長沼ダム
1947年(昭和22年)のカスリーン台風や1948年(昭和23年)のアイオン台風で北上川流域は深刻な被害を受けた。これを機に北上川水系は広域的な治水計画が検討されるようになった。迫川流域は戦前の河川改修によって逆に水害が増幅したという経緯があり、これを解消するために多目的ダムによる治水が求められ、上流に花山ダム(迫川)や栗駒ダム(三迫川)が宮城県によって計画された。だが、北上川上流部(岩手県)や江合川の治水との整合性を図る必要性、さらには当時喫緊の課題であったかんがい整備と電源開発の早期整備も同時に求められ、水系一貫開発の必要性が生じた。
1950年(昭和25年)に国土総合開発法が施行され、北上川水系は同法に基づく「総合開発特定地域」に指定され1954年(昭和29年)には北上特定地域総合開発計画として上流・下流を一貫した河川総合開発事業計画が樹立された。
この中で迫川については花山・栗駒両ダムによる治水・利水事業が行われ、「第一次迫川総合開発事業」としてそれぞれ1957年(昭和32年)・1961年(昭和36年)に完成させた。しかし迫川下流部は地形的な理由から洪水の際には北上川の河水が逆流し易く、その上伊豆沼や長沼の増水によって低地の農地や家屋が浸水する「内水氾濫(はんらん)」による被害が多かった。
これを解消させるには上流部でのダム建設に加え、遊水地の建設と自然湖である伊豆沼・長沼・蕪栗沼の活用が必要になった。このことから遊水地として迫川に南谷地遊水地、蕪栗沼に蕪栗沼遊水地を建設して洪水を貯留するほか、伊豆沼と長沼を洪水調節池として利用する計画が立案された。そこで1971年(昭和46年)より「第二次迫川総合開発事業」が策定され、この中で長沼のダム化が正式に決定された。これが長沼ダムである。なお伊豆沼も当初はダム化を行う予定であったが、ダム建設の適地がないことからダム案を断念し、仮屋水門と飯土井水門という二つの水門による連携操作で伊豆沼に洪水を貯留する方法を採用した。