蓄光
総務省消防庁では2006年3月に告示の改正を行い、高輝度蓄光式避難誘導標識の定義を定めた。経済産業省が主催する平成18年度省エネ大賞省エネルギーセンター会長賞でも蓄光製品が取り上げられており、同省の2007年度指針や資源エネルギー庁等の資料でも蓄光が省エネ CO2 対策の有効な手段であることが示されており、社会的認知が進んでいる。
2016年にはJIS Z 9098「災害種別避難誘導標識システム」が制定され、南海トラフ地震やオリンピック・パラリンピック東京大会も見据えた減災対策の中で、蓄光製品の需要がますます拡大している。
その後も1954年に、ビキニ環礁での水爆実験で死の灰を浴びた「第五福竜丸事件」が起き、放射線の安全性が問われるようになった。それらの経緯から、1960年に日本の根本特殊化学がより安全なプロメチウム化合物を使った夜光塗料「N発光」の開発に成功した。このN発光は国内の夜光塗料のシェアをほぼ独占した。その他、トリチウムを含んだ夜光塗料が欧米では用いられた。