ネット右翼
松谷創一郎と(一條富博)はネット左翼(ネトサヨ)をネットに漂う信頼性の低い情報を根拠に「脱原発」や「不正選挙」を訴える人たちであると定義した。ネトサヨはネトウヨと同じく自らの願望に沿った情報をネットから拾いそれを根拠に自説を固めていき、反論に対しては「ネットを検索すれば、多く事実が出てくる」と自説の“根拠”を出し、自分が信じたい情報しか信ず相手に耳を貸さないことが問題だとした。さらにTwitterで自分と同じ意見のユーザーばかりをフォローする一方で反論する者はブロックして排除し、決して自らを非難することのない同じ考えを持った仲間同士で連帯感を求めていることが特徴だとし、フォロワー数を気にしながらTwitterで脱原発や不正選挙を訴え続けるネトサヨの中年男性たちの例も挙げた。
中川淳一郎は、ネットの世界には真偽を客観的に見極めることなく、善悪二元論で考えてしまう傾向が強く、陰謀論が大好きであるとした。在日特権のせいで日本人が不利益を被っていると主張するネット右翼も、ヘイトスピーチ反対を主張すればどんなに相手の個人情報を晒してもいいと思っているカウンター勢力も、同じ「宗教」であると主張している。
安田浩一は、東日本大震災で空き地になってしまった海岸線に中国人が大量に移植してくるというデマが掲示板に書かれているのを真に受けた在特会のメンバーたちが真剣に会話しているのを聞いて「怖くなった」と在特会やネット右翼を辞めた人物を紹介している。
古谷は、「ネット右翼界隈でやってきた人が、ちゃんと勉強されてネトウヨ嫌いになったというケースもありますよ。ただサイクルがありますから、入ってくる人がいれば出ていく人もいますので、総数的には縮こまっていますが、レベルもそんなに変わってないんじゃないですか。」と述べた。
後藤和智によれば、リベラル派の一部は、ネット右翼現象の発生原因を、新自由主義的経済政策によって下層に押し込まれた人たちに求めるが、こうした主張をする人の中で、労働経済的政策による「救済」や新時代の労働倫理を問い直すことが必要だ、と主張する人はほとんどいない、という。また、ネット左翼は、ネット右翼を「人間的に未熟」「ニートで童貞でオタク」などと根拠のない「分析」をしたり、小泉純一郎や安倍晋三を批判するようなバナーを配布したり「祭り」に親和的であったりするなど、「ネット右翼」とほとんど同一の性質を示す、という。
例えば朝鮮民族がどうとか個人の国籍を否定しても意味がない。個人に石を投げるのは卑怯じゃないですか。」と述べた。
小林よしのりは、ネット右翼について「小林よしのりが無料でニコニコ生放送を行えば、ネトウヨ・バカウヨ・ニートウヨが襲来して、画面を罵詈雑言で埋め尽くす。」、「ネトウヨは安倍晋三の紅衛兵なのである!」とした上で、ネット右翼が支持しているとされる安倍晋三についても「ネットユーザーには、右翼・排外主義のネトウヨが跳梁跋扈しており、安倍晋三はそのようなネトウヨ層を背景にしか戦えない腰抜け、へタレなのだ。」と痛烈に批判、また、ネット右翼が読むとされる雑誌『ジャパニズム』については、「わしはこの雑誌が嫌いだ。なぜかというと、在特会擁護雑誌だからである。在特会擁護で、原発推進派の、ゴリゴリの右派雑誌だから、時間を割いて読む価値はない。」、「つまりこの雑誌の読者は在特会であり、在特会を擁護する者たちであり、朝鮮人差別が好きな者たちである。」とした上で、ネット右翼が朝鮮人を攻撃している事については、「「朝鮮人は死ね!」「チョンは出ていけ!」と悪罵を投げつける「ヘイトスピーチ」は、暴力なのだ。殴る、蹴る、刺す、と何ら変わらない暴力である❗️」と強烈に批判している。
政治学者木下ちがやは2020年アメリカ合衆国大統領選挙をめぐってネット右翼言論界に「アメリカ大統領選は不正選挙でありトランプは勝った」という陰謀論が席巻したと語り、社会学者鳥海不二夫の調査によれば、日本の「トランプ勝ち組陰謀論」ツイートは、10万アカウントによる約58万ツイートの集団によってなされ、このうち6割超が安倍晋三を支持する「保守系アカウント」だったことを引用し、10万アカウントというのは日本のツイッターユーザーの1%に満たないが、百田尚樹や有本香、門田隆将など数十万フォロワーを持つ右翼言論人がこの陰謀論を扇動したことでエコーチェンバー現象を引き起こしたと主張する。この陰謀論に加担した言論人やアカウントは「もう限界値を超えてしまい、後戻りできないところに行ってしまった残念な保守」という意味で木下ちがやは「限界ネトウヨ」と名付けた。「限界ネトウヨ」は、上念司らトランプの敗北を認めた「常識的」右翼言論人に攻撃を開始し、右翼言論界は内ゲバ状態に陥っているという。
木下によれば「限界ネトウヨ」増殖の原因は安倍前総理が退陣したことで「安倍ロス」に陥ったネット右翼が、後継の菅総理にではなく安倍前総理と「一心同体」のトランプに拠り所を求めたためという。古谷経衡は「第二次安倍政権では物足りなかった対中強硬政策についての上位互換としてトランプを見つめた」と分析している。