軍を行政機構の中央集権化を進め、ザミーンダールといった領主層による徴税請負制を徐々に廃し、国家による直接徴税を行い、税収の増加を目指そうとした。
まず、ハイダル・アリーが全権を掌握したのち、王国の領土は州・県・郡・村の四つの行政区分に分けられ、中央政府が定額給与を支払う役人らが任命されることとなった。なかでも、県知事は徴税面など地方統治の全般において重責を担った。また、ハイダル・アリーは数年おきに県知事とその補佐役である書記を招集し、県における徴税の実態を確認し、その業務における不正防止に努めた。
徴税行政を中央集権化するため、先述したようなザミーンダールなどといった領主らの廃止は特に重要だった。郷や村といったレベルでは、これらの世襲的な在地役人が多くおり、18世紀にカンナダ地方では、彼らは統治機構の末端を徴税などで担うかわり、報酬として徴収税の一定割合および村における免税地などの権益を保証されていた。
ハイダル・アリーはこれら在地の世襲役人らの職権を徐々に縮小・廃止し、代わりに定額給与を受け取る国家の役人らを任命した。彼の時代には、一部地域においては在地役人らの世襲が存在したが、息子のティプー・スルターンの時代には原則として廃止となった。
こうした厳格な中央集権化の結果、マイソール王国の財政は他国が羨むほどにまで潤ったばかりか、常時6万人もの軍隊を抱えることが出来た。