オイルショック
通商産業省では行政指導などにより節電を呼びかけたが自主的な協力が進まなかったため、強制力を持つ電気使用制限等規則により以下のような制限をかけた。
デパートのエスカレーター運転中止。
ネオンサインの早期消灯。
ガソリンスタンドの日曜日休業。
飲食店や映画館の営業時間短縮や深夜営業の中止。
デパートやスーパーマーケット、地下街など商業施設の営業時間短縮。
鉄道事業者における最終列車の繰り上げなどの処置。
地下鉄事業者が駅の照明を間引き。
プロ野球においても、照明の消費電力をセーブするために平日のナイターを19時前後開始から18時前後(遅くとも18時30分までに)開始に繰り上げてみたり、また週末・祝日は極力薄暮を含めたデーゲーム(夏季除く)で開催するようにしていた。
トヨタ自動車や日産自動車、マツダなど主要自動車メーカーが、一斉にモータースポーツから撤退した。
テレビ深夜放送の休止。特にNHKは教育、総合両方ともに23時以降の放送を休止と日中(総合ではUHFテレビ試験放送を含め月曜日から金曜日の15時-16時台前半。なお、国会中継や高校野球中継が行われた場合は休止時間帯でも放送されていた。教育では14時30分-17時30分の内1-3時間)の放送休止。なお、民放5社が深夜放送の自粛を決定したのは、1973年(昭和48年)12月14日。また、サンテレビジョン・岐阜放送テレビなど独立UHF放送局の一部では、放送開始時刻の大幅な繰り下げ措置や日中の放送休止時間(千葉テレビ放送、奈良テレビ放送など)がとられた。