日本のビール
1988年の消費税法によって販売時には一般消費税も課税されるようになった。以降、二重課税の状態が続いている。
1997年に消費税率の引き上げが行われた際には、イギリスなどからの圧力もあってウイスキーの酒税は減税となったが、ビールの酒税は据え置かれた。
日本の酒税の中でもビールは税負担が最も重い。国際的に見ても日本のビールにかかる酒税率は高水準である。これは、冷蔵庫が普及する昭和30年代以前において、ビールとは「舶来の高級酒で、富裕層が料理店で飲むもの」であり「贅沢な嗜好品」という見做され方をしていたためである。平成に入ると、酒税のうちでビールによる税収が8割を占めるようになった。それでも、ビール販売価格の内の酒税割合が明らかではないこと、社用接待で飲んで経費で落とすのが普通であることもあって、日本の消費者の反発が高まることもない。こういった不合理とも言える高い税率に対抗するため、日本のビールメーカーは発泡酒を開発することになる。
1980年代中盤頃のアサヒビールは「夕日ビール」と揶揄されるくらいに業績が低迷していた。当時は苦味のあるラガースタイルが日本のビールの主流であったところに、アサヒは麦芽量を減らしコーンスターチなどの副原料の比重を増やすことで発酵度を高め、アルコール度数を高くした「アサヒスーパードライ」を開発、1987年に発売を開始する。従来のアサヒビールも「コクがあってキレもある」との評価だったが、その評価を更に推し進め「キレ」に徹した商品であった。地域限定で発売されたスーパードライは、すぐに全国展開される。スーパードライの初年度売上は、1350万箱とビールの新製品の売り上げ記録を更新することになった。スーパードライのヒットによって、アサヒビールの業績は回復する。また、1988年より他社もスーパードライに類似した商品を発売し、「ドライ戦争」と呼ばれることになる販売競争が始まった。
「ドライ戦争」の商戦の結果、ビール市場全体も拡大しており、スーパードライ発売前となる1986年と1990年を比較した場合、市場は32%拡大をした。
日本のビール(にほんのビール、英語: Beer in Japan)では、日本で製造および輸入されるビールの概要について記す。