グリーンインフラ
「グリーンインフラ」には、ただグリーンなだけでなく、より深くより包括的に、自然環境や多様な生きものがもたらす資源や仕組みを賢く利用したいという中心的なコンセプトがある。さらにはその自然が持つ多様な機能を上手に活用することで、様々な課題を抱えるより豊かで魅力あるものにしたいという、希望とも信念とも言える思いが「グリーンインフラ」という言葉には込められている。
自然の恵みの大きさやその多機能性はより持続的であるといわれ、生物多様性が高いほど大きく、多機能性だけでなく、環境の変化や人為的な影響に対する安定性(しなやかさ、レジリエンス) もグリーンインフラの特徴である。豊かな生物多様性に支えられた健全な生態系は、一定の範囲内で変動しながらもその働きを維持していく性質を内在している。また生態系の状態が大きく変わる場合でも環境と生物の関わりを介して、生態系は自律的に回復していく性質をある程度備えている。
過去の生態系こそが理想型であるとは限らないが、様々な自然の変動を経て成立した生態系の姿を出発点に、人と自然のより良い関わりを検討することが賢明だろう。その意味でも、グリーンインフラの推進では、「緑(=植物)」を増やすことにこだわらず、例えば砂丘のようにあまり植物が繁茂しない場所ではむしろその特徴を活用するといった、自然から謙虚に学ぶ姿勢が不可欠である。
グリーンインフラは新しい概念だが、自然の活用という意味では人間は長い歴史を持つ。そのため、グリーンインフラの計画や実施では伝統的な知識や技術に学ぶところが大きい。
多機能な生態系サービスの提供こそが、グリーンインフラの最大の特徴とも言える。生態系サービスには、人間が利用するモノだけでなく、自然が持つ防災・減災機能や水質浄化など、人間の安全で快適な暮らしに役立つ様々な機能が含まれる。
グリーンインフラは、複数の機能を発揮する多機能性が特徴である。期待される主な機能として、(1)治水、(2)土砂災害防止、(3)地震・津波減災、(4)大災害時の避難網確保、(5)水源・地下水涵養、(6)水質浄化、(7)二酸化炭素固定、(8)局所気候の緩和、(9)地域のための自然エネルギー供給、(10)資源循環、(11)人と自然にやさしい交通路(グリーンストリート)、(12)害虫抑制・受粉、(13)食料生産、一次産業の高付加価値化、(14)土砂供給、(15)観光資源、(16)歷史文化機能の維持、(17)景観向上、(18)環境教育の場、(19)レクリエーションの場、(20)福祉の場、(21)健康増進・治療の場、(22)コミュニティー維持などが挙げられる。機能はグリーンインフラの種類によっても異なるし、同じグリーンインフラであっても、それが整備される場所が都市なのか農山漁村なのかによって異なる。
このようなグリーンインフラの多機能性と、その設置と維持管理に必要な順応性は、おのずと多様な関係者の関わりを必要とする。なぜなら、あるグリーンインフラが発揮する多様な機能の恩恵は、様々な人々にもたらされ、グリーンインフラからより高い機能を引き出すためには様々な人々の知恵や技術が必要となるからである。
また一般住宅においても、雨水が溜まりやすい池を作る、駐車場の路面から水が染み込むようにする、など身近における様々な対策も推進されている。
また、自然環境を活かして持続可能で魅力のある国土づくりを進めるグリーンインフラは、2015年に国連総会で採択されたSDGs(持続可能な開発目標)における目標達成にも資するものと注目されている。緑地や湿地を整備し保全していくため、二酸化炭素を効果的に吸収し地球温暖化防止にもつながるとされる。また、グリーンインフラは元ある自然を有効活用するため維持費が最小限に抑えられ、コスト削減も大いに期待できるため、今後さらに推進されていく。
一方で欧州委員会(EC)は2013年に「欧州内の都市並びに地方におけるグリーンインフラの発展を推進すること」を目的としたグリーンインフラ戦略を採択した。これは、国連生物多様性条約に基づく「愛知ターゲット」や「2020年までの欧州連合(EU)における生物多様性戦略」特に後者で2020年までにグリーンインフラを導入し、さらに劣化した生態系の少なくとも15%を回復することで、生態系およびその生態系サービスを維持または向上させる目標を達成する上での重要なステップであるといえる。
欧州や日本で頻繁に発生する恐れのある洪水や土砂崩れ、雪崩、山火事などによる被害は、グリーンインフラ (例えば、機能的な氾濫原や川辺林の整備、森林保護など)によって低減できることが多くまた、自然の持つ創造力や防御力、供給力、適応力を利用する費用対効果の高い手法ともいえる。