LINE (アプリケーション)
デュエルオブダイス(開発:Studio 4Leaf(孫会社))
スクール生徒。人気キャラを夢見ているが、言動が腹黒く守銭奴。好物は銀座の寿司。
IPA(独立行政法人情報処理推進機構)は、LINEにトーク履歴や写真を外部から盗み出されたり、SDメモリーカード内のデータも丸見えになるなど、致命的な複数のソフトウェア脆弱性があることを通知した。LINE側は複数の脆弱性を指摘されながら、一部の脆弱性しか認めず解決を図ろうとはしなかったため、IPAが何度も通知を行い、LINE側がようやく認めたことを、2015年にFACTAオンラインが報じた。
2012年に『日本経済新聞』は「純国産・和製」、2013年に『産経新聞』は「和製」で『SankeiBiz』は「韓国系」、2014年に『ウォール・ストリート・ジャーナル』は「日本子会社が開発し、日本で生まれた」、2012年に『聯合ニュース』は「韓国アプリ」、と解説に差異が見られた。
2013年に日本経済新聞は、井上理記者が「日本支社で企画・開発されたから」、LINE事業を統括する舛田淳執行役員が「最終的には国籍関係なく無国籍のブランドとして使ってもらいたい。どこの国だと感じられないくらいになった方がいい」と「純国産・和製」について記事解説した。
2013年4月15日にテレビ東京は「日経スペシャル 未来世紀ジパング〜沸騰現場の経済学〜 」の放送で、「日本人が生み出した久々の世界に通用する通信サービス」「もともと韓国のNHNというIT企業が100%子会社として作った日本の会社の一部門だったが(2013年)4月から独立した会社になった」として、番組中でLINE社を訪問した夏野剛が稲垣あゆみを「LINEの開発者・発案者」と扱う。
2014年に『週刊東洋経済』は、日本発のサービスだがグループ関係が急速に変化して韓国の親会社の影響力が強まっているとして「グループの資本関係、取引関係は、極めて複雑」解説した。
2014年に、LINE開発プロジェクトリーダーとしてNAVER創業者の李海珍が紹介され、2015年に『ニッポンの社長』で、NHN Japan社長を務めた森川亮はサービス開始2年後の2013年に人気を博したと語り、2019年にLINE代表の慎ジュンホがインタビューに応ずる。
2021年3月にZホールディングス株式会社とLINE株式会社が経営統合した。
2014年、文部科学省の学校のいじめ調査で、PCや携帯電話を使用したいじめが増加していると発表があった。文部科学省児童生徒課の平居秀一室長は、「LINEを使ったいじめなど形態が変わってきており、大人の把握が難しくなっている」と述べた。ネットいじめとして子供同士の個別の通信であるため周囲から確認が難しく、対策が奏効しない。LINEを媒介に、グループから外したり、悪口や誹謗中傷など暴言で罵る、辱める映像などを拡散する、など悪意ある投稿は長期休業中に多発する事例が多い。
全国webカウンセリング協会に寄せられるLINEいじめの相談は2017年8月に353件で過去最高となった。