仲谷義明
1976年の秋に大島靖大阪市長が「大阪でオリンピックを」と発言。大島の考えはすぐに立ち消えになったが、これにヒントを得て「名古屋オリンピック誘致」を思いついたのが名古屋商工会議所会頭だった東海銀行会長の三宅重光であった。三宅は商工会議所の事務局に資料集めをさせたあと、1977年4月に愛知県公館を訪れ、仲谷に「名古屋でオリンピックを考えてみませんか」と提案した。仲谷は、国際オリンピック委員会理事の清川正二の情報をもとに準備を始め、同年8月25日、名古屋オリンピック誘致計画を新聞紙上で発表した。しかし発表時、名古屋市長の本山政雄は日米市長会議に出るためワシントン州シアトルに滞在中で、市関係者にとっては寝耳の水であった。オリンピック憲章では、開催権は都市にあるとされていたが、仲谷は憲章改正によって複数都市による広域開催が可能になり、その場合は県に開催権が移ると読んでいた。広域開催は認められるようになったが、開催権は従来どおりのままとなった。本山市長がしぶしぶ賛成したことが、その後の招致活動に微妙な影を落とした。
1978年12月、第三セクター「桃花台新交通」代表取締役会長に就任。