バーンデン・パークの惨事
3月22日、ジェームズ・チューター・イード(英語版)内務大臣によりモールウィン・ヒューズ(英語版)裁判官を委員長とする事故調査委員会を設立。同委員会の提出した報告書では「スタジアムの安全性確保のための観客数の制限」、「入場者の機械的な計測に基づく群集制御と管理調整」、「各地方自治体の審査に基づきスタジアムに資格交付を行う」などの条項を勧告する内容となった。報告書に基づいたイギリス政府による安全規定の立法化は、戦争終結後の荒廃した国内の再建を優先させたために見送られ、FAは安全上の問題を各クラブの自主規制に委ねることとした。
事故から20年が経過し、観客数の減少とスタジアムへの限られた投資により安全性の問題はわずかながら改善したが、観客数の減少はフーリガニズムの台頭により、群集管理上の新たな問題に直面したことを意味していた。一方、イギリス政府は1971年1月2日にスコットランドのグラスゴーで発生した群集事故(アイブロックスの惨事)により抜本的な対策の必要性に迫られた。1975年にスポーツ競技場安全法が採択され、事故防止に向けた公式入場者数を削減する条件が適用された。