ビデオ判定
なお、日本での大会では本格的には初めて、各チームベンチ前の据え置き型タブレット端末で要求する仕組み(選手交代とタイムアウトも同様)となった。タッチパネル上で計7つの請求項目が選べるという端末の利点も指摘されたが、操作の不便さの訴えも発生した。なお、主審と副審の手元にも同様のタブレットが設置され連動した。リオ五輪本番でも導入された。
日本バレーボールリーグ機構主催の大会でも、2016年のV・サマーリーグでの試験導入後に、V・プレミアリーグの男女全試合とV・チャレンジマッチの一部試合での正式導入を予定している(「ボールのイン・アウト」と「ブロッカーのボールコンタクト」のみが対象で、要求は各チーム1試合に2回失敗するまで可能)。
2017年ワールドグランドチャンピオンズカップでは解析のために、コートの周りに25台のカメラを設置した。
2018年までには、「ボールのフロアタッチの有無」も判定対象の一つに加えられた。
2012年のロンドン五輪後に試験導入が決定。FIVBの国際大会では、男子の2013年バレーボール・ワールドリーグ、女子の2013年バレーボール・ワールドグランプリにおける一部の試合にて、「チャレンジシステム」という名称で「試験導入」された。
三大大会では2014年の世界バレーより「正式導入」された。当初は、それぞれの監督から、両手の指で画面の4角を表す横長の長方形を作る等のジェスチャーによって、チャレンジ要求する形式だった。
ビデオ映像を副審が確認し、その場で再ジャッジするというもの(場内の大型ビジョンに映し出される)。ボールのイン・アウトに関しては、実際の映像ではなく、CGで表現される。
各チーム1セットあたり、2回失敗するまでチャレンジが可能。それとは別に、判定に迷った際に主審自身がビデオ判定を要求する『レフェリーチャレンジ』を実施することもある。
2016年から一部変更(ビーチバレーも)。5月のリオ五輪世界最終予選では判定対象シーンの5秒以内に要求となったため、インプレー中の要求も必要・可能となった(ただしこの場合はチャレンジ失敗だと1点を失う)。
柔道では、2000年シドニーオリンピック男子100kg超級決勝での篠原信一とダビド・ドゥイエ戦での「誤審」騒ぎを契機にビデオ判定の導入が検討されることになり、2006年の世界ジュニアで試験導入されたのを受けて、2007年より本格的な運用が始まった。審判委員会による監督の下、CARE(Computer Aided Replay)システムと呼ばれる3台のビデオカメラで3方向から撮影する方式で、主に投げ技の評価が微妙な場合の確認などでビデオ判定の検証が行われる。
日本国内の試合においてはジュリーが審判員の下した技の評価の高低(例えば、技ありを一本とするなど)を訂正することはない。しかし、IJF主催の大会では、明文化された条項がないにもかかわらず、ジュリーが状況に応じて訂正を行っていた。2014年からの新ルールでは、畳の下に降りた副審2名がCAREシステムを常時利用し、主審と無線によって多数決判定をすることになった。「ジュリーが審判員の判定に介入して判断を変更させるのは例外的な事情の時だけ」と記されたものの、例外的な事情がいかなる事情であるのか、具体的な説明はなされていない。その後に公表されたより詳細なルール規定によれば、審判委員が実際の動きとその後のCAREシステムでの確認によって疑いなく判定の訂正が妥当だと判断して副審もそれに同意した場合、もしくは返し技においてどちら側に技の効果が認められるか微妙な場合に限って審判員に通知するとしている。2018年までに副審はCAREシステムを利用しないことになり、スーパーバイザーやジュリーのみが利用することになった。副審は畳の上に戻らず目視で主審との無線を利用し多数決判定を畳の下で続けることに。
NBAにおいては、2002-2003シーズンより導入されている。2014-2015シーズンからはニュージャージー州セコーカスにNBAリプレーセンターが設置され、ビデオ判定に必要な映像はここで確認され審判に連絡される。なお、ビデオ判定をすることができるシチュエーションは規定されており、また審判員以外の選手・コーチに請求権はない。