眞玉橋ノブ
1951年(昭和26年)4月からは看護学校への入学条件を高校卒業資格者に引き上げ、3か年課程の看護教育制度を確立。未だ交通網の整備されていない社会状況のなか、県内離島各地の高校をワニタとともに訪問し優秀な学生を集めることに奔走した。これは将来の看護指導者たちを育成することを考慮したものであった。また看護婦学校が将来琉球大学看護学部へ移行することを想定し、同学校で単位認定ができるよう働きかけこれを認めさせた。さらに指導者育成のため琉球大学へ委託生を派遣(期間1年)。これにより大学レベルの充実した看護教育を実施することを可能とした。
この制度は1971年(昭和46年)3月まで約20年間続き、看護学校の学生に大学単位が認められたことは沖縄の看護教育水準を飛躍的に高める大きな成果となっている。なお看護学校は昭和29年に病院附属から独立した学校となり、教育体制の整備が加速していく。
1952年(昭和27年)琉球政府厚生局看護係長になると、立ち遅れた医療事情に深く心を痛め、看護行政の整備に力を注いだ。
戦争直後、傷病者、栄養失調者、マラリア等で傷つき病む住民を収容治療するため、各地区に開設されたテントづくりの医療施設へノブは自ら進んで協力し看護にあたった。1946年(昭和21年)1月、戦争により両親を失い家庭をなくした戦争孤児たちを収容しているコザ孤児院への勤務を命ぜられ、孤児たちの看護養育に献身的に尽くした。ノブは特に孤児たちの健康管理に配慮し孤児たちから母親のごとく慕われた。 同年4月、沖縄民政府創立とともに沖縄中央病院の看護婦長に任命されると、翌5月には軍公衆衛生部の意向で沖縄中央病院、宜野座病院、名護病院の各病院に附属の看護婦学校が設けられ、病院の医師らの協力を受けながらノブを中心とした看護教育が始まった。
1949年(昭和24年)3月には看護婦長としての病院勤務と看護学校勤務を兼ねて命ぜられ、有資格看護婦の確保と看護教育制度の確立に尽力した。
1950年(昭和25年)1月、米国民政府の看護顧問ワニタ・ワーターワースが高知県から沖縄に着任すると沖縄看護の改革が一気に加速する。同年2月沖縄中央病院内にモデル病棟が設置されると近代看護の目標であった付添人の廃止や男女を分けて収容する完全看護の実施など、看護の近代化を促進。またノブとワニタは米国民政府に働きかけ、戦争で中断された看護婦検定試験を実施し2年余りで179名の有資格者を出すなど、看護人材の確保にも成功する。米軍の病院を活用した看護職員の研修や軍政府から派遣された看護指導者による研修など、知識や技術の高いアメリカ式看護を直接学べることは現場の大きな活動力となり、沖縄看護の水準を高めるのに効率的な方法であった。