役種
戦時に大量動員が必要な下級将校の養成は、陸軍にとって重要な課題であった。そこで、次のような制度が存在していた。
一年志願兵制度
甲種幹部候補生制度(陸軍予備士官学校などで教育が行われた。)
現役と予備役を合わせた称で、旧制の常備軍にあたる。 現役 徴兵検査に合格しかつ指名を受け入営した兵、すなわち甲種合格した者と徴兵検査で身体"健"と判断(乙種第一)され特に志願あるいは抽籤に当った者および実役定限年齢に未だ到達していない将校・下士官を指す。一般に現に軍務に就いている軍人を指し、現役を離れ予備役・後備役あるいは退役した軍人を在郷軍人や退役軍人と称した。兵の現役年限は陸軍二年、海軍三年で、下士官以上はある一定の年齢までが現役期間としてその年齢に到達した時に予備役編入となる。その一定年齢とは、憲兵を除く下士官・准士官は40歳まで、憲兵下士官は45歳、憲兵准士官48歳。士官は兵科によらず少中尉45歳・大尉48歳・少佐50歳・中佐53歳・大佐55歳・少将58歳・中将62歳・大将65歳。階級ではないが、元帥府に列せられた陸海軍大将は終身現役の栄誉にあずかった。 帰休兵 現役兵の定員が余剰になったとき、兵の一部を現役のまま在営期間を短縮して帰郷させた制度。法的には単に帰休兵だが、現役の身分である事を強調して俗に現役帰休兵ともいう。 予備役 現役を終了した軍人が服し、年限は陸軍5年4月・海軍4年。後に昭和16年11月に改正され、後備役が廃され予備役と合一し、陸軍15年4月・海軍12年と変わる。予備役にある軍人は、毎年一回の簡閲点呼や勤務演習を受け、在郷軍人会の入会を義務付けられた。現役人員に欠員が出たときは現役の余剰人員である帰休兵の次に召集される。下士官の予備役期間は7年で終了すると第一国民兵役となる。士官は5年間予備役に服し、以後は退役となる。予備役にある者の席次は現役の次とし、階級はそれぞれの階級呼称に「予備」を冠し「予備陸軍大佐」のように称する。