小田急電鉄
2300形
1700形
1910形
2320形(準特急用)
また、やはり戦前は無関係だった江ノ島電鉄の持株の一部も東急から譲受し、後に買い増しを行い系列下に収めている。
他方で1951年には、東急の五島の指示で相模鉄道の株を大量に買い増して、筆頭株主(持株比率 約30%)になるという事象も発生した。相模鉄道が株式の第三者割り当てによる敵対的買収の阻止を行ったため、買収に至ることはなかった。また相模鉄道は公正取引委員会に審査を申し立て、1951年(昭和26年)9月12日に「小田急電鉄が相模鉄道の株を買い占める行為は、はなはだしく競争を制限する行為であるため、小田急が所有する相鉄の株式をただちに放出しなければならない。」という趣旨の裁定が下された。また10月には事態収拾のために国鉄総裁の長崎惣之助が仲裁に乗り出し、長崎と相模鉄道・小田急電鉄の3者間で、3カ条の覚書が交わされ、手打ちとなった。これら経緯から、今でも小田急は相模鉄道の純粋持株会社である相鉄ホールディングスの大株主となっている。その後、徐々に株式の売却を進め、2021年(令和3年)3月12日の株式の売却により筆頭株主から外れ、2022年3月時点の持株比率は4.39%(約430万株)となっている。小田急自身も相模鉄道を関連企業とはみなしていないことから、一般に相模鉄道は小田急グループには含まれていない。
近年、犬猿の仲と称された西武鉄道と営業資産の協力関係、共通商品の開発に乗り出して功を奏している。箱根地区を巡る西武鉄道グループとの確執については「箱根山戦争」の項を参照。
各ダイヤ改正の詳細は「小田急電鉄のダイヤ改正」を、下記年表にある車両基地等の新設・廃止は「小田急電鉄の車両検修施設」をそれぞれ参照。
小田急では2005年を除き年2回社債を1月(愛称「小田急箱根ゆけむりボンド」)と7月(愛称「小田急箱根あじさいボンド」)に野村證券、大和証券などで一般投資家向けに起債している。この資金などで各駅のバリアフリー化、待合室の設置などを行っている。
新宿駅、小田原駅、藤沢駅、片瀬江ノ島駅、新百合ヶ丘駅(多摩線)、唐木田駅(以上は全て路線の起終点駅またはスイッチバック構造の駅)、代々木八幡駅、東北沢駅、下北沢駅、世田谷代田駅(東北沢、下北沢、世田谷代田の3駅については、小田原線の連続立体交差化・複々線化事業の着手前はいずれも相対式ホームであった)をのぞいた全ての駅で上下別々の相対式ホームを使用している。かつては梅ヶ丘駅において上下で島式ホーム1面を共用していたが、その後相対式ホームへ改良された。下北沢駅は当初は上下共用の島式ホームで、その後ホーム増設が行なわれたが、地下化に伴い島式ホームとなっている。また代々木八幡駅は対向式ホームであったが、急カーブの改良工事完了後に島式ホームとなっている。
公式サイト、関東交通広告協議会および『東京都統計年鑑』『神奈川県統計要覧』より。
は、右欄の乗降人員と比較して増()、減()を表す。
小田原線のターミナル駅である新宿駅の一日平均乗降人員は約31万人であるが、京王線新宿駅と比較すると19万人程度少ない。しかし、新宿駅の南側に位置する代々木上原駅で東京メトロ千代田線への相互直通運転を行っており、都心方面への利便性と輸送の冗長性に寄与している。同駅の一日平均乗降人員は約19万人であり、近年は増加傾向が続いている。
乗降人員が10万人を超える6駅は全て快速急行が停車する。特に横浜線と接続する町田駅は、新宿駅から30km程度離れているのにも関わらず一日平均乗降人員は約20万人であり、他の私鉄路線と比較しても突出して輸送人員が全体的に多い。また新宿駅から45km程度離れた本厚木駅は、他路線と接続しない単独駅でありながら一日平均乗降人員が10万人に近い。