データセンター
2010年頃から数多く建設されている次世代型大型倉庫である先進的物流施設をデータセンターとして利用する動きが日本でも広がっている。交通アクセスが良い上、広大な床面積を有し、多層階構造となり各テナントで使用されるため常時有人であるなどセキュリティ面で優れ、建物自体が堅牢であり、災害時におけるBCPが考慮された設計であるためアメリカや欧州での利用が拡大した。
従来データセンターは耐震・防災性能や電力・通信回線の要求を満たす必要性などから、それらの性能を満たす専用の建物に設置するのが一般的であったが、2000年代後半あたりから海上コンテナをベースに改装したデータセンターが現れるようになっている。
コンテナ型データセンターはコンテナベースであるが故にトレーラーや船舶等での輸送が容易であり、移動後も外部電源や通信回線をつなぎこめば即データセンターとして利用が可能、また空調設備等も含めたデータセンターとしての機能全般がパッケージ化されていることから、必要に応じて増設が容易であるといった利点を持つ。一方で耐震・防災性能等、設置条件にもよるが、従来型のデータセンターに劣る部分もある。
一般的には2006年にサン・マイクロシステムズが発表した「Project Blackbox」(現在のSun Modular Datacenter)がコンテナ型データセンターの先駆けとされたが、実際にはそれ以前の2005年にGoogleがコンテナ型データセンターを実用化していた。
処理能力の低い旧型のサーバや、それほど処理能力を必要としないサービスなどを複数まとめて少数の高性能なサーバに一括して行わせることでサーバの台数を低減し、サーバそのものの電力使用量を減らすことに加え、稼動するサービスの量に比較してデータセンターの面積を小さくすることで、空調・水冷などに要する電力消費も低減することができる。
仮想化に対応したソフトウェアとして、VMware・Xen・Hyper-Vなどが有名である。
現在、商用電源→無停電電源装置 (UPS)→サーバなどの機器の間で行われている交流 (AC)→直流 (DC)→AC→DC といった電力変換を避けるため、データセンター内の受電設備において一括して直流に変換し、センター内の配電をサーバーなど機器の動作に適した直流で行うことを「直流給電」という。
交流と直流の変換によって電力のロスが発生し、約20 %の電力が熱として失われることから、この変換の回数を極力少なくすることによって電力の使用効率を高めるものである。
現在直流給電で使われる電圧には、24 V・48 V・300 V といった電圧の違いがあり、電力効率・適用可能な負荷の大きさ・安全性などにおいて違いがある。
地球温暖化防止の観点から、データセンターの消費する電力の大きさに注目が集まるようになり、ITインフラの省電力化運動(いわゆる「グリーンIT」)の一環としてデータセンターの省電力化が2007年頃から推進されるようになった。
グリーンITを実現する具体的な方策としては下記に挙げるように複数の対策が行われている。
データセンターにより、耐震・制震・免震構造などをとっている。