会津風土記
こうした背景のもと、本書編纂への直接的な契機となったのは、寛文4年(1664年)の寛文印知改であった。会津藩ではそれに先行して、幕府に提出するべく記録の整理をすすめていたが、その過程で各地の地名に「古今之異同」(『家世実記』寛文4年5月24日条)が見出され、その措置を幕府に問い合わせた。地名の異同を詳細に記録にとどめるよう求めた幕府の指示に従って調査が進められたものの、多くの郡において郡名を確定することが出来ず、さらに幕府の所蔵する資料をも調査したにもかかわらず、問題を解消することが出来なかった。そうした状態にもかかわらず、幕府の督促により会津藩は郷帳を提出せざるを得なくなり、地名・郡名に疑義の残った状態のまま、同年6月3日に会津藩に対する領地判物が下されるに至った。
この事態は深刻なものとして受けとめられたものと見え、同年中に正之は国家老の佐藤勘十郎に領内風土の調査を命じた。この調査は寺社改の一環として命じられ、寺社改と責任者・担当者が重複している。領内の地誌事項の調査に次いで、翌寛文5年(1665年)には郷頭に「万改帳」(土地帳)を提出させ始めた。この「万改帳」は組の構成村ごとに境界、戸口、耕作面積から始まり、河川・山岳・植物の様な自然地理から、寺社・道路・堰堤といった人文地理に属するものまで、村ごとの地誌事項を枚挙した文書である。