コウルズ財団
コウルズ財団(Cowles Foundation)もしくは経済学研究のためのコウルズ委員会(The Cowles Commission for Research in Economics)は、アメリカ合衆国に所在する経済学の研究機関。現在の所在地はコネティカット州ニュー・ヘイヴンのイェール大学である。経済学における数学的、統計的方法の発展を主な目的としている。委員会のメンバーから多数のノーベル経済学賞受賞者を輩出し、20世紀中葉における一般均衡理論と計量経済学の発展に深く関わってきた。現在の委員長はフィリップ・ハイレ。
初期のコウルズ委員会において一般均衡理論に関して研究を行なった当時アメリカに拠点を置いていた経済学者としては、インテマ、オスカー・ランゲ、ジェイコブ・モサクといった人々が挙げられる。この時期の研究をまとめたモノグラフとして代表的なのは、ランゲのPrice Flexibility and Employment(『価格伸縮性と雇用』、1944年)とモサクのGeneral Equilibrium Theory in International Trade(『国際貿易における一般均衡理論』、1944年)である。また委員会は最初期からヨーロッパの経済学者と交流があり、上述した亡命学者以外にもラグナー・フリッシュやロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)のアバ・ラーナー、R・G・D・アレンらが参加している。1940年代にはヨーロッパからクープマンス、マルシャックの他レオニード・ハーヴィッツやニコラス・ジョージェスク=レーゲンがコウルズ委員会に籍を置いた。続いてフランスからはジェラール・ドブリュー、エドマン・マランヴォーが参加し、特にブルバキストとして数学の教育を受けたドブリューは公理主義のアプローチによる一般均衡理論の再構成に尽力した。アメリカ国内からもケネス・アロー、ハーバート・サイモン、ライオネル・マッケンジー、デイヴィッド・ゲールらが委員会に加わった。
コウルズ委員会のモットーは「科学とは計測なり」であり、このモットーが示すように経済学の理論と数学や統計学を結びつけることが委員会の目的であった。従って委員会の経済学への貢献は一般均衡理論と計量経済学、及びその関連分野に集中している。それらの業績は一般均衡理論と計量経済学を確立し、さらにこの2つの分野を統合することを意図していた。こうしたコウルズ委員会の研究プログラムを進展させる上で重要な役割を果たしたのが、1930年代から40年代にかけて中央ヨーロッパから亡命してきた経済学者、数学者、統計学者たちであった。その中にはワルラスやカッセルの一般均衡体系を研究してきたウィーン学団のメンバーも含まれており、とりわけ一般均衡の一意性を初めて証明したエイブラハム・ワルドは重要人物である。