PUBG
製品版発売後も定期的にアップデートを行ってきたゲームながらチートプログラム使用者が後を絶えず、果ては公式大会ですら不審な挙動のプレイヤーが出現するなど、依然としてチートが問題視されている。また、「開発・運営の調査によるとチート使用者の99%が中国からのアクセスであることが判明し、ブレンダン・グリーンから発表された」とされる情報が日本国内のソーシャルメディアで広く拡散されるなど、中国人ユーザーに対する憎悪が高まった。
このためSteamコミュニティ上では中国のプレイヤーを既存サーバーから隔離することが熱望されているが、未だ運営から物理的にサーバー隔離を行う予定の発表は無い。Ping差を利用したマッチングこそ採用されたものの、日本・オセアニアなど中国と地理的に近くPing差が起きにくい地域のプレイヤーからは「中国のチーターと一緒に私達も隔離されてしまったのでは」と懸念の声が挙がっている。これ以降#RegionLockChinaというハッシュタグ、同内容のアスキーアートの投稿が、Steam上での公式アナウンスのコメント欄あるいはゲームのレビュー欄を埋め尽くすという現象が続いている。タグと同名のサーバー隔離を求めるネット署名活動も始まり、2018年3月現在すでに10000人の署名が集まっている。
『PUBG』の開発、運営元であるPUBG Corporationは、2018年4月2日付でNetEaseのタイトル『荒野行動』『Rules of Survival』に対して、『PUBG』の著作権を侵害するものだとして、配信差し止めと損害賠償を求める訴状をカリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所に提出したと、海外メディアのPCGamesNが報じている。これについては、ファミ通Appも独自にPUBG Corporationに問い合わせを行い、提訴が事実であることを確認している。過去に『フォートナイト』について懸念を示したことはあるが、具体的な類似性の高いタイトルとして訴訟が行われるのは今回が初である。今回の訴訟に踏み切った経緯として、PUBG Corporationは、2018年1月にApple経由で苦情申し立てを行い、訴状もNetEaseに送っているが、NetEaseが『PUBG』の著作権を認めなかったためだとしている。