マルクス主義批判
金持とその寄食者であるブルジョア・ インテリゲンチャに必死の闘いを宣言せよ」と主張し、「金持ちとぺてん師」は、「資本主義にそだてあげられた寄生虫」であり、社会主義の主要な敵であって、「全人民の特別の監視のもとにおかれなければならず、社会主義社会の規則にすこしでも違反したならば、容赦なく制裁しなければならない」存在であるとし、レーニンも反革命的な党外の反対者に対して極めて非寛容であった。
政治学者カール・フリードリッヒは、全体主義は、古くからの専制政治とも、西欧型民主制とも異なる以下の6つの特徴を持つという。
全体主義イデオロギー
独裁者が率いる唯一の政党
最大限に発達した秘密警察
マスコミの独占的管理
軍用兵器の独占的管理
経済組織などすべての組織の独占的管理
この定義が最もあてはまるのは、スターリン時代のソ連であり、スターリン以降のソ連も基本制度は全体主義のままであったとギデンズはいう。スターリン時代のソ連は、ファシスト党のイタリアや、ナチ党のドイツに類似して、恐怖政治(テロ)を特徴とし、支配力を強化するためにイデオロギー的基礎を作り上げ、それに付随して反対意見を弾圧するために強制力を広範囲に用いた。大粛清では、約100万人が殺害され、さらに強制労働収容所で約200万人がなくなり、スターリン時代だけで約2000万人が政治的弾圧で殺害された。フリードリッヒの定義する全体主義は、ポル・ポトの民主カンプチアにもあてはまる
さらに、マルクスは階級廃絶を主張していたが、ソヴィエトでは党官僚という偽善的な新階級「ノーメンクラトゥーラ」「赤い貴族」を生み出してしまい、富は公平どころか特権階級に集中したとも批判された。
1960年代には初期のマルクスは理想主義的な「ヒューマニズム」にあったが、後期マルクスはハードコアで、スターリン主義の萌芽があると区別する議論がなされた。しかし、経済学者・政治哲学者マレー・ロスバードは、マルクスの思想は一貫して、人間の個性を破壊し、分業体制を破壊する、狂信的な救世主の目標に奉仕することによって支えられており、レーニン、スターリン、毛沢東、ポル・ポトなど20世紀の共産主義者による恐怖の歴史は、彼らの主人であるマルクスの狂信的で破壊的なビジョンの論理的な展開であると1995年の著書で指摘した。
歴史学者ロバート・スキデルスキーは1995年の著書で、共産主義は、1930年代のロシア、1950・60年代の中国などの英雄的段階において、それが支配する人々に対して途方もないダメージを与え、また、その老衰期においては単に抑圧的で、停滞的で、無意味な存在となったとする。共産主義体制の終焉は、旧来の問題を復活させつつあるが、新たに自由、エネルギーがもたらされ、機会が開放された。資本主義的な民主主義体制は、システマティックに悪事を犯してはいないし、アメリカとその同盟国は、自由を守るために何万人も殺したが、共産主義諸国は、社会主義を促進するために数千万人を殺した。こうした不均衡は、偶然の結果ではなく、思考と政治に関する、開かれたシステムと閉ざされたシステムとの間の内在的な差異に起因している。国家において、公民権と政治的権利が堅く守られ、そして経済的安定性という公共財を提供し、国民総生産の30%以下しか支出しないとすれば、そうした民主主義国家は多くの善を実現でき、比較的わずかな害悪しか行わないだろうとスキデルスキーはいう。
従属理論や世界システム論は、マルクス主義のなかのヨーロッパ中心主義を批判した。
なお、マルクスは「インドがイギリス人に征服されるよりも、トルコ人、ペルシア人、ロシア人に征服されたほうがましかどうか」が問題なのだとし、イギリスはインドに政治統合、近代産業、電信網をもたらすだろうし、インドの家父長制が、東洋的専制政治の基盤となり、人間を迷信に閉じ込め、カーストや奴隷制を持っていることを忘れてはならないと主張し、イギリスによるインド支配を肯定した。こうしたマルクスの考察は、20世紀の帝国主義論とはほとんど共通点がないと歴史学者スパーバーは指摘する。
マルクスの発展段階説では、アジア的生産様式、古代的生産様式、封建的生産様式、近代ブルジョワ的生産様式 (資本制)へと発展し、将来は共産主義に至るとされ、ヨーロッパの近代の優位性を特権的なものとみなし、停滞し、専制的な東洋と対比した(東洋的専制主義) 。
しかし、人類学者のジャック・グッディは、封建制への移行が進歩的と呼べるか疑問であるとグッディはいう。たとえば、ローマ帝国の崩壊によって、国家による支配が消滅し、封建制でなく、小作農を基盤とする生活様式へと移行した。当時の小作農は地主への地代も、国への税金も支払う必要がなく、封建制よりも暮らしむきはよく、やがて教会による包括的な支配が再構築されていったが、これは以前存在した支配構造を再構築したものであったし、都市生活、農業、貿易、知識体系、文字の使用といった点ではむしろ後退していたのであり、こうした過程を進歩的と考えるのは困難であるとグッディはいう。
1869年にエルメン&エンゲルス商会の株をエルメン兄弟に売却したエンゲルスは、マルクスの借金を完済し、マルクスに年間350ポンドを送るようになった。しかし、マルクスは「まったくの労働者風のやり方はここではふさわしくないだろう」と年間500ポンド以上を要求した。マルクスはエンゲルスの工場の労働者からの資本主義的搾取によって得られた収入に自らが依存していることには、一切ふれることはなかった。
娘たちには、教育(学校教育)を受けさせず、就職もさせなかった。家庭教師を雇い、ピアノ教師も雇っていたが、給料の支払いはしばしば滞った。四女エレノアは、父マルクスと同様に就職しなかったエドワード・エーヴリングの内妻として苦しみ、1898年に自殺し、ポール・ラファルグと結婚した次女ラウラも1911年に夫婦で自殺した。
マルクスを支援したことで有名なエンゲルスも1850年夏頃には、親からの仕送りが止められており、破産状態だった。エンゲルスの母は、エンゲルスの政治活動を支持できないし、自活するべきだとして支援を拒否した。ニューヨークのマルクス支持者を当てにしたエンゲルスは、共産主義者とは縁を切り、綿の卸売をするためのアメリカへの渡航費を母にねだったが、母はインドで働くならば費用を出すとの回答だった。行き詰まったエンゲルスは共産主義と縁を切って、マンチェスターで家業を手伝うと申し入れると、家族は懐疑的ながらも受け入れ、その後、エンゲルスは共同経営者の会計不正を発見して会社内の地位を得てから、マルクスへの支援をはじめた。
ハイエクによれば、社会科学が安易に自然科学を模倣した場合、社会は機械論的に理解され、人間の自由な主体的決定の意義は軽視され、人々の自由な行動を抑圧する全体主義的な社会組織の建設にもつながっていく。自然科学は、人間の意志や思考とは無関係に運動する物理現象や、物質同士の関係に関する客観的法則などの客観的研究を課題とする。これに対して、社会科学では、人間の意志や思考、人間行為の相互関係への理解を不可欠とするもので、人々の行為の意図しない結果に関する分析を無視できないし、また計画や設計ではなく、人々の相互作用によって自発的に形成される「自生的秩序」について理解することが必要である。
政治哲学者H.B.アクトンは、マルクス主義が、ブルジョワ科学者の動機を階級利害に基づくとみなし、そのイデオロギーを暴露すると意気込むことに対して、科学的理論の真偽は、科学的議論によって決まるのであって、提唱者の動機によってではないと批判する。アクトンによれば、論者の社会的・心理的な背景も、議論自体とは全く無関係であり、論争者は、相手が使用した議論が支持できないことが議論によって示されていない限り、相手の動機に言及しても無意味であるし、相手が攻撃的な動機をもっているからといって議論を拒否した場合、この拒否は政治的行為であり、科学的または哲学的な行為とはいえないのである。
また、マルクス主義は、労働運動の目的に歴史性を取り込ませてきたが、労働運動は「歴史」への解決策を与えることはないとギデンズはいう。労働運動は、敵対する資本主義者が資本蓄積を達成しようとする生産力を、平等主義的なやりかたで向上させることを課題としており、労働運動における諸観念は、資本主義を支える観念とほぼ同一となった。歴史性もかつての卓越性を喪失しており、マルクスにとっての労働運動は、社会の全面改革を背負うものであったが、もはやこうした見方の限界は明らかである。企業は、近代組織の典型であるとともに、環境革新の源泉でもあり、そこでは、再生産の条件が反省的にモニタリングされている。マルクスは、企業内の反省的な自己規制は、経済体制全体に対する反省とはならないとみたが、ウェーバーが複式簿記の研究で証明したように、この企業内の反省的自己規制はますます重大な意味を持つようになった。しかし、こうした組織の近代化によって、搾取的な支配様式から解放されるかどうかは課題のままである。
ギデンズは、唯物史観には進化論的な思想が含まれており、単系的圧縮、相同的圧縮、規範的幻想、時間的歪曲の4つの問題があると指摘する。
単系的圧縮とは、一般的進化を特定の進化へと圧縮する傾向であるが、マルクスは、封建主義から資本主義へと必然的に発展するとした。しかし、先行する封建主義が、資本主義の進化における一般的な段階になることはない。
相同的圧縮では、社会進化と個人のパーソナリティの発達とのあいだに相同性を考える。フロイトは、「文明」を動物の生活と区別して、人間を自然から保護し、その相互関係を調整する規則の総体として定義し、これをマルクス主義哲学者マルクーゼは援用して、「未開」においては人は満足し、受動的で、抑圧もないが、資本主義的な文明においては、満足は遅延され、快楽は制限され、生産性が重視され、安全が保証されていくと対比した。
マルクスは資本主義の利益は労働者の搾取から得られていると主張したが、実は、マルクスは資本主義が不当であるとも、共産主義が正義の社会であるとも明言していない。実際、彼は正義を主張する人々から距離を置くためにしばしば苦労し、著作から直接的な道徳的コメントを排除しようと意識的に試みている。
哲学者アレン・ウッドによれば、マルクスは資本主義を不公正な体制であるとは述べていない。『資本論』でマルクスは、資本主義下での交換は「決して売り手を傷つけるものではない」とさえ言っている。ウッドによれば、マルクスは、経済システムの一般理論的アプローチを進め、経済構造の内部から個々の行動(窃盗など)を不正と批判することは可能であっても、資本主義全体を批判することはできないと考えた。
G.A.コーエンは、マルクスは資本主義が不正であると信じていたが、自分が不正であると信じていることを信じなかったという。
哲学者ジョナサン・ウルフとD.レオポルドは、 マルクスが資本主義が不当であると明言しなかった理由として第一に、資本主義には悪い面もあるが、歴史的に見れば良い面もある、資本主義がなければ、共産主義もありえず、資本主義は超越するものであって、廃止するものではないとマルクスが考えていたこと、第二に、当時の社会主義者の多くが正義や道徳的感性に訴えたが、マルクスは道徳に訴えることは理論的後退であるとみなし、人間の解放は道徳ではなく、歴史的・社会的諸力の分析にあると主張したことがあると指摘する。
マルクス主義者は、資本主義社会は協同性のない社会とよび、強制秩序たる国家を抑圧装置だとよぶが、ケルゼンによれば、共産主義社会もまた同様に協同性のない強制秩序、つまり国家たらざるをえないのである。
プロレタリア独裁について、ソビエト連邦共産党のニコライ・ブハーリンは、共産主義が実現するまでは、革命後においてもなお外部の敵と内部の敵に対して強力な闘争を継続せざるをえないとして、「独裁ーそれは敵を容赦しない鉄の如き力である。労働者階級の独裁ーそれはブルジョワジーや地主を圧殺する労働者階級の国家権力である」とプロレタリア独裁の必要性を説いた。ブハーリンは、労働義務の導入を主張して、各人は専門や能力に応じて労働者として登録され、労働者は義務を自覚した巨大な労働軍団を形成するとし、他方で、労働における粗漏や虚偽申告は「労働者階級自身に対する犯罪」とし、ノルマを達成しないものは「怠業者」「社会主義秩序の破壊者」「共産主義への道の妨害者」であると述べた。レーニンも習熟をもたらす手段は自由でなく、強制であるとし、労働義務の違反者に対しては迅速かつ厳正な処罰を行うべきだとする。その後、実際にソ連は強制労働収容所を設置し、「体制の敵」とみなされた人々を拘束し、強制労働に従事させた。
ケルゼンは、搾取と階級対立が廃絶されれば、人間性が根本的に変化し、万人が自発的に労働するようになるか疑問であり、また、不可避の例外や、生産関係以外の動機から生じる違反に対しては強制をもって社会秩序を守る必要が生じるし、搾取と階級対立の消滅が、宗教的情熱、嫉妬、名誉欲、性欲などの社会的均衡を撹乱する非経済的諸要因を消滅させることにはならないという。
イギリスの政治哲学者ハリー・バローズ・アクトンは1955年に発表した『The Illusion of the Epoch (新時代という幻想:信条としてのマルクス・レーニン主義)』において総合的な批判を行った。アクトンによれば、唯物史観では、生産力、生産関係、政治的・法的・イデオロギー的上部構造などの社会的要素の相互関係について言及し、生産力が主動因であると主張し、事実の裏付けがあるとも主張するが、これらの要素は、理論的にも事実の裏付けにおいても区別されてもいないし、分離されていないので、統計的な評価もできず、理論の真偽を決定する手段がない。
唯物史観では、「物質的」という表現を頻繁に用いて、生産関係における物理的変化が社会的変化を引き起こすと考えるが、マルクス自身、唯物論の教義に支配される以前の1846年には、道具や機械が社会的に継承されることを強調し、社会は「人間の相互活動の産物」であると言っていたし、良い法律、良い道徳、良い政府は生産を助けることができ、社会の「物質的または経済的基礎」は、人間の法的、道徳的、政治的関係と別のものとして観察できない。そうである以上、唯物史観は、根拠の足りない仮説であるのだが、にもかかわらず、唯物史観が支持されたのは、この理論が定式化した言葉の中に隠されているトートロジー (同語反復)のためであり、この同語反復によって、理論が事実に基づいているように錯覚されてきたとアクトンはいう。
クローチェは、科学的法則では現実を知覚できず、具体的な経験データと確実な関係を持ち得ないとし、マルクス主義は、実証主義によるペシミズムの空虚を埋め、歴史研究に生気を吹き込んだが、それ以上の意義を持たないものであった。
経済学者・社会学者のヴィルフレド・パレートは、社会主義の聖典である『資本論』は、聖典の特質である曖昧模糊性を最高度に備えているとした。階級闘争は、「民衆」に対する貴族の戦いではなく、歴史を通じて、民衆の指導者とは、現実の権力から疎隔された不満分子であり、革命は、新しいエリートが古いエリートにとってかわる闘いにほかならない。革命において民衆は兵隊の役割を担うが、そこで賭けられていたのは、新しいエリートの階級的ないし個人的な利益であった。したがって、資本家と労働者との闘争の終焉が、階級闘争に終焉をもたらすと考えるのは幻想であり、集産主義社会においても、労働者間に、インテリと非インテリとの間に、政治家と被統治者との間に、葛藤は発生するのであり、社会主義の黙示録は蜃気楼のように消え去る。パレートは人間には「結合の本能」(狐の支配)と「集合体の維持」(獅子の支配)とがあり、個人は多様であるが、社会的異質性からエリートと大衆が分化し、エリートが生み出されるが、エリートは力による支配(獅子の支配)を忘れ、狐型となり、新しいメンバー補充を怠れば革命によるエリート交代が起こるというエリート周流論を提唱した。
マルクスはこうした陰謀論を本気で支持した。また、1854年にアイトリスとイピロスのギリシャ系住民がトルコに対して蜂起すると、マルクスは山岳地帯の盗賊たちの反乱は、ロシアの策謀によると主張した。その後もマルクスは、1863年のポーランドの反乱を支持し、ロシアの根絶を願った。1878年、皇帝ヴィルヘルム1世暗殺未遂事件が起こると、マルクスは失敗したテロリストに悪態の限りを尽くした。暴力革命に固執するマルクスは、1881年のロシア皇帝暗殺でもテロリストを熱烈に支持した。
マルクスは、民主主義の根幹である選挙はたんなる乱痴気騒ぎだと忌み嫌っており、新ライン新聞での編集部はマルクスの独裁下にあったとエンゲルスも語っている。アンネンコフは、マルクスを「民主的独裁者の化身」と呼び、バクーニンも「マルクスは神を信じないかわり、自分のことは大いに信じていて、どんな人間も自分のために奉仕させる。その心を満たしているのは愛情でなく、敵意であり、人類に対する共感など少しも持ち合わせていない。」と評している。
マルクスの友人たちによれば、エンゲルスも独裁的な傾向を持っており、威圧的で、傲慢と自惚れがあったとされ、エンゲルスの干渉で問題が悪化したことも多々あった。
ジョンソンは、マルクスは権力を掌握すれば暴力も残酷な行為も辞さなかったことはまちがいないとし、マルクスの著作にある暴力衝動は、レーニン、スターリン、毛沢東が桁外れの規模で実施していったという。
マルクスにとってイデオロギー的信念とは、階級社会において広く共有され、長期にわたって支配的あるいは優位な考えを指す。マルクスは、階級分化した社会で深刻な階級対立がないことに困惑したが、イデオロギーによって階級分化した社会の「安定性」は維持されていると考え、また個人がイデオロギー的な思考様式に永久に囚われるとは考えなかった。しかし、多くの論者は、マルクスのイデオロギー論には競合し、矛盾する説明が混在していると指摘する。たとえば、マルクスのイデオロギー論には、ある集団の信念を人類学的に研究する記述的な説明、集団の成員に意味とアイデンティティを与える世界観としての説明、個人を解放しようとする批判的説明の三種があると指摘される。
マルクスのイデオロギー論は広く影響力を持ったが、実際にはマルクスの著作にイデオロギーに関する記述はほとんどなく、僅かな所見も不完全で不明瞭である。死後出版された『ドイツ・イデオロギー』草稿などで、イデオロギーはカメラ・オブスクラ(像を逆さまにして内部のスクリーンに映し出す光学装置)のように個人と社会状況との関係の反転を伴うものと論じられ、読者を魅了したが、一方でイデオロギーは必ずしも光を生み出すことはないとも語られている。
ドイツの社会学者のマックス・ヴェーバーは、共産党宣言を「第一級の科学的業績」であると評価しながら、ヴェーバーは歴史を仮説的な性格をもつものであって、永遠の真理とはみなさなかったため、マルクスらの唯物論哲学を原理上ことごとく拒否し、歴史の客観的な法則を発見したと称するのは詐欺であると痛烈に批判した。『社会科学と社会政策にかかわる認識の「客観性」』(1904)では、「世界観としての唯物史観」とは「手を切るべきである」と主張した。1906年にはロベルト・ミヒェルスへの手紙で「人間に対する人間の支配が除去できるとはユートピアにすぎない」と社会主義を批判。他方でヴェーバーは最大限の政治的自由を勝ち取ろうとするあらゆる政治運動に共感を示した。
1917年にヴェーバーは、社会主義体制への移行論に対して、国営化された経営管理も官僚制的なものになるとして反対した。ヴェーバーは、マルクスの資本家と労働者への分極化テーゼに対して、新しい産業官僚、職員層が増大しており、また中間層でも労働者層でも分化過程が進行していると反論し、また、生産手段の労働者からの分離は、私的所有制度にもとづく社会秩序に固有のことではなく、あらゆる近代的社会秩序一般にあることだとし、人間の疎外の原因は、私的所有制度や財産の不公平な分配ではなくて、「全能」の官僚制的支配構造がその根本原因であるとヴェーバーはみなした。
社会学者アンソニー・ギデンズによれば、マルクス主義は、ある類型の社会の社会変動の進行方向を一つとする発展論的決定論 (developmental deternism)に陥っている。たとえば、金融街のシティ・オブ・ロンドンは、産業資本の必要性に対して、時代遅れの商業的役割ともつものとして捨てられねばならないとされる。これはマルクス主義では、産業資本主義は一般的な発展様式をもち、この様式がない社会は遅れているとみなされるためである。このようなマルクスやヒルファディングの内生的モデル (endogenous model) では、産業的に最も発展した社会が模範とされ、19世紀のイギリスを社会の未来像とみなし、他国の発展を予兆していると考えられ、産業資本主義の発展によって、商業資本や銀行資本は中心的地位を失うと予言した。 しかし、ギデンズは、経済発展の典型的プロセスを評価するためには、異なった社会の直接的比較だけに頼るべきであり、一つの社会が発展の模範になると想定すべきではないし、マルクスの理論では、シティが長期にわたって維持されてきたことを説明できない、と批判する。
ギデンズは、G.K.インガムの研究を発展論的決定論に陥っていない例であるとする。インガムによれば、シティは金融の拠点とみなされるが、シティの主要な関心は、あらゆる形態での仲買、つまり、資本の生産的使用に直接携わるものを仲介するサービス提供から生まれる利潤に向けられており、イギリスは、世界最初の産業国としてではなく、世界の商業取引の中心地として栄えた。
マルクスは「哲学者は世界をさまざまに解釈してきた。しかし重要なのは世界を変革することだ」と主張し、理論革命家が革命を先導すべきだと主張した。これをレーニンは前衛主義として受け継ぎ、前衛党組織をつくった。しかし、もしマルクスの言うように革命が「歴史の必然」ならば、知識人インテリ(ロシア語でインテリゲンツィア)が信念を持って革命を遂行する必要などないはずである。
笠井潔は、インテリゲンツィアを知的無用者だと述べ、彼らが革命の理想にとりつかれたのは、本来は無用者であるのもかかわらず、自分をひとかどの人間だと思い込んだエリート意識であり、過剰な自己観念であり、にもかかわらず自分を評価しない社会に対するルサンチマン、劣等感であると指摘している。無目的で鬱屈としたインテリにとって、マルクスの革命理論は絶好の受け皿となった。これらのコンプレックスと自意識の強い田舎インテリの姿は、ドストエフスキーの文学などに多種多様に描写されている。前衛主義とは大衆を愚衆と考えた傲慢なエリート主義であり、排他的で硬直化した独善性である。