ギリシャ王国
イギリス・フランス・ロシアは新たな国王にデンマーク国王クリスチャン9世の次男クリスチャン・ヴィルヘルム・フェルディナント・アドルフ・ゲオルクを選出、1863年ゲオルギオス1世としてギリシャ王に即位した。彼は後継者を正教徒にするという約束を結んでおり、さらにイギリスが1815年以降、領有していたイオニア諸島の返還を受けた。新王即位とともに新憲法が制定され、オソン1世時代の憲法よりも王権が制限され、普通選挙が導入されたが、これはヨーロッパの中でも早いものであった。
しかし、ギリシャの政局は中々安定せず、1880年にトリクピス率いる政党とディリヤンニス率いる政党による二大政党制が出現するまで安定することはなかった。トリクピスが政権につくと国内の改革を行い、借款に依存した経済の建て直し、政治の改善、国内インフラの改良に力を注いだが、対外政策での強硬手段に失敗が続き、列強への依存は深まるばかりであった。一方、ディリヤンニスが首相であった時には第1回近代オリンピックが1896年4月の実現を可能にしたことにより、ヨーロッパ諸国にギリシャが西欧の国であることを知らしめることに成功した。
しかし、ギリシャにおいて1870年ディレーシ事件が発生、独立戦争以来生き残っていた武装集団がイギリス、イタリア人らを殺害、これはヨーロッパ諸国にギリシャが「盗賊どもの住家」「半分野蛮な国」という印象を抱くには十分であり、オスマン帝国時代からヨーロッパの人々が抱いていた古代ギリシャへのロマンが終わりを告げることとなった。
内戦終了後の1950年2月、ギリシャにおいて1947年以来続いていた戒厳令が解除、1950年3月、比例代表に基づいた総選挙が行われツァルダス率いる人民党がなんとか第一党になったが、中道諸派の三派連合勢力に政権が委ねられた。しかし、安定多数を保持しておらず、ギリシャ政局は不安定と化し、1951年9月、再度、総選挙が行われ、右派勢力を結集したアレクサンドロス・パパゴス率いる『ギリシャ国民連合』が第一党に躍り出たため、政局の流動化が促進された。しかし、アメリカは右派での安定を望んだため、これに介入、1952年11月16日に総選挙が行われ、パパゴスが政権を担うこととなった。
パパゴスは第二次世界大戦以来の経済的混乱に決着をつけることに成功、1953年、平価切下げや同時に行われた通貨管理政策などのインフレ抑制も功を奏し1960年代には経済発展が始まりつつあった。
この頃、キプロス島における人口9割を占めていたギリシャ人は元々ギリシャ本土への編入を強く求めていたが、キプロス島はイギリスによって統治されていた。そのイギリスはキプロスを手放す気はなかったが、キプロスにおいてギリシャ系のキプロス解放民族組織(EOKA)による活動が開始されたことから、これに対抗するためにトルコへこの紛争に対し利害関係を主張するよう促した結果1955年5月、イスタンブールで暴動が発生してしまいギリシャ人コミュニティが衰退することとなった。これらのことから、トルコ政府はギリシャへの併合を認めず、分割を主張するようになった。
しかし、パパンドレウによる緩やかなインフレ経済政策は国内の特権階級には不安視されており、さらに軍内にもパパンドレウ政府を左翼的であるとして危険視していた。そして、アメリカは警戒を強め、さらに右派連合は『アスピダ事件』を利用して中道政権へ攻撃を開始した。そして、国王コンスタンディノス2世は国王の権限問題を背景にしてこれに介入、1965年7月にパパンドレウは辞任した。しかし、これに民衆はデモを開始、『70日間運動』もしくは『国王一揆』と呼ばれることとなる。その後、首相にコスティス・ステファノプロスが任命されたが、政局の混乱と国内の不安定さを収めることはできなかった。この混乱の中、ステファノプロスは『国民急進党』党首パナヨティス・カネプロスと合意して1967年5月、総選挙を行うことを決定、超党派の選挙管理内閣が取り仕切ることとなったが、アンドレアス・パパンドレウの問題で内閣は崩壊した。そのため、国王はカネプロスに選挙を託したが、その数日後の1967年4月21日、下級将校グループによるクーデターが発生した。
このクーデターは中道連合の勝利が確実視されたためであったが、国王、軍首脳、労働組合、政党全てが虚を突かれた状態であり、ギリシャ陸軍が権力を掌握することとなった。カネプロスはこれを拒否するよう請願したが、国王はクーデターの首謀者スティリアノス・パッタコス准将、ゲオルギオス・パパドプロス大佐、ニコラオス・マカレゾス大佐らによって形成された元検事長コリアスを首班とする偽りの文民政府を已む無く承認した。
1832年2月6日、バイエルン王国よりギリシャ王となるべく王子オットー・フォン・ヴィッテルスバッハ(ギリシャ名オソン1世)が仮首都ナフプリオへ熱狂的な歓迎の中、到着した。ギリシャは独立したとはいえ、列強国イギリス・フランス・ロシアとバイエルン政府が署名した条約(ギリシャは署名に含まれていない)により、列強三国の介入が認められていた。
のちに首都は、この時代にはもはや一寒村に過ぎなかったアテネに決定されたが、これは古代ギリシャをモチーフにしたものであり、古代ギリシャからの脈々と受け継がれたギリシャの歴史が継続されたものであることを示そうとしたものであった。しかし当時のギリシャはアルタからヴォロス北部を結ぶ境界線までのギリシャ本土、ペロポネソス半島、キクラデス諸島に限定されていた。
ギリシャはあくまでも保護国にすぎず、政治的にも経済的にも外国や外国人に拘束されていた。また、オソン1世は即位時にはまだ16歳でオソン1世に先んじてギリシャ入りしていたヨーゼフ・ルートヴィヒ・フォン・アーマンスペルク (en) 伯爵、法律家ゲオルク・ルートヴィヒ・フォン・マウラー (en) 、軍人カール・グスタフ・ハイデックらが摂政として選ばれ、オソン1世が成人となる1835年まで彼らがギリシャの舵取りをおこなった。
独立戦争中、ギリシャ人らはイギリス派、フランス派、ロシア派に分かれており、さらに自らの持つ利権を守るために対立しており、摂政たちは強力な中央集権体制を目指し、軍の改革には断固たる態度で挑んだ。
政治のあらゆる部分においてギリシャ人は排除されており、オソン1世が成人して親政を開始してもバイエルン人による独占的な支配に変化はなく、ギリシャ人の不満が募りつつあった。