マインドコントロール
統一教会などの報道を通じ、統一教会信者の脱会運動に取り組む弁護士らにより語られるようになった。1992年の統一教会の合同結婚式に参加した山崎浩子が、翌1993年に婚約の解消と統一教会から脱会を表明した記者会見で、「マインドコントロールされていました」と発言したことによりこの語が広く認知されるようになった。山崎浩子がこの言葉を知ったのは、統一教会脱会信者の支援を続けている弁護士・牧師グループを通じてであり、彼らはスティーブン・ハッサン著『マインド・コントロールの恐怖』に依拠していた。日本にマインドコントロール論という概念を紹介し、メディアに広め用語として定着させたのは、統一教会信者の奪回・脱会を目的とする立場に立つ人々だった。社会心理学者の西田公昭は、この記者会見の報道の際に、マインドコントロールの定義をきちんと説明する人がなく、「心の操作」「精神の操作」「自分自身の心の調整」など、様々な意味に使われるようになってしまったと述べている。
同年4月にハッサンの著作が統一教会信者の脱会カウンセリングを二十年来続けていた浅見定雄の訳で刊行され、1995年には社会心理学者の西田公昭が『マインド・コントロールとは何か』を出版したことにより、「カルト」を恐れ嫌悪する感情の後押しを受けて急速に広がっていった。
ジャーナリストの米本和広は、統一教会に関連する現在進行形の問題は、関連組織による霊感商法と、信者を脱会させるための強制説得、拉致監禁であると述べている。
日本では、山崎浩子の脱会の際には、家族による拉致・監禁が行われており、本人の手記によると家族によってマンションに連れ込まれたときには、拉致監禁だと認識していたという。
米本和広は、この山崎浩子の脱会の顛末には週刊誌「週刊文春」と脱会請負人が関わっていたと述べている。家族や元信者が信者を脱会させようとして行った強制説得には、12年におよぶ監禁の例もある。米本によると、日本で80年代後半から信者を脱会させるための拉致監禁は盛んになり、これまでの拉致監禁は3千~4千人に上り、うち3千人が脱会しているという。1999年に拉致監禁されたとする女性信者が日本基督教団の牧師を提訴したことで、拉致監禁は沈静化したが、米本は以降も続いていると述べている。
1970~80年代に洗脳仮説が定着した国では、洗脳解除から攻撃性の少ない(とはいえ問題はある)「脱会カウンセリング」に移行しているが、洗脳仮説は依然として統一教会を含む新宗教に大きな影響を与え続けている。
宗教社会学者の櫻井義秀は、日本は脱会カウンセリングに関しては過渡期であり、「カウンセリングに関わる倫理綱領を設けて脱会支援にあたるグループ(日本脱カルト協会等)もあれば、デプログラミングに近い奪回・脱会のカウンセリングを行う個人もいる」と述べている。
マインドコントロール論では、「解凍・変革・再凍結」のプロセスに従い信念体系が変化するとされるが、これはそもそも宗教全般でみられる宗教的回心の過程なのではないかという指摘がある。宗教の入信行為に見られる自己の意識・身体感覚の変容という事象を4つの象限(世俗性・異質性・同質性・宗教性)で一般化・類型化すると、世俗性・異質性の象限にマインドコントロール・洗脳が、世俗性・同質性の象限に自己啓発セミナー等での自己開発・変性意識が、異質性・宗教性の象限に宗教的回心が、同質性・宗教性の象限に宗教的サブカルチャーによる癒しがあげられる。同じ事象に異なる説明がなされるのである。
破壊的カルト教団による信者の利用という考えは、マインドコントロール論の核心であるが、当人が如何なる信教を支持しようとも当人の自由であるという基本的人権の「信教の自由」に抵触し、また、人間の宗教的行為や宗教集団の多面性を理解するのに有益でないという問題がある。
ただし、信教の自由は無制限ではなく、外形的、客観的に違法行為や反社会的行為をすれば、取り締まりや制裁の対象になる。フランスの反セクト法では『10の外的基準に照らして「カルト」と判断する点である。
元々マインドコントロールという言葉は、「潜在能力を引き出すためのトレーニング法」という自己啓発的でポジティブな意味合いで使われていた。マインドコントロールには、学校や教育、様々なトレーニングで使われる人の認知行動原理と同じ技術が用いられる。自らの心を平静に保ったり、集中力を高めるなど、心理状態を制御・調整する意味で、この言葉が使われることもある。そのため、良いマインドコントロールと悪いマインドコントロールがあるという考え方もあるが、一般的には、「破壊的カルト」等のように何らかの詐術的な意味、他者を騙す性格を持ったものをマインドコントロール、本人に役立つ心理学の応用をセルフコントロールと言う。本項では前者について説明する。
マインドコントロール論では、支配された人の意識状態は、普段の正常な意識とはかけ離れたものになるとされる。(1) 破壊的カルト教団による信者の利用、(2) 社会心理学的技術の応用、(3) 他律的行動支配 の3つが一般定義である。人格の「解凍・変革・再凍結」の理論をベースに、認知不協和理論や影響力論、ジャック・ヴァーノンの感覚遮断実験、フィリップ・ジンバルドーの監獄実験、プライミング効果論などの社会心理学的テクニックを活用して行われるとされる。宗教的自我変容を最も世俗的理解に立って説明したモデルであり、世間に広く知られている。
精神科医のロバート・ジェイ・リフトンは中国共産党が行っていたマインドコントロールに8つの要素を認めた。
環境コントロール
密かな操作
純粋性の要求
告白の儀式
聖なる科学
特殊用語の詰め込み
教義の優先
存在権の配分
社会的比較の制限
催眠の技術
希少性の原理は、手にすることは難しいものは貴重なものであるので、それは貴重なものであると考えるメカニズムである。「数量限定」と宣伝したり、最終期限を設けたりすることが挙げられる。好意の原理は、自分が好意を持っている人の指示に従う心理効果である。人を操作して好意を持たせることも可能であるとされる。例えば、人は自分と共通点がある人に好意を持つ傾向があるため、マインドコントロールを試みる人間は、ターゲットの人間と似ていることを、ありとあらゆる方法で示すことで、目的を達成しようとする。その他にも、お世辞、協同行動、快適な情報との結びつけ、ランチョン・テクニック(会食)などが使用される。返報性の原理は、他人から何かの恩義を受けたら、お返しをしなければならないと考える心理効果である。このルールは人間社会の文化に深く浸透しており、マインドコントロールの技術としては、最も効果があるとされる。社会的証明の原理は、人は他人がなにを正しいと考えているかを、正しさの基準として捉える傾向が強い心理効果である。多くの場合、より多くの人間が行っているのであれば、それが正しい行動であるとみなされる。そして、より自分に似た他人の行動を模倣する傾向があるとされる。一貫性の原理は、人間が自分がすでにしたことに対して一貫した態度を取りたがる心理効果である。この一貫性の原理を働かすためにコミットメントが用いられる。ある立場を明確にさせたり、公言させることができれば、その立場に一貫して行動しようとする傾向が自然に生じるのである。権威は、ミルグラム実験で確認されたように、人間が権威に対して服従する原理である。