カウンセリング
「自称心理カウンセラー」「自称○○カウンセラー」「カウンセラー類似者」による、偽カウンセリングや高額自己啓発セミナー、およびそれによる消費者被害が問題となっている。また、誤ったカウンセリングによって相談者の心理的負担が返って増すという事例もあり、カウンセラーの質に関する問題もある。
これは、「カウンセラー」という言葉は、「コンサルタント」「アナリスト」「エンジニア」などと同様に多分野で用いられる呼称であるため、臨床心理士などの心理職に限らず、称すること自体は業種・職種を問わず可能であることとも関わっている。しかしながら、そもそも心理カウンセラーなどの心理職が扱う「心」「心理」「精神」とは、対象者の生命・身体・人生・生活の根幹に関わるものであるため、高い専門性は元より厳しい倫理観も要求される。そのため、そのような資質の裏付けとなる資格は、教育や任用に当たり大学・大学院、中央省庁、公的機関などが関わることでの公益性の担保、一定水準の認定試験の実施、現場での臨床実務訓練をこなした者に限る認定試験受験許可、教育機関と連携したカリキュラムの整備、などの体制を敷き専門性と倫理観を養成している。
このような、幾重にもわたる養成課程が整っている資格を有する者のみ、その養成課程を経る中で専門性や倫理観が醸成されることで活動を許されるものであり、通信教育・在宅教育のみや数回~数十回程度の養成講座で取得できる資格を所持する者や、高額な費用を払うことで一朝一夕に取得できる資格を所持する者は、専門的観点・倫理的観点のどちらからも問題性・危険性が指摘されているため、利用や活用の際には注意を要する。
いわゆる自称学会ではなく、学術研究活動を主たる目的とするなどの一定の要件を満たす公的学会の場合は、政府諮問機関である日本学術会議から「日本学術会議協力学術研究団体」として指定を受けている(→日本学術会議協力学術研究団体一覧)
ただし、日本学術会議の指定を受けていなくても公的学会としての活動を展開している学会も少なくない(日本臨床環境医学会、日本簿記学会など)。言論が自由なはずの学問の世界で政府機関が審査を行い、公的か否かの判断をすることの批判も一部に存在する。しかし、似非学会も少なくないことは否めないことであり詐欺的商法に利用されることもあるので注意をしなければならない。
また、心理学界における代表的な学会は、心理学系学会の連合体である「日本心理学諸学会連合」に加盟しており、それぞれの学会において、入会に際してどの程度の専門性を要求しているかや、どの程度の会員数を擁しているかなども、当該学会の研究水準をはかる目安のひとつとなる(→日本心理学諸学会連合 - 組織構成)
ついては、依頼希望者側からも、上記のように資格の有無・種類、学位、学会などを含めた観点から、実際の相談に赴く前の段階で慎重に吟味し、信用のおける経歴や背景を持った「カウンセラー」を選ぶことが安全上大切であり、利用や活用の際には注意を要する。
一方、狭義のカウンセリングは、精神心理的な相談援助、すなわち心理カウンセリングを指す。その場合、心理カウンセラーの学問的基盤は、心理学・応用心理学の一分野である臨床心理学が中心的に用いられる。
アドバイスとは異なり、カウンセラーがクライエントに対して明確な解決策を直ちに提示することは原則的にない。これは、カウンセリングという場においてクライエントが自らに向き合い、その作業を通じて新しい理解や洞察に自発的にたどり着き、最終的にカウンセリングが終結した後には、カウンセリングにおける経験を生かしてクライエントが実生活の問題や悩みに主体的に相対して行けるように導くことが、カウンセリングの目的であると同時にカウンセラーの役目であるためであり、心理カウンセリングの際は大切にされる原則である。
しかしながら、抱える問題の性質やクライエントが置かれている環境、あるいは臨床的な状態によってはこの原則の限りではない。