輸血
「血液製剤等に係る遡及調査ガイドライン」では主にHBV、HCV、HIVの検査のため輸血前後の患者血清(血漿)は2mL程度、-20°C以下で3ヶ月以上保管するよう言っている。
また特定生物由来製品の使用対象者の製剤名、ロット番号、氏名、住所などの記録は20年間の保管義務がある。
近年は輸血の施行の際に同意書をとることが一般的である。輸血の副作用で患者に傷害が生じた場合、PL法に基づくと日本赤十字社が賠償するべきだが、日本赤十字社を訴えるということが難しいということから、医療機関が訴えられることが多い。輸血製剤に病原菌が混入し、輸血を受けた患者が死亡したとき(菌の混入は輸血製剤の性状が変化するほどのものでないと確認できない)、その輸血製剤を使用した病院と医師が有罪になったこともある。輸血同意書には大抵は以下のようなことが記載されている。
予測血小板増加数(/ul)=輸血血小板総数/{循環血液量(ml)×(10の3乗)}×(2/3)
またPC10単位あたりの血小板数は2×(10の11乗)
例えば体重70kgの患者に10単位のPCを投与した場合、上記の式より
予測血小板増加数(/ul)= 2×(10の11乗)/{70kg×(70ml/kg)×(10の3乗)}×(2/3)
=約27000/ulとなる
感染症に対する恐れや信条により(エホバの証人)、輸血を避ける人もいる。
新鮮血全血輸血が一般的であり、輸血を必要とするほどの病態ではその効果は即効的に現れる。保存血の使用はヒトに比べるとあまり一般的ではない。しかし、施設によっては赤血球輸血、新鮮血漿輸血など成分輸血を行うこともある。
動物においても血液型の差異による同種免疫は存在するが、犬では初回の輸血では血液型が不適合であっても副作用発生の確率は低いとされている。しかし、100%安全であるとは言えない。自然抗体がある場合には輸血副作用が発生するリスクはある。従って、輸血液の相性をみる交差適合試験は不可欠となる。
供血側の動物は、供血動物という。1992年の資料では、人間のような血液バンク(英語版)や犬血液型判定キットなどは不足しているとされる。そのため、日本では供血犬・供血猫などを動物病院で飼育、もしくはボランティアで提供してくれる飼い主を募集していたりする。
輸血効果はCCI(補正血小板増加数)で判定される。
1時間後に7500(/ul)、24時間後でも4500(/ul)を下回れば無効。その場合はHLA抗体の存在が疑われ、HLA適合血小板の輸血が必要となる。
CCI=増加血小板数(/ul) ×体表面積(m2)/輸血血小板総数 (×10の11乗)
例えば体表面積14m2の患者のPC10単位投与1時間後に10000(/ul)上昇していた場合、上記の式より
CCI=10000(/ul) ×1.4(m2)/2.0(×10の11乗)
=7000(/ul)となり、7500以下なので無効となる。
血液法、および医薬品医療機器等法が知られている。しかしながら、医薬品医療機器等法は、ロットを構成する医薬品に適切な法律であり、ロットを構成しない輸血用血液に適用することが適切か問題を含んでいる。血液法および医薬品医療機器等法の要点は、安全な血液を安定供給する、国内自給を達成する、責務を明示するということである。特に医療従事者の責務としては適正輸血の推進、安全情報の提供、インフォームドコンセントの取得、投与記録の保管、調査の協力、輸血管理体制の構築が求められている。