ゲリラ豪雨
このような豪雨への対策として、行政や研究機関などは更なる研究と観測・予測の強化、官民の防災機関などはゲリラ豪雨に対応した防災体制の構築と、主に2つの方面からの取り組みによって、防災・減災が図られつつある。
前者では、現存する気象レーダー(雨粒の位置と密度を観測できる)を生かしつつ、観測間隔を30〜10分間隔から5〜1分間隔へ短縮したり、雨雲あるいは風の移動速度・方向が観測できるドップラー・レーダー(デュアル・ドップラー・レーダー観測)の設置箇所を増やす対策が行われているほか、さらに数値予報モデル(メソ数値予報モデル)の高精度化、(密度よりも実際の雨の強度に近い)雨粒の直径を計測できる新しいタイプの気象レーダーの設置、また多数のリアルタイム観測データから、積乱雲の発達段階において豪雨を予測する技術(現状では雨粒がある程度成長した成熟期・減衰期でしか正確な予報は困難)の開発が進められている。
後者に関しては、特に洪水などの情報伝達に関して課題があるのが現状で、地方公共団体により差がある。
2006年頃から広く用いられるようになった理由としては、マスメディアや民間気象予報事業者によって、予測困難と思われる「局地的大雨」に対して用いられるようになってきていることが考えられている。
これらの豪雨は、10km四方程度の極めて狭い範囲に、1時間あたり100mmを超えるような猛烈な雨が降るが、雨は1時間程度しか続かないという特徴がある。これは前線に伴って次々に積乱雲が発生・通過して大雨になる集中豪雨とは、明らかにタイプが異なる。都市の下水道は一般的に最大降水量として1時間に50〜60mm程度を想定しているため、これを超える雨量では、短時間であっても処理しきれずに都市型洪水を発生させる。このような豪雨は、ヒートアイランド現象と地方風によって積乱雲が著しく発達し、もたらされている可能性が指摘されている。
2008年7月から8月末の、日本各地での豪雨災害(2008年夏の局地的荒天続発)の際、特に同年8月5日に練馬区周辺での局地的豪雨の際には、豪雨になっていなかった下流で、下水道工事中の作業員5名が流され死亡した。