大沼 (百貨店)
従業員の手に取り戻す行動に出た。MTMに対する不信感は募る一方だった」「もう一度原点に戻り、自らの足元を厳しく見つめ直し、収益力と財務力の良化を早期に実現する」などとコメントした。大沼投資組合は、MTMによる再建計画を見直した上で新再建計画を策定し、米沢店を2019年8月15日に閉店するなど、経営再建を図った。
同6月7日付けで、MTMから社長に送り込まれたものの解任され、取締役も退任させられた長澤光洋が代表取締役として大沼に復帰。代表権は長沢と永瀬社長の2人が持つ体制となった。加えて閉店を予定していたギフトショップの新庄店は黒字が続いていたため、老朽化した従来店舗から賃貸店舗に移転して営業を継続することになった。大沼では経営母体を変更以降、売上が好調な、首都圏で仕入れた個性的商品の販売を続けるほか、地元産品を掘り起こし販売する「地域商社」を新事業の柱に、脱百貨店で活路を見出したいとしていた。また両代表取締役は、同12日に山形新聞社を訪れた折、早期に新たな再建計画を作成し、3億円をめどに第三者割当増資を募った上で、長く変わっていないブランドを入れ替えたいとの意向を示した。その一方で、新体制になっても大沼の資金状況を懐疑的に見ている取引先も少なくはなく、不安定な経営が続いており、7月12日には取締役の1人が解任された。さらに9月30日付けで、経営再建の遅れによる支援者らの意向を理由に永瀬社長が辞任。代表権を持つのは取締役の長澤だけとなった。