日本車
両社ともノックダウン生産という形で大量生産を行い、太平洋戦争直前まで操業した。
1930年5月 商工省の諮問機関である国産振興委員会が自動車工業に関する確立方策を答申、自動車国産化の機運が高まり、当時名古屋市長であった大岩勇夫が中京自動車工業化構想を提唱、後の「中京デトロイト化構想」につながる。
1932年 川越庸一(大同メタル創業者)が当時の大岩名古屋市長を巻き込み、1928年に提唱した、「中京デトロイト化構想」に沿い、大隈鉄工所(現・オークマ)、愛知時計電機、岡本自転車、日本車輌製造の4社共同による、国産初の乗用車「アツタ号」が完成、試作1号車を名古屋市役所が買い上げる。しかし、当時の技術力や社会、経済情勢の前に、企業化計画は頓挫した。
1933年9月1日 豊田自動織機が社内に自動車製作部を設置、「アツタ号」に携わった菅隆俊や(翌年に)白楊社で「オートモ号」の開発・製造に携わった池永羆らを招聘し、自動車の試作に取り掛かる。
1935年 トヨタ自動車の創業者である豊田喜一郎がトヨタ初のトラック「トヨダ・G1型トラック」を乗用車に先駆けて完成させた。
1936年 トヨタ初の生産型乗用車「トヨダ・AA型乗用車」を生産。
1938年8月4日 商工省の通達により小型乗用車の製造が禁止される。
また近年特にアメリカ市場では、いわゆる25年ルール(外国製車種のうち製造後25年を経たものは制限なく輸入・使用が可能)が1990年代も除外対象になってきたことから日本のバブル期の高性能車から軽自動車まで様々な中古車が輸出される事象が発生している。
ブラジルでは1990年代まで国策により輸入車の販売が原則禁止されており、トヨタが一部車種を現地組み立てするに止まっていた。しかし現在は輸入車の販売が解禁された上に、本田技研工業も現地生産を開始し、更にフレックス燃料車を発売したのを皮切りにトヨタもフレックス燃料車の生産販売に参入した。
アメリカ市場での市場シェアは約35%と高い。カリフォルニア州に限ると、シェアは45%になり、41%のアメリカ車より高いシェアを記録した(2006年)。アメリカメーカーはピックアップトラックが販売の中心になっているのに対し、セダンやSUVでは日本メーカーがリードしている。2007年、全米最大の新聞であるUSAトゥディ紙が発表した「過去25年間に最もインパクトのあった自動車」では、1位・トヨタ・カムリ(1992年型)、3位・トヨタ・プリウス(2001年型)、7位・レクサスLS400(1990年型)など、トップ10のうち6車が日本車であった。
ヨーロッパにおいては、市場シェアは約13.5%であり、1999年の11.7%から増加している。特にイギリスでは18%近くのシェアがある。ドイツでも輸入車としては最も高いシェアがある。近年、トヨタ自動車が欧州での販売台数を伸ばしているのに対し、日産自動車は大きく落としている。