プラズマディスプレイ
尼崎市にプラズマテレビの新工場を設立し、大幅に増産と拡販をしていく方針であったが、プラズマテレビのシェア縮小により、2011年に尼崎第3工場と第5工場でのプラズマディスプレイの生産を中止し第4工場に集約することを決定した。これにより42インチ換算で合計年間1380万台だったパネル生産能力は720万台に半減した。2013年10月8日、生産拠点の尼崎工場売却とともに生産停止が日本経済新聞で報道され、事実上国内大手最後のプラズマテレビの販売元であったパナソニックも生産撤退し、日本国内におけるプラズマテレビの時代の幕を閉じた。
その後、パナソニックプラズマディスプレイは、2016年11月に製造業では過去最高となる約5000億円の負債を抱えて倒産した。
プラズマテレビに参入した大手メーカーの中では、プラズマテレビの国内・国外ともに最大手として、プラズマディスプレイに社運をかけていたパナソニックは特に痛手が大きく、2014年12月には、中華人民共和国におけるテレビ受像器の生産そのものを停止するなど、テレビ事業が大幅に縮小することとなった。
イリノイ大の方式は電極表面に誘電体を挟んだAC駆動方式であったが、NHKは電極を直接ガスに触れさせるDC駆動方式が輝度および動画性能に優れるとして採用していた。
その後の1989年に、フルカラー動画が可能なカラーPDPを富士通が開発・発表した。21インチサイズで、電極構造と駆動方式を独自に改良したAC駆動方式であり、かつ高輝度なものであった。その後、日立製作所・NEC・パイオニアなど多くの会社がAC方式で追随した。 富士通が1996年に世界初となる42インチフルカラーPDP、1997年11月に民生用42型ワイドプラズマテレビを開発し、同年12月にパイオニア(ホームAV事業部、現:オンキヨー&パイオニア)が50型としては世界初の民生用プラズマテレビを発売し、各社とも次世代の大画面の平面テレビとして、デジタルテレビジョン放送・HDTV放送に対応させようと開発競争を開始した。初期のPDPテレビは40インチ程度で市販価格100万円を超える高価な製品で、各社とも「1インチ当たり1万円」を目標にコストダウンに力をいれた。