Mark III (タイムシェアリングシステム)
住友銀行は海外店の取引データを電子会計機を使ってMark IIIに送信し、日本で磁気テープに変換して本店にあるメインフレームでデータを処理していた。セブン-イレブンは加盟店からの発注データをMark IIIのセンターに送ることで、ベンダーはMark IIIから各自の受注データを参照することができた。当時の日本では法的に禁止されていた「通信回線の他人使用」の規制を、既に規制が緩和されていたアメリカ合衆国のサービスを経由することで回避していた。
1978年時点で日本のタイムシェアリングサービス市場は約200億円。そのうち、電電公社 (DRESS, DEMOS)、電通国際情報サービス (MARK III)、日本IBM (CALL 370ほか) の3社で約7割のシェアを占めていると推定された。
1982年の第2次通信回線開放後、電通国際情報サービスは東京のセンターに2台のIBM 3083と1台のVAX 11/780を設置して、1986年4月にVANサービス「D*NET」を開始。この頃になるとMark IIIを利用していた大口顧客も各自で通信システムを構築するようになり、同社の主力事業はシステムインテグレーションに移行。D*NetはMARK*Netと同様の道筋をたどった。