マツダ再建
さらに住友グループ以外の銀行、商社にも役員の派遣を要請し、万全の支援体制を構築した。副社長となった村井は、経営の刷新と大規模な組織改革ならびに社員教育の必要性を痛感する。また同時期に巽は、大幅な合理化を実施するにあたって知恵を借りようと小松製作所を訪ね、同社の河合良一社長から合理化策の指導を受けた。その教えを実践するため、同年5月には東洋工業本社にコントロール部を新設。責任者には後に松田家以外の初の社長となる山崎芳樹を起用した。
住友銀行は東洋工業の将来にわたるグランドデザインの策定を急いだが、単独での生き残りは不可能であるとの結論に至り、開発したロータリーエンジンの周辺特許を公開し、それを武器として他社との交渉に入ることになった。これに基づき、磯田は花井正八や豊田章一郎などのトヨタ首脳と断続的に会談したが、色よい返事を得ることはできなかった。その後、通商産業省(現・経済産業省)が日産に東洋工業との提携を持ちかけたが、日産側は東洋工業の財務内容に懸念を抱き、提携には至らなかった。このほか住友銀行は三菱自動車工業との交渉に入るが、磯田が住友銀行の意向を通産省に伝えると「業務提携とはいえ、既に外資(クライスラー)と提携している企業との結びつきは好ましくない」との応答があり、三菱との提携も実現しなかった。この間、松田耕平は独自にゼネラルモーターズ(GM)との交渉に動いたが、GMとの提携はアメリカの独占禁止法(反トラスト法)上の問題から不可能との調査結果が住友銀行の調査でも明らかとなり、これも実現しなかった。