円 (通貨)
日本円は世界中の国で外貨準備として用いられており、2018年では第3位の通貨である。
ただし、電子マネーやプリペイドカードに限り、一部の取引で小数点第2位まで0.01円(1銭)単位での取引が認められている。
なお、円にはいくつか種類があり、第二次世界大戦終戦までは内地で流通した日本円の他、外地通貨である台湾円(台湾で流通)や朝鮮円(朝鮮及び関東州で流通)も存在した(南洋群島は例外的に日本円が流通)。また、満洲国の通貨も「圓」と称しており、1935年(康徳2年)9月以降は日本円と完全に等価で通用していた。
中華人民共和国の通貨単位である「元」の正式名称は「圆(=圓・円)」である。かつて「"圓"の画数が多い」という理由で、その代わりに同音 (yuan) の「元」が当てられ、今日に至る。韓国・北朝鮮の「ウォン」も「圓(=円)」の朝鮮語読みである(ただし現在はウォンの公式な漢字表記はない)。香港特別行政区の香港ドルやマカオ特別行政区のマカオ・パタカ、中華民国の新台湾ドルも、区内・国内での名称は「元」ないし「圓」であるほか、モンゴルの通貨単位であるトゥグルグもモンゴル語で「圓」と同義である。すなわち、これら東アジアの諸通貨は、みな本質的には「圓」という名称を共有しているといえる。
同様に通貨記号“¥”も日本の円と中国の人民元で共有している。
なお中国語では日本円を「日圓」「日元」、米ドルを「美元」、ユーロを「欧元」というように、国・地域名を冠してそこで用いられる通貨を指す用法も派生した。
第二次世界大戦後のIMF体制(いわゆるブレトン・ウッズ体制)下では、米ドルを介した金為替本位制により、1円の金平価は2.4685mgとなった。この価格は、1ドルの金平価1/35トロイオンスを、当時の対ドル円為替相場である1ドル=360円で割って算出されたものである。米ドルを基軸通貨とする体制はこれまでの金本位制に対し、俗に「ドル本位制」と呼ばれる。この対ドル固定相場制に基づく金為替本位制は世界的な経済の安定をもたらしたが、この体制そのものが第二次世界大戦中のアメリカ経済の比重が非常に高まった時期のものであり、ヨーロッパや日本が復興を遂げるとともに通貨のバランスが変動して、1960年代以降はアメリカからのドルの流出が続き、ドルの地位低下が深刻なものとなった。
このブレトン・ウッズ体制は1971年8月15日のニクソン・ショック(ドル・ショック)により、アメリカがドルの金兌換を停止したことで崩壊した。その後、固定相場制への復帰が試みられ、同年12月18日にはスミソニアン協定がIMFの10カ国グループ(G10)の間で結ばれた。この協定において日本は経済成長を反映し、それまでの1ドル=360円から大幅に切り上げ(16.88%)した1ドル=308円に決定した。しかしその後もドルの下落は止まらず、イギリスをはじめとして各国が次々とスミソニアン体制から脱退して変動相場制へと移行、日本もこれを維持しきれずに1973年2月には変動相場制に移行した。
日本の通貨単位である「円」は、明治4年5月10日(1871年6月27日)に制定された新貨条例(明治4年太政官布告第267号)で定められたものである。
当時の表記は旧字体の「圓」であった。貨幣法(明治30年法律第16号)施行により貨幣条例(明治8年太政官布告第108号、新貨条例を改正公布)は廃止されたが、通貨単位としての円は受け継がれ、現在の通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律(昭和62年法律第42号)に受け継がれている。
外国為替市場や為替レートなど、日本以外の通貨との関りの深い分野では、「日本円」という表記や呼称がよく用いられ、国際通貨や特別引出権のひとつである。