ショッピングセンター
戦後しばらくは、中心市街地であってもSCを含む大型店が開業を計画すること自体に既存商店街からの反対もあったが、実際には大型店に出入りする買い物客による回遊効果も大きく、共存関係が定着した。
大店法廃止によって、ショッピングセンターが中心市街地から広大な土地を求めて郊外へ進出するようになると、地元商店街や地元中小スーパーの来客数が減少し、閉店が相次いだ。その結果、市街地のドーナツ化現象や、マイカーを所有していないか運転できない層が食料品・日用品と言った生活必需品の買い物にすら困るという「買い物弱者」問題が深刻化した。
京都大学教授の藤井聡は、生鮮食料品を全国チェーンの郊外大型ショッピングセンターで買った場合、国内他地方や外国産が多いため出費の8~9割が域外に流出するうえに鉄道・路線バスの衰退につながるのに対して、地元商店街では買い物金額5~6割が地元で還流されると分析。全国チェーンの郊外型SCは地方経済を疲弊させると指摘している。
南アフリカ共和国では1990年代以降、違法移民が都市部に流入して治安が悪化。高い塀をめぐらし武装警備員を配置するなど、極端に安全を重視したショッピングセンターが発展した。しかし2000年代にはいると、徐々にショッピングセンター内でも銃撃や襲撃事件が発生し、治安の悪化が伝えられるようになった。
中心市街地など人口密集地に立地するタイプのショッピングセンター。日本では2000年(平成12年)に廃止された大規模小売店舗法によって、大型店の出店が厳しく制限されていたため、大型店は中心市街地への出店が中心であった。中心市街地では自動車でのアクセスが悪い場所が多いため、鉄道や路線バスなど、既存の公共交通機関利用での来客をメインに置いた施設が中心である。
土地の制約からコミュニティ型SCが中心だが、再開発された街や、市街地にあった大規模工場跡地などに建てられたリージョナル型SCも存在する。近年では、地方の市街地を中心に市街地のコミュニティ型SCを閉店して、郊外に新たに開設したリージョナル型SCに置き換えるケースも出てきている。