日本医師会災害医療チーム
2010年3月、日本医師会長の諮問機関である救急災害医療対策委員会は、救急災害医療における連携のあり方と、医師会の災害時医療救護対策に関する諮問への審議結果を発表した。この報告書においては、日本医師会が最大の医師の職能団体であり、また全ての地域医師会を束ねる立場にあるにもかかわらず、災害発生直後において、被災現場等での災害医療活動を実行する能力に欠けることが指摘されるとともに、日本医師会として災害への対応を遂行するための方策として、医師会JMATが提言された。
この提言を受けて、日本医師会はJMATの具体化に向けて、災害医療小委員会において、アメリカ医師会のNDLS(National Disaster Life Support)も参考としつつ、研修のあり方などを検討しはじめた。
しかしその検討途上の2011年3月11日、東北地方太平洋沖地震およびこれに伴う津波等による東日本大震災が発生した。このことから、日本医師会はこれまでの検討結果をもとにしたJMATの結成の検討に入り、3月15日、同会災害対策本部はJMATの派遣を決定し、43の都道府県医師会(被災した岩手・宮城・福島・茨城の4県を除く)に対して派遣の要請を発出した。また3月17日には、厚生労働省医政局長より日本医師会長に対し、被災地への医師等医療従事者の派遣が正式に要請された。また被災県である岩手県においても、岩手県医師会がJMAT岩手を組織し、5月後半より活動を開始した。
なお、東日本大震災では米軍による支援活動「トモダチ作戦」が大きな成果を上げたが、その先駆けが日本医師会による被災地への医薬品の輸送であったとされている。