陰謀論の一覧
レプティリアン・ヒューマノイドと呼ばれる地球に棲みついた異星人の子孫であるヒト型爬虫類が、世界各国の指導者となり人類を支配していると主張する陰謀論。主な提唱者はデイビッド・アイク。
反ワクチン団体の神真都Qは、警察は「爬虫類型宇宙人(悪い宇宙人)」であり、「ゴムマスクで人間に化けているので、松脂で退治できる」と教え、警察を呼ばれたときに松脂を差し出したことがある。
民主党の小沢一郎代表の公設秘書で資金管理団体「陸山会(りくざんかい)」の会計責任者大久保隆規が、2009年3月3日に準大手ゼネコン西松建設による不正献金に関わっていたとされる政治資金規正法違反容疑で逮捕されたのは、手段を選ばず選挙に勝ちたい与党の陰謀による国策捜査だという陰謀説。この説の主唱者には、民主党幹部である鳩山由紀夫幹事長や山岡賢次国会対策委員長などがおり、後に小沢一郎本人も主張するようになった。他にも、敵対する官僚にでっち上げられたという説、日本支配を狙うユダヤ人による陰謀説、主流派になるであろう小沢を排除したい民主党の党内抗争説が、小沢の支持者たちから上がっている。
近年研究が重ねられている第5世代移動通信システム(5G)により新型コロナウイルス感染症の流行 (2019年-)が引き起こされたと主張される。これにより、電波施設への放火が発生した事例もある。
ナチス・ドイツの残党らが南米あるいは南極に逃げ延び、現在でもその子孫らが任を継いで勢力を保ち、影響力を保持しているという考え方。これは人気が高く、ノンフィクション仕立ての関連本や、これを題材にしたフィクション(小説『オデッサ・ファイル』、『ブラジルから来た少年』など)が発表されている。この説が唱えられた原因にはアイヒマン事件やアドルフ・ヒトラーの遺体発見を巡る謎、南米に逃げ延びた一部の高官が逃亡先で天寿を全うしたり逮捕されたりしている事実がある。またその派生型として、ナチス・ドイツが第二次世界大戦中にひそかに空飛ぶ円盤を開発しており、南極の基地で戦後もひそかに改良をつづけていて、世界各地で目撃されているのはUFOの正体はナチスの残党だというものがある。
2016年のアメリカ大統領選をめぐり、民主党のヒラリー・クリントン候補を毛嫌いするオルタナ右翼の間で、クリントン候補が人身売買や児童買春に深く関わっているとの陰謀論が囁かれた。これがネット掲示板やSNSに飛び火し、"cheese pizza" は"child pornography"の隠語だと決めつけられて、ワシントンDCにある民主党支持者が経営するピザ店がそのアジトであるとの書き込みがあり、それを信じたオルタナ右翼たちがそのピザ店に相次いで嫌がらせや脅迫を行った。2016年12月4日には児童買春の被害者である子供たちを救う英雄になろうとした男が銃を発砲しながらピザ店に押し入る事件が発生して世界的に報じられるようになった。
地球温暖化は実際には起こっていない、又は太古から続く自然な気温変化に過ぎないとして、CO2増加による地球温暖化を否定する説。ドナルド・トランプがアメリカ大統領に就任してから声高に主張されるようになった。
論拠として、1946年から1975年頃にかけてCO2が急増したにもかかわらず気温は下降気味だったことや、気温データを捏造したとされる気候研究ユニット・メール流出事件(クライメートゲート事件とも)が上げられるが、気候研究ユニット・メール流出事件については、イギリス王立協会、ペンシルベニア州立大学、イギリスのラッセル委員会、イースト・アングリア大学がそれぞれに調査した結果 、不正の事実は何も見あたらなかった。また、現在では環境省等がデータに誤りはない と主張している。また、この事件の後の観測データも、温暖化が間違いなく進行していることを示しており、2021年8月に公表されたIPCC第6次報告書でも、「人間の影響が大気、海洋及び陸域を温暖化させてきたことには疑う余地がない」としている。
電子マネーを普及させ、ある程度普及したところで貨幣を全廃し、電子マネーのみとすることで新世界秩序にとって都合の悪い人物の電子マネーの使用を停止させることによって餓死させるという内容。EdyやSuica、WebMoneyなどや株券の完全電子化がその準備とされている。この説の主唱者にはジョン・コールマンなどがいる。
ロシア連邦保安庁(FSB)中佐だったアレクサンドル・リトビネンコは、1999年に発生し、300名近い死者を出したロシア高層アパート連続爆破事件はFSBによって仕組まれたものだと主張した。リトビネンコによれば、この事件を口実に チェチェン独立派に対し武力行使をして(第二次チェチェン紛争)、その陣頭指揮を元FSB長官で当時首相だったウラジーミル・プーチンに行わせることで、一般には知名度が低かったプーチン首相をロシア大統領選挙において有利にするのが目的だったという。リトビネンコは2006年、亡命先のイギリスで何者かによって暗殺された。
ロックフェラーが地熱発電や常温核融合、ゼロ点エネルギーなどの研究に圧力を加えているという陰謀説(ここでいうフリーエネルギーとはエネルギー保存の法則に反するもののことではないにも関わらず、その法則に反するという理由で否定されることが多い)。
石油による火力発電(主にロックフェラーが支配)や原子力発電(主にロスチャイルドが支配)にとって邪魔になるからとされる。水を触媒や電磁気的な共鳴効果を利用した電気分解で得られた水素を燃やす方法や、プラズマ宇宙論で語られる天体間のビルケランド電流に由来するエネルギーを利用しようとするものなどがあるとされる。
古歩道ベンジャミンなどが主張している。
ユダヤ人が紀元前の時代から世界の政治、経済、軍事を支配し、強く影響を及ぼしていたことに端を発する陰謀論。
水産庁擁護サイドのそうした主張の一方、梅崎の国連人間環境会議におけるキッシンジャー関与説の元となる、アメリカ政府によるベトナム戦争の批判をかわす目的があったという点に関して、真田康弘「米国捕鯨政策の転換:国際捕鯨委員会での規制状況及び米国内における鯨類等保護政策の展開を絡めて」において、資料を精査した結果、議会や行政部内の動きから誤りであると結論付けている。また、真田は梅崎の『動物保護運動の虚像』において一次資料を見つけていない事実をも指摘している。動物権者が反有色人種的な思想をもって活動している例として、梅崎は動物権者でグリーンピースの活動家 デクスター・ケイトによる壱岐のイルカの網の切断事件を書籍で例に挙げているが、この事件を取材した川端裕人の書籍『イルカとぼくらの微妙な関係』においては、デクスター・ケイトは当初、イルカの漁業被害に対する漁民の補償案などを携えて、事態を好転させる目的で来ていたという。また、オーストラリア政府は日本の調査捕鯨に対する反捕鯨政策の主張として、ホエールウォッチングによる経済効果が年間で約150万人の観光客を集め、2億2500万ドル(約265億円)の経済効果を上げている点をも挙げており、日本が対象種のザトウクジラの捕鯨を中止したことで表立った反捕鯨政策からは手を引いている。
エボラ出血熱を発症させるエボラウイルスは、感染時の致死率が50〜90%にもなる非常に危険なウイルスであるが、これは、アメリカ政府機関(CIA等)が開発した生物兵器ではないかとする、インターネット上の噂 やそのような説を唱える識者 がいる。
ビル・ゲイツが講演会で行った発言から、「COVID-19ワクチンは、ビル・ゲイツが人口減少を目論んだものである」という陰謀論が広がった。ビル・ゲイツは、妻と「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」を作り、無償で発展途上国にワクチンを供給しているが、講演で行った「発展途上国では乳幼児の死亡率と出生率が高いが、ワクチンで乳幼児の死亡率を抑えれば、出生率も低下して人口爆発が防げる」といった趣旨の発言が、反ワクチン派の陰謀論「ビル・ゲイツによる人口削減計画」の根拠に使われた。
幸福の科学出版発行の月刊誌『ザ・リバティ』では、「もう隠せない原爆級の『ワクチン死』」などの特集を組んでいる。総裁の大川隆法は、「(ウイルス感染には)憑依と同じ原理が働く」ため、感染を防ぐために、明るく積極的な心や強い信仰心をもつことを勧めるほか、大川総裁の法力が込められた法話、書籍、楽曲CD、祈願などにはウイルスを撃墜する力があるとし、自身が作曲した「コロナウィルス撃退曲」や「コロナワクチン副反応抑止祈願」などを販売している。
統一教会の分派サンクリチュアリ教会は、新型コロナ感染症について「中国の生物兵器」「生物兵器(新型コロナ)にかかっても、99.7%の人は免疫力で勝つことができる」「マスクは非科学的な詐欺」「マスクを着けた者たちは政府の奴隷になる」と説いている。また、COVID-19ワクチンは「共産主義者(サタン)の陰謀で、若者たちが死んでいる」とし、その主張は神真都Qの「ワクチンの目的はディープステートなど影の権力者による人間管理と人口削減」であるとする陰謀論と同様である。