残留日本兵
現地に出入りしていた複数の日本人が仲介役となって日本大使館に伝聞されたこの情報は、最終的に生存の未確認情報が57人にまで膨れ上がったが、現地はモロ・イスラム解放戦線や新人民軍 の活動地域で詳細な調査が困難であった上に、日本人仲介者に最初に情報を伝聞した複数の現地人仲介者の信憑性に疑義が示され、その後の調査でも本人への面会も含めて何の証拠も出なかったために大使館員や厚生労働省の担当者は現地ジェネラル・サントスを引き上げ、報道も終息した。
前述の通り、インドネシアは2014年の小野盛の死去で公式には残留日本兵は一人もいなくなったとされており、フィリピンでは山下財宝やM資金などの詐欺や、残留日本人と主張する現地人の国籍認定問題と関連する形で残留日本兵の未確認情報が氾濫しているとされるが、在比日本大使館は2015年現在も僅かでも残留日本兵の情報があればその都度調査を行っているという。
なお、厚生労働省は残留日本兵になったと推測される、戦死記録が無く引揚げを含む戦後の消息が正確に確認できない元日本兵が、2005年4月時点で21人いたとしており、内訳は中国16人、旧ソ連2人、樺太・ビルマ・ベトナムが各1人とされていた。