防空緑地
軍部は大緑地の一部が防空飛行隊などの防空陣地の役に立つかと考えていたが、情勢が悪化して以降は軍は造れと言うだけであったので、国側も何kmおきに高射砲陣地が必要で、面積は四千坪必要だという標準は示したが、軍部も内容にはそれ以上口を挟むことはなかった。
防空法は戦後廃止されたが、防空空地帯の大部分は1946年(昭和21年)に公布された特別都市計画法による緑地地域に指定され、緑を保存し市街地化を防止するという思想が継承された。実際太平洋戦争終結後はそのまま公園になったものが多く、主要なものに東京都世田谷区の砧公園、同板橋区の城北中央公園、同足立区の舎人公園、ほかに神代、小金井、水元、駒沢、横浜の保土ヶ谷、川崎の生田、名古屋の五大緑地(牧野ヶ池、大高、小幡、庄内川、相生山)、大阪府の大阪四大緑地(服部・鶴見・久宝寺・大泉)と長居、京都の宝ヶ池、尼崎の武庫、北九州の中央など、今日大緑地として残っている大部分はこの防空緑地(大緑地)で確保された。また防空緑地同士を結ぶ疎開地帯は、主に道路になった。防空空地は、計画が決定された場合は戦後の復興計画に反映したところが多い。しかし、制度は、戦後の復興都市計画制度には反映しなかった。戦後の新制度である緑地地域は、建蔽率を著しく低くするものの建築を全く禁止するものではなく、公園等として都市計画指定したところにも木造住宅が建設され、緑の空間は次第に失われていった。そして緑地帯の農地解放政策と、この緑地地域への住宅の侵入が続き、1969年に最終的に廃止されている。