農業機
農業機(のうぎょうき、英: agricultural aircraft)とは、農業に用いる航空機である。航空機の高速移動能力を活用し、農薬・肥料などの空中散布を行うことを目的とする。ヘリコプターが用いられることもある。
専用設計の機体だけでなくPZL 104 35Rのように汎用小型機を改造した機体も存在する。
また、ポーランドのPZL M-18 ドロマーダーも200機以上が輸入されている。
その他、ロシア・ウクライナ等の旧ソビエト連邦諸国やオーストラリア、カナダ等、広大な国土と農地を持つ国においても農業用航空機の運用が盛んである。特に旧ソ連では国の主導で農業機が大規模に運用されており各地に航空クラブが設立され、第二次世界大戦にはこれらのパイロットが赤色空軍に徴兵されている。また旧ソ連を中心とする旧コメコン経済圏においては、アントノフAn-2が広く採用された。1973年には、極めて珍しいジェット複葉農業機のM-15も開発され、旧ソビエト連邦で実用された。
近年では中華人民共和国においても、農業機械化の一環として農業機の導入が大規模に行われている。
日本においては耕地面積の広さが大陸諸国と比較して狭く、かつ宅地と耕地が隣接している地域も多いことから、狭い空域での作業に適したヘリコプターが農業機として用いられている。2000年代以降、産業用無人ヘリコプターの開発・実用化が進み、小規模な農地でも無人ヘリコプターを農薬散布や種籾直播に用いて作業の効率化・省力化を図る例も拡大している。近年ではドローンの利用も模索されている。例外的に北海道では農地が広大であるため、固定翼機の農業機が利用されている。農林水産省では無人航空機を利用した散布用の農薬を規定している。2015年12月10日に航空法の一部が改正され、産業用無人ヘリコプターやドローンを利用した空中散布には、国土交通省の許可が必要となった。
農薬や肥料の散布など決まったルートの飛行はプログラム化しやすいため、農業用無人航空機(農業用ロボット)が登場している。