実業団
メルカリは障害者アスリートを練習しやすい勤務形態で雇用する「アスリート契約」を行っている。
いちごはスポーツ支援としてウエイトリフティング部を、CSRとしてライフル射撃部と陸上部を立ち上げている。
日本のフェンシングは実業団選手や公務員などの兼業選手が多く、クラブチームを結成しスポンサードで資金を調達する専業選手は、三宅諒のようなメダリストであっても経済的に厳しい状況である。近年では2009年4月にNEXUSが実業団を立ち上げている。これは会社代表の星野敏がフェンシング経験者であり、宣伝より振興を目的としたものである。
宣伝効果を狙った例としては、2016年には壽屋が大学駅伝の選手を雇用し陸上部を新たに結成したが、会社側では明確に『宣伝ランナー』とし自社製品の宣伝ユニフォームで大会に参加させるなど、広告塔としての活動を強調しており、2021年にはより高いレベルを求めた選手がコモディイイダの駅伝部へ移籍した。
コモディイイダの陸上部は1973年に陸上競技経験者の有志が結成した愛好会であったが、一時期の活動縮小を歴て2009年に実業団登録している。
一方で、長距離走のように平成以後、実業団と実業団大会への指向が強められたスポーツもある。この競技の場合、国内での大会を活性化することには成功しているが、駅伝競走というガラパゴス化した競技形態への依存を強めた結果、昭和期において日本のお家芸であったマラソンは、国際大会で凋落の一途をたどることとなる。コモディイイダの陸上部は駅伝を主眼とする選手が所属する「駅伝部」と、それ以外の競技及びメンバーによる「アスリートクラブ」に分割している。
従業員としての業務はほとんど免除され、ただスポーツ活動だけに打ち込める場合もあれば、一般の従業員と同じように就労し、残業時間または休日(非番の日)に練習を行なう場合もある。選手はアマチュアであり、給料以外のスポーツ活動に関する報酬は受け取らないのが建前だが、実際には実力や成績に応じて「スポーツ手当」のような手当金が給料に上乗せされて支給されていることも多い。
平成期以後は、正規雇用の従業員以外の選手が実業団に参加することも増えており、嘱託社員としての雇用形態をとったり、雇用契約を結ばずスポーツ選手としての契約のみを結ぶこともある。これにより、旧来の実業団選手とプロ契約した選手を区別するため、「社員選手」「契約選手」という用語も生まれた。
スポーツの種類によっては、実業団の母体企業の業種にある程度の傾向が見られることがある。例えば、紡績女工の娯楽として発達した女子バレーボールは繊維企業の実業団が多く、寒冷地の労働者の娯楽として発達したアイスホッケーは製紙企業の実業団が多い。また、柔道や剣道やレスリングは、職務上体術を必要とする警備会社の実業団や警察官の選手が多い。一方自転車競技は、競技と関係が深いメーカーの実業団が多い。射撃競技やバイアスロンなど実銃を使う競技は殆どが自衛官と警察官である。