進歩的活用理論
植民地化以前のアジアのヒンドゥーあるいは仏教徒の社会、中世カトリック支配のヨーロッパ、今日のイスラム原理主義国家などは、本質的にヴィプラ社会である。
ヴァイシャ(蓄財派)のメンタリティーは、商業経済活動に優れ、資産の管理や蓄積に秀でている商人や企業家などである。彼らは蓄財していくことに喜びを感じる。このヴァイシャの価値観が支配しているのが現在の資本主義である。資本主義時代には、ビジネスリーダーや富裕な会社経営者がヒーローとして描かれる。富と権力が人間の偉大さの資質とみなされる。
シュードラ(庶民)のメンタリティーは、ただ、日々の生活を無事に過ごす事だけしか関心が無く、社会の変革を指導する勇気や知力までは持ち合わせていない人々である。
もちろん、人々はこれらのメンタリティーの要素が複数あるのが普通で、どのメンタリティーが主かで考えることが出来る。
社会循環は、シュードラ(庶民)→クシャトリア(武勇派)→ヴィプラ(知力派)→ヴァイシャ(蓄財派)というように社会支配階級は歴史的に循環していくが、歴史が以前と同じ歩みをサイクル的に繰り返すわけではない。そうではなく、人類社会の文明レベルの進歩を伴っていくので、次のサイクルの同じ支配階級時代は、以前とは違う明らかに文明が進歩した新しい形で現れる。イメージとしては、スパイラル(螺旋)的である。
原始社会では、人々は日々の食べ物を得るのに精一杯で、シュードラ(庶民)しかいない。やがて農耕が始まり、領地をめぐって争う時代になると、クシャトリア(武勇派)が活躍し、そして最も強い氏族が周辺の村々を支配していき、国が成立する。
「これらのフィジカル、形而上学的、日常的、超日常的、スピリチュアルな活用の間で適切な調整がなされるべきである」
伝統的な比較優位の経済原理は、国も人も、最も適したことをすべきであると主張し、貿易の項でも述べた自由貿易の諸問題を生み出している。プラウトは、地域的自給が全ての人の生活水準を向上させる最良の方法であると考えている。この中心的論点は、人間と社会のホリスティック(全体的なつながりを重視するというような意味)な発展である。ある資源をどのように使うかで葛藤がある場合は、より希少で価値のある側面で資源が活用されるべきである。例えば文化大革命中の中国やクメール・ルージュ権力下のカンボジアでは、医師、看護師、大学の卒業生などがコミューンで農業労働するように地方に行かされた。農業労働をすること自体は実直で尊敬に値するが、高度な知識が活用できずに肉体労働のみに雇用されるのは不合理なことである。また、スピリチュアルな発達を遂げた人、賢明さや思いやりを深く体現している人はもっと希少で、彼らには他の人に教えることに大半の時間を費やすことが許されるべきである。同様にこれは物質的な資源にもあてはまる。例えば、特に心地よく美しい景観の土地は、鉱業の採掘をおこなうよりも、自然公園として維持されるべきである。化石燃料を燃やすと気候と環境が破壊される。プラマー(動的な均衡)を回復するためにあらゆる努力がなされるべきである。
進歩的活用理論(しんぽてきかつようりろん、プラウト、PROUT:PROgressive Utilization Theory)は、インドの哲学者、社会改革者であったP.R.サーカーによって提唱された社会経済理論である。サーカーの弟子の一人で思想・理論的継承者である経済学者ラビ・バトラの著書などで広く紹介され、バトラや同じく弟子であったダダ・マヘシュヴァラナンダ (Dada Maheshvarananda) などの主要なプラウティスト(プラウト研究・普及・実践家)達によって進歩発展させられている。プラウト主義、プラウト主義経済とも呼ばれる。
プラウトは、サーカーのネオヒューマニズムの哲学とスピリチュアルな人生観に基づいた新しい社会経済理論であり、誰も傷つけずに皆のために世界を快適な場所にすることを目指している。生産的で、環境にやさしい行動において効率的にそれらを利用して、それは人間性の物質的で、精神的で、スピリチュアルな次元を統合する。
プラウトは、既存の資本主義や共産主義及びその経済学に対する代案でもある。
理論は経済学だけにとどまらず、人の個々の、そして集合的な存在の全体を含んでいる。物質的で、教育的で、社会的で、政治的で、精神的で、文化的で、スピリチュアルである。それは、これらの面のそれぞれが、釣り合いが取れて、健康な人間をサポートするために発展させられなければならないという考えを持っている。 同様に、プラウトは人、植物、および動物で分けられた自然な相互依存を評価する。 従って、それはその主要な価値を、ネオヒューマニズム、善を考慮する人生観、およびすべての生きた生き物の幸福と共有する。
ただし、日本や韓国やドイツのような原材料が不足する国や、中東などの肥沃な土地がほとんどない国は、輸出とそれに関する業務が、第一次産業の必要量に見合うことで均衡しているとみなすことができる。
そして、企業が製品の生産に際し原材料費に加えた価値である付加価値は、第一次産業はもっとも低く、第二次産業はもっとも高く、第三次産業も比較的低いという。第一次産業の農業・酪農・漁業などの付加価値が低い理由は、食品への需要は物理的な必要量によって限定されるからで、消費者の所得が増えても高価な食品の購入を増やすなどでしか消費を増やさない。(この点は逆に、消費者は所得が減っても高価な食品しか消費を減らせないので、不況に強いという特徴もある)しかし、第二次産業の製造業(特に耐久消費財)は、消費者の所得が増えれば、高価な電化製品や高級車や住宅といったそれらのものを、まず始めに買い換えていく(この点は逆に、消費者は所得が減ると、まず始めにこれらのものを買い控えていくという、不況に弱いという特徴)ので、付加価値が高い。