ストロー効果
コップ:長野都市圏など、ストロー:北陸新幹線・上信越自動車道、口:東京 1997年以降、北陸新幹線の一部先行開通と上信越自動車道開通により、それまで交通の隘路であった碓氷峠を回避して関東地方と長野県の所要時間が著しく短縮されたことにより、主に北部・東部で長野の地方事務所を廃止する企業が相次ぐなど著しいストロー効果が見られている。
コップ:九州、ストロー:JR九州・高速バス・航空機・九州自動車道、口:福岡都市圏 九州地方全体を見ても高速バス路線網が張り巡らされており、特にJR九州の新幹線や特急と競合関係にある九州各地(特に佐賀・長崎・熊本・大分)と福岡都市圏を結ぶ高速バスは便数が多く、大量の客を福岡都市圏に呼び込んでいるほか、隣接する福岡空港も東京便の大幅な増発で九州地方の空の玄関にまで成長している。このように、九州地方において福岡一極集中の様相を呈していることに九州内の各都市は危機感を募らせており、本格的にストロー効果の対策を取らざるを得ない状況にある。さらに2011年3月に全線開通した九州新幹線により、福岡都市圏へのストロー効果の影響が更に強くなった。これにより、北部九州各地に加え、今まで比較的ストロー効果の影響を受けていなかった鹿児島県も影響を受けはじめた(鹿児島中央駅より毎時2本の新幹線が発着している)。さらに、2022年頃完成予定の九州新幹線 (西九州ルート)に関しても、地元住民からは経済効果を期待する声が聞かれる一方で、ストロー効果を懸念する声もある。 ただし、九州新幹線全線開業約半年後の調査 では、熊本市や鹿児島市からJR博多シティを訪れたり買い物をした人は開業前に予想されていたほどは多くなく、特に熊本市については地元商業施設への影響も軽微であり新幹線開業による購買流出など懸念されていたストロー現象はほとんど見られないとの分析結果を出している。博多シティ開業の影響があったと答えた割合が一番高かったのは新幹線沿線ではない大分市で、商店街で15.6%・百貨店で20.8%。熊本市は5.7%であり、特に百貨店においては調査した九州内7市の中で最少であった。
コップ:上川総合振興局・宗谷総合振興局、ストロー:道央自動車道、口:札幌市 1990年に道央自動車道が旭川鷹栖インターチェンジまで暫定開通したことで、それまで旭川市やその周辺を拠点としていた卸企業などが札幌市等に拠点を持つ企業との競争に敗れたり、経営統合により本社機能を道央圏に移したりする例が多く見られるようになった。このため道北圏の経済規模自体が縮小に向かっているという指摘がある。