ワールドトレードセンター (ニューヨーク)
ワールドトレードセンターの建設計画は多くの論争を呼んだ。WTCの建設予定地である「ラジオ・ロウ(英語版)」地区には、何百もの商工業者と約100人の住民が存在しており、その多くは立ち退きを求められることに対して猛烈に反発した。1962年6月、立ち退きの対象となった事業者らは結束して港湾公社の土地収用権に異議を申し立て、その差し止めを請求した。港湾公社との法的な争いは最終的に合衆国最高裁判所まで持ち込まれたが、最高裁判所は1963年に事業者側の訴えを棄却し、立ち退きの実施が確定した。
民間の不動産デベロッパーやエンパイアステートビルの所有者ローレンス・ウィーン(英語版)らは、公的に助成されたWTCのオフィス物件が、(すでにオフィス物件の供給過剰状態にある)一般の市場に解き放たれ、民間セクターと競合することに対しての懸念を表明した。計画の妥当性自体を疑問視する声もあり、WTCプロジェクトを「誤った社会的優先事項」と表現する見方もあった。
アメリカ建築家協会ほかの団体は、ツインタワーのデザインを美的観点から批判した。都市計画についての著作を多く持つルイス・マンフォードは1967年、WTCのような最新の超高層ビル群について、「金属とガラスでできた書類用キャビネットに過ぎない」と評した。ツインタワーのオフィスの窓は1つあたりの幅が46cmと狭く、眺望は常に窓枠(支柱)で遮られていたため非常に不評だった。社会学者・活動家のジェイン・ジェイコブズは、ニューヨークのウォーターフロントは住民の憩いの場として保存されるべきだと主張した。