軽空母
ワシントン海軍軍縮条約に調印した列強各国は、航空母艦の保有枠と定義を受け入れた。艦型については「特例をのぞき基準排水量27,000トン、備砲8インチ以下など各種武装制限あり」としたが、1万トン以下の補助航空母艦について制限を設けなかった。
大日本帝国海軍は、ワシントン海軍軍縮条約での空母保有制限を回避するため、基準排水量1万トン以下の補助艦艇を建造したり、改装することにした。 さらに戦艦改造空母「加賀」が就役するまで、大型空母「赤城」と補助的航空母艦3隻(鳳翔、能登呂、若宮)で航空戦隊を編制して凌ぐことになった。 ここに空母は「航空母艦」と「補助航空母艦」に区分され、日本海軍の特務艦(運送艦)「能登呂」や「神威」が、航空母艦や補助空母として扱われた事例がある。 さらに日本海軍は、列強各国の一部の水上機母艦も補助空母と認識するに至った。
日本海軍は、昭和2年度計画で、ワシントン軍縮条約の空母制限外艦艇(一万トン以下、補助航空母艦)「龍驤」を建造した。だが1930年1月下旬から始まったロンドン海軍軍縮会議で、日本側は欧米列強の優秀な貨客船が空母に改造される事を懸念し、武装商船(補助空母、仮装巡洋艦)の規制を提案する。アメリカ側は「1万トン以下は空母に含めず」という従来案を主張したが、ロンドン海軍軍縮条約ではこちらも制限対象となった。
1940年代後半、冷戦構造の成立とともに、西側諸国は、ソ連海軍の潜水艦戦力への対抗を迫られた。ヨーロッパで東西の武力衝突が発生した際、アメリカ本土から速やかに増援・補給が行われることが期待されていたが、これに対し、ソ連海軍はドイツ海軍のUボートの技術をもとにした高性能潜水艦の整備を進めており、後方連絡線を巡って再び大西洋の戦いが発生することが予測された。また大西洋の中央部には、地上基地からの対潜哨戒機が到達できない間隙が発生することから、船団護衛だけでなく、この海域をカバーすることも求められた。
この状況に対応して対潜戦能力の強化が図られることになり、護衛空母だけでなく軽空母も対潜戦任務に投入されるようになった。まず1949年に「ライト」が対潜戦任務に充当されたのち、朝鮮戦争直後に「カボット」「バターン」が対潜戦に対応して改修されており、これらの艦はCVLKとも称された。
しかしAFガーディアンやS2Fトラッカーのような、新世代の艦上哨戒機の能力を十全に発揮するには、軽空母でも性能不足だと考えられるようになった。1952年からは、更に大型のエセックス級などが対潜空母(CVS)に類別変更されていったこともあり、CVLKの運用が拡大されることはなく、CVL自体の運用も1959年までに終了している。
アメリカ海軍も1万トン級の制海艦(SCS)を計画し、これ自体は実現しなかったものの、スペイン海軍では、老朽化した「デダロ」の後継艦としてSCSの準同型艦1隻を建造し、1988年に「プリンシペ・デ・アストゥリアス」として就役させた。更にタイ王国海軍向けとして、これを小型化した「チャクリ・ナルエベト」もスペインで建造された。またこのほか、イタリア海軍がヘリコプター巡洋艦の後継として建造した「ジュゼッペ・ガリバルディ」も、STOVL方式を想定して設計されたこともあって後にAV-8B攻撃機の搭載が実現し、1994年より引き渡しを受けて搭載した。
一方、ソ連海軍では、政治的な理由から空母の保有がなかなか実現せず、まずは水上戦闘艦に艦載ヘリコプターを搭載して運用していたが、その経験から、各艦に分散配備するよりは複数機を集中配備したほうが効率的であると判断され、ヘリ空母の保有が志向されることになった。まずヘリコプター巡洋艦として1123型対潜巡洋艦(モスクワ級)が建造され、1967年より就役したのち、1975年からは、Yak-38艦上攻撃機の運用に対応して全通飛行甲板を備えた1143型航空巡洋艦(キエフ級)が就役を開始したが、これは西側諸国では軽空母として受け止められた。