当たり屋グループ
チラシが流布し始めた1986年頃から、新聞ではこれを「デマ」であるとして報道している。その後チラシにナンバーの情報が追加された際にたびたび再調査も行われているが、リストに掲載された車のナンバーを警察が実際に調査したところによれば、既に廃車になっていたり、存在していなかったり、記載されている車種と実際の(車検証登録の)車種が異なっている、といったものばかりだったという。そのため警察は単なる「噂」「デマ」であると判断し、「これらの車が当たり屋であるという事実はない」「当たり屋グループ情報に惑わされないように」と注意を呼びかけている。
初期の1986年10月に京都府で流通したチラシに列挙されたナンバーのうち3台は、実際に暴力団と関わりのある人物の車両であったとも報じられたものの、このとき調査に当たった京都府警宮津警察署によって、当たり屋行為の事実はなかったと結論づけられている。当時の新聞記事によると、これは1986年8月に兵庫県北部を発端に、「暴力団による当たり屋行為が行われているらしい」という事実無根のうわさ話に尾ひれがつき、ある企業の支店から工場、その従業員、従業員の地元の自治体、金融機関、金融機関の取引先、タクシー業者、市町村へと広まったものであるとして、うわさの伝達経路についても明らかになったとしていた。
当たり屋グループの存在を知らせるものとして広く流布した文書は、「示談金や見舞金を目当てにした当たり屋の集団が県内に来ている」と不安を煽り、その後に当たり屋とされる車両のナンバープレートの番号の一覧や犯行の手口、遭遇した場合の対応方法といった、具体的な回避方法が書かれた内容が続く体裁になっている。組織的な犯罪集団がナンバープレートと共に報告され、いつまでも逮捕もされないというのは不自然であるが、当たり屋行為それ自体は実在しており、また内容が漠然としたものではなく具体的なナンバーや対応の方法まで書かれていることが、読み手に注意喚起を促す。こうした内容は読んだ人を不安に陥れ、思わず「事実」として他人に伝えたくなるような噂としての条件を兼ね備えたものとなっている。
こうした文書が流布したのはワープロ専用機とファクシミリ(ファックス)が広く普及したのと同時期で、チラシ、ファックス、回覧板、地域の自治会、学校の掲示板、会社の日報、などといった媒体で広まった。それ以前は活字のチラシを作って流布させることは困難な時代であったため、文章が活字で作られていることが信憑性を高めたと考えられる。情報の広まり方としては、「当たり屋グループ出現チラシ」のファックスやコピーが手元に届き、そのチラシを真に受けた者が更にコピーしたものを他者に送り、受け取った他者がさらにコピーを重ねて他者に送り、やがてコピーの繰り返しで文字が潰れて判読しにくくなったものを受け取った善意の第三者が作り直して他者に送る、といった経路である。
チラシを作り直した者が、当たり屋グループの次の移動先を先取りして推測することによって出現地域の情報が書き換えられ、タクシーやトラックなどの運転手を通じて各地へと伝播し、近隣地域に当たり屋グループが来ているという内容のチラシを受け取った住民が、目に見えない集団の気配に怯えてチラシの伝達に協力する。かのようにして実体のない犯罪集団が全国各地を転々と移動していく。例えば1986年8月に八戸市で流通したチラシの場合、チラシを受け取った者が、それを警察や新聞の発表に基づくものであると事実誤認したまま職場や学校などでコピーを拡散し、その家族が自治体の回覧板や、勤務先のガソリンスタンドといった公共の場で更にコピーを拡散する、といった流通経路が確認されている。また1996年春に福島県で流布したチラシ(後述)の場合は、南に接する茨城県から流入した情報が先取りされて福島の当たり屋情報として取り入れられ、やがて北の山形県米沢市へと流出していったと考えられている。
当時にワープロ専用機が普及し、それまでは一般の手には届かなかった活字の文章が誰にでも作成できるようになり、個人が容易にチラシを見栄え良く作り直せるようになったことも、チラシの伝播力に影響したと考えられる。1996年に社会心理学者の佐藤達哉が学生の協力で福島県内で出回っているチラシを収集したところによれば、集まった11枚のチラシはいずれも同一のものがなく、大きさも体裁も書体もさまざまで、強調箇所や補足内容の差異などが見られたという。