臨床検査技師
超音波検査士・超音波指導検査士
公益社団法人 日本超音波医学会が実施する。 超音波検査士は、臨床経験を有し超音波認定医の推薦を受け筆記試験合格者に与えられる。認定資格は対象臓器ごとに細分化されている。 超音波指導検査士は超音波検査士の上位認定資格であり、面接試験・実技試験が新たに追加された。
第一種・第二種消化器内視鏡技師
日本消化器内視鏡学会の認定資格。内視鏡業務に携わる。
認定サイトメトリー技術者
日本糖尿病療養指導士
一般社団法人 日本糖尿病療養指導士認定機構が実施する。 資格取得や維持にかかる支援などの面で、施設側の理解不足ということもあり看護師や管理栄養士に比べて資格取得者が少ない。
健康運動指導士
心臓リハビリテーション指導士
CRC(治験コーディネーター)
NST専門療法士
一般社団法人 日本静脈経腸栄養学会が実施する。 薬剤師、管理栄養士、看護師についで取得者が多く栄養サポートチームに参加することの望ましい職種となっている。
臨床検査技師は病理学的検査に関連し、病理医が行う病理解剖の介助(補助)を務めることもある。 病理解剖助手の資格とは別であるものの、1988年に医道審議会死体解剖資格審査部会がまとめた病理解剖指針の中で、解剖の補助者は臨床検査技師が行うべきであり、死体からの血液採取、摘出臓器の標本作成、縫合等の医学的行為については、臨床検査技師等以外を解剖にかかわらせるべきでないとした。
また、監察医が行う解剖(死体検案業務)の補助として、胸腹腔開検の際に、臨床検査技師が臓器の摘出の他、切開、縫合、検体の採取、薬化学、病理組織学的検査などを行う場合がある。
臨床検査は、元々医師によって行われていたが、医学の進歩は医師の仕事を増大させ、医師以外に検査技術者が必要となった。
検査資格制度が無かった戦前から検査業務に携わる者がいたが、戦時中になると検査技術は軍医から衛生兵へ伝授された。 戦後は陸海軍病院から厚生省へ移管され国立病院となってからも、軍の衛生兵経験者が病理試験室(当時)を担っていたが、身分保障制度が無かった。 このため国立病院などの技術者が中心となって資格化運動を展開したが、薬剤師などと業務範囲が重なるなどと反対論があったりして資格化が実現したのは昭和33年4月公布の「衛生検査技師法」成立によってであった。
衛生検査技師は検体検査のみを扱い業務独占が無く、当初は都道府県知事免許であった。
その後も医療の分業化と検査の高度化が進み、また昭和40年代には医療現場では看護婦の負担増大もあり、心電図などの生理学的検査を技師に依頼するケースが増えた為、昭和45年(1970年)にそれらの業務を加えた臨床検査技師が誕生した。 臨床検査技師は厚生大臣免許となり、従来の検体検査に加え、人体を直接扱う生理学的検査と採血行為が新たに業務に加えられた。
平成17年法改正により、臨床検査技師の定義の見直し、及び衛生検査技師の新規免許廃止が決まり、一本化された。
平成26年法改正により、診療の補助行為として新たに検体採取業務が加えられた。
平成29年法改正により、臨床検査技師の定義が見直された。
検査目的で耳朶、指頭及び足蹠の毛細血管並びに肘静脈、手背及び足背の表在静脈その他の四肢の表在静脈から血液を採取する行為。(臨床検査技師等に関する法律施行令〈以下、「施行令」という。〉第8条)
血液の採取量に関して、かつては検査に供する為の採血という性質から厚生省通達でおおむね20ml以内とされていたが、現在では医師が必要であると認めた場合においては20ml以上の採血量も可能とされている。 なお、上記政令で定めた部位以外からの採血や動脈採血、検査目的以外の採血(献血採血、瀉血など)は行うことはできない。