多系統萎縮症
診断基準は2008年に提唱された第2回合意声明が最も新しい診断基準である。第1回合意声明に比べて、ほぼ確実例の診断は大幅に簡素化され、偽陽性の臨床診断を減らすため疑い例であっても自律神経機能異常を示唆する症状を必須とし、早期診断を目的として各種補助検査やred flagsが採用されるなどの改良が試みられた。しかしこの基準では自律神経系と運動系(小脳性運動失調またはパーキンソン症候群)が診断に必須であるため診断時にはかなり進行した状態になっている。
パーキンソン症候群に対して、パーキンソン病に準じてレボドパなどを用いる。