日本の道路標識
案内標識は道路利用者に対して市町村の境界、目的地や通過地への方向および距離などを示すとともに、利用者の利便のため必要な沿道に関する各種の案内を行う標識である。全ての案内標識が道路管理者によって設置される。
目的地や通過地への方向、距離、経由路線などを示すものを「経路案内」、行政境界や地点の案内を行う「地点案内」、登坂車線や駐車場などの道路上の施設を案内を行う「付属施設案内」の三種類に分けられる。通常、経路案内標識は「日本語(かな漢字)」「英語(ローマ字)」の2種類で表記されるが、自治体によってはさらに「ロシア語(キリル文字)」表記が追加される。
案内標識は文字数や内容によって標識板の寸法が異なるため、文字などの大きさが定められている。 文字などの大きさは寸法と同じく都道府県や市町村が条例に基づき設定することができる(道路法第45条第3項)。この例として、東京都などではローマ字寸法を拡大し、外国人旅行客を含め視認性が向上したことなどがあげられる。 漢字の大きさは下表の通り(いずれも基準値)。 ローマ字の大きさは大文字が漢字の1/2、小文字が大文字の3/4程度である。
経路案内標識
入口の方向 (103-A)
入口の方向 (103-B)
入口の予告 (104)
方面、方向及び距離 (105-A)
方面、方向及び距離 (105-B)
方面、方向及び距離 (105-C)
方面及び距離 (106-A)
方面及び距離 (106-B)
方面及び距離 (106-C)
方面及び車線 (107-A)
方面及び車線 (107-B)
方面及び方向の予告 (108-A)
標識の変状は事故や腐食による損傷、劣化や植生・汚れに伴う視認性の低下があげられる。全ての道路付属物は安全かつ円滑な交通を保ち、第三者被害を及ぼしかねない変状を的確に把握して計画的に補修するための基礎的な情報を得るために点検が欠かせない。特に門型柱で設置されている道路標識はそれ以外の設置方法の道路標識よりも綿密に点検されるよう取り決められている。そして、道路標識の管理者は標識が常に良好な状態であるように配慮しなければならない。このとき、管理を円滑に行うため道路標識台帳を用いて道路標識の管理を行うことが望ましい。道路標識自体に概要を示す程度ではあるが設置記録を記載することもあり、標識柱と標示板では交換周期が異なるため双方にステッカーを貼るなどして記録することがある。
道路標識の点検を行う際に人員不足が課題となり、各々の標識の状況を十分に把握できない問題も発生していた。点検の簡易化を狙うため、ICチップなどから現地で情報を読み取れるシステムの導入が開発されている。また、ドライブレコーダーで得られた映像から位置を特定して自動で道路標識台帳を作成し、ARを用いて維持管理する技術も開発されている。
東西に走る道路にある道路標識は朝夕の太陽の位置によって逆光になり著しく視認性が落ちることがある。そのため、時間帯を問わず標識の視認性を維持する目的で文字部分にスリットを入れたり、白色部分にパンチングメタルを使用するなどした道路標識を設置することがある。
出口の予告(109)の文字部分に逆光対策としてスリットを使用している標識(新名神高速道路 滋賀県甲賀市)
方面及び出口の予告(110-A)と方面及び方向(108の2-D)の白色部分に逆光対策としてパンチングメタルを使用している標識(道央自動車道 北海道苫小牧市)
指示標識は交通上必要な地点などを指示するために設置される標識。大部分は公安委員会が設置に係るが、「規制予告」のみ道路管理者も設置ができる。四角形、青地で白い絵がほとんど。通常の四角形の場合の大きさは一辺60 cm 。ただし、横断歩道は歩行者保護を目的に特別な五角形が採用され、辺の長さは底辺と斜辺が60 cm、その他の辺が20 cmである。
停止に該当するもの
停止線 (406の2)
通行の方法等に関するもの
並進可 (401)
軌道敷内通行可 (402)
優先道路 (405)
中央線 (406)
安全地帯 (408)
「中央線」の標識はセンターラインの位置を示したものであり、多雪地域や中央線変移を行う場合に設置しなければならない。
「並進可」の標識は自転車が2列まで並んで走行できることを示す。設置例は少なく、2018年には最後まで残存していた2都市の標識が撤去された。
遠方照明方式は光源が比較的低く設置され、高所となる標識柱に上ることがなく、付属されることが多い梯子や作業台を使えば良いために光源の点検・交換が容易な事から、後述する内部照明方式に代えて高速道路のインターチェンジ(IC)・ジャンクション(JCT)の案内標識に使われることもある。 内部照明方式:標識板の内部に光源を設け、自発光することにより判読性、視認性を確保する方式。高速道路のインターチェンジ(IC)・ジャンクション(JCT)における行動点など重要度の大きな標識に用いられる。
外部照明方式を用いた標識の例(阪和自動車道 大阪府泉佐野市)
外部照明方式(遠方照明方式)を用いた標識の例(道央自動車道 北海道虻田郡洞爺湖町)
外部照明方式(遠方照明方式)を用いたジャンクション分岐部直前の「方面及び方向(108の2-E)」標識の例(道央自動車道 北海道千歳市)
内部照明方式を用いた標識の例(東名高速道路 東京都町田市)
駐車・停車に関するもの
高齢運転者等標章自動車駐車可 (402の2)
駐車可 (403)
高齢運転者等標章自動車停車可 (403の2)
停車可 (404)
横断に関するもの
横断歩道 (407-A)
横断歩道 (407-B)
自転車横断帯 (407の2)
横断歩道・自転車横断帯 (407の3)
これらの標識は、信号機により交通整理を行う交差点または横断歩道においては不要である。
「横断歩道」の図柄は「一般用(407-A)」と「学童用(407-B)」に分けられる。この中で学童用は保育園、幼稚園、小学校等付近に設けられる横断歩道で設置する。
規制予告に関するもの
規制予告 (409-A)
規制予告 (409-B)
ギャラリー
安全地帯(408)
横断歩道(407-B)内部に電灯が組み込まれ、夜間には標識そのものと真下にある横断歩道を照らす。
規制予告(409-A)
規制予告(409-B)
著名地点まで誘導を行いたい場合は矢印と距離が設けられ、更には必要に応じてシンボルマークが設けられる。歩行者向けに角を丸く取った様式(114-B)が存在し、地図と併設したものを「地図標識」と称している。
「主要地点」は主な交差点、橋梁やトンネルなど交通上の目標となる地点に設置され、その名称を記す。通常は横型のものを用いるが、設置が困難な場合に限り縦型のものを用いる。観光先進国や地方創生の実現に向けて、観光地等付近ではその観光地等の名称に変更するよう改善を進めている。
付属施設案内標識
料金徴収所 (115)
サービス・エリア、道の駅及び距離 (116)
サービス・エリア、道の駅の予告 (116の2-A)
サービス・エリア、道の駅の予告 (116の2-A)
サービス・エリア、道の駅の予告 (116の2-B)
サービス・エリア (116の3-A)
サービス・エリア (116の3-A)
サービス・エリア (116の3-B)
非常電話 (116の4)
待避所 (116の5)
非常駐車帯 (116の6)
駐車場 (117-A)
駐車場 (117-B)
サービス・エリア又は駐車場から本線への入口 (117の2)
登坂車線 (117の3-A)
登坂車線 (117の3-B)
エレベーター (121-A)
エレベーター (121-B)
エレベーター (121-C)
エスカレーター (122-A)
エスカレーター (122-B)
エスカレーター (122-C)
傾斜路 (123-A)
傾斜路 (123-B)
傾斜路 (123-C)
乗合自動車停留所 (124-A)
道路標識の基礎は標識板や標識柱の自重および風荷重を安全に地盤に伝え、標識を堅固にする。基礎は支持、転倒および滑動に対して安定する設計されなければならない。なお、地震発生後の液状化現象により基礎の傾斜が見られることはあっても、倒壊に至ったケースは報告されていない。
道路標識の基礎は以下のものが一般的である。
直接基礎:一般道等の大型標識で多く見られ、長方形断面を道路進行方向に長くすることで風荷重に抵抗できる構造となっている。
ケーソン基礎:小型標識で見られる縦長の基礎で、支柱をコンクリートに埋め込むことが多い。
杭基礎:高速道路等の法面に設置される標識で多く用いられる。コンクリート本体にH形鋼2本を使用したタイプが多いが、一方で市街地の片持式標識で設置スペースが制約される場合はH形鋼とアンカーボルトを直結した1本杭も用いられる。
根かせ基礎:公安委員会が設置する小型標識に使用されることが多い。根かせのついた標識柱を土中に埋め込み、地際部をコンクリートで固める。
置き基礎:一時的な仮設の標識で見られる形態で、コンクリートブロックに支柱を埋め込んだ構造が多い。
基礎と支柱の接合部は大別して「支柱埋め込み式」と「ベースプレート式」の2種類に分けられる。支柱埋め込み式は支柱を基礎の中に直接埋め込み、支柱が設置後に傾斜しないように空隙部にモルタルを充填する。ベースプレート式は支柱端部に溶接されたベースプレートと基礎をアンカーボルトにより接合する。このときベースプレートを含め支柱下端部をコンクリートで覆うことがある。