東京乗合自動車
『鉄道軌道経営資料』第81号に掲載された堀内良平への聞き取りには「会社の見習い運転手には第一回に二百人だけ募集しました。この応募に応じて集まった者無慮二千人、神田の明治会館で三日間にわたって採用試験をするという盛況でありました」と記述がある。
東京市街自動車の設立の中心人物は堀内良平である。1908年(明治41年)に上京した堀内良平は報知新聞の経済記者となり、活動を通じて甲州財閥の面々と知遇をえることに成功した。この人脈をつかい資金を集めて、1911年(明治44年)富士身延鉄道を創立し、専務となる。次に、甲州財閥が東京市内の市電を独占したことに習い、東京市内での乗合バス事業を画策した。
堀内良平は、1913年(大正2年)ごろより乗合自動車の調査研究を始めた。最初の契機は、鉄道資材の輸入で取引のあったセール・フレザー商会の取締役に乗合自動車の交通機関としての将来性を説かれたことが契機となった。
また堀内は、「民間への自動車に補助金を出し、一旦有事の際にはこれを徴用する方針」という陸軍の意向を軍務局長であった奈良武次より情報を得ていた。堀内良平を顕彰した書籍である『富士を拓く』によると、富士身延鉄道が東京渡辺銀行と取引をしており、この縁で渡辺家と相談しながら乗合自動車の設立を計画したと記述がある。
1918年(大正7年)10月1日、東京市街自動車の創立総会が開かれた。資本金は1,000万円、そのうち500万円を軍用自動車補助法の規定の合致した乗合自動車180台、貨物自動車70台を購入する計画であった。社長には渡辺家の渡辺勝三郎、取締役として若尾璋八、堀内良平、渡辺六蔵などが就任した。
第一次世界大戦中の株式ブームの真っ最中であり、東京市と警視庁の乗合自動車事業許可の可否に関する新聞報道で書き立てられたため、株式募集の倍率は50倍に達した。
運賃は1区7銭。1919年の開業時、運賃は1区10銭であった。回数券があり、1円券(16区分)、3円券(50区分)、5円券(90区分)の3種類があった。
1917年(大正6年)5月、渡辺勝三郎、若尾璋八、堀内良平などの連名が東京市内での乗合自動車の営業許可を警視庁に願い出た。警視庁は東京市に許可の是非を諮問したが、東京市側が反対し、不許可とした。
1918年(大正7年)1月に再度、警視庁に対して営業許可を願い出たところ、7月23日になり一部通行路の修正のうえ許可がおりた。堀内良平によると「美観整備という見地に立って市街から見苦しい荷馬車や荷車を一掃するのを可とし、(中略)トラック運送を許可するが行ってみたら如何か」と話があった。これに対して堀内が「トラックで営業することに成案がないが乗合も同時に許可されるなら」と応じたとしている。
警視庁の許可に対して、東京市は「市営による交通機関の一元運営」を主張し、内務省および警視庁に対して許可撤回を求めた。特に市電を運営していた東京市電気局の局長は憤慨し許可撤回を求める主旨のパンフレットを発行した。一方で、警視庁側の主張は「再三協議し最近に於いても市長助役その他の人々と協議し、その結果支障なきものと認め」許可したとしている。
1911年(明治44年)8月、東京市は東京鉄道の路面電車事業と電力供給事業を買収し、東京市電気局(現:東京都交通局)を発足させた。
東京鉄道の買収直後、路面電車の補助的な交通機関として電気駆動のトロリーバスによる運転計画を立案し、1911年(明治44年)12月に警視庁へ認可申請を行った。しかし警視庁は申請を4年間放置し、1915年(大正4年)になって前例がなく、交通取締上の不安ありとして却下した。
運賃は雷門から押上まで7銭。