デッドモール
デッドモールの問題は主に、ECサイトの台頭とスマートフォンの普及、独身化や少子高齢化によるライフスタイルの変化、都心回帰現象に加え、若者の車離れや高齢化により自家用車を運転しない(できない)者が増加することによるロードサイド店舗の衰退、消費者の価値観の変化、店舗乱立によるオーバーストアの発生などが要因とされている。
小売業の低迷が続くアメリカではこの問題が顕在化しており、同国の1人当たりの小売面積は約2.2平方メートルにも及び、需要の2倍および3倍にのぼるとされている。
日本では、1980年代後半から1990年代前半のバブル時代に大型再開発が続き、2000年の規制緩和による大店法改正で全国各地にショッピングモールの建設が相次いだ。こうして開業したショッピングモールの多くは郊外立地で、無料駐車場が完備され、ひとつの施設内に複数の物販店や飲食店、ゲームセンターなどの娯楽施設や旅行代理店などの各種サービス施設が入居していることから、公共交通機関が未発達な地方部においては既存の商店街や百貨店を凌ぐ顧客吸引力を武器に成長していった。しかし、2010年代以降は長引く不況もあって客足が遠のき、テナントの多くが撤退し稼働率が極端に低い状態に陥るショッピングモールが全国に出現している。