宣戦布告 (小説)
宣戦布告(上) 1998年3月25日初版発行 ISBN 4062086123
宣戦布告(下) 1998年4月24日初版発行 ISBN 4062091151
加筆完全版 宣戦布告(上) ISBN 9784062731119
加筆完全版 宣戦布告(下) ISBN 9784062731126
北朝鮮による韓国への潜水艦侵入事件「江陵浸透事件」をモデルとし、『文藝春秋』1997年1月号にて「北朝鮮潜水艦敦賀湾に漂着す」を発表。これをもとに新たに書き下ろしたのが本誌である。麻生幾は本誌の執筆前に、日本政府の情報機能の構造的欠陥を取り上げた「情報、官邸に達せず」を発表しており、情報伝達や命令系統の不備など本作品にも通ずるものがある。
1998年の北朝鮮によるミサイル発射実験直前に発売され、非常にタイムリーな内容の本誌は、63万部を売り上げるベストセラー小説となった。
また、現行法での自衛隊出動、警察力の限界、有事法制などの法整備が手付かずの状態に対する警鐘などが高く評価されている。小説としては珍しく実在の政党(自民党、自由党、社会党など)や実在の企業(セコムなど)が登場することもリアリティーを高める一因となっている。
この小説が執筆されたころは自社さ連立政権の時期であり、与党である社会党が反戦平和を、野党である自由党が防衛出動を主張するなどといった政治状況が描かれている。
自衛隊では2004年に有事法制が確立し、2006年に他国での交戦規定にあたる部隊行動基準の整備がされ、現行法では自身の身の危険が迫った場合には上からの命令を待たずとも応戦することができるようになった。さらに場合に応じた武器使用も現場の判断で使用することができるようになった。これにより現場にいる自衛官が余計な政治的判断を迫られず、かつ円滑に任務を遂行することが可能になった。
200X年、福井県敦賀半島に北東人民共和国の潜水艦が座礁、完全武装した工作員が上陸した。この事態に諸橋揆一郎首相は警察力のみで解決するため、SATを投入するが、武器使用許可も下りないままロケット砲(RPG-7)の攻撃を受け、2名の殉職者を出す。
警察力のみでの対処が難しい事から内閣は動揺するが、各閣僚の思惑や法解釈から自衛隊の出動は遅々として下されずにいた。しかし、民間人犠牲者が発見された事を受けて、諸橋首相はついに自衛隊出動に踏み切る。だが、現場の連隊本部と防衛庁の対立や指揮・命令系統の不備、法解釈ギリギリの出動であったことから武器使用の合法的な解釈が行えず、反撃すら許されない自衛隊は交戦開始直後に早くも6名の犠牲者を出してしまう。その後も重火器の使用許可が下りず有効な攻撃が出来ないまま、次々と隊員が死傷していく。
そんな中、突如として北東人民共和国のフリゲートが日本領海に接近。それに呼応するように周辺諸国が次々と臨戦態勢に入る。そして北東人民共和国の核ミサイルが発射準備体制にはいったとの情報が飛び込んでくる。