⑥計画
1941年(昭和16年)9月21日、軍令部総長から海軍大臣に宛てて5計画と6計画の正式協議が行われた(「昭和十六年度九月二十一日付軍令部機密第四七一号昭和十七年度艦船建造補充、航空兵力増勢ノ件商議」)。この内、5計画は昭和十七年度第一期計画、6計画は第二期計画とされる。元々6計画はアメリカの両洋艦隊法案に対抗して急遽作成されたという事もあり、概案の定まっていない5計画同様、6計画の内容も未だ流動的だった。だが更なる建造計画に関する基礎研究や、予算等の見通しが立たないまま戦争が直前に迫り、十分な審議をする時間的余裕がなかった。その後、改5計画が策定されると共に6計画は自然消滅していった。
1940年(昭和15年)、アメリカでは日本海軍の4計画に対抗する第三次ヴィンソン案を成立させ、それに対し日本は5計画で対抗した。しかしアメリカは更に翌1941年にはスターク案(両洋艦隊法案)を発表した。日本海軍はそれに対抗して、対米7割の戦力を堅持するために、6計画を策定した。
本計画は5計画と平行して研究された。しかしながら当時はまだ5計画でさえも予算成立はしておらず、その後のミッドウェー海戦の敗戦で大きく計画修正が余儀なくされた中で、本計画は十分な検討がなされず、実現の可能性はほとんどなかったと思われる。1943年(昭和18年)4月にマル戦計画が策定された時にそのまま消滅したようである。
第17戦隊 青葉・衣笠・4巡乙1
第18戦隊 沖島・厳島・6敷設1
第19戦隊 特巡6
第20戦隊 5海防4
第6水雷戦隊 4巡乙1・駆逐艦16 特水雷母1
第6潜水戦隊 5練巡1・6巡乙1 伊7・(海大1・4海大1・6海大1)・(6海大3)・(海大3)
第3根拠地隊
第4根拠地隊
第5根拠地隊
第6根拠地隊
艦隊附属 特設監視艇(甲)18