イギリス領インド帝国
植民地化以前のインドにおいて、女性の地位は、従属されたものであった。それは、ヒンドゥーのみではない。ヒンドゥーにおいてはサティーの慣習、幼児婚、女性は男性とは異なり、生涯で1回のみしか結婚ができないこと、相続権がなかったことが挙げられる。イスラームにおいても、一夫多妻制、相続権は女性に関しては、男性の半分しかなかったことが挙げられる。加えて、女性は、教育を受ける権利を保有していなかった。
そのような中、インドでも社会改革者が登場することとなり、数多くの改革協会、宗教組織が、女性のための教育の普及、寡婦の再婚を認めるための活動及び彼女たちの生活条件の改善、幼児婚の抑制、一夫一婦制の実施、女性の社会進出を進めるようになった。パンディター・ラーマバーイー(英語版)のように、ボンベイ、プーナに寡婦のための学習塾を設立した女性も登場した。
女性解放運動は、20世紀になると独立運動と合流し大きな運動となる。独立運動に参加した著名な女性では、サロージニー・ナーイドゥーであり、彼女は、1925年には国民会議の議長を務めた。
ハーディング卿(就任期間:1910年11月23日-1916年4月4日)が第13代副王として就任すると、その翌年、ジョージ5世とメアリー王妃がインドを訪問し、デリーにおいて、戴冠式典が挙行された。イギリス国王がインド帝国時代にインドを訪問したのはこれが最初で最後であり、その式典で、カルカッタからデリーへの遷都が宣言された。
ハーディング総督時代のインド政治を左右したのは当時の国際情勢であった。1911年から始まった伊土戦争とそれに続く2度のバルカン戦争により、オスマン帝国の宗教的権威が大きく揺らぐこととなった。ムスリム大衆の間には親トルコ的感情が生まれることとなり、後に、オスマン帝国が第一次世界大戦で敗れると、ヒラーファト運動へと発展することとなった。
1914年、第一次世界大戦が開戦すると、6月に釈放されていたティラクをはじめ、多くの民族主義指導者はイギリスへの支持を打ち出した。ティラクをはじめとする彼らの期待は、インドのイギリスによる支持は、終戦後、結果として、インドへの大幅な自治が認められるという期待に基づいていた。100万人以上のインド人が徴兵に応じ、フランス、中東で戦死した。
大戦期、インド経済は極度のインフレーションと重税に直面することとなり、民族主義的な政治運動が展開される環境が整った。その結果、「自治連盟(Home Rule Leagues)」によるインド政界の活性化、革命的な運動の展開 が見られるようになった。前者の活動を指導したのは、1つは、ティラクを中心とする勢力であり、もう1つは、イギリス人女性アニー・ベサントであった。
チャールズ・キャニングの改革により、反乱の原因の一つとなった、前総督ダルハウジー侯爵が濫用した「失権の原理」は廃止され、無嗣を理由とする藩王国の断絶は回避されることとなった。またイギリス政府は、藩王としての「権利、権威、名誉」を尊重することで、藩王国の領域を間接的に支配することに成功した。ただ、藩王国の規模の大きさは大小さまざまであり、ニザーム藩王国(デカン高原)、マイソール藩王国(南インド)、トラヴァンコール藩王国(現在のケーララ州)、ジャンムー・カシミール藩王国(北インド)がその代表として挙げられる。
藩王国の内政に関するイギリス側駐在官の権限は日常的な業務への干渉のみならず、大臣の罷免、任命権にまで及んだ。イギリスの干渉の理由としては、第一に藩王国と帝国の一体化をイギリスが望んだこと、第二に多くの藩王国内において民主的、民族主義的な運動が高揚したことが挙げられる。またイギリスは、藩王国内における一体性が保たれていなかったことから、分割支配を試みた。
同様の政策が1886年から帝国の一州に組み込まれたビルマにも適用され、コンバウン朝より自立していたシャン族、カヤー族、カチン族の有力者にはイギリスの主権を承認することと引き換えに藩内での行政権が認められた。