軍歴詐称者
一方、こうした動きが裏目に出て、本物の退役軍人が詐称者として批難されることも少なくない。ベトナム戦争従軍者で勲章の研究者であるダグ・スターナー(Doug Sterner)と、書籍『Stolen Valor』の著者B・G・バーケット(英語版)は、近年の退役軍人の中には、詐称者の問題に過敏になるあまり、自警主義を煽ったり、摘発を「ハンティングゲーム」のように捉える者が現れていると指摘した。軍服の着こなしや着用方法の細部に関する指摘は、誤りとして典型的なものである。退役軍人が高齢となり、既に現役を離れて数十年が過ぎている場合、こうした点への指摘は説得力を持たない。過去に行われていた性別に関する制限など、古い規則に基づく過剰な推論なども誤りに繋がりやすい。FOIAに基づく問い合わせを受け付けている国立人事記録センターではアメリカの退役軍人に関して最も徹底的な検証を行っているものの、これでさえ完璧なものではなく、本物の退役軍人であっても稀に記録が見つからない場合がある。スターナーは、「誰かと対峙し、これを打ち倒そうとすることで自分を大きく見せる、それで気分が良くなる者もいる。だが、それをやる時に間違いを犯すことになるのだ」(There’s some people that feel good about confronting people, and making themselves look big by trying to take them down. But when they do that, they’re going to make mistakes.)と述べている
アメリカ合衆国においては、2013年ストールン・バロー法(英語版)に基づき、金銭、財産、その他の具体的な利益を得ることを意図して、いくつかの主要な軍事記章・勲章の受章を詐称することは連邦犯罪と見做される。また、除隊証明書の改ざん・偽造も犯罪とされるほか、退役軍人としての公的な恩恵を不正に得ることを禁ずるいくつかの法律がある。
彼らは必ずしも全く別の人物を装うわけではなく、自らの経歴を詐称することによって、何らかの美徳や特性を有しているかのように装うこともある。多くの詐称者は、退役軍人に敬意が払われる社会において、これを不正に得ることを動機とする。また、多くの詐称者は、自らの主張に基づく架空の退役軍人を演じることに没頭し、時に主張に基づく退役軍人の1人として公の催し物や式典に参加したり、ジャーナリストからのインタビューを受けることもある。そのほか、より直接的な利益を得るための好印象を目的とする場合もあり、これは例えば雇用者、演劇等における配役担当者、観客、投資家、政治運動の支持者、あるいは恋愛の相手などを対象とする。
他人の脅迫・威嚇を目的とした詐称者もいる。彼らは訓練を受けた狙撃手であるとか元特殊部隊員であるなどと自称して他人を威嚇したり、政治的な問題に関する自らの見解の権威を補強するべく偽の軍歴を利用することがある。いわゆる乞食の中には、より多くの施しを受けるために軍歴を詐称する者があり、彼らはしばしば自らの負った本物あるいは偽物の怪我が従軍時の戦傷であると仄めかす。