ケインズ経済学
有効需要の原理はケインズによって提唱された。ケインズによって執筆された「一般理論」において、序論第3章の表題が「有効需要の原理」である。この序論第3章で、ケインズ自身の言では、雇用量は総需要曲線と総供給曲線の交点において決定され、さらにこの点において事業者の利潤期待が最大化されるとし、ケインズはこの交点を有効需要と呼んだ。閉鎖経済における有効需要、あるいは総需要は民間支出、民間投資、政府支出の合計であり、貨幣的支出に裏づけられた需要である。有効需要の大きさが一国の生産水準を決定するという原理を有効需要の原理と呼ぶ。なお、有効需要=総需要 である。
ケインズ以前の古典派経済学では、「供給が自らの需要をつくり出す」というセイの法則が理論の基礎となっていた。古典派経済学では、価格メカニズムが働くことによって、需要の小さな財の価格は下がり、需要の大きな財の価格は上がるという価格調整が行われることで需要と供給が一致するとされていた。それゆえ、古典派経済学では一国の生産水準は供給によって決定される。これに対して、ケインズは賃金の下方硬直性に代表されるように市場の価格メカニズムは必ずしもいつもうまく働くわけではないと考えた。そこで、市場では価格調整が行われるのではなく、需要が小さな財は生産数量が減らされ、需要が大きな財は生産数量が増やされるという数量調整が働くと考えた。すなわち、一国の生産水準を決定するのは需要(有効需要)であるとするのが有効需要の原理であるが、このケインズによる発見は、当時のみならず現代の経済学に至るまで、大きな影響を与えている。
ケインズ経済学(ケインズけいざいがく、英: Keynesian economics)とは、ジョン・メイナード・ケインズの著書『雇用・利子および貨幣の一般理論』(1936年)を出発点に中心に展開された経済学(マクロ経済学)のこと。
ケインズ経済学の根幹を成しているのは、有効需要の原理である。この原理は、古典派経済学のセイの法則と相対するもので、「供給量が需要量(投資および消費)によって制約される」というものである。これは、有効需要によって決まる現実のGDPは古典派が唯一可能とした完全雇用における均衡GDPを下回って均衡する不完全雇用を伴う均衡の可能性を認めたものである。このような原理から、有効需要の政策的なコントロールによって、完全雇用GDPを達成し『豊富の中の貧困』という逆説を克服することを目的とした、総需要管理政策(ケインズ政策)が生まれた。これは「ケインズ革命」といわれている。またケインズは、財政規律にきわめて熱心であったことも明らかになっている。
ケインズ経済学では貨幣的な要因が重視されている。
ケインズは、企業者と労働者とからなる活動階級 (active-class) と資金の供給側である投資者(債権者)からなる非活動階級 (inactive-class) の二階級観をもっていた。
インフレーションは金利生活者に損失を、デフレーションは失業によって労働者に損失をもたらすものと見ていた(「貨幣改革論」)が、ことにストックの価値を高めるデフレーションは、活動階級の犠牲の下に貨幣愛に囚われた非活動階級に利得を得させるものと捉え、これを緩やかなインフレーションよりも問題の多いものと見ていた。
また非活動階級に対しては当時投資の流動化によって企業が「投機の渦巻きの中の泡沫」と化していたことを問題とし、また当時のような極端な富の不平等を不確実性および無知に乗じて獲得された利益によるものとして排斥した上、本人の活動によらない富に対する課税として相続税の極端な強化を主張しており、総じて「金利生活者の安楽死」という表現に象徴されるように、非活動階級から活動階級への経済上の支配権の交替を求めていた。