Googleのサービス
モバイル端末でプレゼンテーションを作成するためのアプリケーション。
2005年3月にGoogleが買収したUrchinなどの、通常だと1ヶ月400ドルするウェブ解析ソフトの無料提供を2005年11月より開始した。メインは効率の良いGoogle AdSenseの広告貼付を行うために解放しているが、Google AdSenseを利用していないウェブ管理者でも問題なく利用できる。なお、月間のデータ収集量には上限があるが、Google Adwordsの利用者は、上限なしで使用することができる。
Googleが行っているサイト運営者向けのアフィリエイトプログラム。申込型のサービスで、所定の手続きを経て認められれば、だれでも参加できる。クリック回数に応じて参加者にGoogleの売上げの一部が報酬として支払われる。
サイトの内容をGoogleのサーチエンジンで解析し、その内容を元に関連性の高い広告を配信する仕組みである。
以前は、報酬の支払いが、アメリカからアメリカドルの小切手を送る方法がとられていて、現金化する手数料が高いことや手続きが分かりにくいこともあり不評であった。これを受けて2005年8月から日本で銀行振り込みによる支払いが開始された。
クリスマス頃、一定の利益を上げた運営者には米Googleから、クリスマスプレゼントが届いている。
Googleが行っている広告主向けの広告出稿サービス。Googleの検索結果やGoogle AdSenseを取り入れているサイト、また提携している複数のポータルサイトなどに、サイトの内容に適した広告を自動的に配信し表示する。検索連動型広告と呼ばれるタイプ。
広告料はキーワードの組み合わせごとに1クリック単位でオークションによって決定する。また広告のクリック数が一定の割合を下回ってしまうと、その広告は表示されなくなってしまう。
このキーワードに対するオークション方式について、2005年2月にルイ・ヴィトンがGoogleを訴え、結果として商標偽造、不正競争、誤解を招くような広告が有罪となり、Googleに20万ユーロの罰金支払いが命じられた。この事件はGoogleの収入の多くが広告料である事や同業のYahoo!も傘下のOvertureを通じて多額の収入を得るなどという状態であったため、検索エンジン業界に大きな影響を与えた。
2009年12月に開始した短縮URLサービス。Google URL Shortenerでは、Googleのインフラを利用した安定性と高速性に加え、Google検索のインデックスと同様に悪意のあるWebサイトのURLを検出し警告する安全性を謳っている。
Googleや他の企業が提供するソフトを1つにまとめ、一括でインストールすることを可能にしたソフト。複数のソフトからユーザーが必要とするものを任意に選択し、インストールすることができる。また、Googleパックの管理画面から各ソフトバージョンアップを行うことが可能。
英語版は2006年1月6日に、日本語ベータ版は2006年7月7日に公開された。2011年9月に提供を終了した。
カメラで撮影した写真から文字を読み取って翻訳するモバイル向け機能を持つ。
Google Sitesは、Google Appsを利用したWikiおよびWebページ作成ツール。
WixやWordPressと同様無料でWebページを作成することができるが、
無料版では、「Googleサイトの情報」がフッター(下部)に表示される。
また独自ドメインを設定できない。
1ユーザーあたり月額500円(年間6000円)の有料版もある。