林業
日本では古代から木造建築をはじめ日用品の隅々に到るまで木製品が使われており、必要な用材を確保するため林業は古くから行われていたと考えられているが、中世には寺社造営などに際して木材伐採を命じた文書が存在し、当該期には確実に山林資源の管理が行われていたと考えられている。
戦国期には戦国大名の大名領国の成立に伴い材木伐採や林産資源の採取、炭焼きや漆の採取、鉱山経営、狩猟など山における諸職人が領主権力に掌握され組織化し、戦国大名の本拠では居館を中心に城下町が形成され、城郭の普請や寺社の造営などこの時期には木材需要が増加し、山の民は領主権力から用益権を保証され、領主の必要とする資源や技術を提供した。なお、材木伐採や製材に関わる職人の呼称は「山造」など地域によって様々なものがある。
現在の鳥取県八頭郡智頭町には慶長年間(1596年〜1615年)に造林されたというスギの人工林が存在する。
江戸時代に入ると、江戸幕府や藩によって御林が設定された。御林は明治維新後に新政府に引き継がれ、現在の国有林の原型となった。
戦時中には乱伐により山林が荒廃し、戦後は復旧造林が行われた。昭和30年代には高度経済成長に伴い林業が振興され、燃料消費構造の変革により利用価値の小さくなった薪炭林や老齢過熟の天然林が生産性の高いスギ・ヒノキなどの人工林に転換される拡大造林や、奥地林の開発が行われた。1956年(昭和31年)には森林開発公団が発足し、1964年(昭和39年)には林業生産の増大を定めた森林・林業基本法が制定されている。