中ソ紛争
8月6日、ソ連は、中国との戦闘に備えて特別極東軍(司令官:ヴァシーリー・ブリュヘル将軍)を編成した。司令官に選ばれたブリュヘル将軍は、在華ソビエト軍事顧問団長としての経験があり、中国軍の内情を知りつくしていた。ブリヤート人から成る独立騎兵大隊など現地編成の部隊を増設し、総兵力は3万人と称した。主たる戦闘が起きた10月から11月にも大幅な戦力増強が行われている。中国側の観測では、ソ連軍は陸海空軍8万人の大部隊を国境周辺に配置していた。
対する中国側は、張学良が率いる旧奉天派の東北軍は総兵力27万人とされたが、治安維持や満洲南部の防備を考慮すると、そのうちの10万人程度しか対ソ戦には使用できないものと見られた。満洲以外の地域からの増援も期待できなかった。
装備の面では質量ともにソ連軍が優位であった。例えば火砲は、ソ連軍が重砲十数門を含む約200門に対して、中国軍は歩兵砲主体の135門で重砲は無かった。機関銃ではソ連軍が重機関銃294丁・軽機関銃268丁に対して、中国軍は重機関銃99丁のみだった。航空機はソ連軍の35機-60機に対して中国軍はわずか5機だった。
軍事的敗北と国内情勢の悪化から、中国は停戦を模索し始めた。当時の駐独大使だった蔣作賓の要請に応えてドイツ政府が調停作業を進め、ベルリンにおいて交渉が行われたが、ソ連は全く譲歩の意志を見せず、斡旋工作は失敗した。11月26日、国民政府は、各国の調査団が現地を訪問して侵略の実態を調査してほしいと訴えた。アメリカのヘンリー・スティムソン国務長官は、これに応えて英仏を勧誘し、12月1日に米・英・仏の3カ国共同声明を発表した。声明の内容は、ソ連の行為を不戦条約違反であると非難するとともに、調停に立つ用意があるとして停戦を要請するものであった。しかし、12月3日、ソ連は、自衛戦争であって不戦条約違反ではなく共同声明は不当な干渉だと回答し、第三者の介入を拒否して直接交渉に応ずるとした。
12月16日からハバロフスクにおいて、中国側代表の蔡運升とソ連外務人民委員会代表A・シマノフスキーによる中ソの直接交渉が行われ、22日にいわゆるハバロフスク議定書(zh)が調印された。