国際認識
なお、明の洪武帝が日本の国情を把握できずに南朝の懐良親王を冊封しようとした話は著名である。中国・朝鮮側が意図的に曲解した倭寇観が清朝以後も継承され、近代以後の問題も加わって今日までの反日感情の源流となった。一方では日本の武士や海賊が中国や朝鮮沿岸を襲うことに対する批判は当時ほとんど見られず、江戸時代に松下見林が『異称日本伝』で中国側の倭寇の記録を論評抜きでそのまま記載してこれを受けて一部の儒学者が倭寇の振る舞いを批判するに留まり、明治以後にはむしろ「大陸雄飛」の先駆として扱う見方すら登場した。
また、元寇における鎌倉幕府や朝鮮出兵における豊臣政権における中国側国書に対する反発と強硬政策採用も、長年の外交関係の途絶によって、中国歴代王朝が日本を属国に準じた扱いをしてきた歴史的経緯を知らなかった(遣唐使は一種の朝貢扱いを受け、室町幕府は「日本国王」冊封を受けた上で勘合貿易を行った)ことが事態の複雑さを招いたとも言われている。勿論、こうした誤解や曲解は欧米列強を迎えた清朝の対応など、日本以外の諸国の外交史にも少なからず見られ、そうした態度が戦争などの原因になることもあった。ただし、こうした誤解や曲解の多くが理解の拒絶や悪意の理解によるものではなかったのである。
そこまでいかなくても、普通に自国や他国を「大国」「小国」「先進国」「途上国」などと位置付ける認識には正しい根拠が存在している訳ではない。こうした観念が相手国のありのままの姿を認識することを拒絶し、誤解や時には自己の都合の良い曲解を生み出していった。こうした誤解や曲解は全てが悪意に由来するものではなく、中には独自の新しい文化や商品を生み出すなどの効果をもたらす場合(アンパンやカリフォルニアロールの誕生など)もあるが、国家指導者層による誤解や曲解は時には国際関係に大きな影響を与えることになる。
アジア史で見ると、倭寇の問題が挙げられる。高麗や李氏朝鮮は倭寇に日本人だけではなくそれに呼応している朝鮮の賎民も多数加わっている事実を知ってその対策を取っていながら、あくまでも「倭人の暴虐行為」であるとする公式の見解を取り続けて国内の不満を日本に向けようとした(高麗末期の段階より既に朝鮮の賎民が倭寇に加わっていたのを認めたのは、1446年(『朝鮮世宗実録』世宗28年十月壬戌条)のことである)。明朝でも海禁政策とともに倭寇排除を名目として密貿易商人や海岸近辺の流民を弾圧することで体制の安定化を図ろうとした。