イタリアの軍事史
1936年7月17日、連邦制移行などを望む人民戦線の政権獲得に対し、フランシスコ・フランコ率いる国家主義勢力が武装蜂起を起こした事を切っ掛けにスペイン内戦が発生した。
フランコら反乱軍側は同じ国家主義を基調とするドイツのナチス政権とイタリアのファシスト政権に援助を要請、7月20日に特使が派遣された。両国は革命勢力の拡大を恐れてこれに同意する事に決め、ドイツがコンドル軍団と呼ばれる空軍義勇軍を派遣し、イタリア王国軍は義勇軍の名目で陸軍戦力を派遣する事を決定した(CTV部隊)。派遣されたCTV部隊の要員は殆どが先のエチオピア戦争に送り込まれた兵士で、本国帰還を許されずにそのまま派遣される杜撰な行動であった。更に兵員の多数は正規兵ではない黒シャツ隊部隊の兵士達で、彼らによって中核となる3個旅団が編成された。一方、正規軍は独自に旅団「リットリオ」を編成して戦争行為に望む事となり、4個旅団3万7,000名が戦いに従事した。
CTV部隊は当初は概ね良好な戦いを示していたが、戦局は長期化の様相を見せ始めた。
1939年5月22日、ガレアッツォ・チャーノ伊外務大臣とヨアヒム・リッベントロップ独外務大臣との間で鋼鉄同盟と呼ばれる軍事協定が結ばれた。既に両国軍による共同演習などの交流が図られていたものの、大規模な戦争を準備する国との同盟には消極的であった。対外的にも両国の利害は食い違う部分が大きく、外交的孤立の中で選ばれた選択肢と言わざるを得なかった。同盟は必要に応じて一方に自国戦争への参戦を要求する権限を持ちえていた。
1939年9月1日、ドイツのナチス政権によるポーランド侵攻によって恐れられていた二度目の大戦が勃発した。しかしイタリア王国軍は戦争初期の10ヶ月間、軍備不足から局外中立を維持する道を選んだ。イタリア王国の軍需大臣カルロ・ファグブロッサは1939年時点の軍備状態について、少なくとも1942年10月まで大規模戦争は不可能であると政府に回答した。ファグブロッサ報告は鋼鉄同盟締結の際に纏められたもので、これに基づいて同盟協定は1943年以降まで両国は戦争行為を行わないという条件文を付加した。
イタリア王国は近代に確立した西欧の六大国(フランス・ドイツ・イギリス・イタリア・スペイン・オーストリア=ハンガリー)の一角を占めており、オーストリア=ハンガリーの崩壊とスペインの著しい衰退の後は四大国(フランス・ドイツ・イギリス・イタリア)として大きな存在感を持っていた。しかしそれは四大国以外の国々に対する優位であり、フランス・ドイツ・イギリスに対しては国力(特に工業力)で後塵を拝していた。
工業力面の不足については、近代輸送の要である自動車の生産数が例に挙げられる。
ローマ軍は陸軍という印象が強いが、海軍もまた重要な存在として軍を構成していた。紀元前3世紀中頃、二人官の一方である海軍官は主に海賊行為を目的に、20台の船からなる海軍を指揮していた。こうした小規模な海軍を保有するという路線は前278年に一旦断念され、同盟軍による提供に頼る事となった。しかし第一次ポエニ戦争はローマが地中海に強大な海軍を保有する必要性を認識させ、東方の同盟国からの支援を受けながら海軍の養成が進められた。ヘレニズム式の海軍技術に対する信頼は共和制末期まで続き、帝政期により小型の船に取り替えられるまで、ポエニ戦争以来の大型船舶が活用されていた。一般的な櫂船と比較して、ヘレニズム式の船舶は未熟な水兵達でも運用が容易であったし、操作性の悪さは兵士を船一つにつき40名ほどを搭載して白兵戦に持ち込む事で解決された。船長は陸軍での百人隊長に相当する地位を与えられたが、多くが属州民から編成されたという点で大きく違っていた。海軍が非ローマ的であったという点は、平和時において容易に規模の縮小を可能にする為でもあった。
帝政後期の350年頃には、ローマ海軍が輸送や補給任務を主な目的として軍船と輸送船で編成されていた事が分かっている。軍船はガレー船に分類されるもので、アレキサンドリアとラヴェンナを中心に地中海沿岸の幾つかが根拠地として使用されていた。また川舟はこの時代にはリミタネイに加えられておりライン川とドナウ川に沿った防備を固めるのに活用された。著名な陸軍の将軍が艦隊を指揮したという事実は、海軍が独立した指揮権を持たなかった事を示唆している。ちなみに幕僚は海軍の指揮権については干渉を許されていたが、どれほどの範囲であったかは不明である。
軍備再建を達成しつつも共和国軍は政府と憲法における侵略否定の観点から、海外紛争に関する対外派兵は長期間にわたって忌避され続けた状態にあった。
1982年、レバノンの難民キャンプがPLO(パレスチナ解放戦線)の拠点となっている事に不満を抱いたイスラエル軍によるレバノン侵攻が開始された。これに呼応して南部のキリスト系住民が南レバノン政府を樹立、レバノン内戦が勃発するなど中東情勢が不安定化していった。国際社会による仲裁が求められつつあった中、キリスト教マロン派の民兵組織であるレバノン軍団によるパレスチナ難民への虐殺(サブラ・シャティーラ事件)が発生すると遂に第三国の停戦部隊派遣が決定された。共和国軍はフランス軍とアメリカ軍・イギリス軍と停戦監視団を組織する事を発表、共和国軍のアンジェローニ准将が派遣旅団を指揮した。
レバノン内戦とイスラエル軍の侵攻に対する干渉は国際社会から好意的に受け止められた。この派兵によって国内の派兵に対する拒否感も軟化し、以降の積極的な国際貢献活動へと繋がっていく。
北アフリカ・東アフリカ戦線での物資・装備不足の中で、ファシスト政権は更なる戦線拡大という無謀な行動を起こした。これはバルカン半島の油田地帯を狙ったドイツがルーマニアなどを属国化する中、アドリア海沿岸部の編入というイタリア王国の地政学的な野心の実現に意欲(アルバニア併合など)を見せていたムッソリーニが危機感を抱いた為だと見られている。ユーゴスラビアは既に親枢軸側にあった事から、アドリア海の入り口を押さえる親英国のギリシャ王国への宣戦が布告された。
アフリカでの軍事行動が当初からドイツの賛同を得ていたのに比べ、バルカン戦線は外交による支配を予定していたドイツから強く反対されている。軍部からの猛反対もあり、ムッソリーニも直前まで宣戦布告の日時を決めかねていたが、ローマ進軍の記念日(10月28日)に攻撃が開始された。装備や物資の欠乏はアフリカ戦線と何ら変わりなく、常備兵の補いに臨時動員兵を本格的に使用し始めたのもこの戦いからである。遠征軍は王国軍に属国であるアルバニア王国の軍勢も加えられて始められた。
アルバニアから出撃した遠征軍は20km近く進出したが、冬季であった事に加えて山岳地帯に用意されたエピロス要塞線に阻まれ、戦いは程なく停滞した。冬の山岳戦は徒に自軍戦力を削り、同盟軍として駆り出されたアルバニア軍の士気低下による逃亡も追い討ちをかけた。
2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件が発生すると、北大西洋条約機構(NATO)は集団的自衛権を宣言した。事件の容疑者とされたアルカーイダの引き渡しに応じないアフガニスタンのターリバーン政権に対し、アメリカ合衆国とイギリス王国による攻撃が開始され、地上では北部同盟軍がターリバーンを首都カーブルからカンダハルなど南部へと退かせた後、アフガニスタン暫定政府が樹立された。
しかし米英軍はタリバンなど旧政府勢力の完全な掃討は完了できず、不安定な治安情勢は米英軍とアフガニスタン国軍・警察だけでは不十分であった。2001年12月のボン合意により、国際治安支援部隊(ISAF)が創設され、陸軍部隊をアフガニスタンに駐屯させることとなった。NATOのイタリア共和国はフランス・ドイツ・カナダと並んでISAF参加国の主軸を担い、共和国陸軍は第2山岳連隊を中心とする411名の兵員とNBC小隊・工兵小隊を初期戦力として派遣した。共和国空軍も輸送ヘリUH-1N3機と戦闘機トーネード4機をカブール空軍基地に展開して航空支援に当たった。
イタリア共和国はアフガニスタンの治安維持を今日に至るまで継続しており、2009年10月時点で派遣戦力は2795名に上っている。