比較優位
比較優位論は、当初は極めて限定的な前提(仮定ないし条件)のもとに立っていた。理論の進展とともに、限定的な前提がより一般的なものに置き換えられるが、その過程で当初の概念自体に修正が迫られることもある。
比較優位の提唱者であるデヴィッド・リカードのメシュエン条約の引用例に従って、グレートブリテン王国(以降「イギリス」)とポルトガル王国(以降「ポルトガル」)の2国及び毛織物とワインの2財をモデルにする。
今、イギリスの全労働者が1単位時間分だけ働いた場合の生産量を、毛織物なら S B {\displaystyle S_{B}} 単位とし、ワインなら W B {\displaystyle W_{B}} 単位とする。一方で、ポルトガルの全労働者が同じだけ働いた場合の生産量を、毛織物なら S P {\displaystyle S_{P}} 単位とし、ワインなら W P {\displaystyle W_{P}} 単位とする。
この時、
W B < W P {\displaystyle W_{B}<W_{P}}
であるならば、ポルトガルはワインに関してイギリスに絶対優位であると言う。
又、
W B S B < W P S P {\displaystyle {\frac {W_{B}}{S_{B}}}<{\frac {W_{P}}{S_{P}}}}
であるならば、ポルトガルはワインに関して(毛織物と比べた場合に)イギリスに比較優位であると言う。
ここで、具体例として、次の表の場合を考える。
ポルトガルは、ワインと毛織物の双方に関して、イギリスに対し絶対優位である。しかし、毛織物に関してはイギリスの方が比較優位であり、ワインに関してはポルトガルの方が比較優位である。なお、逆の言い方をすれば、毛織物に関してはポルトガルの方が比較劣位で、ワインに関してはイギリスの方が比較劣位である、と言える。
イギリスの絶対優位性と比較優位性とは無関係であるということが、この具体例からも示される。