横浜スカーフ
横浜スカーフ(よこはまスカーフ)は、横浜市の地場産業として生産されてきたスカーフ類である。最盛期の1976年(昭和51年)には日本国内生産量の90%、世界生産量の50%を横浜スカーフが占めた。
1859年(安政6年)に横浜港が開港して間もなく江戸・麹町の呉服商加太八兵衛が横浜で外国人相手の絹織物商を開業した。これが横浜における絹織物産業のはじまりである。当時の横浜は攘夷思想を持つ浪人が、外国人と取引する商人に危害を加えると脅かす、危険な状態であった。加太商店も一時営業を取りやめ、1864年(元治元年)に縁故の椎野正兵衛に事業を譲った。1873年(明治6年)、オーストリア政府はウィーン万国博覧会開催に際し、日本政府に出品を勧誘した。日本政府は旅費を支給して出品者を渡航させることとなり、絹織物業者からは椎野正兵衛が選ばれた。この時の見聞により製織が改善され、羽二重手拭や寝衣が輸出されるようになったと伝えられるが、1880年(明治13年)のメルボルン万国博覧会が始まりであるとする説、1875年(明治8年)にアメリカの商社の注文により輸出を始めたとする説もある。1887年(明治20年)頃には染色業者により染色され、主に中村川周辺の「ハンカチ女」と呼ばれた主婦の内職により縁縫いが行われるようになった。荷役労働者の日当が天保銭20~30銭だった時代に、彼女たちは1日に15~20銭の稼ぎを上げ、休日にはハンカチを首に巻き伊勢佐木町の賑座へ芝居見物に繰り出した。この芝居小屋は「ハンカチ芝居」と呼ばれたりもした。1936年(昭和11年)当時の横浜市内の内職従事者4,411人のうち1,338人がハンカチの加工に従事していた。
1887年頃から輸出業者が増え、輸出先もイギリスを中心としたヨーロッパにまで拡大した。
横浜スカーフの受注から出荷にいたるまでは複雑な分業体制を採っている。以下では、輸出向け捺染スカーフを例にとる。
日本国外からの発注が輸出商社にもたらされると、それを製造業者に発注する。製造業者は図案をデザイナーに依頼。発注者の納得が得られたなら、輸出商社は原料となる反物(原反)を仕入れ、製造業者に送付する。製造業者は図案に沿った型の製造を製版業者に依頼する。そこで作られた型は原反とともに捺染工場に送られ、捺染・蒸しの工程ののち水洗業者の手により水洗・乾燥が行われ、さらに整理業者により幅出し、つや出しの工程が行われ、捺染工場を経由して製造業者に納入される。染色が済んだ半製品は縫製加工業者から家庭内職に出され、縁巻加工される。再び縫製加工業者に集められた製品はアイロン掛け・折りたたみなどの仕上げが行われ完成品となる。このように、製造業者は分業のまとめ役として問屋のような機能を果たしている。ほとんどの場合は、整理業者は無地染色業者がその設備を利用して兼営している。商社が製造業者を兼営している例も多く見られる。
1923年(大正12年)9月1日に発生した関東大震災の被害は甚大で、横浜輸出絹業復興会の調査によると商社や加工業など絹業者全体の被害は631社、推定被害総額は約5080万円にのぼり、残った染色工場はわずか3か所であった。絹業者の多くは神戸市に移り、外国商館も神戸市や大阪市に避難したり、本国に引き揚げるところが相次いだ。特に、最盛期(1918年)に60社あったインド商館は絹織物輸出額の3割を占め、アメリカやヨーロッパのほかビルマやラングーン、上海にも販路を持っていた。横浜市はインド商館を再び受け入れるために尽力し、1924年(大正13年)には16社が横浜に戻った。1924年末には工場数、職工数も震災前を上回るほどの復興を遂げた。
1929年~1930年頃にはスクリーン捺染の技術が導入された。1934年(昭和9年)、ある絹織物加工店の従業員が外国雑誌でスカーフを知り、ハンカチの絵柄を拡大した見本をイギリス商館に売り込んだところ数週間後に大量の注文が来た。これが、スカーフが輸出された始まりである。1937年(昭和12年)の支那事変の前後には、世界最大の絹織物輸出国であった中国の生産量が激減し、欧米の商人は代替の生産地を日本に求めた。この頃からは、横浜市南区の大岡川沿いや保土ケ谷区の帷子川沿いには捺染工場が多く建てられ、川の水が染料で赤や青に染まった。しかし1943年(昭和18年)の企業整備令により、108か所あった染色工場のうち92工場が整理の対象となった。残った工場も軍用衣料の染色工場となり、その多くが1945年(昭和20年)5月の横浜大空襲で焼失した。