岩菅山スキー場
1960年、第10回冬季オリンピック招致に向けて長野県内の開催都市候補に山ノ内町が名乗りを上げたことを受け、1962年に国際スキー連盟が初めて志賀高原を視察した。同じ頃、国土計画興業(後の国土計画)は、自社が群馬県、長野県および新潟県に所有あるいは運営する上信越高原国立公園内とその周辺に点在する複数のスキー場を互いに索道で連結して、イタリアのコルチナ・ダンペッツォに並ぶ一大ウィンターリゾートネットワーク構想(後のSuper Ski Network)を描き始め、岩菅山スキー場を構想の地理的中心に位置付けていた。オリンピック招致活動が本格化してきた1961年、国土計画興業の取締役であった堤義明は、町長や町議長等と会談すると、翌年の1962年には熟平(奥志賀高原)、焼額山、岩菅山の3地区におけるスキー場開発が浮上し、各地区の土地所有者である町(熟平)、共益会(焼額山および岩菅山[共有])、和合会(岩菅山[共有])による懇談が行われた。その当時は、高度経済成長という社会環境のもと、自然の保護に対する世間一般の関心が比較的薄かったことや、札幌オリンピック滑降コース設営による自然破壊問題が顕在化(1966年)する以前であったこともあり、岩菅山を滑降競技コースとしてオリンピックを開催すべしとする記事が地元のローカル紙に掲載されるなど、岩菅山スキー場構想に対して好意的と受け止められる一面もあった。1963年、焼額山の開発について土地所有者である共益会と国土計画との間で合意が成立して、1983年に焼額山スキー場が開業すると、国土計画は、自社が運営する各スキー場の間をロープウェイでつなぐ壮大な構想『Super Ski Network』を、岩菅山スキー場のリフト配置とともに公表し、1987年に制定されたリゾート法、1990年前後のバブル景気およびスキーブームの追い風の中、構想は具体性を増していった。
長野県と国土計画は、岩菅山スキー場を具体化するにあたり、森林法に基づく林地開発の規制強化の中、自然環境の保全への配慮として森林伐採面積を減らすべくコース幅を極力せばめた計画とした。また、近接する既存スキー場関係者の理解を得るべく、オリンピック終了後の利用方針については、あくまで一般のスキーヤーには解放せずに競技者専用コースとして選手の強化・育成を図るためのトレーニングコースに利用するとともに国際、国内の各種大会を開催していくことを開催計画書に明記した。 しかし、スキー場の具体案には、多くのスキーヤーの利用を想定したレストランが山頂部や山麓部に複数計画されているなど、利用方針との矛盾を疑われかねない施設が盛り込まれていたこと、長野オリンピックの会場として本スキー場の具体的計画が示されるまで、岩菅山の土地所有権者(共有者)である和合会への根回しがなかったこと、並びに、国土計画による焼額山スキー場開発の際には地元が賛否でおおきな対立に発展したことなど、大手企業の資本による志賀高原の開発に対する地元関係者や自然保護団体に根深い不信感が募っていた。
1988年、JOCは長野市をオリンピックの国内候補都市に決定したものの、おりしも自然保護への意識の高まりと、国土計画の資本による志賀高原開発への反発により、開催者側が自然環境への配慮として2回に亘る規模縮小や開発エリア、コースレイアウトの変更案を提示し、あるいは、大手資本への不信感払拭のために山ノ内町が県に対して自らが岩菅山の開発主体となる提案を行ったものの、その甲斐なく、1990年4月、長野県は国土計画(当時)とともに岩菅山系のスキー場構想を断念し、岩菅山スキー場計画は完全に白紙となった。
一方、長野県知事の吉村午良(当時)には、長野県におけるスキーを中心とするウィンタースポーツが、高速道路や新幹線が既に整備されていた新潟県や群馬県の関越沿いのスキー場に遅れをとっているという危機感から、オリンピック招致をきっかけとして北陸新幹線(開通当時の通称は長野新幹線、JRの呼称は長野行新幹線)および上信越自動車道の首都圏とを結ぶ二つの交通インフラを県庁がある長野県北部にまで整備させたいという強い思惑があった。そして1985年3月の県議会決議を経て、オリンピックを長野県に招致する運動が本格化していった。県はこれまで、第5回大会(戦争により札幌が開催都市を返上しコルチナ・ダンペッツォでの開催となるが中止。)、第10回大会(国内選考で落選。札幌はグルノーブルに敗れるが第11回の開催都市を勝ち取る。)での2回の招致失敗の苦い経験があり、3回目の挑戦となる第17回大会の招致活動は、吉村午良が自らの知事の椅子をかけた排水の陣での戦いとなった。
国土計画の社長となった堤義明は、焼額山スキー場が開業した3年後の1986年に全日本スキー連盟(SAJ)の会長、1989年に日本オリンピック委員会(JOC)の会長、長野冬季オリンピック招致委員会の名誉会長に就任し、国土計画と長野オリンピックとの関係がおのずと強化されていった。長野県は、岩菅山スキー場開発を目論む国土計画に協力する形で関係を深めることにより、国際オリンピック委員会のメンバーに人脈のある堤義明の影響力という強力な武器を手に入れ、長野へのオリンピック招致に向けて大きく前進していったのである。
(グレーの網掛けは「岩菅山スキー場」あるいは「長野オリンピック」に間接的に関係する事柄)