マーズワン
宇宙船の供給社としてタレス・アレーニア・スペース社が候補にあがっている。
マーズワンは技術的、財源的な問題から実現の困難さを指摘されている。 国際宇宙大学(アメリカ)のクリス・ウェルチ(Chris Welch)は、計画の実現のための出費に見合う財源がないと指摘している。同様に米国のdiscovery newsは、60億ドルの資金を集める可能性に極めて懐疑的であり、仮に集められたとしてもわずか60億ドルでこの短期間にこの計画を成功させることは「ほとんど不可能」と断言している。
米国テクノロジーウェブサイトのArs Technicaは、「片道切符」方式の人道的問題、放射線照射の健康問題を別にすれば、技術的には人間を火星に送るのを不可能にするような根本的な障壁は存在しないが、リアリティーテレビ方式で予算をまかなうことは困難であるとしている。
有人火星飛行(ただし、地球への帰還が前提)については、1989年にアメリカ航空宇宙局(NASA)が作成した「90日レポート」で試算された4,500億ドルという試算がある。アリゾナ州立大学の著名な宇宙学者ローレンス・クラウスも3,000億ドルから6,000億ドルとの試算を2009年にニューヨーク・タイムズに乗せている。「90日レポート」の過大な試算に反発して立案された「マーズ・ダイレクト」でも、発表された1996年当時の試算で200億ドル(2000年代の価値で300~350億ドル)とされており、2013年のNASAの年間予算180億ドルと比較しても莫大であることがわかる。
また1960年から1969年にかかった人類を月面に送るアポロ計画の予算が160億ドルであり、インフレーションを加えても火星計画が桁違いに高価であることがわかる。団体側の最初の4人の飛行にかかる費用見通しは上記の通り約60億ドルである。
また、会津大学准教授の寺薗淳也は、NPOが打ち上げるロケットの責任を負う国が不明確であること、ロケット発射技術を持つ国が自国企業の関与に反対すればロケットが使用不可となる懸念があること、生還を期さないプロジェクトが人道上適切であるか議論となること、持ち込んだ細菌が火星に存在するかもしれない生命体を滅ぼす可能性があること等を挙げて、「法や倫理に照らして問題が生じる」と述べている。
アラブ首長国連邦の宗教機関GAIAEは2014年2月、ムスリムが火星へ旅行したり移住することを禁ずるファトワー(宗教見解)を発表した。理由は、死ぬ確率が高い火星への旅行が、イスラム教が禁じる自殺行為に等しいと判断したためである。これに対してマーズワン側はファトワーの撤回を求めたと報じられた。
2015年、火星移住候補者100人に選ばれた残った大学助教授が、選考プロセスの実情を暴露し、詐欺であると告発した。また BuzzFeed は実際にはマーズワンは航空宇宙企業と具体的な連携を持たず、詐欺であると指摘した。
ランチャー(打ち上げロケット)にはスペースX社のファルコンヘビーが候補にあがっている。