桂・タフト協定
会合では、主に3つの主要な議題が論じられた。
日本は、アメリカの植民地となっていたフィリピンに対して野心のないことを表明する。
極東の平和は、日本、アメリカ、イギリス3国による事実上の同盟によって守られるべきである。
アメリカは、日本の朝鮮における指導的地位を認める。
この協定の中で、桂は、「大韓帝国政府が日露戦争の直接の原因である」と指摘し、「朝鮮半島における問題の広範囲な解決が日露戦争の論理的な結果であり、もし大韓帝国政府が単独で放置されるような事態になれば、再び同じように他国と条約を結んで日本を戦争に巻き込むだろう。従って日本は、大韓帝国政府が再度別の外国との戦争を日本に強制する条約を締結することを防がなければならない」と主張した。
桂の主張を聞いたタフト特使は、大韓帝国が日本の保護国となることが、東アジアの安定性に直接貢献することに同意した。タフトはまた彼の意見として、ルーズベルト大統領はこの点に同意するだろうという彼の確信を示した。
タフトは、この会談での合意を米国政府へ電文で送付し、電文を読んだルーズベルトは7月31日、「桂とタフト間の会談はあらゆる点において全く正しいこと、タフトが語ったこと全てを自分が確認したこと」を桂に伝えることを内容とする電文をタフトに送付した。
それを受けたタフトは8月7日、マニラから「ルーズベルトが自分たちの会談における、自分の発言を全ての点において確認した」という内容の電文を桂に送付した。桂は翌日に日露講和会議の日本側全権として米国ポーツマスに滞在していた外相小村寿太郎にこのことを知らせることによって、日米間の合意をめぐる一連の行為は完了する形となった。