号外
日本時間の2013年9月8日(現地時間では7日)、ブエノスアイレスで開かれた第125次IOC総会において2020年夏季オリンピックの開催都市が東京に決定した際、各新聞社はただちに号外を発行した。当日は日曜日で夕刊はなく、翌9日は多くの社で新聞休刊日であったため、『毎日新聞』『読売新聞』『産経新聞(東京本社版)』『秋田魁新報』『岐阜新聞』『新潟日報』『大分合同新聞』は8日朝〜昼に特別号外の形で購読者に宅配した。他にも多くの社が号外を街頭配布したり、PDF号外や張り出し号外を発行するなどして対応した。
特に『読売新聞』の発行したものは、号外としては異例の全16ページ・全面カラーで、協賛16社の広告も入っており、発行部数は3本社の計で842万2000部に達した。『毎日新聞』発行版は全4ページで、5本・支社が49万9800部を発行。『朝日新聞』発行版は全4ページで5本・支社が26万7970部を発行。『産経新聞』発行版は全4ページで、終面は『サンケイスポーツ』の編集によるものであり、2本社が7万部を発行。『東京新聞』発行版は全4ページで、5万5000部を発行。
日本時間の2003年3月20日午前、2001年9月11日に発生したアメリカ同時多発テロ事件の報復として、アメリカ合衆国などの多国籍軍がイラク共和国に空爆を開始したのに始まったイラク戦争勃発の際、各新聞社はただちに号外を発行した。イラク戦争関連では、同年11月29日に発生したイラク日本人外交官射殺事件の際にも号外を発行している。さらに、同年12月14日夜、元イラク大統領のサッダーム・フセインが多国籍軍によって身柄を拘束された際、日本のメディアでも大きく伝えたが、翌日の朝刊が新聞休刊日であったため、翌12月15日の朝、一部新聞社は、特別号外としての形でフセイン逮捕の記事を伝える号外を4ページで発行した。逮捕から3年後の2006年12月30日、フセインの死刑執行の際にも各新聞社は号外を発行している。