全国高校生金融経済クイズ選手権
進出6チームが文章の空欄に当てはまる単語や文章などを答えるクイズ。全4問。
例年実施の論述クイズと一問一答式のクイズを混合させる形でリニューアルさせたものである。
まず、会場スクリーンに映し出された、あるトピックに関する長文が1度通して読まれる。ただし、その長文には【A】~【F】の空欄があり、配点も併記されている。
問題読みが終わった後、各チームは早押し先着順でどの空欄を埋めるかを選択する。その選択時間は60秒間である。
ただし、早押しとともに時計が止まり、選択するとすぐに解答することとなる。なお、他チームの解答時でもボタンを押すことは可能。
二択もしくは単語解答の場合は正解すると、また、文章解答の場合は審査員による判定に合格すると、指定得点を獲得できる。
得点のめやすは以下のとおりである(難易度により、多少のばらつきがある)。
合計得点上位3チームが決勝進出となる。なお、進出ラインが同点で決まらない場合、予選順位の高い方が進出。
他年度に行われたものと基本的には同じだが、制限時間は30分で、4択の他に記述問題、論述問題などがあった。
壇上に予選順位21位から40位まで順番に並んで行うクイズ。
一問一答の問題を40位から順番に答えていき、2回不正解を重ねると失格。
不正解の場合は、次のチームも同じ問題を答える。
正解の場合は、1~30の中から問題を選ぶ。
残りチームが4チームになるか問題が無くなるまで、これを繰り返す。
当日は札幌南高等学校、滝高等学校、修道高等学校、洛北高等学校が復活を果たした。
8チームで一斉に行うボードクイズ。
第3ラウンドの順位に並び、順番に問題のジャンルを「金融」「財政」「時事・経済史」から選ぶ。
ジャンルごとに7問ずつ問題があり、いずれかのジャンルの問題が尽きたら終了。
各ジャンルでそれぞれ3問以上正解すれば、その時点で勝ち抜け、決勝進出が決定する。
自チームが選択した場合は正解で+2ポイント、不正解で-1ポイント。他チームが選択した場合は正解で+1ポイント、不正解のペナルティはない。
2チームが勝ち抜けるか、いずれかのジャンルの問題が無くなるまで行う。
ジャンルがなくなった場合は、3問以上獲得しているジャンルの数→総獲得ポイント数の順で順位を決定する。
35チームを奇数順位と偶数順位で2組に分けて行う四択と近似値をそれぞれ4問行うクイズ。
まず四択問題が出題され、正解の札を上げたチームのみ次の近似値問題にチャレンジすることができる。最も正解の値に近い数字を答えたチームが勝ち抜ける。ただし、近似値は正解の値を超えてはならない。
1チームのみ四択に正解した場合は近似値を行わず自動的に勝ち抜ける。また、全チームが四択に不正解の場合は全チームで近似値にチャレンジする。
奇数組・偶数組合わせて8チームが準々決勝ラウンドに進出した。
両者正解の場合は両者に得点が入り、両者不正解の場合は得点の変動を行わずに次の問題に進む。
両者解答で単独正解の場合、難易度に応じた得点を得つつ、「画面に表示されている5問の中から、次に解答する問題をどれにするか」・「次の問題の解答者を『自チームのみ』『相手チームのみ』『両者解答』のどれにするか」を指定できる。
参加高校生と来賓・金融機関関係者などが参加した。スポンサーや地方大会主催金融機関から提供を受けた物産品などをかけてビンゴゲームなどが行われた。
出場全チームが壇上に並び、スクリーンに時間差をつけて映し出される4つの画像を見て、あるひとつの正解キーワードを連想するというものである。
4つの画像は、表示されるのが早い順に正解キーワードが思いつきにくいものになっている。
キーワードを思いついたチームは、判定員に耳打ちでそれを伝える。全4問出題される。
正解・不正解のタイミングによって、増減ポイントが大きく変わる。それは以下の表のとおりである。 以上のように、早く答えれば、正解時に大きくポイントを得ることができ、不正解時でも失うポイントがない。 また、遅く答えたときには、正解時に得るポイントが少なく不正解時に失うポイントが大きいが、ヒントが多いため、正解の可能性が高まる。
今大会は、ここまでが予選にあたる。前日実施の「筆記クイズ」、本選実施の第1~第2ラウンドと、壁新聞の一般投票・有識者採点の結果によって、次の第3ラウンド(準々決勝)への進出12チーム中11チームが決定された。
残りの進出1枠は、前日実施の「エコノミカ大会」で優勝したチームに割り当てられ、合計12チームが次ラウンドで戦うことになった。
1日目に結成した4つのグループがそれぞれプレゼンを行った。
株式会社ジェムコ日本経営特別顧問の大星公二、青山社中株式会社共同代表COOの遠藤洋路、元タイガーアジアマネジメントの福井智彦の講座後、「日本経済を再生するには、どのようにすればよいのか?○○立国として日本を活性化させる為のステップを考えなさい」というテーマで実施された。
有識者が審査員となって判定を行い、各グループにそれぞれ点数が与えられた。
ここまでの第2~第4ラウンドはすべてグループ戦であったが、次の第5ラウンドからは2人1組のチーム戦となった。
ペーパークイズの上位8チームが進出する。1位、3位、5位、7位のAブロックと2位、4位、6位、8位のBブロックがそれぞれ対戦。5ポイント先取した各ブロック2チームずつが決勝に進出する。1、2位には2ポイント、3、4位には1ポイントがアドバンテージとして最初から与えられている。
第2ラウンド、第3ラウンドで敗退してした32チームが参加。多答クイズ。“山手線ゲーム の要領で32チームが順にクイズに解答。問題は南米南部共同市場(MERCOSUR)加盟国をえる答えの少ないものから、広辞苑に掲載されている「○○経済」など答えの多いものなど多様。
各グループごとにランダムに選ばれた広辞苑の見開き1ページから、ひとつの見出し語を選び、その【見出し語】と【オリンピック】の2単語を使って、あるビジネスプロジェクトを作り、数十名の審査員を前にしてプレゼンを行った。
審査員は1名100万円を上限として、各プレゼングループに対して(架空の)投資を行った。その投資金額がポイント化され、筆記クイズの点数に加算された。
そのグループ分けと見出し語については、後述の「結果」を参照されたい。
今大会は32チームによるトーナメントによって優勝を決定した。
数を答える10枚の問題パネルがある。
各チームは、指定の枚数の模擬紙幣を正確に用意しなければならない。札の勘定機で正しい枚数になったチームから順に、問題パネルのうちでなるべく答えの数が大きいと思うものを選ぶ。札が正しく数えられなかった場合は下がってやり直し(持参した模擬紙幣をそのまま使い回されないよう、相当数の模擬紙幣を追加して返却される)。
選んだパネルの値が10枚の中で1位だったチームは50万AP、2位だったチームは45万AP、...10位は5万AP。制限時間内に勘定できなかったチームは0AP。
4チームずつに分かれての早押しクイズ。
4問限定出題。各チームは2人が前後に並ぶ。最初に持ち点が20点ある。
問題が出て、前の人は後ろの人が答えられると思えばボタンを押し、賭け点を発表する。この時点で賭け点は得点から引かれる。
後ろの人が正解すれば、1問目は賭け点×2、2問目は賭け点×3、3問目は賭け点×4、4問目は賭け点×5を獲得。後の問題ほど難しくなる。
不正解の場合、別のチームがボタンを押してよい。
全チームの対戦が終わったところで、前後の人を入れ替え、組み合わせ抽選をやり直して再び対戦する。
決勝に進んだ各チームへ、予選下位から順番に1問ずつ出題される。問題読みが完全に終わってから、「ノーヒント」・「4択」・「2択」から解答方法を選択できる。「ノーヒント」で正解すると50点、「4択」で正解すると30点、「2択」で正解すると10点が加算される。全チーム各3問での合計得点を競い、同点チームがあって優勝が決まらないときには、その競合するチーム同士でボードクイズによるサドンデスが行われる。同時に同じ問題に解答し、どちらかが誤答した瞬間、終了。
敗者復活以外の4チームには1ポイントのアドバンテージが与えられる。
ボードクイズ。正解は2ポイント、不正解はマイナス1ポイント、無回答は0ポイント。10ポイント先取で優勝。
※インターネット大会のみに出場が可能だった府県は、岩手・滋賀・京都・兵庫・和歌山・佐賀・熊本・大分であった。
前回大会の「大発会!早押しクイズ」に引き続いての3度目の実施となった。
ただし、今大会では出場校の五十音順に4チームずつが入場し、壇上にある4つの早押しボタンを用い、クイズを行う。
2問が終わると、壇上にいる4チーム全てが退場し、別の4チームが新たに入場するという形で入れ替わってゆく。以後、これを繰り返す。
以上の仕組みで行うため、各チームに与えられる解答権は等しく2回ずつである。
不正解でもその問題への解答権が失われるのみで、正解が出るまで全チーム1回ずつ押すことができる。
正解するとポイントが与えられる。この点数は前日実施の筆記クイズ得点にそのまま加算される。以下同じ。
10回大会のゴールドスポンサーでもあるピットクルー株式会社が主催したリベンジ大会である。地方大会に参加した全てのチームが対象となり、2016年1月上旬から全国大会の直前まで過去のエコノミクス甲子園の問題やインターネット利用に関する問題が同社の運営するグループメッセージサービス「RoocyHome」上で出題された。正解数の多い解答者の中から最優秀賞・優秀賞が選ばれ、iPadや賞状・トロフィーのプレゼントが後日郵送された。また、当選者には賞品を活用した安心・安全なインターネット利用に関するレポートを作成・提出する義務があった。