ポルトガルの歴史
ポルトガルからの空白になっていた司教区の司教確認の要請は退けられ、再独立が達成された時点で本国と植民地に存在する28の司教区のうち20が司教不在の状況に置かれていた。ジョアン4世はブラジルとアンゴラの支配権の回復には成功したが、スペインの同意を得ない独立宣言をヨーロッパ諸国に承認させることができないまま没した。
ジョアン4世の死後、摂政となった王妃ルイサはイギリスに支援を求める。1661年にポルトガルとイギリスは友好条約を締結し、王女カタリーナとイングランド王太子チャールズの結婚が取り決められたが、その代償としてポルトガルは2,000,000クルザードを支払い、タンジール(タンジェ)とボンベイ(ムンバイ)をイギリスに割譲しなければならなかった。イギリスの援助はポルトガルの再独立を支える原動力の一つとなるが、イギリスは援助の見返りとしてポルトガル本国と植民地での商業上の特権を獲得し、ポルトガルはイギリスに対して従属的な立場をとるようになる。
1662年にイギリスに接近する政策に反発する一派のクーデターによってルイサは失脚し、国王アフォンソ6世に代わってカステロ・メリョール伯ルイスが国政を動かした。1665年のモンテス・クラロスの戦いでポルトガルはスペインに決定的な勝利を収めるが、カステロ・メリョール伯は王弟ペドロを擁するカダヴァル公爵の一派に敗れて失脚する。1668年にスペインはブラガンサ王朝の正統性を認めてポルトガルは再独立を達成し、セウタを除く植民地が復帰する。1683年にアゾレス諸島に流されたアフォンソ6世が没すると、摂政を務めていたペドロが王位を継承した。
リスボンやポルトで体制の変革、民主主義への転換を求めるデモが起きるが、民衆の要求に対してサラザールは意見を表明しなかった。ポルトガルは大戦で最終的に連合国に便宜を図ったことと、東西冷戦の中で反共勢力の一員となっていたために、サラザールの独裁体制は国際社会から承認され、北大西洋条約機構(NATO)、国際連合、欧州自由貿易連合(EFTA)への加入を認められた。1950年代末からの世界規模の政治変革の流れの中でポルトガルはなおも孤立を維持し続けたため、工業労働者と農民は低水準の生活を強いられていた。低賃金と弾圧に苦しむポルトガル本国と植民地の民衆だけでなく、拡大のために機構の改革を要求する独占的大企業、それらの独占的大企業に圧迫されていた中小企業もサラザール体制打倒の一因を担うことになる。1958年の大統領選挙で反サラザールの旗頭となったウンベルト・デルガードの敗退は民主化運動、ポルトガル国民のサラザール政権への不信感を促進する。反対勢力の拡大を危惧したサラザールは1961年に大統領選挙を間接選挙に変更し、反体制運動をより厳しく取り締まった。
1950年にポルトガルは中華人民共和国と協定を締結してマカオを準植民地とし、マカオは金融業とギャンブルによって繁栄する。独立したインドはポルトガル領のゴアの返還を要求して領内に侵攻、ポルトガル政府はインド側の要求を拒むが、現地の駐留部隊はすぐさまインド軍に降伏し、1961年にインドのポルトガル植民地は消滅する。