徳島水力電気
1922年の祖谷川水力電気合併後、同年末になると三重合同電気株式会社(後の合同電気)との合併話が浮上した。同社は三重県津市に本社を置く電力会社で、三重県下のうち津・松阪・宇治山田(伊勢)の3都市の電力会社が合併して同年5月に新発足したばかりであった。地理的に遠く離れた会社同士ではあったが、徳島水力電気の大株主川北栄夫が三重合同電気で取締役を務めるという接点によって、川北の斡旋で合併が計画された。地方的会社ではなく東海地方と南海地方にまたがる中央(具体的には大阪)の会社とするのが将来の社業拡大のための資金調達に有利、という観点から合併が推進されたという。
当時、両社の資本金は徳島水力電気が1125万円(うち669万円払込)、三重合同電気が1415万円(うち約1300万円払込)であり、会社規模は三重合同電気の方が大きいが、利益率を比較すると徳島水力電気が優れており配当率は徳島水力電気12パーセント、三重合同電気9パーセントと差があった。徳島水力電気側の重役間で合併に関し内紛があったが、1923年1月15日、徳島水力電気の株主総会は合併を承認した。合併に際しての存続会社は三重合同電気であるが合併条件は業績が優れる徳島水力電気側に有利なものであり、徳島水力電気の株主に対する株式の交換比率は以下のように設定された。
徳島水力電気の50円払込済み株式1株に対し、三重合同電気の50円払込済み新株1.