老衰
加齢による老化に伴って個体を形成する細胞や組織の能力が低下し、多臓器不全により恒常性の維持・生命活動の維持ができなくなり死亡したと判断された場合は、死亡診断書に直接的死亡原因として老衰と記載される。
加齢による老化に伴って個体を形成する細胞や組織の能力が低下している場合でも心不全や心筋梗塞、脳卒中、肺炎など何らかの疾患による死亡と診断される場合、死亡診断書には前記の疾患を直接的死亡原因として記載する。
直接死因が心不全であったとしても、その原因が老衰と判断される場合には死亡診断書に心不全の原因として老衰と書くことなどはある。死亡診断書の書き方については厚労省からマニュアルが作成されている。
老衰は世界保健機関(WHO)が死亡原因として認定、分類、統計している。日本の厚生労働省も同様に死亡原因として認定、分類、統計している。しかしながら、1948年にWHOにて採択された「国際疾病、傷害及び死因統計分類表」より、老衰は独立した項目ではなく、診断名不適当の状態として一括され、現在WHOで公表されている死因統計においては、老衰死は死因不明死亡数として処理されている。
日本における老衰による死亡者は、1947年(昭和22年)の約78,000人から2000年(平成12年)には約21,000人まで減少したが、21世紀に入ると反転し、2017年(平成29年)には約101,000人まで増加している。
2012年(平成24年)の日本の死亡者総数のうち4.8%でランク5位、80歳代前半までは死亡原因別ランク5位未満、80歳代後半の死亡者数のうち5.3%でランク5位、90歳代前半の死亡者数のうち11.0%でランク5位、90歳代後半の死亡者数のうち18.7%でランク2位、100歳以上の死亡者数のうち31.6%でランク1位である。また2018年には全死亡数に対して、老衰の割合は3位に上昇している。
日本経済新聞社は市区町村別の後期高齢者(75歳以上)1人当たり年間医療費と、厚労省の老衰死比率データ(2008~2012年)を分析。死因に占める老衰の比率が高い市区町村ほど医療費が低く、老衰で死亡するまでの介護費が増える傾向もないとの結果を2017年12月に公表した。