日本の消防車
原則として赤色、法令上の呼称では「朱色」である。地域によっては白色の帯などを張っている。日本において朱色となったのは、最初に輸入された英国製の蒸気ポンプ車が朱色でそれに統一したものと考えられている。国によっては赤以外もある。
BD-I型
BS-I型のダブルキャブ版。
ドアのない「カウルシャーシ」に消防架装を施したもの。後年ドア無し、シートベルト無しが認められなくなり、4ドアダブルキャブのキャブシャーシのみの販売となった。
このため、本部によっては、指揮隊のメンバーに調査部門の職員を加え、「原因調査車」と兼用していることがある。そのような車両は、スモークガラス、調査資機材などを装備している。ワンボックスカーが多い。
「指揮車」「指令車」の違いは各消防本部によって委ねられている。大規模な消防本部では「指揮車」、指揮隊が存在しない小規模な消防本部及び消防団で使用される車輌には「指令車」と呼ばれることが多い。
指揮車日産・キャラバン(東京消防庁・更新済廃車)
総合指揮車トヨタ・コースター(横浜市消防局・更新済廃車)
無線統制車
大規模な活動現場において混線する消防無線を指令・統制するなどの支援を行う車両。複数の無線装置やファクシミリ等を装備し、ヘリコプターテレビ画像伝送装置を装備する車両もある。多くが1980 - 1990代年初期の車両であり現在では支援車IV型に代替されている。
情報通信工作車
東京消防庁情報通信課に所属する車両。無線統制車同様、無線有線の通信機能のみに特化されている他、出動先で無線機の整備も行えるよう工具や測定器も搭載されている。消防無線機の内部構造を取り扱う関係上、機関員の他に陸上無線技術士の免許を持つ隊員が乗って出動する。
指揮統制車
指揮車(指令車)と同様な車両で、数台の指揮車や多数の指揮隊を更に統制する指揮車のことである。前述の無線統制車と似ておりパラボラアンテナや特殊無線処理、移動司令本部キット等を装備し、消防庁や都道府県庁消防防災部門と連携を取る場合にも活動する。東京消防庁(警防本部)など大規模自治体に配備されている(大規模災害時は緊急消防援助隊の指揮隊車となる)。
指揮統制車いすゞ・810EX(東京消防庁浅草消防署・浅草救援1、更新廃車済)
地下街火災などに対応する車両で、煙などを吸出す蛇腹チューブ付排気排煙機(換気扇)を搭載し、発泡した消火剤を火元に大量に送り込み窒息消火する車両。 地下では水による消火を続けると放水された水が排水されず徐々に溜まり水没する危険があることや、他の店舗や設備に水損被害を与えないようにするため、泡で消火活動を行なう。 近年は排煙高発泡と照明電源の機能をまとめた車両や、高発泡機能を搭載した大型ブロアー車に更新する消防本部も登場している。
排煙・高発泡・照明車(札幌市消防局・更新済廃車)
排煙高発泡車(横浜市消防局)
排煙高発泡車(後部)(東京消防庁・更新済廃車)
主に水難事故に出動し、水難救助隊が水難救助活動を行うための資機材を積載した車両。ボート、船外機、ウェットスーツ等の各種水難救助用機材を搭載する。一般的には、ウェットスーツや装備品の着装が容易にできる必要があり、隊員が立ったまま乗車できる車両も多い。従来はマイクロバスが主流だったが、現在ではトラックベースや1BOX(高規格救急車ベース等)がある。冬季活動時の隊員支援や汚染物除去を目的としてシャワーを装備した車両もある。平成25年度に総務省消防庁より緊急消防援助隊の車両として津波・大規模風水害対策車を全国各地に配備した。この車両は東日本大震災の教訓から津波や水害などの水災害時に冠水地域等での救助活動を目的として消防大学校消防研究センターで試験運用や改良研究が重ねられた水陸両用のバギー(ARGO・アーゴ)やFRP製ボート、ゴムボート、船外機、水難救助資機材を積載しており、平成26年8月豪雨による広島市の土砂災害や平成27年台風第18号に伴う平成27年9月関東・東北豪雨災害で茨城県常総市に緊急消防援助隊の車両として出場し活躍した。津波・大規模風水害対策車や近年配備される水難救助車の多くは茅ヶ崎市消防本部の水難救助工作車を参考に制作している。
水難救助車三菱ふそう・ファイター(東京消防庁・更新済廃車)
主にマイクロバスが対象となる型。20名以上の乗車人員と、車両後部に資機材搬送用のスペースを確保すること、4輪駆動車であることなどが規定されている。従来は人員搬送車と資機材搬送車で行っていた活動を兼務できるものとなっている。
支援車III型(稲敷広域消防本部)