戦争絶滅受合法案
原著者のフリッツ・ホルムについては、長谷川の記載や、邦文で紹介したものでは「デンマークの陸軍大将」であるとされている。アメリカの雑誌『THE U.F.A』1928年Vol.25に掲載された際には「a Danish officer(デンマーク人の将校)」と紹介されている。
実際のホルムは、中国にあった大秦景教流行中国碑を、中国政府の許諾を得ずに大英博物館などに売却しようとし、それが失敗すると碑のレプリカを売却していた冒険家であり、姓の前に「フォン」を冠すなど、多くの貴族称号を詐称していた。さらにモンテネグロ王国のコラキン公爵、次いで公であり、陸軍大将であると自称していたが、当時モンテネグロはユーゴスラビア王国に併合されており、王国は亡命政府となっていた。これらのホルムの自称した称号について公的に確認が取れたものはない。
第一次世界大戦終結から10年が過ぎようとしているが、世界は再度戦争の危険に脅かされ、軍縮条約や不戦条約などを締結してみても、小規模の紛争が大国、小国を問わず行われている有様を指摘。こうした状況から超然とした国家はデンマーク位であろうとして、同国の内情を紹介した。
長谷川によると、戦火の火の手の風上にあるデンマークでは廃刀令以前の日本の武士とは異なり常備軍が不必要であるというので、常備軍廃止案が議会に度々上程されているが、非武装には時期尚早との世論のためかいまだ可決が成らないという。
その中で「陸軍大将」ホルムが近時、「戦争を絶滅させること受合いの法律案」を起草して各国に配布。各国が同法案を採用してこれを励行すれば、絶対に戦争は起こらないと断言した。なお長谷川は各国に同法案を採決させるためには、ホルムに「戦争を絶滅させること受合の法律を採用させること受合の法律案」を起草してもらわなければならないと締めている。