日本水力
1919年(大正8年)10月10日、大阪市内で日本水力株式会社の創立総会が開催され、資本金4400万円をもって会社が発足した。11月25日の臨時総会にて北陸電化の合併を議決、翌1920年(大正9年)1月30日に合併を実施(合併報告総会は2月20日付)して資本金を5000万円としている。主な役員は取締役社長山本条太郎、同副社長宮崎敬介、常務取締役浅野長七・関口寿で、11月になり工学博士の丹羽鋤彦・近藤茂の2名も常務取締役に加わった。社長の山本と常務の浅野は前述の通り北陸電化の役員、副社長の宮崎は大阪電灯社長(12月就任)を兼ねていた。本店は設立時には大阪市北区曽根崎新地3丁目53番地1に置いたが、1920年4月以降は北区中之島5丁目60番屋敷に構えた。また1919年11月より東京市麹町区八重洲1丁目1番地(現・千代田区丸の内)に支社を設けている。
京阪電気鉄道社長(大阪送電取締役兼)の岡崎邦輔が仲介役となって日本水力社長の山本条太郎と大阪送電・木曽電気興業社長の福澤桃介の間に合併議論が持たれ、1920年9月20日に合併案が纏まって覚書きの交換に至る。翌10月8日には、大阪送電を存続会社として同社が木曽電気興業および日本水力を吸収する、という合併契約が締結された。
日本水力ではこの合併契約を1920年11月10日の株主総会にて承認した。日本水力に関する合併条件は、存続会社である大阪送電が5000万円(うち1400万円払込、日本水力の払込資本金額と同額)を増資し、それに伴う新株を解散する日本水力に対し計100万株(12円50銭払込株式88万株・25円払込株式12万株)交付する、というものであった。また合併前に日本水力の資金拠出により同社株式4万4000株を木曽電気興業株主に取得させる、という事項も付属していた。
3社合併は翌1921年(大正10年)1月20日付で逓信省の認可が下り、同年2月25日には大阪送電にて合併報告総会が開催されて合併手続きが完了、大阪送電が木曽電気興業・日本水力の2社を吸収合併する形で大同電力株式会社が発足した。なお木曽電気興業では解散日を合併報告総会と同じ25日付としているが、日本水力は解散日を2月9日付としており、19日には解散登記も終えている。