柔構造
1891年(明治24年)の濃尾地震で名古屋付近にあった煉瓦造の建築物が大きな被害をうけたため、政府は文部省内に震災予防調査会を設置、1906年(明治39年)に起きたサンフランシスコ大地震に調査団を派遣、佐野も随行し、耐震構造の基本的な考えとして木造には筋違を入れる(トラスの形成)、煉瓦造、石造に鉄骨を使うことでの強化、鉄筋コンクリート構造はもっとも強いと悟ったこと、鉄骨構造と鉄筋コンクリート構造が重点におかれることとなったこと、関東大震災後から構造物設計では振動理論とラーメン構造計算手法の発達をみたが、我々の仕事は破壊現象の説明ではなく「地震の振動も建物の振動も共に不規則極まりないもので、之を数式の上で組合せるなどと言うことは到底私には出来ない」ため、「地震の最大加速度に基づく震度値を仮定し、静力学的作用として計算する方法」をやっていたが「関東大震災の後、末広教授等が根底からこれを不可であると言い出し、構造物という弾性体に地震と言う強制振動を加えたもの即ち両振動の組合せとして計算せねばならぬ」と言われ、このため強度計算の研究も「多岐に渉って」行われたが、「振動の研究それ丈では」設計出来かね、実用にはKWによる静力学的取扱いによるより外になしと警告、研究部会で約3年間に亘って各方面の研究の結果、有益結論として「建物は地震によって大して共鳴しない」と言うことを各研究者諸氏の実験研究によって結論し、「共鳴し難いのだから大体静力学でよい。勿論事情により震度を多少加減すればよいと言う事になる。かくして学術振興会出版の「建築物耐震要綱」が出来たのである。結局、散々研究した結果、大体佐野の方法でよいと言う事になったわけである。」としている。
佐野は耐震性の上でもっとも経済的でかつ優れたものとして鉄筋コンクリート造をあげており、塔など特殊な形状のものについては鉄骨造を勧めるとしていた。さらに、鉄骨を鉄筋コンクリートで被覆したものなら万全としていた。藤森照信著「柔構造か剛構造か、それが問題だ!
1923年(大正12年)関東大震災の後昭和初期にかけて、柔構造を支持する海軍省技師の真島健三郎と剛構造を支持する東京帝国大学の佐野利器やその門下生武藤清教授による柔剛論争があったが、これは地震動に基づき、耐震設計に対しどちらがよいかを論争したものである。
高層ビルにおいては地震や強風といった様々な圧力に対して十分な強度を確保する必要があり、そのための実現の方策として柔構造の利用が提唱された。とりわけ、地震の多い日本に1,000年以上立ち続けている例もある五重塔の構造から構想を得たものともいわれている。
一方、柔構造に対して、外力に対して変形などを防ぐために強固の構造とするのが「剛構造」である。
煉瓦造および石造建物にも甚大な被害をもたらした1923年(大正12年)の関東大震災の翌年に、現在の建築基準法の前身でもあり建物の設計基準を定めた市街地建築物法を改正、ここで水平震度0.1という耐震規定が世界で初めて定められる。当時の許容応力を考慮すると、関東大地震に置ける東京下町の水平震度を0.3程度として、これに耐え得るであろうと考えられていた値であった。以降、大地震の教訓や種々の研究をふまえて法令や設計基準が随時整備されて日本の耐震構造は著しい発展を遂げるが、基準のベースとなっているのはこのときから示された佐野らの考え方であった。
1914年(大正3年)に佐野は「家屋耐震構造論」(震災予防調査会編纂で第83号甲乙、丸善から1917年(大正6年)に刊行)を発表し、この中で地震力として建物の重さの何割かの力、水平震度を水平方向に作用させて設計を行う震度法を提案。