貧困
詳細は当該項目参照。
ジニ係数
ダルトン・アトキンソン尺度
多くの場合において貧困者には教育を受けるための費用や時間が無い。生活をしていくためには働かざるを得ず、また十分な収入を得られないため教育に対して投資できない。そのため貧しい国では識字率・就学率が低く、たとえ学校に通っていても教材・教師不足で十分な教育を受けていない例もある。
より貧しいものがより低い教育しか与えられないことは先進国においても見られるものであり、例えばアメリカの白人とアフリカ系アメリカ人の間には、大学進学率に差が生じている。
貧困の原因として、教育水準の低さが挙げられることがある。十分な教育を受けられず労働者が単純労働にしか就けないことで、貧困を招いているのであり、教育を普及させることで貧困からの脱却ができると言われる。教育によって豊富に人材を育成すれば、投資を有効活用し、機械や資源を効果的に利用して経済発展が可能となると考えられる。
このような考えは、資金の効果的な利用という点からも支持される。資金は限られたものであるが、自国で産出しない限り経済発展に必要な様々な資源の多くは産出国から輸入せざるを得ない。一方で、人的資源ならば自国で教育によって増加させることができるのであり、しかも貧困国では教師の賃金も低い。このため多くの国が教育に力を入れており、また先進国・国際機関・あるいはNGOなどによって教育への支援が行われている。結果として、義務教育の普及率は大きく高められた。
しかしながら、義務教育の普及によっても経済発展を得られなかった国家も存在する。
ここではその他の統計に影響を与えるものを挙げる。
このような国では教育に関して以下のような問題点が指摘される。
教育機関における差別・少数言語を使用することができない。
教育資金や教材が横領などによって消える。
統計上は学校には行っていても、実際には教材・教師の不足で満足に授業を受けていない(生活苦により、教師が教材を売り払ってしまう例も見られる)。
人脈やコネ・賄賂などが重視され、教育を受けてもそれが適切に評価されないため、学習意欲が失われる。
教育を受けた人材がより環境の良い、国外に流出する。
また、教育水準の向上には学校教育だけでなく家庭や社会での教育も重要であるが、政治腐敗や社会の習慣から、教育に対する意欲・理解が低い場合、それらを外部から向上させるのは困難である。女性の教育水準の向上は経済発展のみならず、衛生知識の向上などによって健康状態を改善するのにも役立つとされるが、男性と比較して女性の教育には理解、協力を得がたい社会も多い。
どの程度の教育水準を必要最低限とするかも様々である。
義務教育(初等教育及び中等教育)程度は当然のものとされるが、大学教育(高等教育)・専門技能習得のための費用などが必要最低限の中に含まれるか否かは明確ではない。
教育格差の固定化に否定的な立場からは、より高い収入を得るための高度な教育も必要最低限に含まれやすい。
多くの貧困に関する基準は1人当たりで計算される。しかし通常消費活動は世帯単位で行われ、規模の経済により一般的に大規模な世帯の方が同じ1人当たりの収入でも生活水準は高くなる。これは大人数の世帯の方がより効率的に食糧・衣料・耐久消費財・家屋などを利用できるためである。等価可処分所得など、世帯規模の影響を考慮した指標もあるが、どのように家族規模を考慮するかによって貧困に関する数値は異なったものとなる。またこれにより、貧困の指標は社会の家族規模の変化(核家族化など)に影響を受ける。
化学肥料の誕生以前は単位面積当たりの農作物の量に限界があるため、農作物の量が人口増加に追いつかず、人類は常に貧困に悩まされていた(マルサスの人口論)。