反マスク
反マスク(はんマスク、英語: Anti-mask sentiment)とは、感染症の世界的流行の際、政府や民間施設が公衆衛生上の感染対策としてマスクの着用を求めることに反対すること、またはそういった人々(anti-masker)を指す。また、それによりマスクを着用していない状態のことをノーマスクと呼び、あえて何の防御にもならないマスクを着用したり、口元に穴を空けたり、マスクから鼻を出すなどの方法で着用する人もいる。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行時、多くの国が感染の拡大を抑えるために、マスクの着用を推奨または義務化したが、こうした動きに反発し、人にマスクを外すように呼びかけたり、公共の場で着用を拒否する動きが起きた。マスクを拒否する理由は「個人の自由の侵害」「マスクの効果に懐疑的」「COVID-19の脅威が誇張されている」「マスクの人にうつさない・うつされないためにするという本質的な意味を理解していない、もしくは否定している」など様々である。小売店から飛行機まで、さまざまな場所で発生したマスクの着用拒否は、暴言や暴力による対立に発展することもあり、逮捕・起訴される者もいた。また、マスクの着用拒否は、反ワクチンや陰謀論とも強く関係し、COVID-19の流行期間中に表面化した分断の象徴の一つとされている。
2022年4 - 7月にかけてワクチン接種会場への侵入で、計13人が逮捕され、11月にリーダー格の1人が生活保護費を不正受給した詐欺容疑で逮捕、12月に静岡の幹部ら8人が集団接種会場に侵入した建造物侵入容疑で逮捕された。弁護士の木原功仁哉と南出喜久治は反ワクチン・マスク訴訟を行い、「鼻出し・あごマスク励行」「ワクチンはビル・ゲイツによる人口削減計画」などを主張する。
幸福の科学:総裁の大川隆法(2023年3月死去)は、「法力でウイルスを死滅させることができる」として、「マスクは要らない」と法話で語っている。教団の教義に反ワクチン陰謀論はないが、幸福の科学の職員で「武士道」代表の与国秀行は、マスクやワクチンは有害無益であり、コロナの死者は水増しされているとして、目覚めをうながしている。
類設計室:陰謀論サイト「るいネット」とミニコミ誌「週刊事実報道」などで、マスクを含めた事実に基づかないコロナ情報を多数発信していた企業。関西圏で学習塾「類塾」を運営。週刊事実報道は、2021年に独立会社として分離した後、2022年9月に休刊した。
サンクリチュアリ教会:統一教会の分派であり、「新型コロナは中国の生物兵器」「マスクは非科学的な詐欺」「マスクを着けた者たちは政府の奴隷になる」などと説く。
みんなで学ぼう会:つくば市を拠点にマスクやワクチンに反対する団体で、ディープステート陰謀論やニセ歴史、スピリチュアルな分野についても発信する。主宰は井上正康医師。2022年1月、つくば市の豊里交流センターで、谷本誠一呉市議会議員の「コロナの真実」講演会を開催し、マスクとワクチンの健康被害を訴えた。
新型コロナウイルスを考える会:代表は、正木稔子医師、事務局長は全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会代表の池田としえ(利恵)日野市議会議員、顧問は大橋眞徳島大学名誉教授。正木稔子は、マスクやワクチンに反対する音楽ユニットHEAVENESEの専属医である。
全国有志医師の会:COVID-19ワクチンやマスクの健康被害を訴える。所属する医師は、波動医学やオーソモレキュラー療法、オゾン療法、ホメオパシー、アーユルヴェーダ、プラセンタ療法、イベルメクチンの投与、「ロシアから来た神秘のきのこチャーガ」の講演などを行う。
チーム日本:ワクチンやマスクに反対し、脱コロナを主張。「全国有志議員の会」の池田としえ(利恵)日野市議会議員、長嶋竜弘鎌倉市議会議員、末永啓愛知県議会議員、谷本誠一呉市議会議員等と、元衆議院議員・弁護士の青山雅幸、徳島大学名誉教授の大橋眞、大阪市立大学医学部名誉教授の井上正康、医師の内海聡・中村篤史・高橋徳、NPO法人「コロナワクチン被害者駆け込み寺代表」代表の鵜川和久、ジャーナリストの船瀬俊介、元自衛官で「日防隊」の石濱哲信、能楽師でごぼうの党文化アドバイザーの大倉正之助などが参加。
神真都Q:反ワクチン・マスクに加えて、日本国憲法は無効であるとする「真正護憲論」なるものを普及する方針を発表。
また、ユニバーサル・マスキングは「無症状者からも感染する」という、エアロゾル感染するCOVID-19の特徴を考慮して、「コミュニティに感染を広げないため」に行われている感染対策だが、このレビューでは、COVID-19を飛沫感染であると定義し、症状のある咳やくしゃみのみに焦点を当て、マスクを着用することで「自身の感染が減るか」を検証していた。感染症研究政策センター(CIDRAP)の研究者らは、「コクラン・レビューの飛沫感染説は、人が常に吸入可能な小さな感染性粒子(エアロゾル)を生成し、これらの粒子が空気中に何時間もとどまることを示すデータにより否定され無効となった」と指摘した。『ニューヨーク・タイムズ』は、「マスクが着用者の感染リスクを下げるかどうかと、コミュニティにおけるウイルスの拡散が遅くなるかは別の問題」であり、「ウイルスの拡散を抑えるかをランダム化比較試験で調べるには、ある都市の人々はマスクを着用し、別の都市の人々はマスクを着用しないというように、大きな集団を無作為化して比較する必要がある」と指摘した。バーネット研究所所長のブレンダン・クラブは、「COVID-19との戦いにおいてマスクはほとんど効果がないという見解を広めることは、『大きな間違い、公衆衛生へのリスク』であると主張し、これを自転車のヘルメットや自動車のシートベルトの効果を評価することに例えた。そして、「ランダム化比較試験は、これらの明らかに目を見張るような成功を収めたツールの実世界での有効性を判断する方法ではない」と述べた。
有害事象については、複数の研究で否定され、米CDCと米国小児科学会は「マスクの使用は安全であり、激しい運動を除くほとんどの状況下で呼吸またはガス交換に重大な影響を与えない」「マスク着用が子供の感情や言語の発達を損なうという証拠はない」という見解を示している。発達に影響しない理由としては、「小さな子供は主に家庭で家族から言葉を学ぶ」「学齢期の子どもはマスクがあっても理解できる」「視覚障害のある子供でも言語発達の速度は変わらない」などの根拠を示している。「マスクは低酸素状態を引き起こす」という説については、運動時における主観的な息苦しさの強度は高くなったが、様々な研究で酸素飽和度を低下させないことが示された。マスクで喘息が悪化するかについては、コロナ禍でマスクをするようになってから喘息の患者数が大幅に減少したことが報告されている。マスクに付着する細菌については、マスクの内側は病気を起こさない常在菌が多く、有害な菌は外側で検出されるため、使用しているマスクを再装着する際には、内側と外側に気をつける必要がある。話題になったコクランレビューでも、マスクの「望ましくない効果」についての検討は、不快感以外に報告されているものはなかったとしている。
2023年2月19日、つくば市で開催したイベントは、3つの行政機関「茨城県教育委員会、結城市教育委員会、つくば市」が後援した。当日は国光あやの総務大臣政務官(衆議院議員、自民党)、星田弘司茨城県議会議員(いばらき自民)、山本美和茨城県議会議員(公明)、五頭泰誠つくば市議会議員(つくば自民)の計4人が登壇し、国光が代表で挨拶した。また青山大人衆議院議員(立憲民主党、子どもへのワクチン接種とワクチン後遺症を考える超党派議員連盟)の祝電を読み上げた。つくば市は、後援名義の使用条件としてマスク着用などの感染対策を条件にしていたが、来場者の約8割がノーマスクで、託児所の保育士3人もノーマスクであり、物販コーナーの脇には「ワクチンもマスクもNO!」と書き添えて、「ノーマスク幼稚園」や保育園のチラシも置かれていた。講演会で、明和政子京都大学大学院教授は「マスク着用やデジタル社会が子供の脳の発達に影響を与える」といった内容を話し、後半は鳥集徹の司会で明和政子、臨床心理士、東茨城病院小児科医師がパネルディスカッションを行い、フロアから日常生活でマスクを強制されたり同調を求められたりした体験発表を行った。また小児科医師は、マスクを着けていると子供は発育過程で「出っ歯」「面長」になるとの説を紹介した。開演前にはヒーラーが『ホツマツタヱ』のヲシテ文字が刻まれた琴で、「傷ついた細胞・DNAを修復させる」演奏を行った。