東西教会の分裂
「合同での聖体礼儀」が行われ東西和解がアピールされている事にみられるように、正教会側では現在、コンスタンディヌーポリ全地総主教が東西教会の対話に熱心である。またルーマニア正教会のダニイル総主教も同様の傾向を示している。しかし他の正教会とカトリック教会の間の対話はあまり進んでいない。コンスタンディヌーポリ総主教庁下の教会・修道院、およびルーマニア正教会管轄下の教会・修道院も、東西教会和解に向けて一枚岩となっている訳ではない。
ウクライナや中東における東方典礼カトリック教会問題など、東西教会再統合への障壁は、依然として高い。表向き和解を喧伝しながら正教会信徒の西方教会への改宗を促進する西方教会の姿勢に対する懐疑も同地域で根強い。しかも正教会には、ローマ教皇のように全教会を束ねる権限を持つ総主教はコンスタンディヌーポリ全地総主教を含めて存在しない(全地総主教の「首位」は、殆ど儀礼・名誉上の範囲にとどまり、権限は極めて限定的である)。したがって正教会側のコンスタンディヌーポリ総主教と、カトリック教会側のローマ教皇が会談をすることは、東西教会の関係改善に役立つことは間違いないにしても、それだけで全ての正教会と、カトリック教会との和解が飛躍的に進展したことを必ずしも意味する訳ではない。
また、2007年7月10日、ローマ教皇庁は「ローマ・カトリック教会は唯一の正統な教会である」との記述内容を含む文書を公表した。これには教皇ベネディクト16世が承認を与えている。同文書はプロテスタント教会についても言及し、「使徒ペテロに始まる使徒的伝承をプロテスタント教会が壊し、叙階の秘跡を損なったために、『教会』と呼ぶことはできない。
1870年の第1バチカン公会議において、教皇不可謬説が正式なカトリック教会の教義として採択された。カトリックが信仰および道徳に関する事柄について教皇座(エクス・カテドラ)から厳かに宣言する場合、その決定は聖霊の導きに基づくものとなるため、正しく決して誤りえないとするものだった。
この採択内容は、高位聖職者たる総主教といえども誤りを犯す事は人間として当然に有り得るのであり、公会議の決定に総主教も従わなければならないとする正教会の伝統的な考え方とは全く相容れないものであり、これによってカトリック教会と正教会の差異はより広がった。なお教皇不可謬説はカトリック教会内部からも異論の出るものであり、復古カトリック教会が成立する結果を招来してもいる。
ポーランドの正教会では150箇所の正教会の聖堂がカトリック教会の聖堂として強制的に転用されるという事件が1920年代に起こり、ウクライナとポーランドにおける東西両教会の関係に近現代においても尚しこりを残すこととなった。
また前日の18日の記念演奏会で、教皇庁正義と平和評議会元議長ロジェ・エチガライ枢機卿が教皇の名において祝辞を述べ、キリル府主教はこれに対し共に祈ることと対話・協力の大切さを強調する言葉で応じた。
アメリカでは、マンハッタン宣言において、正教会、カトリック教会、さらには北米聖公会、福音派が協調している。
そして2016年2月12日には、前述のとおり、キューバの首都ハバナにおいて、教皇フランシスコとロシア正教会の最高位に就いたキリル総主教の直接会談が行われた。ただしこの会談については、日本のカトリック教会の司祭は「たいへん歴史的な会談ではあるが、彼らが私達との交わりに入る事は無いであろう。だがこれまでこのような会談は無かったので、大きな進歩でもある。」と述べている。日本正教会の司祭からは「キリスト教徒は協力し合うべき」として「歓迎」の評価が出されたものの、既にこれまでも両教会間での対話は続いて来た事を指摘(前述の通り、および右上画像のように、モスクワ総主教キリル1世とカトリック教会の大司教が共同声明にサインするなど、「トップ同士以外の交流」は既に頻繁に行われていた)し、「画期的というよりは象徴的なもの」と述べている。以上両教会の司祭のコメントから、ジャパン・タイムズは「教皇が正教の総主教に会うも、両教会の再合同はありそうもない、と東京の司祭達が述べる」との見出しをまとめている。
このように、東西両教会の間には、深刻な分裂が続いている反面、交流が維持されている面も存在している。