本線料金所
台湾(中華民国)においては、インターチェンジに料金所を設置せず、高速道路で本線上に定期的に料金所を設置していた。走行距離が長いほど多くの料金所を通過するため、結果的に遠方へ行くほど多くの料金を支払うシステムを取っていたが、中華民国政府は2013年12月30日をもって、全ての本線料金所を廃止し、ETCシステム利用の距離制料金へ移行した。
韓国においては、京仁高速道路、第二京仁高速道路、ソウル外郭循環高速道路(板橋JCT - 退渓院IC間、一山IC - 板橋JCT)で本線上のみに料金所を設置している。また、民間企業が管理する高速道路についても、多くは本線料金所にて料金収受を行っていたが、2016年に韓国道路公社管理区間と一括徴収するシステム導入により、多くの本線料金所が廃止された。
通常は料金区間の端部に設置される。「(チェック)バリア」(CB)の通称を持ち、NEXCOなどの高速道路管理会社の表記では括弧を用いないチェックバリアという表記も使用される。利用者の間では単にバリアと呼ばれることもある。英語表記は"toll barrier"(略:TB)。本来、交通を遮断する料金施設のことを"toll barrier"というが、日本においては特に本線料金所施設全体のことをいう場合がほとんどである。
また、料金所によっては「集約料金所」と表示されているところもある。