視線誘導標
また、反射性能は反射有効径70 mmの場合にJIS D 5500に規定する反射性試験装置による試験結果で次表の示す値以上でなければならない(単位:cd/10.76 lx)。
なお、上記の数値を国際的に採用されている単位系に換算すれば以下の数値となる(単位:cd/lx・m)。
この値は現場に反射器を設置した場合に車両の排気ガスやゴミ、チリなどによって反射性能が時間が経過するにつれて低下することを考慮し、諸外国の基準値を参考に決定された値である。
交通量の多い区間やトンネル内などで視線誘導標の反射性能低下を防ぐため、プロペラが風で回転し、プロペラに付属したブレードが反射体表面のほこりを取り除く構造を取ることがあり、こうした視線誘導標は「防塵視線誘導標」と呼ばれる。かつてはブレード部にブラシが取り付けられていたが、毛が損耗しやすいため、現在ではゴムが主流となっている。このゴム式の場合、抵抗を小さくするためプロペラの外側・真ん中・内側に分けてゴムが付けられている。
また、「視線誘導灯」や電源を用いて自発光する「発光式」(自発光式)の視線誘導標も見られ、安定した発光が期待できる商用電源タイプと、太陽光発電を用いるソーラータイプに分けられる。「視線誘導灯」は発光の方式で点滅型と点灯型に別れ、点滅型の中には1灯おきに点滅する交互点滅式がある。
ただし、高速自動車国道等でインターチェンジ、サービスエリアおよびパーキングエリア等のランプウェイおよび変速車線では走行速度が低く、曲線半径650 m以上の区間が比較的少ないため、最大設置間隔を50 mとすると設置基数が少なくなり、連続性を保てなくなることから最大設置間隔は25 mとする。
なお、クロソイド曲線など緩和曲線を用いている曲線の遷移地点においては、設置数を増やすことで滑らかにすりつけるものとする。一方で、緩和曲線を用いず曲線から直線へ移行する場合は上式で求められたSを用いて、曲線と直線の遷移から2S・5S・11Sに3基設置することをもってすりつけることとする。
車道幅員や車道部の幅員構成が変化する区間や交通島に設置する場合は的確に視線誘導できるよう設置間隔を定める。また、縦断線形(勾配)が急変する場所で不連続に見えてしまう場合は設置間隔を調整する。防護柵などに併設する場合の設置間隔は、支柱などの位置を考慮して視線誘導効果を損なわない範囲で調整する。
積雪が多い地域では視線誘導標に着雪して全く効果が得られなくなる問題があり、この問題を解決するには反射面を45°下に傾け、視線誘導標の上部を雪が地面に落ちやすい「片流れ形状」とすることで着雪を防ぐことが提案されている。
設置間隔は道路の線形などに応じて変わるが、日本国内の一般道路では最大設置間隔は40 mで、高速自動車国道等では最大設置間隔は50 mとする。なお、1975年時点では西ドイツ・フランス・フィンランド・アイルランド・スイスで直線部での最大設置間隔として50 mを採用していて、アメリカは60 - 160 m、オランダは40 m、ベルギーは50- 75 m、スペインは12 - 56 m、イタリアは35 - 50mを直線部の設置間隔としている。
もし等間隔に設置した場合、曲線半径が小さい区間では視線誘導標の間隔が視覚的に広く見えるため、視線誘導の効果が低下する。そのため、平面線形に関係なく視覚的に一定の間隔で視線誘導標が見えるようにするための標準設置間隔(S)は道路の曲線半径(R)に応じて次式の関係になるよう設置するのが良い。
S = 1.1 R − 15 {\displaystyle S=1.1{\sqrt {R-15}}}
この式に基づき曲線半径と設置間隔は以下の関係になる。
取付枠に用いられる材料は金属としてアルミニウム合金・鋼、合成樹脂としてはポリエチレン樹脂・ABS樹脂・FRP・ポリカーボネート樹脂が用いられる。