世界恐慌の原因
世界恐慌は1920年代の連邦準備制度の金融政策の避けられない結果だったとオーストリア経済学派は主張している。彼らの意見では、この中央銀行の政策は持続不可能な信用によるにわか景気をもたらす「安直な信用政策」であった。オーストリア学派の考えでは、この時期のマネーサプライのインフレが資産価値(有価証券)と資本財の両者において持続不可能なバブルを引き起こしたという。連邦準備制度が1928年に遅れて金融引き締めを行うまでには、深刻な経済後退を避けるには手遅れになっていた。1929年の大暴落の後の政府の介入によって市場の調節が遅れ、完全な回復がより困難になる道が開かれたとオーストリア学派は主張している。
世界恐慌の主原因に関するオーストリア学派の説明を受け入れることはマネタリストの説明の否定を受け入れることと両立する。『アメリカの世界恐慌』(1963年)の著者でオーストリア経済学派のマリー・ロスバードはマネタリストの説明を否定している。中央銀行はマネーサプライを十分に増やすのに失敗したのだというミルトン・フリードマンの主張をロスバードは批判し、代わりに、1932年に連邦準備制度が11億ドルの米国債を買い入れて所有国債量を18億ドルとした際、連邦準備制度はインフレ政策を追求していたのだと主張する。
ミルトン・フリードマンは、こういった「危険なナンセンス」はシカゴ大学では決して教えられていないこと、なぜ(このナンセンスが教えられている)ハーヴァードで若く明敏な経済学者達が自分たちの師のマクロ経済学を否定してケインジアンに転向するのかを自分は分かっていること、を述べた。彼はこう書いている:
経済学者ローレンス・H・ホワイトは、ハイエクとロビンズが1930年代初期のデフレ政策に積極的には反対しなかったことを認めたが、それにも関わらず、ハイエクが清算主義の唱道者であったというミルトン・フリードマン、ジェームズ・ブラッドフォード・デロングその他の主張に挑戦した。ハイエクとロビンズの景気循環理論(後に今日知られているようなオーストリア景気循環理論に発展する)は実はマネーサプライの強い引き締めを許すような金融政策とは矛盾するものだったとホワイトは主張する。それにもかかわらず、世界恐慌の際にはハイエクは「1929年-1932年の強いデフレと名目収入の萎縮に曖昧な態度をとった」とホワイトは述べている。1975年の講話で、ハイエクは自身が40年以上前に中央銀行のデフレ政策に反対しなかったことの非を認め、曖昧な理由をとったことの理由を説明した: 「当時私はある程度短期間のデフレの過程は、経済が機能することと相容れないと私が考えていた賃金の硬直性を破壊すると信じていた。」 その三年後、ハイエクは世界恐慌初期の連邦の突然のマネーサプライの引き締めと連邦が銀行に流動性を供給するのに失敗したことを強く批判した:
ウォディル・キャッチングズ、ウィリアム・トゥルファント・フォスター、レックスフォード・タグウェル、アドルフ・バール(、そして後にはジョン・ケネス・ガルブレイス)といった経済学者はフランクリン・ルーズベルトに幾分かの影響を与えた理論を普及させた。その理論とは、経済が、消費者に十分な収入がないにもかかわらず、消費者が購入できる以上の商品を生産してしまった、というものである。この説によれば、1920年代の賃金の上昇率は生産性の上昇率を下回っていたのである。生産性が増大したことによる恩恵のほとんどは利潤となってしまい、それは株式市場バブルを引き起こしたものの、消費者の購買行動には繋がらなかった。このように、1920年代を通じて富が不平等に分配されたことが世界恐慌を引き起こしたという。
この説によれば、世界恐慌の根本的な原因は、独立企業による賃金・収入の水準が十分な購買力を生み出すに達していないにもかかわらず行われた世界的な過剰投資である。また、政府は富裕層に対する課税を重くすることで収入をより平等にすべきだった、と主張される。政府は、歳入の増加を利用して公共事業を行って雇用を増加させることで経済を「蹴って始動」させられた、という。だがアメリカ合衆国では1932年まで、これとは正反対の経済政策が行われていたのである。大統領退任前年のハーバート・フーヴァーに紹介されフランクリン・ルーズベルトによって採用されることになった<1932年歳入法>や公共事業計画が、購買力を ある程度再分配することに成功したのである。