日本海新聞
2008年(平成20年)4月までの購読料金(1部80円、月極1,995円)は、朝刊を発行する全国の主要紙の中で最も安く、そのことは『日本一安い新聞』として販促活動を始め様々な場面でアピールの材料に使われていた。
しかし、産業経済新聞社(産経新聞社)が2006年(平成18年)11月1日にSANKEI EXPRESS(サンケイ エクスプレス)を首都圏や関西地区で発売(1部70円、月極1,680円)。これにより一時「日本一安い新聞」の座を明け渡したが、同紙は2007年(平成19年)11月1日より1部100円に値上げ。2008年(平成20年)4月には宅配も月極2,100円に値上げしたため、日本海新聞が再び「日本一安い新聞」となった。
もっとも、そのわずか1か月後の2008年(平成20年)5月1日には当紙も1部100円、月極2,200円に値上げしたことから「日本一安い新聞」ではなくなったが、大阪本社で発行している僚紙の大阪日日新聞のみ従来通り1部80円、月極1,995円のまま価格を据え置くことで「日本一安い新聞」の座を堅持した。
2014年4月1日には、消費税率改定に伴い1部110円、月極2,260円に値上げした。なお大阪日日新聞についても1部100円、月極2,050円に値上げしている。
2019年10月1日には、消費税率の再引き上げに伴い、宅配に変更ないが、駅・コンビニ・販売店即売は1部120円に値上げした。
2022年10月1日には、駅・コンビニ・販売店即売に変更ないが、宅配は月極2,600円に値上げした。