雄物川一件
亀田藩は1673年(延宝元年)に新田開発が限界点に達し、家臣への知行も減少せざるを得ない状況にあり、1679年(延宝7年)に大正寺村での下り船に対して税の取立てを始めた。同年3月、久保田藩は亀田藩に強硬な談判を行い、亀田藩は「売り物」についてのみ課税するという返答を行った。これに対し、5月に久保田藩は再度売り物についての課税の撤回を迫った。その結果「下り船の課税は今後一切しない」(『梅津忠宴日記』延宝7年5月27日の条)との言質を取るに至った。
同日記の延宝7年5月29日の条には、中川宮内と小川九右衛門が矢島領境目検分の帰路に「大正寺新川堀之在所見分」をしたと記録している。これは、この地区の久保田藩領に新川筋を掘削して、亀田藩の下り船への取立へ対抗する計画であったと思われる。
5月2日にはさらに久保田藩から無税通船の暫定措置の願い出が出され、5月12日から無税での通船となった。最終的な裁断が行われたのが11月4日で、久保田藩の主張通り無税での通船となった。その理由は明示されていない。しかし、久保田藩が提訴前に幕府関係者の意図を得た時「この地区の新規の課税の取立は、公儀に届けず取立るのは、決してあってはならない」ともらしたことからして、その理由は無届けの新規税取立であったからだと思われる。向野村の領地替えは却下された。
当時、亀田藩では毎年大正寺と向野の雄物川から鮭を獲って江戸に献上しており、その漁では雄物川に留杭を打っていた。船にとって留杭は非常な障害になっていたが、亀田藩としては、留杭が破られると鮭漁に支障をきたすものであった。幕府の裁定では、この鮭漁のための留杭打ちは禁止されたが、これは亀田藩が船から税金を取ることの理由の一つとしてあげていたためである。