精神科の治療
1984年、非定型抗精神病薬のリスペリドンが開発され、ハロペリドールから転換する。しかしこの転換や財団法人全国精神障害者家族会連合会(全家連)が社団法人日本精神神経学会に働きかけ、1993年(平成5年)精神分裂病から統合失調症へ変更への動きなどの環境変化が起きたころから不適切な診断や処方が出始めたとの意見がある。精神科医のローレン・モーシャーは1998年に「精神医学は製薬会社に買収された状態」であると告発している。今日統合失調症の治療において、薬物治療が中心的であり、重要であることには異論の余地はない。その結果長期の入院の必要性も著しく低下した。しかし、2007年、日本では中枢神経刺激薬、メチルフェニデートの不適切処方が表面化、この成分を含む薬剤に対して医師や薬局の登録制による流通規制が加わることになった。薬物療法によってクオリティ・オブ・ライフを向上させるところか低下させる問題が出てきた。
2011年には、欧州精神薬理学会によって新しい治療法が危機に瀕しているとの見解が示され、2014年に、国際神経精神薬理学会 (CINP) が、薬の多くは根本的治療には程遠く効果と副作用に問題があるため、各国政府に対して革新的な創薬ができるように呼びかけた。
可能な限り、通常の社会的・教育的・職業的な活動を継続するよう指導する。
経済活動への参加を促進する。
必要に応じてライフスキルトレーニング、ソーシャルスキルトレーニングを提供する。
一部の医師は、てんかん患者が統合失調症(旧・精神分裂病)になることは、殆ど無いとの経験則を引き合いに出している。したがって、精神科の治療として、どれだけ正当性があるものなのか、今日でも議論が必要である。1933年にマンフレート・ザーケル (Manfred Sakel) 提唱したインスリン・ショック療法、1938年開発のウーゴ・チェルレッティとルシオ・ビニによる電気痙攣療法など。
全ての精神疾患ケアの基本として、WHOガイドラインでは以下が挙げられている。