JOLED
歩留まりの悪さ、生産能力の低さ、固定資産の減価償却、レクサス車載用OLEDパネルの製造失敗などから、2022年8月に倒産の危機に直面していると聯合報が報じた。
「中型サイズのモニタ」というニッチに特化した背景として、JOLEDの印刷方式は精細度で蒸着方式に劣るためにスマホに使えない、また旧JDI能美工場のスマホ用ラインを転用しているためにテレビ用大型モニタが生産できない、などの背景があったが、2021年頃よりサムスンが中型OLEDの量産を開始し、パソコンやゲーミングモニターにサムスンのOLEDを採用する動きが始まったため、JOLEDの市場が成り立たなくなった。
2021年3月に、資本金を約877億円から1億円へ減資する。能美事業所の量産が遅れる一方で研究開発費用が増加しており、事業規模に見合う税負担として財務体質の健全化を図る。しかし資金の流出は続き、2022年3月期には債務超過に陥った。
2023年3月27日に、東京地方裁判所へ民事再生手続き開始を申立てる。負債総額は337億円で、技術や知財権はJDIが継承し、石川県能美と千葉県の事業所は閉鎖する。なお、JOLEDに出資し10%強の株を保有する大株主であった中国TCL集団が約300億円の特損、北陸電気工業が約20億円の特損を計上するなど、関連会社も影響を受けた。