盗用
カレントアウェアネス・ポータル。2014年4月17日閲覧。
↑ “上級ライティング”. Coursera. 2022年2月27日閲覧。
↑ Alan R. Price (2006). “Cases of Plagiarism Handled by the United States Office of Research Integrity 1992-2005”. Ann Arbor, MI: MPublishing, University of Michigan Library 1. https://hdl.handle.net/2027/spo.5240451.0001.001.
↑ Jeffrey Mervis "NSF Audit of Successful Proposals Finds Numerous Cases of Alleged Plagiarism" Science/AAAS, 8 March 2013。2014年4月17日閲覧。
↑ Research Misconduct Grants & Funding NIH。2014年4月19日閲覧。
↑ 学生に必要な情報リテラシーとは? カレントアウェアネス-E1、No.40 2004.07.21。2014年4月17日閲覧。
↑ Bazdaric K, Bilic-Zulle L, Brumini G, Petrovecki M (June 2012). “Prevalence of plagiarism in recent submissions to the Croatian Medical Journal”. Sci Eng Ethics 18 (2): 223-39.
米国の研究者は、博士課程の大学院生、博士号取得後のポスドクは、研究室の主宰者から期限付きで雇用される。不正をすれば、契約は解除される。
テニュア取得前のテニュアトラックの助教授 (tenure-track assistant professor)、テニュア取得後の准教授・教授も、研究費を申請し、競争的資金を得て研究する。米国の生命科学系の大学教員は、NIHに研究費を申請し、競争的資金を得て研究するケースが大半である。別の分野の大学教員は、別の助成機関に研究費を申請し、競争的資金を得て研究する。自分の給料も自分が獲得した競争的資金で賄う。
盗用やその他の研究不正が発覚した場合、研究費の返還が要求される。また、永久に競争的資金の申請ができないというペナルティが課される。競争的資金が得られなければ、給料を賄えず、大学教員を辞職することになる。この点が日本の大学教員と大きく異なる。 日本では研究費申請ができなくても、大学教員は大学から給料はもらうことができる。そのため、完全に辞職しなければならないという事態には陥らない。同僚からの蔑視やプライドの崩壊に耐えられず、辞職するケースもあるが、そうしないケースも多い。
所属する大学は、不正に研究を行なった教員・研究者を解雇などの処分をする。
日本生化学会の学術雑誌「The Journal of Biochemistry」(英語):ウェブサイトに「盗用」の定義はない。盗用検出ソフトのCrossCheckで盗用を検出しているとあり、実質上、CrossCheckの定義を適用していることになる。