国際保健
1960年代終わりから1970年代初めにかけて、保健や開発専門家らは、健康の社会的、経済的な側面に着目するようになった。健康は基本的人権の一つであるという考え方が広まるにつれて BHCA を国の保健サービスへ導入することが国際的に支持されはじめるようになった。これまで病院中心アプローチが主であった援助機関も地域保健プログラムを重視するようになった。1970年代、BHCA によって途上国の農村地方のヘルスケアサービスへのアクセスは徐々に改善され始め、「地域住民主体のヘルスケア (Community-based Health Care; CBHC)」という考え方が生まれた。CBHC のアプローチでの鍵となるアクターはコミュニティ・ヘルス・ワーカーであった。彼らは、それぞれのコミュニティの中から選出され、人々のニーズにこたえて健康課題を解決する役割を担った。自立、低コスト、健康教育、予防、地域資源の活用、地域住民の関与の観点が重視された。こうした住民参加型の草の根活動は非政府組織などによって多くの地域で展開され、住民の組織化やエンパワメントにつながった。
その後1990年代に入ると、東西冷戦が終結し、世界には、ヒト、モノ、サービス、カネが国境を超えて往来するグローバリゼーションの波が一気に押し寄せた。新自由主義的なワシントン・コンセンサスに基づくグローバリゼーションの進行は、結果的に富の偏在を招き、国家間、国内の経済的格差の拡大を生み出した。途上国の保健医療人材が国外に流出する頭脳流出も大きな課題として取り沙汰されるようになり、SARSやH5N1亜型インフルエンザなどの新興・再興感染症が容易に国境を超えて広がるリスクが増大していた。また、気候変動により、旱魃や洪水が頻発したり、地球温暖化に伴う疾病構造の変化が起こりつつある。こうした国境の枠を超えた健康課題は、もはやこれまでの「国際保健」の枠組み、つまり「富んだ国が貧しい国を支援する」という構造では対応できないものになってきた。2000年代に入り、こうした変化に対応しうる新たなパラダイムとして「グローバル・ヘルス (Global Health)」が提唱されるようになった。