国民体育大会
1945年12月26日、岸記念体育館にて平沼亮三(大日本体育協会理事)、末弘厳太郎(大日本水上競技連盟会長)、清瀬三郎、久富達夫、石田啓次郎ら戦前から競技団体の要職にあった人たちが会合し戦後のスポーツのあり方と競技団体の組織と事業について話し合うなかで全国体育大会の開催が提案された。
1946年、戦後の混乱期の中で国民に希望と勇気を与えるため、平沼、清瀬らは春日弘(関西スポーツ連合会長)と懇談し理事会を結成。実施要綱が検討されGHQの全国的な承認、政府から40万円の補助金を得て第1回国民体育大会がスタートした。
国民体育大会(こくみんたいいくたいかい、略称:国体(こくたい)、英称:National Sports Festival)は、日本で毎年開催されるスポーツの祭典である。実施競技によって1-2月の冬季大会と9-10月の本大会とがあり、昭和21年(1946年)に第1回大会が近畿で開かれて以降、各都道府県が持ち回る方式で開催されている。スポーツ庁は「広く国民の間にスポーツを普及し国民の体力向上を図るとともに,地方スポーツの振興と地方文化の発展に寄与することを目的」としている。大会のあり方はスポーツ基本法で位置付けられており、日本スポーツ協会・文部科学省・開催地都道府県の三者共催で行われる。
「国民体育大会」の名称は、2024年の佐賀県での大会から「国民スポーツ大会」(略称「国スポ」(こくスポ))に改められることとなっている。
大会は正式種目の順位を得点に置き換えて都道府県対抗で争われ、冬季大会と本大会の通算で男女総合成績第1位の都道府県に天皇杯が、女子総合成績第1位の都道府県に皇后杯が授与される。
近年の国体は各競技団体が開催を希望した結果、開催競技が増加傾向にあり、開催自治体および地域協会の負担増が問題となっている。前述の黒潮国体からはサッカー競技を秋季から夏季に移行し、陸上競技を秋季大会開会式前に行って日程を10日間ほどに延長した。第63回(2008年)は夏季大会と秋季大会を統合して一大会として開催し、過去の開催都道府県から備品提供を受け再使用するなどの工夫も図った。
これを受け、日本体育協会のプロジェクトチームは実施競技見直しを始め、同一年に実施する正式競技を冬季3競技を含めた現行の40競技とし、参加を希望した51競技(現行40競技含む)を45項目の評価ポイントでランク付けした。
五輪競技は300点と重視し、相撲など伝統競技のほか、国内外の普及状況やジュニア強化体制も判断基準とし、公開競技のトライアスロンを含むランク上位の41競技を正式競技で採用する方針を打ち出した。これを、「毎年実施」「隔年実施」「開催地選択」の3区分に分け、ランク下位の4競技が「隔年実施」で毎年2競技ずつの実施に移行する。