CD不況
2010年代後半以降、前述したようにサブスクリプションサービスの普及によるビジネスモデルの変化も、CD売上減少の大きな要因となっている。CDで音楽を聴くためには、CDに加えてプレーヤーなどの再生機器を購入する必要があり、レンタルとなれば、レンタル料、場合によっては録音メディア(カセットテープ、MD、CD-R)、レコーダー(カセットテープ、MDの場合)などが必要でありストリーミング以上に費用がかかる。また、ダウンロード販売も、1曲だけの購入ならともかく、複数の曲を購入の場合は、やはりそれなりの費用がかかる。となれば、有料配信のサブスクサービスに契約して何万という曲を聴けるほうが明らかに安価である。当初はサブスクサービスに消極的だった日本の音楽業界であるが、エイベックスが出資する「AWA」やソニー・ミュージックエンタテインメントが出資する「LINE MUSIC」などのサービスが2015年に相次ぎ開始された。2016年以降は、「Spotify」などの海外発祥のサブスクサービスも、日本上陸を果たした。しばらくしてから、多くの邦楽アーティストの配信が解禁されたことで、徐々にサブスクに頼らざるを得ない状況に変化している。音楽コンサルタントの榎本幹朗は、日本は再販制度により元々CDの価格が高かったことから音楽に対する消費額も高く、「欧米と異なり、サブスクへの移行だけでは稼ぎが足りない」と指摘している。
なお、後に握手商法でチャートを独占することになるAKB48もこの年の暮れに結成しており、2005年は様々な意味合いで音楽業界の転換期だと言える。
2008年にはAKB48がキングレコードに移籍し、移籍第1弾作品の「大声ダイヤモンド」から握手券を封入させ、握手商法を拡大化させた。
2010年代前半からは、アイドル戦国時代突入で、各アイドルグループの度重なる活躍により、2012年までは回復が見られていたものの、2013年以降は再び低下を続けている。
また販売方法や形態の多さに疑問を抱く人も存在する。2015年ごろになるとミュージックカードでのリリースがエイベックスより始まり、CDメディアに代わる新たなものとして認知されるようになったが、流通ルートが限定され、間もなく市場から姿を消した。
シングルCDにおいては、iPod・iTunes・iTunes Storeの登場により、2006年以降は音楽配信によるデジタル・ダウンロードへ移行が進んだ。アルバムCDは、シングルCDに比べてさらに深刻で、統計を始めた1999年の2億7627万9000枚から漸減、2019年には8896万4000枚と、1億枚を割り込み、ピーク時の3分の1の状況となった。その上にデジタル・ダウンロードへの移行も2010年代に入ると伸び悩み、総需要の減少に歯止めがかかっていない。
2011年 3月 - 石丸電気イシマルソフト本店(秋葉原)が閉店。 7月 - Spotifyがアメリカでサービスを開始。 8月 - WAVEが自己破産申請の準備に入り、事実上の倒産。 この年の3月に東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)が発生。同震災は、第二次世界大戦後、日本の史上最悪な規模の自然災害となり、それが生んだ従来以上の自粛ムードによって、音楽業界にも大きな打撃を与え、その期間は長期に及んだ。
2012年 音楽ディストリビューションサービスのTuneCore Japanが日本国内でサービスを開始。 4月 - ソニー・ミュージックエンタテインメントの傘下会社であるキューンレコードが、社名(レーベル名)を「キューンミュージック」(後のソニー・ミュージックレーベルズのブランド)に変更。
2013年 1月 - HMVが経営破綻。 4月 - ユニバーサル ミュージック合同会社とEMIミュージック・ジャパンが統合し、新生「ユニバーサル ミュージック合同会社」としてスタート。
2014年 この年以降、ストリーミング方式による定額制の音楽配信が、各国で順次スタート。ダウンロード販売や、フィジカルのCD販売においても、大きな影響を与える。 国際レコード産業連盟(IFPI)の調査で、この年の全世界におけるCD、レコード等のパッケージ売上高が音楽配信の売上高を下回る。
2015年 5月 - AWAが日本国内でサービスを開始。サイバーエージェントとエイベックス・デジタルの共同出資。 6月 - Apple Musicが日本を含む世界100カ国以上でサービスを開始。 6月 - LINE MUSICが日本国内でサービスを開始。
レンタル店(かつては貸しレコード屋)・中古レコード古物商と伴に、20世紀から存在していたが、レンタルによる著作権料の支払いは一説にレンタル市場約600億円のうちの90億円(15%)程度に過ぎず、交易条件として、新品CD店(売上の70%程度がレコード会社への原価に消える)よりも有利であった。このような中で、特に2000年代以降は、株式上場などを通じて資本力を蓄えた一部の大型レンタル店が、新品CD実売の10分の1程度の料金で大量にレンタルを行い、また需要期を過ぎた後には同様に10分の1程度の価格で中古市場へ売り払う等の市場行動に出たため、「消費者にとっては価格弾力性の高い」「しかし権利者にとっては十分な対価が支払われない」状況を生む結果となった。中古市場ではECサイトやインターネット検索による技術革新により、遠方からも最安値の中古盤を容易に手に入れられる状況となったが、価格暴落と需要の長期低迷に苦しんでいる。
フル配信のミリオンセラー(100万DL以上)についても、シングルCDの減少と入れ替わる形で増加し、200万DLを超える作品も登場した(フル配信によるミリオン作品一覧については日本レコード協会#着うたフル以降を参照)。
2005年頃からは、CDにDVD(場合によってはHD DVDまたはBlu-ray Disc)やグッズ、キャンペーンコードなど様々な特典を付ける売り方(俗に言う限定版など)も徐々に増え始め、モーニング娘。は「色っぽい じれったい」のCDに握手会のキャンペーンコードを封入し、嵐も「WISH」のCD購入者限定の握手会を急遽開催するなど、後に「接触商法」「複数商法」と呼ばれるようになる売り方がこの時期から顕在化するようになった。その一方で、運営側の販促とは別にファンによる自主的な複数買い、大量買いも同時期に発生しており、オリコンチャート1位を目的とした「ハッピー☆マテリアル」のCDの購入運動(いわゆるハピマテ祭り)が起こっている(後に2016年のSMAP解散時にも、「世界に一つだけの花」でほぼ同様の現象が起こっている)。また、CDだけでなく配信サービス(YouTube、Spotify等)の再生回数を増やすなどの運動も行われている。