ソビエト連邦による満洲侵攻
ソビエト連邦による満洲侵攻 (英語: Soviet invasion of Manchuria) は、1945年8月9日に、ソビエト連邦が大日本帝国の傀儡政権、満洲国に侵攻した事で始まった。ロシア語ではロシア語: Манчжурская стратегическая наступательная операция, 満洲戦略攻撃作戦, 又はロシア語: Маньчжурская операци, 満洲作戦とよばれる。1945年のソ連対日参戦の中で最大の作戦であり、ノモンハン事件終結から約6年間の平和を経て、日ソ間が再び戦争状態となった。1983年以降、アメリカ陸軍の戦史研究者デイヴィッド・グランツ(英語版)が論文にて主題としたことから、8月の嵐作戦 (Operation August Storm)と呼ばれることもある。
ソ連は満洲への侵攻作戦により満洲国、蒙古聯合自治政府(現在の内モンゴル自治区)、朝鮮北部を獲得した。この作戦で関東軍が撃破されたことにより、ソ連を通じて連合国への条件付き降伏を模索していた日本政府が無条件降伏を決定した重要な要因であり、ソ連が仲介者としての役割を果たす意図が無いことを明らかにした 。
1945年初めまでにドイツの敗北に先んじてソ連が攻撃する事はなかったが、満洲侵攻を準備している事は日本側にとっても明白だった。日本は太平洋での戦況に加えて、いつどこでソ連が対日参戦してくるか判断する必要があると悟った。
1945年2月のヤルタ会談では、特にドイツ降伏後3か月以内に対日参戦することへ同意する代わりに、スターリンは南樺太や千島列島の占領、満洲における権益をルーズベルトから確約した。1945年3月中旬には、日本にとって太平洋戦争の状況はますます厳しくなり、南方地域の戦闘を支援するため満洲から精鋭部隊を抽出していった一方、ソ連は極東ソ連軍の増強を続けた。ソ連は日ソ中立条約を更新しないことを決めていた。日ソ中立条約の条項には条約を廃棄する場合は期間満了の1年前には通知するよう求めていたため、ソ連は4月5日に日本へ条約延長を希望しない旨を通知した。これは日本に大きな懸念を抱かせたが、条約はあと1年間有効なので何ら野心はないと日本側を説得した。
1945年5月8日のドイツ降伏はヤルタ会談での合意をソ連が履行する場合、8月9日までに対日参戦する必要がある事を意味した。日本は今や唯一の枢軸国であったが、ソ連との和平を維持して日ソ中立条約の延長を希望しており、これを軸として連合国との講和を画策していた。ヤルタ会談以来、日本は日ソ中立条約を延長すること、そして連合国との和平交渉をソ連に仲介してもらうためソ連に繰り返し働きかけていた。ソ連はこうした日本の期待を失望させないよう、可能な限りプロセスを長引かせるのと並行して侵攻作戦の準備が続けられた。1945年4月から政権を担った鈴木貫太郎内閣の役割の一つは、無条件降伏以外の条件付きの講和を試みることだった。