商社
商事・物産は戦前から存在し、財閥解体による分割を経て再統合されたが、住商は戦後になって設立されたもので比較的歴史が新しい(その後戦前に一度、旧長谷川・竹腰建築設計事務所を合併して参入していた建築設計部門が日建設計として独立(のれん分け)している)。安田財閥のみ、商社部門がなかった。
マジェスティ ゴルフ(旧・マルマン、ゴルフ用品・禁煙グッズ(禁煙パイポ)等の複合商社)
大沢商会(輸入品の専門商社、元セゾン系→ユニマット系(倒産前は独立系))
ハピネット(玩具系商社、映像・音楽ソフトの制作・映像作品の配給も手掛ける)
カワダ(玩具メーカーだが実態はメーカー商社扱い、同業大手のレゴジャパンと提携)
ささき商事(麻雀用品専門商社)
ブリヂストンスポーツ(ブリヂストン系のスポーツ用品メーカー商社、外資合弁で出発、ゴルフ主体でスタートだがテニス・ウォータースポーツ(船舶用具・ダイビング・釣り用リール関係)など広く展開)
レゴジャパン(世界最大のブロック玩具メーカー・レゴの日本法人(旧・日本レゴ)、前述の河田と提携関係)
メトロ科学模型(プラモデル・鉄道模型・ラジコン等の模型総合商社)
ネットランド(インターネット・IT商社)
そもそも「総合商社」という名称は上記のように「専門商社」との対比で使われる用語で、どこまでの商社を総合商社に含めるかに関しては慣習的な部分が大きい。用語自体は1955年頃から使われるようになったものだが、戦前にも、三井物産が1890年代には「総合商社」としての形態を整えており、三菱商事、鈴木商店、岩井商店、大倉商事などがこれを追いかけた。
戦後、鉄鋼系専門商社と関西系の繊維専門商社が事業領域を拡大する一方、GHQによる財閥解体で解散させられていた三菱商事と三井物産がそれぞれ大合同を果たし、さらに住友商事が新規参入した結果、1960年前後にはいわゆる10大総合商社体制がほぼ成立した。1970年代前半までは三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅(丸紅飯田)、日商岩井(日商)、トーメン、ニチメン、兼松江商(兼松)、安宅産業の10社を「総合商社」「十大商社」と呼ぶことがほぼ一般的であった。