予備役将校訓練課程
日本では、1925年(大正14年)から1945年(昭和20年)までの間、陸軍隷下に陸軍予備士官学校が存在し、予備役将校の育成がなされていた。さらに現役将校が中学校以上の学校において基礎的な教練を施す学校教練という制度が存在した。
また、海軍では、東京高等商船学校及び神戸高等商船学校の官立高等商船学校2校について、海軍予備士官の養成カリキュラムが組まれており、この2校に入学した学生は、自動的に全員が海軍予備生徒に任命され、海軍生徒に準じる待遇を受けた。卒業と同時に、海軍予備少尉もしくは海軍予備機関少尉に任官するものである。平時は民間にあって海事関係の職業に従事し、海軍の召集(充員召集)によって、軍務に服した。後に、東京、神戸の両高等商船学校以外にも、清水高等商船学校、函館水産専門学校遠洋漁撈科、水産講習所遠洋漁撈科にも拡大された。戦時は、実戦部隊の他、海軍諸学校の教官、民間造船所の監督官等、予備士官が活躍した。所謂予備学生とは完全に異なり、予備生徒のほうが格式が高い。
しかし、アメリカの同盟国となった戦後は、今日に至るまで、自衛隊においてROTCまたはそれに相当する課程は設置されておらず、学生から自衛官を養成するプログラムとしては、防衛大学校や、自衛官に任官することを条件として奨学金を貸与される貸費学生、曹の候補を育成する陸上自衛隊高等工科学校(かつては自衛隊生徒)などが存在するのみである。
ただし、現状では予備自衛官補を幹部自衛官に登用する道は一部に留まっており、諸外国と同様のROTC制度は有さないのが現状である。
こうした現状については、軍事ジャーナリストの神浦元彰が、自身のホームページで予備自衛官補がROTC創設につながる可能性について言及しているほか、軍事評論家の兵頭二十八も『日本の論点2004』において、日本が未だ予備自衛官補制度のみ有するのに対してROTCの創設の必要性について触れているなど、一部にROTCの必要性を述べる見解もある。
また、2007年(平成19年)6月6日、自由民主党の政務調査会国防部会では『自衛官の質的向上、人材確保、将来の活用に関する提言』において、予備自衛官制度の改正について触れ、その中で将官級の予備自衛官の設置について改善する必要性を記しており、今後の幹部たる予備自衛官の運用について注目されるところである。なお、防衛省内に設置された「防衛力の人的側面についての抜本的改革に関する検討会」においても予備自衛官の階級上限引き上げが検討されており、予備自衛官制度そのものの拡充の中で階級運用もより拡がるものと思われる。さらに、同提言では一般大学等からより安定的かつ優秀な幹部自衛官を確保するため、現行の貸費学生に加え、アメリカのROTCを参考とした採用制度についての検討も触れている。