日本の古代東北経営
将軍勉むべし」と激励を受けて陸奥国へ進発した。
翌延暦8年(789年)に紀古佐美らによる大規模な蝦夷征討が開始された。紀古佐美は5月末まで衣川に軍を留め、進軍せずにいたが、桓武天皇からの叱責を受けたため蝦夷の拠点と目されていた胆沢に向けて軍勢を発したが、朝廷軍は多数の損害を出し壊走、紀古佐美の遠征は失敗に終わったという(巣伏の戦い)。
『続日本紀』延暦8年6月3日条には官軍の純粋な戦闘死は25人とみえ、一方で『続日本紀』延暦8年7月17日条には89人の敵軍兵士の首を取ったとあり、同じ巣伏の戦いにおける官軍と胆沢蝦夷軍の戦闘死者数であるならば、官軍は相当善戦したことになる。しかし延暦8年6月3日条での官軍は阿弖流爲率いる胆沢蝦夷軍に翻弄され、惨敗を喫しているため、その際に敵軍兵士の首を89級も挙げることが出来たとは考えがたい。
そのため延暦八年の征夷では、5月下旬から末頃に起こった巣伏の戦いと呼ばれる第一次胆沢合戦の後に、第二次胆沢合戦が起こっていた可能性が指摘されている。
吉川真司は、延暦11年(792年)に実施される健児の導入について、延暦7年から8年の征討で朝廷軍が大敗を喫した経緯を踏まえ、公民から徴発された歩兵を重視した従来の軍制では蝦夷征討には対応できないという観点から、騎兵の重視・強化を図るための軍制改革であったと提唱している。
神護景雲4年8月4日(770年8月28日)、称徳天皇が皇嗣を定めぬまま病没すると、白壁王(光仁天皇)が皇太子に立てられた。白壁王は同年10月1日(10月23日)に平城京の太極殿で即位することとなった 。
『日本紀略』の任命記事は副将軍以下の人名が省略されているが、『日本三代実録』によれば小野永見が征夷副将軍に任命されたらしい。
延暦20年2月14日(801年3月31日)、征夷大将軍坂上田村麻呂が桓武天皇より節刀を賜った。『日本後紀』によると動員された征夷軍は総勢4万人で前回の4割、軍監5人、軍曹32人であった。
『日本後紀』の欠失のため詳しい経過は不明である。
同年9月27日(801年11月6日)、坂上田村麻呂から戦勝報告があったが、『日本紀略』は「征夷大将軍坂上宿禰田村麿等言ふ。臣聞く、云々。夷賊を討伏す」と記すのみで、内容を完全に省略している。『日本後紀』には嵯峨天皇の詔として次のように記されている。
このときの征夷は岩手県太平洋沿岸部の閉伊村までおよんだらしいことがうかがえる。
延暦20年には移配蝦夷の田租を免除する法令が出されているため、第二次征討と同様に多数の蝦夷が諸国に移配されたと考えられる。
延暦22年2月、越後国の米と塩が造志波城所に送られると、翌月には造志波城使坂上田村麻呂が桓武天皇に辞見している。延暦23年5月には陸奥国が志波城と胆沢郡家との間に郵駅を置くべきことを朝廷に申請して許されていることから、その頃までに志波城の造営がおよんだものと思われる。
同じ頃、出羽国の北部に近年では第二次雄勝城とみる説が有力な払田柵跡と呼ばれる城柵がつくられた。横手盆地の南にあった第一次雄勝城を、胆沢城・志波城の造営にあわせて、規模を拡大して北進させたものとみられる。
延暦23年11月、秋田城のもとに秋田郡が置かれ、城司が民衆を直接支配する城制から、郡司を介して支配する郡制に移行した。秋田城の大改修は、この措置を契機として行われたと考えられている。
神亀元年、多賀城が創建された。天平宝字6年12月1日(762年12月20日)に恵美朝獦(藤原朝狩)が多賀城を修造した記念として作られた多賀城碑の碑文には、神亀元年に按察使兼鎮守将軍大野東人によって設置されたと記されている。多賀城跡の発掘調査成果に基づいて建造は養老年間(717年から724年)よりおこなわれていたとの推察もあり、神亀元年は完成年を示すものである可能性もある。いずれにしても養老4年の大崎平野の蝦夷反乱、神亀元年の海道の蝦夷反乱ときわめて深い関わりをもっていたことは間違いない。
蝦夷反乱というかたちで顕在化した律令国家の東北経営の破綻に対して新たな蝦夷支配体制を構築していこうとする政策基調の下に、多賀城の造営や同時期の大崎平野における城柵や官衙の整備、造営などの諸事情が強力に推進されることになった。神亀元年の蝦夷反乱が終息して多賀城の造営がほぼ成ったと考えられる同年の冬頃以降には、その後半世紀もの長い間にわたって国家と蝦夷との間で戦闘がおこなわれた形跡は一切確認されていない。
弘仁2年1月11日(811年2月7日)、陸奥国に志波城を拠点として和我郡・薭縫郡・斯波郡の志波三郡が設置された。志波城には移民が行われた形跡がないことから、この三郡は服属した蝦夷を編成した蝦夷郡である可能性が高い。2月5日(3月3日)、陸奥出羽按察使文室綿麻呂は、6月上旬に陸奥国と出羽国の軍士2万6000人を徴発して爾薩体村と幣伊村を征討したいと嵯峨天皇に申請した。和我郡・薭縫郡・斯波郡の安定化を図るために北と東に接する爾薩体村と幣伊村の征討が計画されたものとみられる。綿麻呂は3月9日(4月5日)、予定していた軍士2万6000人のうち1万人を減らすことを報告した。嵯峨天皇は3月20日(4月16日)の勅で綿麻呂らの判断に理解を示しつつも征夷には多数の兵力が必要なので、先の奏の通りに徴発しら兵数を減らさないよう指示している。
弘仁2年4月17日(811年5月12日)、綿麻呂が征夷将軍に、出羽守大伴今人・鎮守将軍佐伯耳麻呂・陸奥介坂上鷹養の3名が副将軍に任命された。現地官人を征討使に任ずる点や軍監・軍曹の人数も多い点は桓武朝二次征討以来の方式を踏まえているが、綿麻呂はこの前後を通じて陸奥にいるため京に帰って天皇から節刀を受け取った形跡がない。2日後の4月19日(5月14日)に嵯峨天皇が「国の安危、この一挙に在り」と征夷将軍に宛てて勅を発している。
文室綿麻呂による軍事行動を最後に律令国家の征夷は終焉して「民夷融和政策」と呼ばれる公民と蝦夷との身分差の解消をはかろうとする一種の同和政策が推進されていく。
弘仁3年6月2日(812年7月13日)、諸国の夷俘が朝制を遵守せずに多くの法を犯して教化が難しい状態であるとして、夷俘の中から夷俘長を1人選んで夷俘を監督させることが定められた。
弘仁4年11月21日(813年12月17日)、入京越訴の多発を理由として、夷俘問題を専門に担当する夷俘専当国司が置かれた。同年11月24日(813年12月20日)には、再度敕が発せられて全国の国司の介以上が一斉に夷俘専当国司に任命されている。
弘仁5年12月1日(815年1月14日)、嵯峨天皇は官人や百姓が帰降した蝦夷や俘囚個人に対して「夷俘」と蔑称することを禁止し、官職や位階をもつ人に対しては官位姓名で、もたない人に対しても姓名で呼ぶべきことを命じた。
以後、組織だった蝦夷征討は停止し、朝廷の支配下に入った夷俘、俘囚の反乱が記録されるのみとなったが、津軽や渡島の住民は依然蝦夷と呼ばれた。
斉明天皇元年7月11日(655年8月18日)、難波宮で北(越国)の蝦夷99人、東(陸奥国)の蝦夷95人を饗応、百済の調使150人、柵養蝦夷9人、津刈蝦夷6人が冠位各二階を授けられた。北蝦夷とは高志国、東蝦夷とは道奥国が連れてきた蝦夷集団をそれぞれ指す。また柵養蝦夷とは渟足・磐舟柵や郡山遺跡などの城柵の下で保護されている蝦夷を指すと考えられる。同年に蝦夷と隼人が衆を率いて内属し、天闕に詣って朝献した。
『日本書紀』は斉明天皇4年(658年)4月から同6年(660年)3月にかけて、阿倍比羅夫の日本海沿いの遠征・北航の蝦夷および粛慎を討った記事も伝える。7世紀後半は、文献はとくに蝦夷の反乱などは記録していない。
大化改新後まもなく陸奥国は設置された。文献上では斉明天皇5年(659年)3月に道奥国とみえるのが初見例である。陸奥の初見は天武天皇5年1月25日(676年2月14日)である。