東海アルミ箔
明治後期、電灯とガス灯との競争に加え、ガス会社同士も競争を繰り広げていた。ガス管用の鉛管製造大手の日本鉛管は主に千代田瓦斯に卸しており、ライバルの東京瓦斯では、新たな鉛管メーカーの設立が求められていた。その頃、横浜電線の技術者であった八塚平治は、同社が古河鉱業に買収されたことを機に、電線会社(東京製線合資会社)と鉛管会社の設立を考えていた。東京瓦斯取締役の渡邊福三郎は八塚の起業と東京瓦斯を結びつけ、1911年(明治44年)11月16日に、東京ガスや東京渡辺銀行、旧横浜電線関係者などの出資により横浜市神奈川町字新町に東海鉛管株式会社設立。しかし、同業他社との競争に加え、ガス管に鉄管が使われるようになり、事業の見直しが求められた。大正に入り、散弾の製造を始めたが、品質上の問題があり、成果は得られなかった。1913年(大正2年)、東京高等工業学校(のちの東京工業大学)教授の手島精一の勧めにより、茶箱の内側に貼る薄い鉛板(茶鉛)と錫箔の製造を始める。茶鉛と錫箔は1915年に東京で開かれた国産博覧会に出品し好評を得て、宮内庁御用達となった。その後新町の工場が手狭になり、1918年に神奈川町字富家町に新工場を完成させた。1921年には大蔵省専売局よりタバコ包装用の錫箔を受注している。
世界で初めてロール圧延方式によりアルミ箔が製造されたのは1910年のスイスのネヘール社で、日本には1923年頃より、スイスから輸入された菓子類の包装として出回るようになった。東海鉛管は1930年にドイツのシュミット社より圧延機を購入し、日本初の機械圧延によるアルミ箔の製造に成功。翌1931年3月より本格生産を開始した。
菓子・乳製品・医薬品・タバコなどの包装用アルミ箔、防水シート、電子部品材料などを製造する。アルミホイルやアルミカップなどの日用品については、子会社のアルファミックを通じて販売している。
2002年4月に東海アルミ箔が昭和電工の持ち分をすべて取得し、100%子会社とした。
1980年代後半のバブル景気では、同社も株式投資など財テクを行っていたがバブル崩壊がこれを直撃した。1991年3月期決算では営業利益14億8千万円に対し、金融収支の赤字は16億円に上った。長期借入金は年間売上高の1.7倍に相当する320億円に達し、24億円余りの金利負担は本業では賄えず、トーカイプラザの不動産収入でかろうじてしのげる状況であった。これと相前後し、1991年10月に東海金属株式会社から東海アルミ箔株式会社に社名を変更した。1993年3月期には23億4千万円の経常損失を計上し、自主再建を断念。日本軽金属に全面的な支援を要請した。コストダウンなどが功を奏し、2002年9月の中間決算ではおよそ17年ぶりの黒字を計上している。2005年3月、横浜銀行は23億円の債権放棄に応じ、同年4月には99%減資を行って資本金を約30億6000万円から約3060万円とした。同年5月には日本軽金属が第三者割当増資、横浜銀行がデットエクイティスワップにそれぞれ応じ、債務超過を解消した。これにより、日本軽金属の持株比率は18.7%から53.1%となった。同じ2005年5月には、東洋アルミニウムと包括的な業務提携を結んだ、2007年5月、日本軽金属は株式交換により完全子会社化を決定。株式交換発効日である同年10月1日に、日本軽金属は東海アルミ箔の全株式を完全子会社である東洋アルミニウムに譲渡した。これにより、東海アルミ箔は東洋アルミニウムの100%子会社で、かつ日本軽金属の孫会社となった。2016年4月1日に、東洋アルミニウムは東海アルミ箔を吸収合併した。