日本特別掃海隊
1945年8月15日の日本の降伏後も、日本近海には、大日本帝国海軍が敷設した係維機雷55,347個と、アメリカ海軍が敷設した感応機雷6,546個が残っていた。これらの機雷によって日本の海上交通はほとんど途絶してしまい、食料の輸入も止まってしまっていた。これらを一日も早く処理し、日本沿岸の航路を開いて船舶の安全運航を図ることは、終戦処理作業として緊急かつ重大な問題であった。
このため、戦時中から行われていた海軍による航路啓開作業は、降伏に伴って一度は中止されていたものの、9月18日には海軍省軍務局に掃海部が設置されて、10月6日より、アメリカ海軍の指令を受けて再開されることになった。その後、海軍省の廃庁とともに第二復員省、復員庁を経て運輸省へと所管替えされていったが、1948年5月1日に運輸省の外局として海上保安庁が新設されると、こちらが所管するようになった。担当部署は、当初は保安局掃海課、後に警備救難部掃海課となったのち、1950年6月1日には独立改編されて航路啓開本部となった。