気象庁震度階級
以上の表は『気象庁震度階級関連解説表』(当時)に倣い、記述をさらに追加したものである。
2009年3月31日の改訂から、建物・設備・インフラ・地形の被害をより詳細に別記するようになった。
震度7から上の震度は定義されていない(どんなに揺れが激しく、また被害が大きくても全て震度7)。
計測震度導入の検討の際には、河角の式が基本式として用いられたものの、地震動の振幅や周期、継続時間なども計算式に追加され、周期の違いを震度に反映できるよう改良したものが採用された。
ただ、参考ではあるが、地震の波形を、一定の振幅で一定の周波数で数秒間継続すると仮定すれば、震度と加速度の対応関係を考えることができる。この仮定に従えば、周期とgal、震度の関係は下記の様になる。
周期1秒の場合:約0.6gal以上で震度1、約60gal以上で震度5弱、約320gal以上で震度6弱、約600gal以上で震度7
周期10秒の場合:約2gal以上で震度1、約200gal以上で震度5弱、約1100gal以上で震度6弱、約2000gal以上で震度7
周期が0.1秒の場合:約2.6gal以上で震度1、約250gal以上で震度5弱、約1400gal以上で震度6弱、約2600gal以上で震度7
気象庁の震度と加速度のグラフから分かるように、周期約1.5秒のところが、各震度の必要加速度が最も小さく、敏感に反映されるようになっている。また、震度は加速度に対して非線形の関係になっている。これは、被害と計測震度がちょうどよい具合に対応するように調整された結果である。しかし実際には加速度は短周期の地震動で大きくなり、現行の計測震度が河角式を用いる以上どうしても短周期成分の影響が大きくなり、体感に対応した0.1〜1秒程度の周期の地震動が強調され、後述のように計測震度が建造物被害と対応しない結果となっている。