SOS
初日は飛行も無線連絡も順調で、米国東海岸沿いを北東へ大圏コースで欧州へ向かっていたが、まもなくエンジン・トラブルと暴風に遭い、南東へ、さらに南へと低空で漂流しはじめた。アーウィン通信士は10月16日夕刻よりCQDで助けを求めたが、うまく通信を確立できないまま長い時が過ぎていった。
1910年10月18日早朝4時頃、1隻の船を発見し無線でCQDを送ったが応答がなく、電気ライトでモールス信号を送ってみたところ反応があった。アーウィン通信士は自分たちが無線を装備していることをライトで伝えると、しばらくして無線で返事がきた。その船はニューヨークに向かっていた英国・Royal Mail Steam Packet社(英語版)のトレント号(英語版)号(呼出符号RNR)で、アメリカ号の全乗員6名と猫1匹が救助された。空からはじめて用いられた遭難信号は国際的なSOSではなく、マルコーニ社独自のCQDだったのである。
もうひとつはフィリップス通信士が途中からブライド通信士の「新しい」SOSを使おうという提案に応じたことから、この時のSOSこそが世界初の発信であろうと思われてしまう点である。
タイタニック号沈没事故の1週間前の4月8日早朝、ボルチモアからボストンに向かっていた Merchants & Miners Transportations社の「オンタリオ号(SS Ontario)」(呼出符号Q2)の事故でも遭難信号SOSが使われ、新聞記事になっているとおり、タイタニック号がSOSを発した最初の船ではないことは良く知られていた。しかし年月の経過とともに、タイタニック号以前に用いられたSOSのことは忘れ去られ、「タイタニック号が世界初のSOSを発した」とする書籍や雑誌が見られるようになった。
なお初めてSOSを使用したマルコーニ局に関してはタイタニック号のMGY(フィリップス通信士の発信)だといわれており、もしそうならば、前述したスラボニア号のマルコーニ局MVAが初めてSOSを発したという説は自動的に否定される。なお他社と交信しないマルコーニ社の方針は1912年10月に撤廃された。これに同期するかのようにマルコーニ社のCQDの使用は終了した。
1909年の初CQD、初SOSより30年目に当たる1939年の2月11日、ニューヨークのホテル・アスターで開かれた「ベテラン無線通信士協会」VWOA(Veteran Wireless Operators Association)第14回年次総会において、CQDをはじめて発信しリパブリック号とフロリダ号の乗員乗客を救ったジャック・ビンズ元通信士、およびSOSをはじめて発信しアラパホ号の乗員乗客を救ったハウブナー(Theodore D. Haubner)元通信士にマルコーニ・メモリアル・メダルの銀賞が贈られた。受賞式典には当時のフロリダ号の船長をはじめ、救助に向かったバルチック号の船長と操舵主任も招待されている。「ベテラン無線通信士協会」VWOAはかつて自分たちが所属していた無線会社の垣根を越えた、退役無線通信士の親睦会である。
なお、国際民間航空機関(ICAO)は国際民間航空条約の附属書12「捜索および救難」において対空目視信号(Ground-Air Visual Signal Code)を定めている。これによれば「V」に"Require assistance(救助を要す)"、「X」に"Require medical assistance(医療援助を要す)"などといったシンボルが規定されている。
公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団が「SOS」の文字と受話器や押しボタンを組み合わせて、非常電話・非常ボタンを表すピクトグラムを策定しており、日本産業規格のJIS Z 8210でも同デザインで採用され、鉄道車両内や鉄道駅などに表示されている場合がある。
モールス符号の SOS からの派生として、何かの信号を3回ずつ一定間隔で繰り返すことで、救助を求める信号となる(例:光を3回点滅させる、笛を3回鳴らす、銃を3回発砲する、石を3個重ねる、3本の棒切れを等間隔に立てる、周辺の物を燃やして3つの煙を等間隔に立てる、三角を描くように飛行する)。
またAppleが2017年(平成29年)9月20日にリリースしたiPhoneのiOS 11から「緊急SOS」機能が追加され話題をよんだ。これは緊急時にロックされたiPhoneから警察、海上保安庁、救急や消防へ通報できるものである。
1906年10月3日から11月3日にベルリンで開かれた第一回国際無線電信会議において世界共通(無線会社共通)の遭難信号の制定が討議された。審議の際にはマルコーニ社の社内符号CQDや、アメリカからは船舶で使われていた旗旒信号のNC(遭難)を無線電信でも使ってはどうかと提案されたが、最終的には開催国ドイツの無線法で定めていたSOSが採択された。会議最終日(1906年11月3日)に調印された国際無線電信条約附属業務規則の第16條にはSOSが規定され、発効日を1908年7月1日とした。
条約調印各国は発効日までに批准し、自国の関係する無線法規をこれに整合させ、実行に移すことになった。日本は1908年(明治41年)2月25日に林董外務大臣からこの条約・規則の批准を上奏したい旨の閣議請議があり、2月29日に西園寺公望内閣が閣議決定、さらに3月18日に枢密院において最終的に可決された。ただちに上奏され、3月19日には裁可を得、3月27日に批准された。そして1908年6月22日に公布、同年6月23日に官報で告示している。
1908年3月27日に批准手続きが終わったため、無線に関する法律「電信法」のもとに、無線電報取扱規程を定めたのが1908年4月9日だった。その第6条には国際的な整合をとった「危急 ・・・― ― ― ・・・」が盛り込まれている。日本では・・・― ― ― ・・・を「危急」と命名し、国際無線電信条約附属業務規則が発効するよりも、2か月早い1908年5月1日に施行されたのである。