ADSL
日本では2000年代前半に、既設のメタル通信線が利用できることで急速に普及した。従来の公衆交換電話網を経由したダイヤルアップ接続による従量制通信料金でなく月額定額料金で提供され、常時接続という利用形態が普及したが、2000年代後半になると、携帯電話に代表される高速な移動系通信サービスの普及と光ファイバー(FTTH)による高速通信が主流になるにつれて利用者が減少しており、さらにPSTNの将来的なNGNへのマイグレーションに伴ってサービスの廃止が検討されるようになり、NTT東日本とNTT西日本は2017年11月30日、FTTHサービス「フレッツ光」提供エリアで、ADSLサービス「フレッツ・ADSL」の提供を2023年1月31日に終了すると発表した。
既設の公衆交換電話網のメタリック通信線によるアナログ固定電話回線にデジタル情報を重畳して家庭や小規模事業所からのブロードバンドインターネット接続に使用される。アナログ電話回線に重畳させて提供するものをタイプ1、重畳させずに提供するものをタイプ2という。
アナログ電話回線を使用するがデジタル情報による通信であるため、法的にはデジタル伝送路として扱われる。このため工事には電気通信設備工事担任者のデジタル通信もしくは総合通信が必要となる。
使用する周波数帯域を約4倍(最大3.75MHz)に拡張する。
また、アップリンクを低周波数側、ダウンリンクを高周波数側とすることで、送受信の分離(周波数分割複信)をしているものが多い。さらに、エコーキャンセラ(Echo Canceller)を使用し、アップリンクとダウンリンクの周波数をオーバーラップ(Over Lap)させ、ダウンリンクの安定化・高速化と共にアップリンクを高速化しているものもある。
ソフトバンク Yahoo! BB - 自社でADSL接続サービスとプロバイダサービスを合わせて提供する。一部の山村部、離島(沖縄をのぞく)を除く全国。 東京めたりっく通信(現在:ソフトバンクBB) - 1999年7月、日本で初めて電話線を利用したADSLサービスを提供(東京都内)。その後、ソフトバンクBBへ吸収合併された。 平成電電 - 電光石火。自社プロバイダ契約とセット。直収ADSL(でんわ石火)もある。2006年に破産、日本テレコム(現在:ソフトバンク)に事業譲渡された。 JDSL - 日本テレコムが2001年から東京、名古屋、大阪周辺を対象に自社でADSL接続サービスとプロバイダ(ODN)サービスを合わせて提供していた。2002年に接続サービスはイー・アクセスに移管。
直収ADSL Yahoo! BB おとくラインタイプ - アクセスラインが直収電話のソフトバンクテレコム「おとくライン」となる。050番号のIP電話サービスは利用できない。 au one net(旧DION)(メタルプラスネットDION ADSL50/10) - アクセスラインが直収電話のKDDI「メタルプラス」となる。050番号のIP電話サービスも利用可能。ただしKDDIはADSLサービスは未実施であり、イー・アクセス(現・ソフトバンク)の設備を利用している。
アクセスラインのみ提供の電気通信事業者が行う回線サービスである場合(2006年現在、NTT東西のフレッツのみ)、あくまで加入者と電話局との端末装置同士で高速通信を実現するものである。この為、インターネットへの接続にはインターネットサービスプロバイダとの契約も必要である。また、プロバイダがADSL接続業も兼ねている契約形態でも加入者回線を使用するために、当然NTTなどの通信回線を保有する電気通信事業者と契約をしている必要がある。従って、計2種類の事業者と契約する必要があることになる。この煩雑さは、通信回線の保有とプロバイダ事業を合わせて行うCATVには無い部分である。ただしプロバイダ側がISPサービスの申し込みと同時にフレッツの申し込みを代行受付し、料金請求も合算して行っている場合もある(しかし契約はあくまでも2箇所である)。
ユーザー側から見た場合には、この契約の手続きを少しでも簡略化するためと、プロバイダ側のユーザー囲い込みも目的に、プロバイダがADSL接続業も兼ねている契約形態(Yahoo! BBやTNC「ADSLパワーライン」)やプロバイダが窓口となってADSL契約も一括して行う形態(ADSL提供業者がイー・アクセスやアッカ・ネットワークスの場合。ホールセール(wholesale=卸売)とも言う)もあり利用可能な地区の場合には「フレッツ・ADSL」料金+プロバイダ料金より総額料金が安く設定されているが、この場合にはADSL接続で複数のプロバイダを切替えて利用できない欠点がある。
直収電話に変更した場合には、系列企業のADSLサービスしか利用できないなどの制限がある。