アースキン・メイ (初代ファーンバラ男爵)
その内容は不正選挙の公判・弾劾といった司法手続に関するものや、私法律案(private bills)の請願審理手順、庶民院(下院)・貴族院(上院)・国王間の意思疎通と権限分担など多岐に渡る。
また、メイが著作を通じて説いたのはフェアプレイの精神(効果性)だけではない。議会審議の脱線と時間不足(すなわち効率性)が慢性的な課題となっており、小冊子『議会公務を促進するための所見と提言』(1849年)では、選挙の集票目的で議会弁論が冗長化していると指摘した。これに関連しメイは、議会審議に無関係な発言や長演説の禁止といった議事規則の具体的な改革を提言した。当時のメイは私法律案請願の審査員を務めており、1830年代から40年代のイギリスは鉄道狂時代とも呼ばれ、鉄道敷設を求める私法律案の請願などが議会に殺到する状況をメイは目の当たりにしていたのである。メイの議会改革提言の一部は、敬愛するチャールズ・ショー=ルフェーブル(英語版)庶民院議長を通じて1853年に穏健な形で実現している。メイの各種改革案は緻密徹底していたものの、同時に長年培った憲政の先例・原理や伝統を重んじる姿勢を忘れることはなかった。
その後、1855年12月(40歳)に庶民院書記官補佐、1871年2月には庶民院書記官に昇格任命されている。庶民院書記官とは議会運営・手続に関わるアドバイザー職のトップである。既にメイの書記官補佐時代には『アースキン・メイ』がイギリス国外でも評価を得て、第6版まで改訂が進み、書記官に昇格後も第9版まで改訂に従事した。
一方、21世紀の庶民院日誌書記官マーク・ハットン(Mark Hutton)もイギリスの憲法が非成典憲法であるとし、『アースキン・メイ』がイギリスの憲法の一部であるとしたが、『アースキン・メイ』は「手続きの聖書」(procedural bible)とは言えないとした。また、ハットンは「議会は多くのルールがあるものの、ルール志向(rules-based)の組織ではなく、慣習と先例に基づき運営されている。議事規則(standing orders)、決議、成文法(statute)で記述されているルールは慣習への注釈あるいは改正にすぎない」とも述べている。
また、議会内部だけでなく一般メディアにも「アースキン・メイ」の表現が用いられることがある。例えばEU離脱(Brexit)でイギリス議会が紛糾していた2018年、日刊紙タイムズのコラムニストであるフィリップ・コリンズ(Philip Collins)は「テレサ・メイ首相より『アースキン・メイ』の方が役に立つ時期に差し掛かっている」と同姓のMayつながりで当時の政局を皮肉っている。統制の取れなくなった議会を正常化させるには、議事規則に則るべきとの主張である。この批判は他メディアにも引用された。
まず、索引作成はスピラーの離任でいったん中止されている。続いて1834年10月には議会大火(英語版)によって図書館の建物が焼け落ちる事件が起こった。過去の貴重な法案請願書など日誌索引付けの対象物を火の粉から守るため、図書館員たちは機転を利かせて窓から放り投げるも、蔵書の4割とほとんどの写本が失われた。だが、情報管理という責任は庶民院図書館に残されており、1836年に庶民院議長ジェームズ・アバークロンビー(英語版)が改めて索引作成をヴァードンに命じた。ところがその矢先に、国王ウィリアム4世が死去してヴィクトリア女王が即位することになったため、索引作成は再び中断され、1839年8月にようやく完成した。1820年から1837年の庶民院日誌索引では"PREPARED by Thomas Vardon"と書かれており、メイの関与は明示されなかったが、庶民院日誌局(House of Commons Journal Office)所蔵の索引では手書きで"Thomas May &"とつけ加えられていたという。
個人としてのメイはこの時期、庶民院図書館勤務に在籍のまま、1834年6月に高等教育機関である法曹院のミドル・テンプルに進学している。進学から4か月後に発生した議会大火は、メイに庶民院日誌の勉強に集中する機会を与え、矛盾する可能性もあるほかの情報源を排除することができたとされる。1838年には弁護士資格免許を取得し、索引付けを完成させた1839年の同月には公務員の娘ルイーザ・ジョハンナ・ロートンと結婚した。
当時のイギリスは対外的には帝国主義に基づいて覇権を拡大した時期であり、諸外国の議会関係者がメイに接触した記録も残っている。しかしながら国内での実務上では、書記官補佐時代のメイは議会規則改革の諸提言で議会の委員会から合意を得られず、書記官昇格後も改革の努力を続けた。
さらに1860年代以降、職務の傍らで執筆活動の幅も広げ、直近100年間のイギリス憲政史をまとめた『ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史』(1861年-、全3巻)や、古代欧州から当時のアジア諸国にいたる民主主義を俯瞰した『ヨーロッパ民主史』(1877年)を記している。イギリス議会史に詳しい中村英勝は、立憲政治の母国たるイギリスにおいて19世紀以降は憲政史の研究が盛んであったと考察しており、その代表的な史家としてメイの名前を挙げている。ただし、歴史学者ハーバート・バターフィールドからは、メイのホイッグ史観(国王や国教会に対抗する議会側の主権優位性をことさら強調する視座)が批判されている。イギリスは政党政治の長い歴史を有するが、19世紀に入ってからはトーリー党(前身は宮廷党、後の保守党、地方の土地所有名望家が支持基盤)とホイッグ党(前身は地方党、後の自由党、名望家以外が支持基盤)との二大政党による舌戦が繰り広げられ、政権交代を繰り返した時代であった。メイが立場上ホイッグ党員であったかは不明だが、少なくとも議事規則をめぐっては強固なホイッグ党支持だったと言われている。
また、『アースキン・メイ』の初版序文でもメイ自ら言及している通り、メイ以前のイギリス議事規則本の権威としてはジョン・ハットセル(英語版)による著作(1781年初版、1818年第4版)が存在する。『アースキン・メイ』では1818年以降の庶民院における事例を取り上げたほか、ハットセルの著作では取り扱われなかった貴族院における事例も採用したという。また、ハットセルの著作が先例に基づくアプローチで、あくまでも先例集(collection of precedents)という形をとっているのに対し、メイは年代順ではなくトピック毎に原則、根拠、先例という順で並べ、議会規則を読みやすくした。さらに、独立した問題への回答ではなく、議事規則の根底にある原則とロジックを明示することで、読者に議事規則について再考し、それを合理化できる機会を与えることになる。
陸奥の講義ノートを研究した高世信晃は2人の回答について考察し、メイが「イギリス政治の実地経験から具体的かつ実践的な」回答をし、シュタインが「行政府に権力を集中させ政府の安定に最大限の注意を払っていた」としている。
メイは日本が上院を設立すべきかについての質問へは「立憲政府を導入するためには必要不可欠」として設立すべきと考えを示し、また「少数派は政治的要求を勝ち取るために政党を組織し、議会へ代表を送り込むだろう」と陸奥に述べ、はからずも労働者による労働党設立を予想した。最終的に陸奥が研究をまとめて提出した『憲法論』では小選挙区制を支持したが、その理由はメイが述べたものと全く同じである。
また陸奥が「イギリスが責任内閣制の恩恵を享受しているのは、徐々にほとんど無意識のうちに形成されたことと慣習とが、一体になることによる」と指摘すると、メイもそれに同調して「イギリスがそうだったように、日本も議会制政治を確立するには200年かかるであろう」と答えた。
1840年代中頃から50年代中頃にかけて私法律案請願審査官などを務め、各種改革を提唱していたメイだが、その後の昇進は円滑にはいかなかった。『アースキン・メイ』の序文で献呈され、メイの提言の耳ともなっていた庶民院議長のショー=ルフェーブルは、1850年にメイを庶民院書記官(英語版)(庶民院の議事運営に関するアドバイザー職トップ)に推挙するも見送られている。これは1850年に庶民院書記官現職のジョン・ヘンリー・リー(John Henry Ley)が急死したことを受けての後任人事であるが、首相でホイッグ党首であったジョン・ラッセルが同じくホイッグ党員であった初代準男爵サー・デニス・ル・マーチャント(英語版)を推したためである。後年になって、ショー=ルフェーブルはこの出来事を回想し、メイへの手紙で「単に友人のため、政府を長年支持してきたために彼を任命したというラッセル卿の行動はなかなか正当化できない」と述べた。
ショー=ルフェーブルはメイを庶民院書記官に任命できなかった代償としてせめて庶民院書記官補佐(clerk assistant)への任命だけでも確保しようとしたが、書記官補佐のウィリアム・リー(William Ley)は頑なに辞任せず、1856年にようやく辞任するも書記官第二補佐(Second Clerk Assistant)で自身の甥にあたるヘンリー・リー(Henry Ley)を後任に推薦してショー=ルフェーブルを激怒させた。