アフリカの奴隷制
イギリスの西アフリカ戦隊(英語版)は1808年から1860年の間に1,600隻の奴隷船を拿捕し、15万人のアフリカ人を解放したとされる。奴隷貿易を違法化することを含んだイギリスとの条約を拒んだアフリカの国家群の指導者らに対しても対処を行っている。その例として、ラゴスのオバ(英語版)(ラゴスの王)へ干渉して1851年当時の王コソコ(英語版)を退位させた事例が挙げられる。 反奴隷制の立場をとった条約は50地域以上のアフリカの統治者と結ばれている。
パトリック・マニングは19世紀後半のアフリカ社会では国内の奴隷制が重要なものであったと主張している。大西洋奴隷貿易の廃止は、奴隷貿易に依存していたアフリカ諸国の経済は国内のプランテーションの奴隷制と奴隷による労働を使った合法的な商業に依存するよう再編された。
反奴隷制の動きはアフリカの大半をヨーロッパが征服し、植民地化を行う際の口実や開戦事由となった。1889年から90年のブリュッセル反奴隷制会議(英語版)では、人道的な目的を理由に、植民地政策や帝国主義が正当化された。 19世紀後半の短期間に、欧州列強による帝国主義によりアフリカのほとんどの地域が各国の植民地となった(アフリカ分割)。そして、アフリカの分割の次に重要な焦点として、奴隷制や奴隷貿易の抑止政策が各国の植民地体制の中でとられた。 シーモア・ドレシャー(英語版)は奴隷制廃止を目指したヨーロッパの関心は主に経済的・帝国主義的な目的によって動機づけられていたと論じている。
経済史家のスタンリー・エンガマン(英語版)は輸送費・奴隷やアフリカのヨーロッパ人の死亡率・護衛コストなどの奴隷貿易関連費用や奴隷貿易への利益の再投資を差し引かずとも、奴隷貿易や西インド諸島のプランテーションの利益の合計は産業革命後のどの都市においても英国経済の5%未満に過ぎなかったと指摘している。歴史家のリチャード・パレス(英語版)は西インド諸島で得られた利益から産業への相当の投資があったにしても奴隷の解放前ではなく後のことで、産業革命の資金調達に西インド諸島のプランテーションで得られた富の影響があったとする考えを否定している。フィンドレーとオルークは国民所得における奴隷化した人間による利益の割合が小さいとして重要視しないことは、近代産業が国民所得の小さな割合しか占めていないという理由で産業革命がなかったと主張することと同義で、規模の小ささを重要性の小ささとそのまま決めてかかることは誤りであると指摘している。
シーモア・ドレッシャーとロバート・アンスティは奴隷制廃止まで奴隷貿易が有益であったのは、農業における技術革新のためであり、奴隷制廃止の主要因は経済的動機ではなく道徳的改革のためであると主張している。
似た議論が他の欧州諸国でも行われている。フランスの奴隷貿易は、どの国内投資よりも収益性が高く、おそらく産業革命とナポレオン戦争以前の資本蓄積を促したと論じられている。
例えば、オランダ領セイロンのコロンボ要塞の建設には約4000人ものアフリカ人奴隷が使われた。バリ島やその近隣の島々には、1620年から1830年の210年間で約10~15万人の奴隷が供給された。インド人や中国人の奴隷商は17~18世紀におおよそ25万人の奴隷をインドネシア地域のオランダ領に供給した。
イギリス東インド会社 (EIC) は17世紀に設立され、その船一隻がコロマンデル海岸からオランダ領東インドへ奴隷を運んだ。イギリス東インド会社は主にアフリカの奴隷を売買していたが、アジア人の奴隷商から購入したアジア人奴隷も見られた。フランスは1721年にレユニオンやモーリシャスに植民地を設立し、1735年までに7,200ほどの奴隷がマスカリン諸島に居住し、1807年には13万3千人に達した。イギリスが1810年にマスカラン諸島を占領した際には、すでにイギリスでは奴隷貿易は禁止されていたが、プランテーションの農園主に向けた奴隷貿易はひそかに続けられた。1670年から1848年にかけて、合計336,000~388,000人の奴隷がマスカラん諸島に輸出されていた。
ヨーロッパの商人らは1500年から1850年の間にインド洋地域で567,900~733,200人の奴隷を運んでいた。アフリカのインド洋沿岸地域からアメリカ大陸へもほぼ同数の奴隷が渡っていった。しかしながら、アフリカ西岸部から大西洋を渡っていった奴隷の数には遠く及ばない規模であった。