東京スポーツ
東スポ系地域スポーツ紙は、営業・販売部門の事務所(支社)を大阪・名古屋・福岡に置き、中京スポを除く各紙の印刷をその地域の毎日新聞系工場に委託する。2022年4月までに大スポ・中京スポ・九スポの紙面(各販売エリア内の公営競技面や地域情報面等)を東京本社で一括して編集・制作する再編を行った。
東京スポーツ(本社) - 東京都江東区越中島2-1-30 S・Tビル4-6階(印刷は同居している東日印刷へ委託)
大阪スポーツ(関西支社) - 大阪府大阪市北区梅田1-3-1 大阪駅前第1ビル4階(2022年春移転。印刷はかつて同居していた堺市堺区の高速オフセット堺工場へ委託)
中京スポーツ(中京支社) - 愛知県名古屋市北区金城4-3-19 中日高速オフセット印刷4階(印刷は同居している中日高速オフセット印刷へ委託)
九州スポーツ(九州支社) - 福岡県福岡市中央区清川1-9-19 渡辺通南ビル(印刷は佐賀県鳥栖市と北九州市小倉南区にある毎日新聞九州センターへ委託)
東京スポーツは、1988年8月に現在の東日印刷(毎日新聞グループ)に委託する前は、朝日新聞グループに属する日刊スポーツ新聞社の子会社、日刊スポーツ印刷社(現・日刊スポーツPRESS)に印刷を委託していた。
大スポは、現在の高速オフセット(毎日新聞グループ)に委託する前は、朝日新聞グループの大阪日刊スポーツ新聞社内に編集部を置き、印刷は同所にあった日刊オフセット(現・朝日プリンテック)へ委託していた。
ビートたけし - 1991年より「客員編集長」の肩書きで、月に1度、1面と最終面に直近の話題についてジョークを交えた談話を掲載(週刊ポスト「世紀末毒談」→「21世紀毒談」シリーズに近い体裁)。ただし2019年以降、ほとんど紙面に登場しなくなった。
蝶野正洋 - 2016年に大阪スポーツ並びに九州スポーツの客員編集長に就任。2021年には東スポグループ全体の強化部長となった。
田中裕二(爆笑問題) - 競馬面で2005年より「爆勝予想」(金曜)を連載中。穴狙い、またはサイン予想が大方である。また、井崎とはサイン予想絡みで対談記事が掲載されることがある。競馬以外でも、不定期に相方の太田光と、最新映画の評論を行うことがある。2021年9月には、東スポが有料の競馬情報サイト「東スポ競馬」を開設したのに伴い、同サイトの客員編集長に就任した。
前期グランプリ:佐藤美優、桜井奈津
後期グランプリ:Saasha、藤井奈々
特別賞:麻倉まりな
」「アナタ、いや御社だけは決してブレなかった」「東スポサイコー!!」と半ば冗談めいた形で絶賛している。
全盛期に当たる1990年代には業績が好調で、ゴルフ場の買収やマンションへの投資にも手を広げていたほか、全社員に対して年に4回ボーナスを支給。当時は入社2年目の社員の年収が1,200万円に達していたが、後に新聞業界全体の市場規模が縮小へ転じたにもかかわらず、デジタル媒体の展開で他紙に大きく遅れを取った。2019年の5月決算では、純利益で約20億円の赤字を計上したことや、総資産の簿価が約65億円程度にとどまることを公表。デジタル媒体の展開に本腰を入れ始めた2020年には、デジタル事業部門の売上が前年から3倍以上増えたものの、紙媒体としては年頭からの新型コロナウイルスへの感染拡大の影響で売上部数が大幅に落ち込んだ。このような状況で会社が存亡の危機に瀕していることから、2021年には、全社員(約350名)の3分の1程度(100名)の人員を削減することを計画。その一環として、45 - 59歳の社員から希望退職者を募集している。
2022年3月31日に4月1日を「東スポの日」とすることが一般社団法人日本記念日協会によって制定されたことを同日発表した。なお、4月1日はエイプリルフールであるが、東京スポーツは同紙の創刊日が記念日の由来であるとし、無関係としている。
関東地方、静岡県(西部を除く)、山梨県、長野県(南西部を除く)、新潟県、東北地方
東京スポーツ(とうきょうスポーツ)は、東京スポーツ新聞社(とうきょうスポーツしんぶんしゃ)が発行する日本の夕刊スポーツ新聞である。略称は「東スポ」(とうスポ)。
休日は原則休刊。GWは5月2日 - 4日頃に、年末年始は12月28日頃に250円 - 300円のGW特大号並びに新春特大号(お正月特別号)がそれぞれ発売され、以後GW並びに正月三が日が過ぎるまで休刊。その誤報・ガセネタ・飛ばし記事の多さから、「飛ばしの東スポ」の異名を取る。
ロス疑惑で注目された三浦和義から、「三浦和義差し入れ品横流しで特別待遇」という見出しで、三浦が拘置所で差入れの菓子を看守にばれないように他の収容者に与えたという梨元勝文責の記事(1986年3月25日付)について、梨元とともに名誉毀損で300万円の慰謝料を求めて訴えられた際に、1992年(平成4年)9月24日、一審の東京地裁判決は、「被告梨元のリポート記事の類は、社会的事象を専ら読者の世俗的関心を引くようにおもしろおかしく書き立てるものであり、東京スポーツの本件記事欄もそのような記事を掲載するものであるとの世人の評価が定着しているものであって、読者は右欄の記事を真実であるかどうかなどには関心がなく、専ら通俗的な興味をそそる娯楽記事として一読しているのが衆人の認めるところである。そして、真摯な社会生活の営みによって得られる人の社会的評価は、このような新聞記事の類によってはいささかも揺らぐものでないことも、また経験則のよく教えるところである。したがって、このような評価の記事欄に前記のような内容の記事が掲載されたからといって、当時の原告が置かれていた状況を合わせ考慮すると、記事内容が真実であるかどうかを検討するまでもなく、原告の社会的地位、名誉を毀損し、あるいは低下させるようなものと認めることは到底できないものというべきである。もっとも、本件記事が名誉毀損にわたるものではないとしても、思わせぶりな前記見出しの掲げ方とともに、被告らにおもしろおかしく前記のような記事として取り上げられたこと自体が、原告にとって不快なものであろうことは推認できないではない。
大スポの事務所(編集・広告)は大阪市北区梅田の大阪駅前第3ビルに置いていたが、東スポと毎日新聞グループとの提携関係に合わせて、堺市堺区にある毎日の印刷子会社高速オフセット堺工場ビルに移転した。
中京スポは、1992年までは編集部門が名古屋市中村区の中部経済新聞社(中部経済新聞)本社ビル(現・名古屋クロスコートタワー)にあり、印刷も同社の名古屋市中川区にあった工場で行われていたが、日刊ゲンダイ中部版の発刊と同時期に委託先を中日高速オフセット印刷(中日新聞グループ)へ切り替えた。
九スポは、2020年3月まで編集・制作部門を山口県下関市のみなと山口合同新聞社(山口新聞・みなと新聞)内に置き、印刷は同社と毎日新聞九州センターへ委託していたが、2020年4月から編集・制作を関西支社、印刷も毎日新聞九州センターへそれぞれ一本化。九州支社は営業部門のみとなって福岡市へ移転した。
2022年春、東スポグループの紙面編集を東京本社にて一括して行うため、大スポ・中京スポ・九スポの編集・制作部門を東京本社に統合・集約した(九スポは再移転)。大スポ(関西支社)は、独自の編集部(編集局関西分室。九スポの紙面編集・制作も担当)を東京本社編集局に統合・集約するなどの再編を行い、事務所も堺市堺区の高速オフセット堺工場から大阪市北区梅田の大阪駅前第1ビル4階に移転し、実質的に営業・広告部門のみとなった。なお、各傘下の地域版の現地での印刷委託は従来同様で変更はない。