昼間点灯
北欧諸国、カナダなど、高緯度地帯の国々を中心に日本よりも早い時期から昼間点灯が行われた。スウェーデンは1977年に世界で初めて昼間点灯を義務付け、フィンランドも1972年から冬季の田舎道から始まり1997年に季節を問わず全土で、ノルウェーは1986年から、アイスランドは1988年から、デンマークは1990年からそれぞれ義務付けており、これら諸国で販売される車両はイグニッションスイッチを接続すると、ライトスイッチが切断の位置でも通常のロービームが点灯する。
カナダでは、1990年1月1日から、販売される全ての自動車にDRLの装着が義務付けとなる。内容は北欧諸国と類似していたが、自動車メーカーは新しい灯火の装備は費用が増加し、毎回ロービームを点灯させることは電球の寿命に悪影響して保証問題に影響すると反発した。論争の末に一部変更されて、使用頻度が少ないハイビームを減光して点灯させる方式も認められ、かつ白色、琥珀色、一部は黄色、のいずれも認められた。
アメリカでは、1995年頃からカナダに準拠したDRL装着車両が普及し始める。北米仕様の車両はDRL使用時はテールランプ、メーター照明などは点灯しない。
東海道新幹線は営業線における踏切が皆無であるが、1964年の開業当初から前照灯(前部標識灯)・尾灯(後部標識灯)をともに常時点灯させて運行している。新幹線以外では、1989年3月11日に西日本旅客鉄道(JR西日本)で開始されたのを皮切りに、現在ではJR全社と大半の私鉄で実施されている。大手私鉄では1990年10月29日に名古屋鉄道が初めて完全実施した。なお、地下鉄路線では以前から地上区間を含め、事業者の「運転取扱心得」などに定めて常時点灯としている路線が大半であった。
伊予鉄道の郊外電車では2019年12月より昼間点灯を開始したが、2か月後の2020年2月末に取りやめられ、それ以降昼間点灯を行っていない。
多くの鉄道事業者ではラッシュ時と閑散時の需給変化に応じて、運転間隔や列車の編成両数の増減で対応しているため、編成中に乗務員室や運転台同士が向かい合う形で連結されることも多い。ホームと連結面間の隙間への旅客の転落防止措置として、現在では新製車両に転落防止幌の取りつけが義務づけられているが、運転台側に関しては運転時の乗務員の視界確保や見栄えを理由に、義務化の対象外となっていた。