英語帝国主義
Wiley [eds.] (2002) Journal of Language, Identity, and Education Special issue Lawrence Erlbaum Associates ISBN 0-8058-9629-5
Crowley, Tony (1989/2003) Standard English and the Politics of Language 2nd ed. Palgrave Macmillan ISBN 978-0333990360 (2008) Wars of Words: The Politics of Language in Ireland 1537-2004 Oxford University Press ISBN 978-0199532766
Crystal, David (1997/2003) English as a Global Language 2nd ed. Cambridge University Press ISBN 0521530326 国弘正雄 [訳] (1999)『地球語としての英語』みすず書房 ISBN 978-4622033813 (1999/2000) "On trying to be crystal-clear: a response to Phillipson" European English Messenger 8/1 pp.59-65, expanded in Applied Linguistics 21, pp.415-23
英語帝国主義(えいごていこくしゅぎ)は、現代社会における英語の広範な使用が引き起こしているさまざまな問題を、歴史的な観点から捉えた概念である。
Calvet, Louis-Jean (1974/2002) Linguistique et colonialisme Payot ISBN 978-2228895118 砂野幸稔 [訳] (2006)『言語学と植民地主義 ことば喰い小論』三元社 ISBN 978-4883031825 (1987/2005) La guerre des langues: Et les politiques linguistiques Hachette Littératures ISBN 978-2012792852 Michel Petheram [Trans.] (1998) Language Wars and Linguistic Politics Oxford University Press ISBN 978-0198700210 (1999) Pour une Ecologie des Langues du Monde Plon - Omnibus ISBN 9782259189750 Andrew Brown [Trans.] (2006) Towards an Ecology of World Languages Polity ISBN 978-0745629568
Canagarajah, Suresh (1999) Resisting Linguistic Imperialism in English Teaching Oxford University Press ISBN 978-0194421546 (2004) Reclaiming the Local in Language Policy and Practice Lawrence Erlbaum Associates ISBN 0-8058-4593-3
Canagarajah, A. Suresh, Thomas Ricento & Terrence G.
言語帝国主義論を支持する主張を擁護する人たちは、言語帝国主義論への反対論はしばしば、現在の英語の地位を賛美に値する事実だと見るモノリンガルの英語母語話者によって唱道させられていると主張する。
国際連合や世界保健機関の元通訳で心理言語学者でもあるスイスに身を置いていた Claude Piron (1994) は、本当に英語を駆使するためには、10,000時間の訓練、つまり、6年間に匹敵する作業を要求すると示すことで、Phillipson の報告をいっそう効果的にしている。以上のように、欧州連合当局の事実上唯一の公用語である英語の使用は、欧州連合の大多数の非英語話者住民を第二身分の市民 に変えるだけでなく、ヨーロッパとより大きな越境を率いる英語話者階級の資質の愚鈍さも促進することになるだろう。
それとは対照的に、地域言語の地位を置き去りにして、世界で英語の増大拡大を潜在的に文化的な価値観を徐々に衰退させ破壊させる厄介な事態だと見る人たちは、Phillipson の見解に対して格段の受容力があるといえる。
しかし、一般に言語帝国主義論を批判する人々は、非現実的な願いを明確に述べるのを止めて、たとえ彼ら自身が一つの外国語しか話せなくても、より多く外国語の学習を頻繁に促すことにしている。
』PHP研究所 ISBN 4-569-61319-5 (2003)『アメリカを知るための英語、アメリカから離れるための英語』文藝春秋 ISBN 978-4163651804 (2008)『新・武器としてのことば ―日本の「言語戦略」を考える』アートデイズ ISBN 978-4861191183 (2011)『あなたは英語で戦えますか: 国際英語とは自分英語である』冨山房インターナショナル ISBN 978-4905194200
鈴木康雄 (2003)『英語現場 〈使える英語〉イナリンガル養成へ』三元社 ISBN 4-88303-116-0
武井輝彦 (2002)『21世紀の英語教育』文芸社 ISBN 4-8355-3673-8
田勢 (2000)「風見鶏・英語で話しかけてみよう」『日本経済新聞』2月28日付朝刊
立花英裕 (2000)「出版物紹介 三浦信孝・糟谷啓介編『言語帝国主義とは何か』」『フランス語教育』通号 29日本フランス語教育学会pp. 105-8
中日新聞 (2000a)「中日春秋」『中日新聞』1月27日付朝刊 (2000b)「英語の「第2公用語化」提言」『中日新聞』1月24日付夕刊
津田幸男 (1990)『英語支配の構造』第三書館 ISBN 4807490222 キム・ヨンミョン (김 영명, 金 令名) [訳] (2002)《영어 지배의 구조》ハルリム大学校出版 [編集] (1993)『英語支配への異論』第三書館 ISBN 4807493043 (1996a)『侵略する英語 反撃する日本語 美しい文化をどう守るか』PHP研究所 ISBN 978-4569551104 (1996b)「論壇・目にあまる日本の英語病」『朝日新聞』12月27日付 (1998)「英語支配研究と論争 その意義と価値」『国際開発研究フォーラム』vol.
19世紀後半に、「欧米=近代」史観から単純化して言われてきた「開国」現象の中で経済圏の拡張に踏み切った日本は、「国語」問題に直面した。後の初代文部大臣になる森有礼は、1873年に米国で出版した著書 Education in Japan の中で、単純化した英語を国語として採用する「国語英語化論」を主張した。森の主張は、馬場辰猪や米国の言語学者ウィリアム・ドワイト・ホイットニーのような反対論も含めて、様々な反応を巻き起こした 。
現代では、国際理解教育 の一環で、総合的な学習の時間 が設けられていて、「国際的」な対話には英語が必須だなどということで、日本では小学校から英語を義務付けられる(学習指導要領改訂版)。また、外国語青年招致事業(JETプログラム)を通して国際交流の活動も採り入れられている。
また、社会経済上の要請もあって、実用的な語学が求められるようになり、いわゆる「英会話」を主流とした対話能力の育成が期待されていることもある。例えば小渕内閣は2000年に「英語の第二公用語化」を提言し、小泉内閣下の文部科学省は2003年に「英語が使える日本人」の育成のための行動計画の策定について』を発表した。
大学における教育内容等の改革状況について 1.カリキュラム改革の実施状況-文部科学省
高等学校における外国語教育多様化推進地域事業