Jリーグクラブライセンス制度
2023年度のJ1ライセンスは2022年9月27日に審査結果が発表され、2022年度のJ1所属18クラブを含む46クラブに対してJ1ライセンス発給が認められた。上記の通り、本年度からAFCライセンスへの互換はJ1ライセンスのみが対象となる。
このうち、新規にJ1ライセンスを取得したのは、スタジアムの新設の例外規定を受けての交付を受けた岩手の1クラブ。またB等級の未充足による制裁の対象となるクラブは、屋根の敷設率不足16、トイレと屋根双方の未充足が1。トイレ不足のみによる制裁対象クラブはなかった。また制裁免除8クラブのうち、トイレ60%ルールが5、スタジアムの新設、ないしはライセンス基準充足のための改修を条件としたものが3あった。また、ライセンス審査判定に付帯する財政面での是正通達は全46クラブすべてで行われなかった。
J1ライセンス(46クラブ) - 札幌、岩手☨、仙台、秋田☨、山形、鹿島、水戸☨、栃木、群馬、浦和、大宮、千葉、柏、FC東京、東京V、町田、川崎F、横浜FM、横浜FC、湘南、甲府、松本、新潟、富山、金沢、清水、磐田、名古屋、岐阜、京都、G大阪、C大阪、神戸、岡山、広島、山口、徳島、愛媛、福岡、北九州、鳥栖、長崎、熊本、大分、鹿児島☨、琉球☨
クラブ直営、または関連法人が運営する18歳以下の育成組織を保有する(必ずしもU-18、U-15、U-12の全部がそろわなくてもよいが、最低でも1つ以上は保有すること)。ただし、競技基準第3号「選手の医療面でのケア(メディカルチェック)」に定めるチームについては、当該の年齢を対象としたサッカースクール、もしくはクリニックでの代替も認めることができる。 プロ契約は3人以上保有する。 トップチームの監督はJFA 公認S級コーチ取得者であること。