薪ストーブ
環境省が制作した「木質バイオマスストーブ環境ガイドライン」でのアンケート調査から、次のようなトラブル例が紹介されている。
乾燥した薪を使い煙突も十分高くしたつもりだったが隣人から悪臭と息苦しさのクレームが付き、さらに1メートル煙突を高くしたが改善されなかった
薪ストーブによる煙の被害に対し被害者が訴訟を起こした。薪ストーブ利用者側が敗訴し使用禁止を命じる判決が下った
近所からクレームが付き、市役所に相談したら住民同士で解決してくれと言われた。近所の人に年間10回ほどだけ使用する許可を求めたが拒否され、近所に不快な思いをさせたくはないので自主的に使用をやめた
薪ストーブ利用者がゴミやプラスチック、生木を燃やした
煙が逆流し、火災報知器が作動した
薪ストーブから出火、火災を起こし家が全焼、火傷した
国は地球温暖化対策の名目で薪ストーブを推進する姿勢を見せており、地方自治体も追随している。
環境省は薪ストーブ導入のために「木質バイオマスストーブ環境ガイドブック」を作成、農林水産省では、林野庁が木材利用ポイント事業と名付けた補助金事業を行っており、薪ストーブの購入などがその対象に含まれた。国内林業の振興策として木材利用ポイント制度を実施し、薪ストーブを含む木材利用品の購入に際しポイント(補助金)を与えるものである。 PR大使として日本のアイドルグループである乃木坂46を採用し、「木とストーブのある暮らし展」を開催、庁舎(8階建て)の屋上まで煙突を伸ばした巨大な薪ストーブを庁舎の一階にある「消費者の部屋」に設置し、その火入れ式では乃木坂46に薪ストーブをPRさせるなど大規模なキャンペーンを行い薪ストーブの普及を強く推進していた。
地方自治体でも薪ストーブの購入に補助金が設定され、公共施設や小学校への設置が行われた例もある。
林業、建築業、造園業界などの関連団体はこうした動きを歓迎し、国や自治体と連携したビジネスを模索している。 一例としては岡崎建設とNPO法人里山環境サポートセンターが共同で、ナラ枯れが広がっている里山のナラ、雑木を薪ストーブ用の燃料として消費することで里山再生につなげることを試み、安芸高田市に事業化を働きかけるなどの活動を行っている。 また伊那市では、木質バイオマスの利用を政策として推進しており、薪ストーブ導入に補助金を出している他、同市では2007年11月から「薪の宅配サービス」を始める業者も現れた。
薪ストーブ(まきストーブ、英: wood-burning stove)とは、薪を燃料とする暖房器具である。 かつてストーブといえば薪ストーブを指し、中世頃より使われてきた。その後石油暖房に取って代わられたが、地球温暖化による影響が取り沙汰された頃に太陽光などとともに再生可能エネルギーを使用したカーボンニュートラルで持続可能(SDGs)な暖房であるとみなされ、石油暖房の代替として世界的に広く普及した。
一方でばい煙による大気汚染の悪化、それらによる健康被害(気管支喘息などの呼吸器疾患、心疾患等)が各国の保健機関から報告されるようになり、また薪の需要が激増したことにより森林破壊が加速していることからグリーンウォッシングやグリーンマーケティングとみなされ、使用禁止を求める運動も起きている。 欧米等では規制が進んでおり、汚染が少ない電気式のクリーン暖房(ヒートポンプ(英: Heat pumpなど)への移行が促されている(#国外)。