エア・コンディショナー
なお、この実験ではこのような結果だが、実際には部屋の間取りや断熱性、天候などの環境要因によって結果が違ってくるとしている。
経済産業省 資源エネルギー庁「省エネ性能カタログ」より作成されたエアコン期間消費電力量の推移からその電気代を出した調査によると、1995年に40,284円だったものが2000年には27,459円と5年間で約3分の2まで減少している。その後も2006年の23,814円まで毎年少しずつ電気代は減少してきたが、2015年の22,518円までの9年間では電気代はほぼ横ばいとなっている。
必要なエアコンの能力は、設置する畳数のみに左右されず、住宅の断熱性能や気密性能、窓の方位や庇などによって大きく異なる。日本建材・住宅設備産業協会の資料によると、夏場において冷房中に熱が流入する割合の73%が窓に代表される開口部である。そのため対策、樹脂サッシの採用やガラスの複層化、二重窓の設置などにより断熱を強化することで、エアコンによる電気代を節約する手法がある。
各メーカーでは消費電力を抑えるためにAIによる気温予測など、様々な機能を開発している。
上記の排気ガス規制とあいまって新規採用が減少、特に店舗用の小型機器業界は壊滅状態である。
エンジン式の構造上、現状では冷媒漏れが避けられない。
燃料(特に都市ガス)の供給が絶たれると運転できない。
商用電力を利用して運転するため、原則停電時には運転できない。ただし、電源自立型と呼ばれるタイプでは、発電機とバッテリを内蔵することで停電時でも起動、運転が可能となる。発電した電力のうち余剰分は、通常の電力として使用することも可能である。
LPGは災害時に供給が止まることが少なく、発電機で少量の電気を供給すれば稼動する。一方運搬に必要な道路のインフラストラクチャーの損傷具合によっては都市ガス同様に復旧が遅くなる事もある。ただし、都市ガスは復旧が遅く長期に渡って空調が使えなくなる。したがって都市ガスが無ければ営業自体ができない店舗(飲食店やガス炊きボイラーの浴場)はともかく、病院や事務所など直接ガスに依存しない施設ではGHPのみに依存すると空調に支障をきたす場合がある。なお現行のGHPにおいては、使用燃料を都市ガス(13A)とLPG間で相互に切り替えることが可能であるため、必要に応じて都市ガスからLPGに切り替えたうえでボンベを接続することで、運転の継続が可能となる。
電力ピークカットを目的とした税優遇措置は、2011年現在も有効である。