北辰電機製作所
軍需によって巨大化した北辰電機製作所であったが、度重なる東京空襲により、主力の下丸子工場の85%が壊滅し、さらに軍需が消滅したため、たちまち存続が危ぶまれることになった。全従業員を一旦解雇し、あらためて450人の従業員を採用して再出発を期した。終戦の翌年からGHQに許可を取り付けて民生用の工業計器の生産を再開した。しかし、戦災によるダメージは大きく、戦後の成長の足かせとなった。そのため、業界首位からは転落し、戦後は業界第3位に甘んじることとなる。北辰電機製作所の再建にあたっては、企業再建整備法が適用されることになり、法人の新旧分離を行い、北辰電機製作所は、「北辰」と改称の上、事業の一切を新設した(新)「北辰電機製作所」と「北辰精密工業」(後に新・北辰電機製作所に吸収合併)の2社に譲渡し、旧社である「北辰」を清算するスキームが用いられた。また、再建支援のため、日本銀行副総裁を経て日本航空社長に就任した柳田誠二郎が北辰電機製作所の取締役会長に就いた(後に監査役)。