アンチウイルスソフトウェア
BitDefenderとG Dataの2種類のアンチウイルスエンジンを搭載して、検出力を高めている。1987年に世界最初の個人向けウイルス対策ソフトを発売した、ドイツのセキュリティソフトウェア会社である。
2008年版まではKaspersky Anti-Virusとavast!の2種類のアンチウイルスエンジンを搭載していたが、2009年版からKaspersky Anti-Virusに代わってBitDefenderが採用され、BitDefenderとavast!の2種類のアンチウイルスエンジンを搭載することになった。
株式会社アンラボが販売している無料アンチウイルスソフト。
有料版のV3 365 Clinic ウイルスブロックがサポート終了に伴い発売された。
韓国製だが日本語表示対応で、日本法人のサイトもある。
自動的に配信されるアップデートモジュールの安全性検証テストが不十分な場合があり、それにより自動更新された多くのユーザのパソコンが動作不良・起動不能になったり誤検出するなど、まるでウイルスに感染したかのようなトラブルが発生することがある。有名な例としては、ウイルスバスターの「CPU使用率が100%になる問題」がある。詳しくはウイルスバスターの項を参照。
中には、アンチウイルス、アンチスパイウェアを装った偽装セキュリティツールとも呼ばれるマルウェア(WinFixerなど)も存在している。
無償で提供されており広告表示もない。
企業向けセキュリティ製品の「Microsoft Forefront」とは違い一般消費者や小規模企業を対象としている。
他の有料製品に比べ必要最低限の機能だけが含まれ、ファイアウォールや個人情報保護機能、ディスクメンテナンス機能などは含まれていない。
Windows 7まで対応となっており、Windows 8以降はWindows Defenderに移行した。
日本では1980年代から1990年代前半にかけてNECのPC-9801シリーズが長らくビジネス用PC市場を席巻していたが、ごく初期のN88-BASIC互換ソフトウェア以降はOSとしてMS-DOSを主体としたため、PC/AT互換機上で動作するコンピュータウイルスがPC-9801シリーズでも動作し、日本のビジネスシーンでも実際に被害を受けるというケースが1990年代初頭あたりから顕在化するようになった。これに対して日本独自の環境に適応させたPC-9801用アンチウイルスソフトウェアが幾つか開発された。それらは当初、メモリに常駐してウイルスの起動を監視することから、ワクチンになぞらえて「ワクチンソフト」と呼ばれた。現在ではこの呼称はほぼ死語となっている。
Windows 95普及後のセキュリティ対策ソフトの日本での市場は、トレンドマイクロ、シマンテック、ソースネクストの大手3社による寡占的な状況が続いている。
2000年代になるとソースネクストが低価格路線に転じ、低価格ソフトウェアのZEROシリーズを販売、個人向けについては一時的とはいえメーカー別シェア2位になるなど、新たな潮流ができた。
低価格路線とは対照的に、検出力を売りとする対策ソフトの新規参入も2005年秋頃から増加した。
中国では金山、瑞星 (Rising AntiVirus) と並ぶアンチウイルスソフトのひとつ。
検出率は高い方であり、動作も軽い。
日本ではパステルカラーを基調とした使いやすいインターフェイスで、主に女性をターゲットに販売していた。
2009年6月30日をもって日本での販売を終了した。
Gateway PCのサポートチームが独立して設立した米PC Pitstop LLC社が発売しているPCチューニング機能とアンチウイルスソフトが統合化されたソフト。
パソコンの自己診断が無料。2009年に日本語版も発売・配布開始。
世界中のアプリケーションをホワイトリスト化したホワイトリスト方式のセキュリティエンジンで改竄されていないアプリケーションの起動を高速化し、その他の未知のアプリケーションを全て起動させない方式でセキュリティ性能を高めつつ高速化しているとしている。
著名なアプリケーションやドライバを自動更新する脆弱性対策機能を有する。
日本ではブルースター株式会社が販売・サポートしている。