シティグループ
主に1812年設立のシティバンク・オブ・ニューヨークと1863年設立のファースト・ナショナル・バンク・オブ・ザ・シティ・オブ・ニューヨークがシティコープの母体となる(1955年両社は合併)。サミュエル・オスグッドが第一合衆国銀行のニューヨーク支店を再生した。ここからシティコープの歴史が始まる。1812年6月14日、シティバンク・オブ・ニューヨーク (City Bank of New York) が200万ドルの資本金を元にニューヨーク州から免許を受けた。オスグッドが初代社長に就任したが、16日に米英戦争が勃発してしまったので9月14日に開店、ニューヨークの商業資本家らにサービスを提供し始めた。1837年恐慌のときすでにモーゼス・テイラー(Moses Taylor)が経営権を握っており、彼は1856年に社長となった。さらに、大西洋横断電信ケーブルを敷設した会社の管財人も務めた。1865年、国法銀行制度の成立とともに商号をナショナル・シティバンク・オブ・ニューヨークと変更した。1895年までには米国で最大の銀行となった。1897年、ニューヨーク第三合衆国銀行(Third National Bank of New York)を買収した。1913年末に連邦準備制度が発足すると、ニューヨーク連邦準備銀行の創設に関わる。
「共同CEO」の制度は、シティコープ側の合併了解を取り付けるためにワイルが提案したものだったが、これは多くの報道機関やアナリストから非現実的であるとして非難された。前米国財務長官のロバート・ルービンが2社の仲介のため役員に招請されたが、社内の衝突の結果、リードが経営から追われることになった。同様に、3人の共同CEOがコーポレート&インベストメントバンク担当、2人の共同CEOがコンシューマ・グループ担当となっていた。3人とは、トラベラーズ出身のジェームズ・ダイモンとデリック・モーン(Deryck Maughan)、シティコープ出身のビクター・メネゼス(Victor Menezes)である。この三頭政治は「The Noah's ark school of management」と揶揄され、長続きしなかった。
トラベラーズ出身の経営陣は、同社のクロスセリング戦略をシティグループに持ち込もうとした。シティバンクのリテール従業員は、年金商品や投資信託を売るために、証券・保険関係の資格を取得させられた。しかし、米国におけるリテール銀行業務は、こうした戦略にそぐわないものだった。CFOのトッド・トンプソン(Todd S. Thomson)が「リテール支店は大抵、預金を集めて、より高い利回りで運用するための業務を担っていた」と述べているように、コンシューマ部門内部は他の金融機関のように統合されておらず、それぞれの分野がスタンドアローンで業務をしている状態だった。
コーポレート&インベストメント部門の統合は、コーポレートバンカーとインベストメントバンカーの何れが主に顧客対応にあたるのかなどで対立が続き、さらに困難を極めた。