リード・テクニック
これにより、容疑者がより簡単な選択肢を選んで回答する事を期待するのであるが、容疑者はどちらの回答を選んでも罪悪感が想起されるように仕向けられている。前述のように、容疑者は「犯罪に決して関与しなかった」主張を維持するため、第3の選択を行う機会も常に残されてはいる。
捜査員は目撃者の存在を仄めかす事で罪の容認を反復させ、自白の正当性を立証するための裏付け情報を引き出すように容疑者を誘導する。この段階では、容疑者がより積極的に犯罪の側面について独白する事を奨励する。独白の際に容疑者の語彙が乏しいと見られる場合には、適宜捜査員が適切と見られる語彙や表現の補足を行い、容疑者との対話を継続させる。
捜査員は容疑者の自認や懺悔に基づいた文書を起草し、音声やビデオ、或いは書面などの形で陳述資料(英語版)を作成する。
ウェイン州立大学は、自ら保有するミシガン州警察の尋問手引書の着目点として、容疑者は第8段階まで自発的に発言する機会が殆ど与えられておらず、警察側も第9段階の終わりに陳述資料を作成するまで容疑者の自白の自発性に殆ど関心を払っていない事の2点を挙げている。ジュリア・レイトンに因ると、米国で事情聴取の際一般的に用いられる取調室のレイアウトは概ね全州で共通しており、「狭く薄暗い室内で、容疑者は座り心地の悪いパイプ椅子に座らされる」事で、容疑者の不快感と無力感を最大限にする心理的効果を有しているともされる。欧米の警察には俗に良い警官・悪い警官と呼ばれる尋問の基本テクニックが古くから存在しているが、これもまた被疑者の恐怖と不安を元に自白をより引き出しやすくするための技法の一つであった。
リード・テクニックは3段階の工程で構成されており、事実の解析から始まり、次いで行動分析インタビュー(行動情報の調査の為に設計された非対面形式のインタビュー)が続き、必要に応じて9段階構成のリード式尋問を実施する。工程の行動指針に依れば、インタビューと調査によって得られた情報により、被疑者がその犯罪に関与している事が明白である場合のみ、個別の尋問を実施する事とされている。
リード・テクニックに於いては、尋問は刑事告発を実施する工程であり、捜査官は容疑者に対して「調査の結果、容疑者自身が犯罪へ関与した事を明確に示している」と始めに伝えた上で実行される。尋問は質問と回答の形式(疑問文)ではなく、捜査官によって提示された独白形式を取る。尋問中の捜査官の態度としては、理想的には容疑者を理解し、忍耐強く接し、決して軽蔑しない事が求められる。リード・テクニックの利用者の目標は、容疑者が徐々に真実を語ることに慣れさせていく事であり、それは捜査員の最初の想像力と、容疑者による様々な心理学的構成要素(英語版)の自己正当化(英語版)によって達成される。
例えば「この行動が計画的であったか、それとも衝動的なものであったか」という質問により、容疑者に罪悪感が惹起される事がある。これは選択的疑問文とも呼ばれ、罪悪感の暗黙の仮定(英語版)に基づいたものである。勿論、こうした主題に対しては常に第3の回答として「関与を全面否定する」という選択肢が残されてはいる。批評家はこうした戦略を危険と見做しており、確証バイアス(それは不正確な信念や仮定を強化する可能性が高い)により捜査の結果選択の幅を時期尚早に狭めてしまう可能性が有る事を主張している。