大戦景気 (日本)
1918年に成立した原内閣は、歳入増加にめぐまれて積極財政を展開した。原敬は、大蔵大臣に高橋是清をむかえ、寺内内閣より引き継いだ中等教育・高等教育の拡充はじめ、鉄道の普及、道路の建設や補修、港湾の修築、河川改良、電話の普及などの公共投資を展開していった。その意味では、大戦景気は、今まで立ちおくれていたインフラストラクチャー整備が着手される契機となった。
また、アジア市場からヨーロッパ製の商品が後退したあと、日本の商品に需要が高まり、一時的にではあったが、日本がアジア・アフリカの輸出市場を独占したことで空前の好況を呈することとなった。特に鉱山、造船、商事の3業種は花形産業として潤った。年5割や年7割などの配当をする会社もめずらしくなく、株式市場も活況を呈し、にわか成金が続出した。
この結果、日本政府と日本銀行の保有する正貨(本位貨幣、金本位制においては金貨、金地金および金為替)は、1914年から1918年(大正7年)のあいだに約3億4,000万円から約15億9,000万円に増加し、世界大戦前まで約11億円の債務国(1914年)だった日本は、1920年(大正9年)には27.7億円以上の対外債権を有する債権国に転換した。産業構造では、農業国から工業国へと脱皮し、さらに重化学工業化の進展がみられた。工業生産は急激に増大し、工場労働者は100万人をうわまわった。「東洋のマンチェスター」と呼ばれた工業都市大阪市で一時期、人手不足から「成金職工」も現れた。また、その過程で工業の動力は蒸気力から電力に転換した。