マルクス経済学への批判
ソ連や中国では、中央計画経済による経済問題の解決が目指された。ドイツ社会民主党内閣の経済相ウィッセルが1919年に計画経済という言葉を最初に使ったが、一国の経済を、無政府的な市場経済でなく、組織的な計画によって運営すべきと考えたのはサン・シモンやマルクスであり、レーニンも「国家と革命」で行なった。
マルクスは、革命後の労働者の独裁体制で、社会主義へ移行し、その後共産主義へ移行したら、すべての市民による自発的な協力によって生産と分配が行われるようになると予告したものの、具体的な社会主義体制については書かなかったため、現実の経済を運営することになったロシアの革命家にとって、マルクスは役には立たなかった。
レーニンは、銀行、工場、鉄道、運河を国有化し、土地を貴族や地主から没収し、小農民の所有としたうえで、農場から食糧を徴発し、それを工場労働者に分配し、工場の生産物は、政府が管理した。しかし、1920年には工業生産は戦前の14%にまで落ち込み、農民は、受け取る工業製品が少なかったために徴発に従わなくなった。その結果、猛烈なインフレが発生し、ソビエト経済は半物々交換へと退化し、政府による経済運営は、破滅的な失敗に終わった。1921年にレーニンはネップ(新経済政策)を開始して市場経済へ回帰し、小売業や小規模工業での私的所有と私的経営を許可し、農場からの徴発も廃止され、農場は事業体となった。レーニンは、共産社会が実現した暁には国家経済の運営は極めて単純になり、郵便事業をモデルとした読み書きと四則演算ができる程度の人材であれば、誰でもその運営に携われるとしたが、実際には計画経済を立案・実施するためには、専門的な知識と技能をもったエリート集団が必要となり、庶民とはかけ離れた特権的官僚組織ノーメンクラトゥーラを生み出した。
また、マーシャルは1907年の論文で、生産手段の所有と管理を国家に移転させようとする集産主義について、絶えざる自由な創意が必要とされる産業に、集産主義的管理を不必要に導入することによって、創造的な企業の活動範囲を狭めてしまうことを危惧し、国家活動の著しい拡大と官僚制の圧力によって、自由企業が過剰に制限されれば、物質的富だけでなく、人間性の高い資質の多くも損なわれるとその危険を説いた。また、現在の社会の弊害を誇張しての激しい非難は、一時的な熱狂を引き起こすが、公共の利益のための地道な仕事から活力をそらすことになるので有害であると批判する。マーシャルは、現代は、物質的な快楽や贅沢品を供給する人々が著しく増えているわけでもなく、非難されているほどには浪費的でも過酷でもなく、一方で病院や社会福祉のための公的資金も、知的芸術的な職業で働く人々も増えているという。集産主義者は、富の平等な分配によって、すべての人が安楽と贅沢品を手に入れると主張するが、現代の労働者の賃金は、かつての賃金の4倍に上昇しており、多くの熟練労働者は、国民所得を人口で平等に分配するよりも多くの所得をすでに得ていると反論する。さらに、19世紀から20世紀初頭にかけての集産主義の実験では、他人が不快な仕事を割り当て分より少ししかやっていないとか、娯楽を割り当て分以上に享受しているという不満を抱いたことや、実験共同体以外の場所へ移動して働くことが運動の理想の放棄となるためにできなかったこと、つまり、移動の自由がなく、感情のはけ口もなかったことなどによって失敗したのであり、人間の嫉妬心は強力であることが証明されたのであり、マーシャルは、公共的精神によって富が公共のために使用される経済騎士道の精神が浸透しないまま、集産主義計画が実行されれば、社会的な災厄が生まれるという。
▶︎剰余価値率: S i / V i , S 2 / V 2 , m {\displaystyle S_{i}/V_{i},S_{2}/V_{2},m}
▶︎価値表式: c i + v i + s i = c i + v i + m v i {\displaystyle c_{i}+v_{i}+s_{i}=c_{i}+v_{i}+mv_{i}}
たとえば剰余価値率を200% (m=2.00)とし、毎日4時間は自分のために、8時間は資本家のために働くとすると、石炭の価値表式は、
c 1 + v 1 + s 1 = c 1 + v 1 + m v 1 = 0 + 4 + 2.00 ( 4 ) = 12 {\displaystyle c_{1}+v_{1}+s_{1}=c_{1}+v_{1}+mv_{1}=0+4+2.00(4)=12}
となり、12が石炭単位の価値である。
トウモロコシの価値表式は、直接労働と石炭原料の費用を加えて、
c 2 + v 2 + s 2 = c 2 + v 2 + m v 2 = 12 ( 1 ) + 4 + 2.00 ( 4 ) = 24 {\displaystyle c_{2}+v_{2}+s_{2}=c_{2}+v_{2}+mv_{2}=12(1)+4+2.00(4)=24}
となる。トウモロコシの価値は前述した「エデンの園」とおなじく石炭の2倍だが、剰余価値マークアップのために分子24も分母12も、3倍となる。剰余価値m=0の「エデンの園」では12時間労働で1.5単位のトウモロコシを入手できたが、(1日12時間労働)/(24時間を要するトウモロコシの費用)=0.
マルクス経済学者・マルクス主義者によるマルクス経済学への批判も蓄積されている。マルクス主義者は、マルクス理論の現実妥当性を問うという手法でマルクス経済学を批判してきた。
マルクスは、過去の経済学者は、資本主義がいかに利益を上げているかを説明できなかったが、これは搾取理論で解答できると主張する。資本家は労働者の労働力を購入する。商品のコストは、それを生産するために必要な社会的に必要な労働力の量で決定される。労働者が生き続けるために必要な労働(必要労働)を超えて行う剰余労働は、資本家のための剰余価値が生み出され、これがすべての利益の源となる。産業が機械化され、不変資本(工場設備・工作機械や原材料の購買にあてられた資本)と可変資本(労働力購買にあてられた資本を)が使用されるほど、利益率は低下する、つまり利益率は時間とともに低下するとマルクスは資本論第3巻で予測し、これが資本主義の崩壊につながる要因とされる。 しかし、マルクス経済学者のポール・スウィージーは『資本主義発展の理論』(1942年)においてこのマルクスの分析には問題があると批判した。また、スウィージーはマルクスが商品価値を生産価値に変換させたのは不満足なものであったと結論づけた。資本主義での独占化の増大について考察した著書でスウィージーとポール・A・バランは、マルクス主義の社会科学における停滞は、資本主義の最終的な分析において競争経済を仮定していることによるとも指摘する。
グラムシ、アドルノ、アルチュセールらの西欧マルクス主義者は、ソ連や東ヨーロッパにおけるソビエト・マルクス主義の抑圧的な官僚制下では、党の解釈から独立したマルクス研究が弾圧されていることを批判した。
アーサー・セシル・ピグーは、社会主義と資本主義のどちらが良い体制かについて、人間の行動が他方より良いということを絶対的に証明することはできないとしたうえで、まずは資本主義の一般的構造を承認し、徐々にこれを修正していくことがよいとする。ピグーは、財産と機会の不平等を減少させるためには、相続税と所得税の累進課税制度、人民の健康と知性(教育)への投資、公共の利害に関する産業、武器製造、炭鉱業、鉄道などの重要産業の国有化、イングランド銀行を公共機関として産業変動を緩和するために利用することなど、暴力的な革命によって荒々しく根こそぎにしないような漸進的転換を提唱した。
ロビンソンの資本蓄積論に対して、分配の代替理論で台頭し、ケンブリッジ学派の主導者ともいわれたニコラス・カルドアは、イギリス労働党の顧問で、公正な分配が必要だと考えていたが、社会主義には批判的で、資本主義は経済の完成されたシステムであり、イノベーションや有効需要を融合するなど適切な知性があれば格差や不況などの危機を解決できると見ていた。カルドアによれば、資本主義は完全雇用を必然的に保障しないし、経済進歩において財産所有の平等な分配への自動的傾向は存在しない。しかし、適切な公共投資があれば、資本主義は正常に機能するのであり、「適切な統制によって、持続的完全雇用、生産諸力の均斉的発展、同時に経済的不平等の漸減をー資本主義の崩壊とみられる社会および政治組織のなんらの激烈な革命的変化なしにー保障することができる」として、「資本主義は不可避的に恐慌に陥る」というマルクスらの解釈は間違っているとする。カルドアは、マルクスは資本主義の矛盾や生産の集中などについて述べたことは正当であったが、他の考え方は誤りであるとする。窮乏化法則に対しては、プロレタリアの生活水準は下落しておらず、実質的に3-4倍になっているし、マルクスは共産主義革命は先進国で起こると予言したが、資本制生産様式が確率していない諸国で革命が生じてしまった。
カルドアは、資本主義は二つの段階にわけられ、前期はマルクス型で、後期はケインズ型であるという。
また、ロビンズによれば、唯物史観では、歴史事象はすべて物質主義的な変化に帰せられ、社会制度における変化は、生産技術が変化した帰結とみなされ、つまり、歴史は技術変化の随伴現象であり、道具の歴史が人類の歴史であるとされる。唯物史観では、人間の究極的な評価が、技術的条件の副産物に過ぎないとされ、需要側に自律的な変化はなく、どのような変化も、供給側の技術・機械の変化に帰せられ、稀少性に関する独立した心理学的な側面は存在しない。しかし、こうした主張は、人間の動機に関する因果関係についての一般的言説であり、経済学からみれば机上の空論にすぎず、経済科学の観点からは、相対的評価の変化は所与のデータであるとロビンズは批判する。この他にもロビンズは、国際共産主義の経済計画のような、市場を持たないままの資源の効率的な利用は困難であるだけでなく、消費者の利益と民主主義に甚大な危険をもたらすとも批判し、マルクス主義は、戦争を資本家による陰謀の結果であると信じるが、主要な緊迫は、企業家とは異なる政治家の権力闘争や、無節操な金融財政や企業家の策謀とは逆の過程から発生したのであり、ヴァイナー、ユージン・ステイリー、フェイスによる外交と財政の研究からも、マルクス主義理論の間違いが示されているという。ロビンズは若い頃にギルド社会主義に接近したが、幻滅し、その後、第二次世界大戦時に内閣経済部長に就任し、戦時経済、食糧供給、雇用の安定、国民最低限保障(ナショナル・ミニマム)などの政策を立案した。
ロビンズは、1952年の著書で19世紀のベンサム、ジェームズ・ミル、シニョア、J.S.