北大東島のリン鉱山
昭和戦前期、戦時体制が強化されていくにつれて、食糧増産の鍵となりその多くを輸入に頼っていたリン鉱石の増産が急務となっていく。対外関係が緊張の度を増す中、1937年以降、日本の燐鉱石輸入は減少をしていき、1941年の第二次世界大戦参戦後には激減する。しかし日本国内のリン鉱石産地は数少なく、北大東島にかけられる期待は大きかった。
北大東島のリン鉱山では1940年以降、リン酸の含有量が23パーセント前後の貧鉱も搬出されるようになった。同年の紀元二千六百年を記念して、大日本製糖は大阪の宿舎を北大東島に移築することにより、学校、講堂、社宅、社員クラブを整備した。社員クラブは紀元二千六百年にちなみ、弐六荘と名付けられる。1942年には北大東島でのリン鉱石採掘量は7万トンを超え、ピークに達した。
しかし戦況の悪化により海上輸送が困難となり、1943年の後半期以降になるとリン鉱山の運営は困難となっていく。
2002年の沖縄県教育庁による「沖縄県近代和風建築総合調査」が北大東島のリン鉱山遺跡初の本格的調査であった。2004年にはやはり県教育庁の手によって「沖縄県近代化遺産(建造物等)総合調査」が実施され、北大東島のリン鉱山関連の建造物について調査が行われた。
2005年には北大東村の依頼に基づき、琉球大学の福島駿介教授が北大東島の文化財調査を行った。この調査結果に基づき、2005年12月に旧北大東島出張所が登録文化財として登録され、翌2006年には旧燐鉱石貯蔵庫、旧燐鉱石積荷桟橋、2007年に旧社員浴場跡、旧下坂大衆浴場、旧魚市場、そして旧社員クラブ(現民宿)が登録された。
そして2007年度には北大東島のリン鉱石採掘関連遺産は経済産業省から近代化産業遺産の認定を受けた。村は2013年度からリン鉱山関連の文化財による文化的景観を保存、形成していくことを目的とする景観計画、景観条例を策定するための文化的景観調査を実施し、2015年4月から北大東村景観条例及び景観計画が施行された。
日本国内に搬出された北大東島のリン鉱石は、品質不良で売れなくなっていた。原因はブルドーザー等のアメリカ製の大型機械で採掘されたリン鉱石が、リン酸分16パーセントから18パーセントという貧鉱となっていたためである。鉱石の販売不振に直面した米軍は鉱山の閉山を決断し、1950年10月に閉山となった。サンチェーズによるリン鉱石積み込み方法の改造は未完成となり、これまでの施設の一部を破壊した状態で中断された。鉱山設備は閉山直後は米軍関係者約20名が保守管理していたが、翌1951年11月以降は北大東村役場が管理するようになった。
閉山はリン鉱山に依存する面が大きかった北大東村にとって死活問題であった。村は米国軍政府に対して再開を強く要望したものの、鉱石の質が悪く売れないとの理由で受け入れられなかった。リン酸肥料事業を展開していた日乃出化学が北大東島のリン鉱石を引き受ける話も出たものの、立ち消えとなってしまった。職を失うことになった人々のために救済米の無償配給とともに、希望者には開墾した荒蕪地を分け与えた。
東洋製糖も第一次大戦中の沖大東島でのリン鉱山事業の盛況ぶりを見て、改めて北大東島でのリン鉱山開発に乗り出すことを決定した。沖大東島のリン鉱山を視察して鉱山設備建設の参考にしながら建設を進め、1919年5月に鉱山の操業を開始する。操業開始当初は経営に苦労するが、北大東島で豊富に産出するリン酸礬土鉱の利用法について研究を重ね、リンの含有量が多い良質な鉱石は純リンの原料として、そしてリン酸礬土鉱についてもリン酸アルミナ肥料の原料として使用できる目途が立った。製品の改良に努めていった結果、北大東島のリン酸礬土鉱の販路は開けていき、鉱山経営も軌道に乗っていった。また鉱石の成分として含まれているアルミニウムの資源化についても研究が重ねられた。
経営が順調に行われるようになる中で、北大東島北西部には東洋製糖の社員、そして鉱夫やその家族らが生活する鉱山町が形成されていく。当初は台湾からの鉱夫も働いていたが、まもなく沖縄県出身の鉱夫がそのほとんどを占めるようになった。最初の頃は単身者が多かった鉱夫であるが、やがて家族を持ち北大東島に定住する者も増えていった。
1927年、昭和金融恐慌の最中に鈴木商店は経営破綻し、東洋製糖の経営も危機に晒されることになる。東洋製糖は大日本製糖に吸収合併され、北大東島、南大東島での事業経営権も大日本製糖へと移った。昭和戦前期、戦時体制が強化されていく中で食糧増産に欠かせないリン鉱石はその増産が急務となり、北大東島のリン鉱山も増産体制が取られていく。