山陽ホテル
特別室には室内に専用の浴槽まで設けられていた。
しかし国有化されたことにより、ホテルの従業員はすべて官吏ということになり、来客の身分や振る舞いなどを警察のような目で見られると、サービス低下を懸念する記事が新聞に掲載されるようになった。これにより宿泊客も減少したと報じられている。こうしたこともあってか、かねてホテルの宿泊料金は高すぎると考えていた帝国鉄道庁(国有鉄道を管理する役所)では、増築前には室数が少なすぎて不可能だった室料の2割から3割程度の値下げを1908年(明治40年)7月13日から実施した。これにより、食事代を含めても同程度の日本旅館より割安になると評されるようになった。さらに、1910年(明治43年)に当時管轄していた鉄道院が発行していた案内によれば、室料と食事代を別計算する欧州式と、室料に食事代が込みになっている米国式が併用されるようになっていた。
なお、国鉄が営業するホテルとしては他に、関西鉄道が建設していたホテルを国有化した奈良ホテル(一時民間委託、1913年(大正2年)5月から国鉄直営)と、東京ステーションホテル(東京鉄道ホテル、一時民間委託、1933年(昭和8年)12月から国鉄直営)があった。宿泊定員の面では、山陽ホテルはこれらの中で最小であった。
山陽ホテルはさらに1918年(大正7年)にも増築を行い、1922年(大正11年)にも増築工事をすることになって基礎工事を行っていた。そのさなかの7月26日0時30分頃、ホテル分館の2階22号室と24号室の間付近の廊下から出火した。火はたちまち全館に燃え広がり、隣接する川卯鉄道旅館、下関郵便局、下関駅などへの延焼も懸念され、重要書類の搬出作業も行われるほどであった。軍隊が出動して物品の搬出作業と消火活動も行われたが、結局2時30分頃に全館を全焼して鎮火した。無風であったため、隣接する建物への延焼は避けられた。当日の宿泊客は日本人10名、外国人4名であったが、全員無事で、携行品なども運び出すことができた。建物の損害は約25万円、そのほか合わせて計37万円の損失とされた。この時点では、月間の収入は1万円程度で、大きな赤字ではない状態で営業していた。火災発生時22号室は空室で、漏電説もあったが結局火災の原因は判明しなかった。
火災後は、再建までの間暫定的に川卯旅館内に洋室を整えて外国人向けに提供するとともに、下関鉄道倶楽部も改装して臨時ホテルとして営業した。仮営業時は、宿泊費は欧州式のみで計算されていた。