勤勉革命
日本では室町時代末から江戸時代初期にかけての16-17世紀は耕地面積が急増した時代である。これは治水・灌漑技術の発達により沖積平野部の開拓が可能になったことに起因するもので、江戸時代における耕地開発の3分の2は17世紀中に行われたものであった。また人口についても17世紀中には急速な増加がみられ、1600年において約1500万人であったものが18世紀初頭には約3000万人に達していた。
そうした中で農村社会も変貌する。中世には名主が名子・被官を動員した大規模な農業経営が一般的であり、有事にはそれがそのまま戦闘集団として機能した。しかし平和な時代が訪れ、また開拓が進むにつれて名子層は平野部に進出して自立し、17世紀中ごろには一夫婦とその直系家族による小規模な家族経営が大半を占めるようになっていた(小農自立)。
しかし17世紀末には平野部も大半が開発し尽くされて18・19世紀には耕地面積は伸び悩み、人口も約3000万人で停滞していた。こうした状況の中、自己の責任下で経営判断を行うようになった小農達が生産拡大のために採った行動、それが勤勉革命であった。
1976年に速水が勤勉革命論を提唱すると日本ではそのまま受容される。川勝平太は自身の「海洋論」の中で「日英両国は17世紀まで木綿・陶磁器等の物産をアジアからの輸入に頼っていた。しかし、イギリスは本国・新大陸・インドの三角貿易による海洋型自給圏、日本は国内における陸地型自給圏を形成することでアジア依存からの脱却に成功した。そしてそれは産業革命・勤勉革命の二つの対照的な生産革命を契機とする。」と位置付け、「東アジア発展経路論」を提唱した杉原薫はグローバル・ヒストリー研究の視点から「土地が稀少で労働力が豊富な東アジアでは、勤勉革命にみられる労働集約的な発展経路が形成された」と捉えている。
また、速水から勤勉革命という用語を聞いたヤン・デ・フリース(fr)は、産業革命前夜のヨーロッパの労働集約的手工業の発展を勤勉革命と呼んで勤勉革命と産業革命は連続的なものと捉え、勤勉革命論はその適用範囲拡大の可能性が模索されている。しかし速水は「勤勉革命は工業化と対立する概念」であって外圧なしに自発的に工業化へ発展しないものと捉えており、これに対し否定的な見解を示している。
江戸時代において地力は深耕や肥料の大量投入により維持されたが、それ以前に牛馬に引かせていた犂は小型・軽量なもので鍬を使った人手による開墾の方が深耕には向いていた。肥料に関しても中世には自ら里山から草木の葉を採集して肥料として使用していたが、16・17世紀に開拓の進んだ平野部では周囲に採集可能な場所は少なく、林野も耕作地化する中で自給肥料の入手は困難となっていた。生産性向上のために効果の高い肥料が求められたこともあって、江戸時代には干鰯や油粕等の金肥と呼ばれる購入肥料が主流となっており、これは農家に現金収入を必要とさせて商品作物の栽培や副業による手工業品の生産を促した。
利用可能な土地が減少したことで飼料確保と人口を支える食糧生産が競合し、また畜力の有効性が低下する中で家畜の飼育は高コスト化していた。農家は肥料の購入・投下という一種の投資を通じて企業経営的側面の強化を求められ、最少費用・最大効率の経済原理に基づいた行動をおこして家畜の飼育をやめ、畜力から人力への移行を進めた。尾張藩の治める濃尾地方では、1810年頃の家畜飼育数は1660年頃に比べて約45%に減少、特に生産性の高い平野部で著しく、林野が利用でき比較的飼育コストがかからない山間部では緩やか、最も低下率が少なかったのは牛馬を輸送に使う陶器生産地帯であった。こうして減少した家畜に代わるエネルギーは人間が負担することになったが18世紀には人口の増加は頭打ちになっており、小農自立により経済的インセンティブを得て生産拡大を図る農民たちは自発的に勤勉に働いて労働時間は長時間化し、勤労・勤勉を尊ぶ倫理観が形成されていった。