陸軍技術本部
(当初)
本部 総務部 第1部(他部所掌外の兵器) 第2部(他部所掌外の器材) 第3部(光学・音響兵器)
陸軍科学研究所(基礎科学研究)
(1938年8月)
本部 総務部 第1部(他部所掌外の兵器) 第2部(他部所掌外の器材) 第3部(光学・音響兵器) 第4部(通信・電波兵器)
陸軍科学研究所(基礎科学研究)
(1940年8月)
本部 総務部 第1部(他部所掌外の兵器) 第2部(他部所掌外の器材) 第3部(光学・音響兵器) 第4部(通信・電波兵器) 第5部(戦車・自動車) 第6部
陸軍科学研究所(基礎科学研究)
(1941年6月)
本部 総務部 第1部 第2部 第3部
技術研究所 第1(鉄砲) 第2(情報、気球、測量) 第3(工兵器材) 第4(車両) 第5(通信器材) 第6(化学兵器) 第7(物理兵器) 第8(爆薬) 第9(秘密兵器)
陸軍大臣の諮詢を受け、器材、築城、工兵隊編制及び教育、官衙兵営に関して会議研究する機関。1883年1月31日、陸軍省達乙第13号達により設置され、同日付けで「工兵会議条例」(陸軍省達乙第14号達)が制定された。議長には少将が当てられた。当初は砲兵会議と同様に、工兵教育のための操典、教範などの編纂に係わる必要から、1887年5月、監軍部に属することになったが、1891年6月に再び陸軍大臣に属することとなる。