略綬
一般的に勲章は正装時に着用し、略綬は略礼装や平服時に着用してもよいと規定されている。一方、軍隊では常装等の服に着用する勲章類を略綬から正規の勲章・記章に付け替えることによって、正装や通常礼装とすることが広く行われている。この場合、軍や時代によって異なるが、その他に儀礼刀や白手袋等の着用が規定される。
一般のホワイトタイ(燕尾服)にはフルサイズの大綬章と星章を着用するが、小綬章や褒章・記章はミニチュアメダルを着用することがあり、ブラックタイ(タキシード)の場合は原則としてミニチュアメダルのみを付けるのが慣例である。そして、略綬は略章と併用できないため、これら夜会服に着用することは一般的ではない。軍服としては、夜会服用にメスジャケット(元はブラックタイ相当の服だが国によってはホワイトタイ相当の服装も制定されている)があるが、その着用時も略綬を着用しないのが一般的である。
日本では、「大勲位菊花大綬章大勲位菊花章図式及大勲章以下略綬の件」(明治10年12月25日太政官達第97号)により、既に制定されていた菊花章と旭日章に略綬が制定された。そして、その後増設された勲章については、制定の際に略綬も制定されるようになり、瑞宝章は明治21年1月26日閣令第21号「各種勲章及大勲位菊花章剄飾ノ図様」、金鵄勲章は明治23年2月11日勅令第11号「金鵄勲章ノ制式佩用式」、文化勲章については昭和12年2月11日勅令第九号「文化勲章令」によって、それぞれの勲章のデザインと同時に制定された。宝冠章については、図様は明治21年1月26日閣令第21号によって瑞宝章と同時に定められたが、略綬は大正8年5月22日閣令第4号(「各種勲章及大勲位菊花章剄飾ノ図様」第二次改正)により追加された。
これら法令によって制定された略綬は、大勲位乃至勲6等勲章のものは円形略綬。当初、勲7等と8等は蝶型でボタンホールへの差し込み式となっていたが、大正10年4月25日勅令第146号(旭日章)、同第149号(金鵄勲章)及び4月26日閣令第4号(宝冠章及び瑞宝章)により上位勲章と同形式となった。その後、昭和11年5月18日勅令第六十五号(旭日章)、同66号(金鵄勲章)及び5月19日閣令第1号(宝冠章及び瑞宝章)によるデザインの変更があった。
これらの図様に関する規定は平成14年8月12日政令第277号及び平成15年5月1日内閣府令第54号「各種勲章及び大勲位菊花章頸飾の制式及び形状を定める内閣府令」により廃止あるいは削除され(金鵄勲章は昭和22年政令第4号「内閣官制の廃止等に関する政令」により既に廃止)、同内閣府令に一本化されたが、外見上のデザインは瑞宝章の色以外変わっていない。
また、吉池重朝一等陸佐(後に体育学校長・陸将補)はアメリカ出張に際してアメヤ横丁で略綬を購入したが、その中にアメリカ軍のものが混じっており、出発前に古参陸曹に注意されて事なきを得たという逸話もある。
制服用略綬については、「制服用の略綬に関する規程」(平成15年内閣府告示第10号)が新たに制定され、「勲章記章又ハ褒章ヲ有スル者制服著用ノ節略綬佩用ニ関スル件」は廃止された(同附則第2条)。新しい規程では、無綬又は大綬の勲章の綬幅は36ミリとされ、長さは単位が変更されて9ミリとなった。現在でも、現職自衛官への叙勲や職務に関する褒賞の授与はないが、排除する規定もないので、例えば、多額の寄付による紺綬褒章や勤務外での行動による紅綬褒章等の授与は有り得る。これら勲章等(勲章、褒賞及び記章(「勲章等着用規程」(昭和39年4月28日総理府告示第16号)第1条))及び同略綬の着用については、「勲章等着用規程」及び「制服用の略綬に関する規程」が直接適用されるほか、「勲章等及び略綬の着用について(通知)」(昭和57年10月29日海幕総第4460号)等の実施要領が定められている。また、PKOに参加して国連メダルを授与される自衛官は増加しており、外国から勲章や記章を授与される自衛官も少なくない。そのため、自衛官服装規則(防衛庁訓令第4号)第4条が平成19年以降に改正され、外国の勲章等を授与された自衛官はこれらを着用できる旨が明記された。そして、これを受けた実施要領も通達されている(「外国勲章等の着用について(通達)」(平成22年9月10日陸幕人計第592号)等)。これらの通知や通達においては、略綬の着用要領については「防衛記念章の制式等に関する訓令」(昭和56年防衛庁訓令第43号)第6条を準用するとされている。