イベルメクチン
この企業治験は、イベルメクチンの素となる放線菌の発見者である北里大学の大村智が興和に直接依頼し実現した。北里大学に加えて、興和本社の地元愛知県の愛知医科大学や東京都医師会も協力する。北里大学は米メルクによる適応拡大を見込んでいるが、米メルクはCOVID-19に対して効果があるというエビデンスは今のところなく、安全性も分からないとしている。このため、興和は米メルク以外からイベルメクチンを調達し、企業治験を通じて有効性や安全性を検証する。治験は2021年度内に終え承認申請したいとし、実用化後の治療薬は興和が製造を担うとしている。研究計画書によると、治験は発症から5日以内の軽症者を対象に行い、イベルメクチンを体重1kg当たり300-400μgまたは偽薬を1日1回3日間投与し、投与開始から168時間までの臨床症状が改善に至るまでの時間の違いを比較する。主要評価項目に、重症化予防効果は含まれていない。同年11月中旬、東京都が治験の協力を開始し、都内の宿泊療養施設での1例目として患者本人の意思を確認した上で投与した。同年12月1日、愛知県と名古屋市が治療の協力を発表し、市内の宿泊療養施設で治験を始めた。2022年3月、厚生労働省は興和の治療薬開発に対し約8億円の補助金支給を決定した。
2020年4月、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行初期に、in vitro(試験管内で)の研究により、高濃度のイベルメクチンが新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の増殖を抑制することが報告され、COVID-19の治療に応用できる可能性が示唆された。人での有効性が未確認なため科学者や医師のほとんどは懐疑的であったが、ネット上で予防や治療に有効であるとの誤った情報が広く流布され、一般市民の間でこの薬の認知度が高まった。そのため、イベルメクチンを処方箋なしに入手するために個人輸入する者や、抗寄生虫薬として承認された用量より多く服用(適応外使用)する者が出現し、政府や専門家による注意喚起が行われた。
その後の人を対象にした研究では、COVID-19に対するイベルメクチンの有効性を確認することはできず、2021年には、有効性を示した研究の多くに不正行為や欠陥があることが明らかになった。そのため、厚生労働省、世界保健機関(WHO)、アメリカ国立衛生研究所(NIH)や欧州医薬品庁(EMA)など世界の主要な保健機関は、臨床試験以外でCOVID-19の予防・治療としてイベルメクチンを使用しないよう勧告した。それにもかかわらず、イベルメクチンに関する誤った情報はソーシャルメディア上で広がり続け、反ワクチン主義者や陰謀論者等に支持され続けている。
ウシ・ヒツジの捻転胃虫(Haemonchus)、オステルターグ胃虫(Ostertagia)、 毛様線虫(Trichostrongylus)、クーペリア(Cooperia)、腸結節虫(Oesphagos-tomum)に対し駆虫性を有するほか、糞線虫属(Strongyloides)に感染したイヌ、ウマに対して駆虫性を有する。さらに、ウマにおける頸部糸状虫(Onchocerca cervicalis)のミクロフェラリアに対しても有効である。一方、牛用駆虫剤イベルメクチンを投与された後は、排出糞中に3週間程度検出され、ハエ(ノサシバエ、キタミドリイエバエ)の幼虫の死亡と蛹化率低下が報告されている。あわせて、畜舎周辺で捕獲されるハエ類の減少も報告されているが、ハエ類が減少しているため、糞分解活動も抑制される。
イヌでは、犬糸状虫症の予防のために使用される。犬糸状虫のミクロフィラリアが血中に存在しているイヌにイベルメクチンを投与すると、ミクロフィラリアが一度に死滅し、発熱やショックを引き起こす場合がある。したがって、イベルメクチンを予防薬として使用する際は、犬糸状虫の感染の有無を検査する必要がある。同効薬として、ミルベマイシン、ミルベマイシンオキシム、マデュラマイシンがある。また、スピノサドと共用したり、コリー系に使用したりすることは、ミクロフィラリアが存在しなくても、上記のことを引き起こすことがあるため、イベルメクチンは使用禁止となっている。
COVID-19に対してイベルメクチンを正式に承認した国はないが、いくつかの国では有効性のエビデンスが不確実にもかかわらず、誤った情報、死亡数の増加に対する絶望感、初期のワクチン不足、すでに闇市場や動物用医薬品の不適切な剤形で薬が使用されていたこと等により、医師の管理下における適応外の使用を公式に許可していた。一時的に公式の許可を与えた国には、チェコ共和国(後に撤回)、スロバキア、フィリピン(後に撤回)、インド(後に撤回)などがある。
2020年、COVID-19に対する有効性と安全性に関する質の高いエビデンスがないにもかかわらず、ラテンアメリカの少なくとも8カ国(ボリビア、ブラジル、エルサルバドル、グアテマラ、ホンジュラス、メキシコ(後に撤回)、パナマ(後に撤回)、ペルー(後に撤回))は、査読前論文と事例証拠に基づいて、イベルメクチンの配布を決定した。根拠とされた研究は元データの捏造のため撤回されており、これらの推奨事項は後に汎米保健機構(PAHO)により非難された。これらの国は、乏しい公的資金を使用してイベルメクチンを含む「COVID-19の早期治療キット」を購入し、連邦政府や州政府の保健サービスを通じて国民に大量配布した。キットを家庭や地域社会に配布した国もあれば、陽性反応が出た人や、医師の処方箋がある人にのみ配布した国もある。メキシコの連邦政府のガイドラインは、イベルメクチンの使用に反対する汎米保健機構(PAHO)の勧告と一致していたが、メキシコシティ政府は国のガイドラインに反してCOVID-19キットを配布した。
また州の人口の多い地域では流行により破綻し、数ヶ月にわたりCOVID-19以外の死亡者数も全くカウントされなくなっていた。州のCOVID-19死亡者は43倍過小報告されており、自宅隔離での死者数もカウントされていない。2021年9月、インドのガイドラインからイベルメクチンは削除された。
「ペルーは、イベルメクチンの使用によりCOVID-19の流行が収まった」とする説が拡散された。しかしペルーがイベルメクチンをCOVID-19の薬として承認したのは2020年春であり、2020年6月にはCOVID-19による死亡率が世界で最も高くなっていた。また、イベルメクチン投与者の方が死亡率が1.44 - 1.68倍高かったが、これは誤った安心感により感染対策が不十分になったことが要因とされている。
ブラジルのイタジャイ市は、パンデミック初期の2020年7 - 12月に市全域でイベルメクチンを配布したが、その結果、死亡や入院が半減したとする観察研究の論文が、オープンアクセスのCureusに掲載された。しかし、この研究では投与群と非投与群のうち何人が配布時にすでにイベルメクチンを服用していたかは不明であり、また服薬状況をモニターしていないため、実際に誰が服用していたのかも不明である。2020年、イタジャイ市のCOVID-19死亡率はサンタカタリーナ州の主要都市で最も高く、その事もこの観察研究に疑問を投げかけている。また、著者のうち2人がイベルメクチンの製薬会社Vitamedicから金銭を受け取っていたことや、ピエール・コリーら著者のほとんどがイベルメクチン推進団体である「FLCCC」や「World Council For Health」等の構成員として報酬を得ていた利益相反(COI)も指摘されている。
抑制系神経伝達物質であるγ-アミノ酪酸(GABA)の作用を増強する可能性があり、バルビツール酸系やベンゾジアゼピン系、バルプロ酸ナトリウムなど神経活動を抑制する薬剤との併用は、その作用が増強する可能性がある。
標準用量における重篤な有害事象は、血液中のロア糸状虫の負荷が非常に大きい人に多くみられる。 血液1ミリリットル当たり3万個以上のミクロフィラリアを有する人は、イベルメクチン投与後のミクロフィラリアの急速な死により炎症および毛細管閉塞を起こす危険性がある。
過剰摂取(オーバードース)後の神経毒性により、抑制性塩化物チャネルの増強から哺乳類のほとんどにおいて中枢神経系抑制、運動失調、昏睡、さらには死亡する可能性がある。過量投与時は、胃洗浄や解毒処置をすることにより吸収を阻止できる。
CYP3A4という肝臓の代謝酵素を阻害する薬物は、P糖タンパク質の輸送も阻害することが多いため、イベルメクチンをCYP3A4阻害剤と一緒に投与すると、吸収が増加し血液脳関門を通過するリスクが増加する。通過した場合、神経伝達物質であるγ-アミノ酪酸(GABA)によって活性化される他のリガンド作動性Cl-チャネルと弱いながらも相互作用すると思われる。CYP3A4阻害剤には、スタチン、HIVプロテアーゼ阻害剤、多くのカルシウム拮抗薬、リドカイン、ベンゾジアゼピン系、およびデキサメタゾンなどのグルココルチコイドがある。
投与量と毒性の範囲については、マウスにおけるLD50(半数致死量)は25mg/kg(経口)、イヌにおけるLD50は80mg/kgであり、近似のヒト等価用量LD50範囲は2.