亜細亜大博覧会
朝野新聞は亜細亜大博覧会の開催に反対の論陣を張った。反対の理由としてはアジア各国の工業力は貧弱であり、各国からの出品が産業振興の起爆剤になるとは思えず、またアジア辺境の日本まで外国からの観覧客が多数来訪するとは考えられないと主張した。そして1890年は国会開設という大事を成し遂げるべき大切な年であり、そのような年に博覧会など行うべきではないとした。東京横浜毎日新聞もまた、日本製品が世界に通用するか疑問であり、博覧会によって世界に日本のことを知らしめるという目的は果たせないとの意見であった。そして政治的な自由が確立されてこそ国家の繁栄が図られるとして、国会の開設後に亜細亜大博覧会を開催する資格が得られるため、まずは国会開設を行うべきと主張した。そして国会を開設することは当時の国家的課題である条約改正の早道であるとの見解を示した。一方、時事新報は亜細亜大博覧会が産業振興に役立つとは考えられないとした上で、博覧会を欧米からの観光客を呼び込む機会と捉え、日本、そして日本人に対して好印象を持ってもらうことにより日本の評価を高め、結果として条約改正に繋げるべきであるとの開催賛成意見を唱えた。各新聞の論調は開催について賛否あるものの、農商務省が唱える産業育成効果に対してはこぞって懐疑的であった。