機関砲標的装置(A/A37U-36)
シリアル番号上のMLCMの表記はシステムの制御機器であるMicroprocessor Logic Control Moduleの略で、このことからECP(技術変更要求)が適用された個体であることを示している。
Target Set(曳航標的)後部のVisual Augmenter Sleeve(視認性拡大スリーブ)が開傘している状態。曳航標的内のデプロイ/リリース機構によりスリーブを覆っていたデプロイメントバッグを吹き飛ばした後に、収納状態から機械的に起立させてスリーブを展開させる。なお、標的曳航装置後部にある小さな黒いレドームは曳航標的からのテレメトリー信号を受信するレシーバーアンテナで、アンテナの形状からこの標的曳航装置は比較的初期のモデルであることが分かる。
上部の銘版が張られている部分はストロングバッグと言われる搭載母機のエジェクターラックとのインターフェイス部分。また、写真で確認出来る表記から曳航索の切断に使用するインパルスカートリッジJMK-23がMAINとSUBの2系統装備されていることが分かる。このカッターは命数があるので、使用回数を記録している。
航空自衛隊では空対空機関砲射撃訓練が大幅に減少しており、最近は本装置を装備してF-15Jがフライトするのは比較的珍しい。令和元年以降ここ数年は防衛装備庁で本装置関連の調達も行われていない。
航空自衛隊への調達は、標的曳航装置とVisual Augmentorが防衛装備庁、曳航標的部(FOREBODY)は航空自衛隊第4補給処によって行われており、定期修理等のメンテナンスは航空自衛隊第4補給処と日本飛行機が契約している。
航空自衛隊は戦闘機を運用している各航空団で2台ずつ及び予備機数台を保有しているが、調達年度により製造メーカーが異なり、古い順からテレダイン・ブラウン・エンジニアリング(輸入)、サウスウエスト・エアロスペース(輸入)、日本飛行機(ライセンス国産)の3つが混在している。
使用する曳航索は東京製綱のアーマードケーブルが使われている。
曳航索のカッターは制御/表示パネルのスイッチで作動するものの他に、全くの別系統(エジェクタラックの搭載ストア投棄用を流用)でもう一つ装備されていて冗長性を確保している。そのため、本装置は機体へのアンビリカルケーブルが前後2つある。
被弾した曳航標的が回収された場合は、部隊側で補修を行って再使用する。搭載機器も診断検査を行って、再使用可能な場合は製造メーカーへ官給される。
航空自衛隊ではF-4EJの退役により、A/A47U-3標的曳航装置を運用出来る機体が無くなり、曳航標的でのミサイル射撃訓練が出来なくなったため、本装置をミサイル射撃訓練が可能なように改修する提案が行われたが採用されなかった。これにより空対空ミサイルの射撃訓練用標的はターゲット・ドローンのみとなった。
機関砲標的装置 (A/A37U-36)の主な機能は以下のとおり。
RADOPSによるリアルタイムスコアリングシステム
射撃訓練機に対して速やかに射撃結果を提供可能
2ウェイのリーリングシステムにより回収と再使用可能な曳航標的
搭載母機への導入は大幅な改修が不要
冗長化された曳航索カッター
シンプルなサポート機器とメンテナンス、ターンアラウンド手順
全世界で使用可能とするために米国軍用規格へ準拠し、認定を取得済