古田重二良
湯川秀樹を日本大学顧問として招聘し、湯川の指導下でノーベル賞(ノーベル物理学賞)レベルを目指して国公立大学・私立大学を問わず、一番学会に権威のある教員を少なくても1学科1人を配置し、あらゆる分野で世界的な研究者を50人程度配置するのを目標とした。
古田重二良は、戦後の国際社会では科学技術は日進月歩で発展し、大学の研究重要度はますます高まっていくが、原子力支配の世界において日本の大学は理系学部の教育研究が少ないとの問題意識を抱いていた。
この為、古田重二良は日大内部の理系の学部比率を上げていき、国内の大学を相手にするのではなく世界の大学を相手にする世界的総合大学の確立を目標にした。
現在の日本大学も、文系と理系の割合は米国などの海外にある大学に近いものがあり、日本の大学の中で学部と学科の多様さ予算規模は他大学に比べて優れている点が特徴的である。
さらに戦後の第一次ベビーブーム(団塊の世代)による大学生人口の増加を見越して大学の入学定員を増やす一方で、地方の私立高校を日大統一テストの受験による選考で系列下に置く準附属校の制度を発足させ、ベビーブームが終わった後の学生の確保にも着手した。
1957年(昭和32年)に32億円であった日本大学の収入は、10年後の1968年(昭和43年)には10倍の300億円となっていた。