メダルゲーム
またメダル貸出機を除き、キッズメダル機では紙幣及び500円硬貨での支払い、その他のメダルゲーム機は紙幣での支払いをそれぞれ禁止している。JAIAは2019年1月9日にメダルの枚数を電子化することを可能にするなどの「健全化を阻害する機械基準」の改正を実施した。JAIAはメダルの電子化により、オペレーター(店舗運営者)の負担軽減や設備投資のコスト削減につながるとしている。
プレイしていた店舗が営業終了となる場合は、営業終了日当日までにメダルを使い切らなければならないが、店舗によっては預かったメダルを系列店へ引継可能な場合もある(この場合は、店舗の会員証や身分証明書が必要。ほとんどのケースは近隣に系列店舗がある場合に限られる)。データを保存していたICカードに関してもビデオゲームと異なり、基本的に系列店を含む他店舗では営業終了した店舗のデータでのプレイはできず、事実上のゲームオーバーとなるが、系列店で閉店した店舗のデータでプレイ可能な場合もある。プレイしていた店舗の運営会社が破産した場合は、ICカード対応・非対応タイトルを問わす、破産手続開始決定と同時にゲームオーバーとなる(この場合はプレイヤーが店舗に預けていたメダルの補償は一切されない)。
現在のような擬似カジノ的なスタイルは、シグマ社(後のKeyHolder、製品開発はアルゼに移籍)の創業者が外国製の本物のギャンブリングマシンを輸入し、ゲームに使用するメダルを金品との交換を一切行わない前提で営業したのが始まりである。
当時のアミューズメント施設は業種としては風営法の対象外であったが、金品を提供するといった賭博に類する行為は禁じられていたため、ギャンブリングマシンをメダルゲームとして設置するにあたり、法的に問題ない運用条件を確認した上で、厳しい規制を自主的に課すことにより許可を取り付けていた。
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