香害
日本では2000年代半ば頃から香りの強い柔軟剤が普及したことにより、この種の苦情が国民生活センターの全国消費生活情報ネットワークシステム(PIO-NET)や日本消費者連盟に多く寄せられるようになった。2013年には国民生活センターが情報提供を行っている。
2014年、静岡県環境衛生科学研究所により、柔軟剤の香り成分の含有量、使用量の変化に伴うタオルへの香り成分残存量と香りの強さに関する商品テストが実施され、柔軟剤の香り成分には海外の化粧品に関する法令でアレルギー物質として表示が義務付けられている成分や、揮発性有機化合物(VOC)である成分が使用されていることが判明した。また、同年、国立医薬品食品衛生研究所生活衛生化学部の研究グループにより、市販の高残香性衣料用柔軟仕上げ剤20製品を対象として、それぞれの製品から抽出した揮発性の成分を評価した。