葬式仏教
2000年代(実際はそれ以前からと思われる)から、この様な葬儀や法事に依存した日本の仏教状況を批判する意味で、葬式仏教という言葉が使われる様になった。
仏教界内部からも、この状況を反省し改めるべきだとする活動が様々に行われている。伝統的な宗派に属する寺院でも、不登校の問題や自殺防止などに取り組んだり、宗教家の立場で人々の相談に乗ったりする寺院等、人々の心の問題に取り組もうとする動きが、伝統的な仏教界にもみられている。また、葬式仏教的な現状に飽き足らない人々の中には、既成の宗派の枠やしきたりを超えた活動や、アジアなど世界に仏教を伝播しようと目を向ける人々もいる。
また、近年では、過疎化等の進展で地域だけで葬儀が遂行できない事、逆に都市化やライフスタイルの変化、葬儀の在り方の多様化等により、「葬式仏教すら成り立たない」寺院も存在する。
2017年の報道によると、出稼ぎの別院での仕事が本業となって、もはや住職の収入が別院の収入の半分程度と事実上の副業と化した事例も伝えられた。同報道では、かつては当たり前に行われてきた十三回忌や十七回忌といった、2桁数字の年忌法要は減少しているという。
水月昭道の著書『お寺さん崩壊』(新潮社、2016年)によると、「自身が知っている年金受給年齢に達した老僧侶の手取り年収は100万円台であった」とのこと。少なくともこの著書が出版された2016年になると、現役世代の僧侶はアルバイトなどの副業と合わせてやりくりし、現役世代を超えた老僧侶は年金と合わせてやりくりしながら限界まで老体に鞭を打つという。