NMRパイプテクター
東商信用録によれば、2006年に代理店契約を結んだとされるNTTファシリティーズや松井ビルグループが取引先としてあげられている。
グランドフロント大阪に取り付ける動きがあったとされる。
2004年2月16日、ケンブリッジ大学付属病院の給湯管にPTが導入され、効果の検証が行われた。2013年7月31日には同大学グループ所属クライスツ・カレッジの空調温水配管にPTが導入され、同じく効果の検証が行われた。
日本システム企画株式会社(にほんシステムきかく)は、1988年創業の東京都渋谷区に本社を構えるNMRパイプテクターを開発・販売する企業である。「流体活性化装置」として特許3952477号を保有するが、同特許は製造方法についての特許である。
2003年11月21日、大阪大学で開かれた第13回アジア・太平洋防錆学会国際会議で本商品に関する論文が提出された。2005年11月、社団法人 日本防錆技術協会の機関誌「防錆管理」Vol.49 No.10 2005に本商品に関する論文が掲載された。2010年7月18日、デンマークで開かれた世界臨床薬理学学会 (World Pharma 2010)で本商品に関する研究発表が行われた。2013年10月23~25日に行われた公益社団法人 日本水道協会の水道研究発表会で本商品に関する論文が発表された。2013年12月14日、お茶の水女子大学で開催された第24回マイクロダイアリシス研究会で本商品に関する研究発表が行われた。2018年7月1〜6日、京都大学で開催された第18回 国際薬理学・臨床薬理学会議(WCP2018)で本商品に関する研究発表が行われた。
横浜市水道局による検証では「特定の電磁波により、赤錆を黒錆に変え、それによって配管内の塩素消費を抑えることができる」という仮定の元にたち、池田配水池からの管路にPTを設置後、配管内の残留塩素濃度を測定している。数ヵ月に亘る横浜市水道局の検証の結果、残留塩素濃度の減少が大幅に改善し、その後も安定した値を示していると結論付けた。
その後、2016年 (平成28年) にはより厳密な検証が行われた。横浜市はPT2基を324万円で購入した。残留塩素濃度についてはほぼ変化がなく、黒錆化及び鉄分値の評価についても特に変化が見られなかった。この結果は、SGP‐VB 管の腐食箇所は主に継手部分のみであったため、「残留塩素」と「鉄分値」に与える影響が少なかったためと考えられると報告された。さらに、X線解析装置による錆の成分の比較も行われたが、上流側と下流側で成分に違いは見られなかった。最終的に、「配管内の水道水の残留塩素濃度減少防止の効果はほとんど確認することができず、また、配管内の赤錆の変化についても確認ができなかった」と結論付けられた。
なお、横浜市水道局の調査は販売代理店のアクアエンジと協定を結んで共同研究を開始し、平成25年11月にPTを撤去、平成26年3月に契約が終了している。その後は、横浜市水道局単独の調査となり、平成30年10月9日まで継続されたが、横浜市所有の口径50mmの配水管、給水管では検証に適した管がない事から検証は終了となった。