ロシア正教会の歴史
19世紀の間に明らかになった教会の諸問題を解決するための改革を求める声は、聖職者・神学生・信徒等の間から広範に起こっていた。改革を求めていたのは信徒や下位聖職者のみではなく高位聖職者も同様であり、皇帝に謁見可能ではあるが聖務会院総裁の許可なしに皇帝に要望を伝えることを許されなかった高位の主教達は、皇帝に贈るイコンに教会側の要望を伝える手紙を添付するなどしていた。
この時代において、ピョートル大帝によって廃止されて久しかったモスクワ総主教座の復活(これは国家機関たる聖務会院による教会に対する硬直的な統制の抜本的見直しと、教会法上の正常化を意味する)、極貧にあえぐ農村司祭(殆どが妻帯司祭)の生活の向上、上層部指導者達の腐敗の一掃などといった組織上の問題の他、教会の精神面の復興が改革の課題とされ、対処の方策には様々な見解の差異があったものの、問題意識は広く共有された。
これらの声は公会議の開催要求に結びついていった。当初は公会議開催に難色を示していた聖務会院であったが、聖務会院総裁に改革に否定的なコンスタンチン・ポベドノスツェフに代わってオブレンスキー公が就任するとともに、10人の府主教、21人の神学大学の教授が集まり、公会議実現に向けて準備が進められていた。
ピョートル1世(在位1682年 - 1725年)以降、ロマノフ朝の皇帝はロシア正教会を国教として保護する一方でさらに厳重な統制下に置くようになる。ピョートル1世は西欧への窓口および首都として1703年にサンクトペテルブルクを建設したことにもみられるようにロシアの西欧化を目指していたが、それは教会も例外ではなかった。
1701年、ピョートル1世は修道院省を設置して教会領を統括。不穏な空気が流れることを察したツァーリは修道士の執筆を禁止した。同年、教区聖職者に対して新たな義務を課した。教区の警護と消防、刑務所の見張り、助産婦の監視(捨て子の防止のため)等であった。1708年には痛悔(告解)の内容に反国家的な言動があった場合、司祭は国家に報告するよう秘密の勅令で義務付けられた。違反した司祭には罰金が科せられた。また、多くの修道院領が国庫に没収された。
総主教庁にも例外なくツァーリの改革の手が及んだ。1700年のアドリアン総主教の永眠後には後任の総主教を選出することを許されなかった。1721年にはモスクワ総主教庁は正式に廃止され、英国国教会とドイツのプロテスタント教会の制度に倣い、皇帝権力のコントロールの下に置かれた聖務会院が設置された。
13世紀まではルーシの一体性を崩すことを避けるために効果的な対策を打ってきたコンスタンティノープル総主教庁も、14世紀には政策の一貫性を欠き、ルーシに関する裁定は玉虫色のものとなっていき、場合によってはリトアニアとの妥協も行うことがあった。コンスタンティノープル総主教庁の保護者たるパレオロゴス朝東ローマ帝国がこの時期には完全に衰退しており、皇帝の教会政策に関する意思にもコンスタンティノープル教会自身の意思にも、統一性が欠けていた。ルーシに関して正常な意思決定能力を発揮し一貫性ある政策を行うのは当時の東ローマ帝国と総主教庁には荷が重かったと言えよう。
こうしたコンスタンティノープル総主教庁の態度と事情が、ルーシにおける抗争の様相を複雑化させていく一つの要因ともなった。これはルーシの正教徒達の間にコンスタンティノープル総主教庁の紛争調停能力への疑義を持たせる結果となった。具体的には、1350年代に聖アレクシスのロシア府主教叙聖に際しブルガリア総主教が自らの息のかかった人物を叙聖しようと介入、さらに東ローマ皇帝位を巡ってのカンダクジノス家とパレオロゴス家での内乱からフィロセオス総主教が疎開したことにより空座となった主教座にカリストス1世が再就任、すでに聖アレクシスが叙聖されていた事実を無視してロマンを全ルーシ府主教として叙聖してしまう。これによりルーシには二人の主教が並び立つ事態となり、結果二分割された府主教区のうち大ロシアをアレクセイが、小ロシアをロマンがそれぞれ統轄することとなった。