フリーアドレス
成功の要因としては、コストのみに注目するのではなく明確にワークスタイルを定義したこと、社員の努力のみに依存するのではなくそれをサポートする仕組みを構築したこと、技術的にフリーアドレスが行いやすい状況が整った(ノートPCが持ち歩けるサイズになった、PHSによる安価な通信が可能となった)ことが挙げられる。
その他、JRバス関東、NTTドコモ、日本IBM、日本テレコム(現・ソフトバンクテレコム)、コクヨ、くろがね工作所等が試みとして知られている。
フリーアドレスの概念は、海外へも輸出され、DECのフィンランドやスウェーデン、Erricson、Arthur Andersen、Ernst&Young、Chiat-Day等でも実施されるようになった。
2004年後半からフリーアドレス向けの機器や机・家具が販売されてきている。
2005年2月17日、日本テレコムは、新本社移転を機にフリーアドレスを導入した。
なお、同社のフリーアドレス導入は、プライスウォーターハウスクーパースコンサルタント(株)のフリーアドレス導入時に社長として導入を指揮していた、倉重英樹社長(当時)の指示によるものである。