ジカ熱
ジカ熱と小頭症の関連する証拠が増加したため、危険情報が出されるケースが発生した。2016年1月15日には、アメリカ疾病予防管理センターから妊婦に対する渡航延期勧告が行われた。対象となったのは、カーボベルデ、カリブ海地域(バルバドス、キュラソー島、ドミニカ共和国、ハイチ、グアドループ、ジャマイカ、プエルトリコ、マルティニーク、セント・マーチン島、アメリカ領ヴァージン諸島)、中央アメリカ(コスタリカ、エルサルバドル、グアテマラ、ホンジュラス、ニカラグア、パナマ)、メキシコ、太平洋諸島(サモア、トンガ、アメリカ領サモア)、南アメリカ(ボリビア、ブラジル、コロンビア、エクアドル、フランス領ギニア、ガイアナ、パラグアイ、スリナム、ベネズエラ)。また、妊娠を予定している女性にも、渡航前に医師との相談を考慮するように示唆している。日本の国立感染症研究所は、「可能な限り妊婦の流行地への渡航は控えた方が良いと考える」とする見解を発表した。
有効なワクチンは存在しない。アメリカ国立衛生研究所の優先課題ではあるが、ワクチンの開発には数年が必要であると予告されている。
ウイルスがどこから来たのかは不明であるが、感染した蚊か先祖に東南アジア出身者を有するウイルス血症に罹患した人間経由と想定される。これはアフリカ・アジアのいずれからも離れたジカ熱の報告であった。ヤップ島の流行以前は、人間の感染例は14件であった。
2013年、フランス領ポリネシアでも流行が発生した。この時のウイルスは、アジアから入ってきたものと考えられている。
2015年、アメリカ大陸で流行が発生した。2014年には感染例が報告されており、太平洋をまたいでフランス領ポリネシアとイースター島に、また2015年には南米、中米、カリブ諸国へと西に感染が広がり、シンガポールにまで及んだため、一部でパンデミックと見られている。
2016年2月1日、WHOはジカ熱の流行について「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言した。日本政府は同5日の閣議でジカ熱を感染症法上の第4類感染症に指定し(2月15日施行)、検疫法上の検疫感染症にも指定することとした。
2016年7月イギリスのサウサンプトン大学などの研究グループは、ブラジルやメキシコなどの中南米では推計9340万人が感染し、このうち妊娠可能な年齢の女性の数は165万人に上ることが分かったとしている。