コースト・ウォッチャーズ
日本軍はショートランド島に水上機の拠点を持っており、さらにサンタイサベル島にも前進拠点を構築して発着に使用していた。この前進拠点はレカタ基地と呼ばれていた。基地の指揮官は現地住民のある青年を可愛がり、食べ物や日用品を与えるばかりでなく、司令官の私室すら自由に出入りさせていたが、この青年は監視組織の指揮下にあり、彼の敵情報告は全てレンドバの連合軍に通報されていたと言う。このことを戦後知った元海軍士官の野村良介は、警戒厳重なショートランドより情報が取り易かったのではないかと推測している。また、暗号解読より住民の監視網による報告の方が価値があった可能性も指摘した。
また、現地要員に何を以って占領状態と判断させるかも検討したが、現地での判断は不可能と結論した。その結果、占領された場合は「情報を送るな」という命令はせず、「報告をしてくれることを希望するが、敵地に残れという命令はしない」と命じる旨が決められた。
しかし、開戦後日本軍がラバウル・ソロモン諸島に進撃してくると、愛国心により被占領地から発信する者が相次いだ。そのため、占領地の拠点に対しては「報告の価値無し、発信により却って味方への妨害行動となる」旨を返信し、安全確保に配慮をした。また、スパイ容疑での処刑を避けるため、日本と開戦して4、5ヶ月が経過した頃、要員に軍籍を与えることとなり、制服と階級章一式が輸送機より投下された。
なお、実際の監視活動の結果から、日頃大言壮語をしたり、熱烈な愛国的言辞をする監視員は現場では役に立たない傾向があるとの所見が出されたと言う。
その後、2000年代には日本財団、海上保安庁の支援の下、海事・漁業関係者が一同に参加した民間沿岸監視団体「海守」が創設された。ただし「海守」は軍事組織ではなく、主に密漁、密航対策を目的としている。海上保安庁による沿岸監視については航法援助センター(灯台を管轄)を活用して2006年、職員が車両等で日本の海岸線を監視する沿岸監視隊(Coast Watch Team)が発足した。
なお、陸上自衛隊には情報を専門とする職種として情報科があり、沿岸監視隊(Coast Observation Unit)も一部の国境地域に配備されているが、これは民間人の協力を仰ぐ内容ではなく、全て自衛隊員による運用である。島嶼を本格的な根拠地とする部隊としては中国脅威論などを背景に先島諸島に部隊を新設する計画が存在する。この他、方面移動監視隊が存在する。
大戦中沿岸監視機関の中核にあったオーストラリアでは、戦後税関局の一部門として沿岸警備を主任務とする組織にCoastwatchの名前が引き継がれており、2000年代には不法入国対策に力を入れつつある。法執行機関以外ではCoast guards in Australiaとして2団体がある。