航空測量
満州航空において、柴田秀雄隊長以下240名、九七式重爆撃機6機、輸送機6機の大撮影部隊が編成され、ラバウルに派遣されニューギニヤその他の撮影に従事した。 水路部は海軍航空隊の協力を得て、アリューシャン列島キスカ・ベガ湾の撮影を行った。
1943年 関東軍測量隊が関東軍測量部となり、全支の測量隊と写真印刷班を統轄することとなる。 水路部はジャワ島スラバヤに航空写真測量班を合む南方海軍航路部を置き、南方方面の測量基地とした。 陸地測量部は本土決戦用地図を作成するため、苫小枚から台湾東海岸に亘る上陸作戦予想地点について、航空写真を撮影して修正を行った。
1944年 南方軍測量司令部がマニラに編成され、南方各地の测量隊を続轄することとなる。 満州航空が満州国領土の90%を撮影し、全満の林地32万kmの撮影と調査を完成した。なお、終戦までに陸海軍の撮影隊および満洲航空等が撮影した地域は、北は満洲・内蒙古全域から北・中支・海南島、東はニューギニヤ、ソロモン群島、西はビルマ南部にまで及んだ。
1945年 太平洋戦争が終結 陸海軍の解体命令によって陸地測量部は廃止。9月1日付で地理調査所が内務省の付属機関として設世された。 海軍の解体によって水路部は運輸省の外局となった。 大日本航空、満州航空等も解体され、鉄道省の熊谷格納庫は連合軍に接収、関東軍測量隊や満航写真処等の器材はそのほとんどが破壊された。 陸地測量部、満州航空、関東軍測量隊、大日本航空、鉄道省等に保管されていた膨大なネガフィルム・印画等は、そのほとんどが軍命令によって焼却された。 日本人による航空機の製造と飛行が全面的に禁止された。
1946年-米空軍が日本全土を1/40,000にて、平野と鉄道、国道沿線については1/16,000にて撮影を開始した。
航空三角測量は、航空写真画像から解析図化機やデジタルステレオ図化機等により、既知の基準点や標定点などの座標をもとに、図化標定に必要なパスポイント(撮影コース間の写真接合点)とタイポイント(隣接撮影コース間の写真接合点)の水平位置と標高を決定する作業のこと。具体的には、相隣り合う2枚の撮影された写真画像を利用してモデルをつくり、標定基準点を用いて標定ができると、順次相隣り合う写真を接続標定して1コース全体を1つのモデルとする作業となる。「航空三角測量」の方法は、図化機による「機械法」とコンピュータを利用して計算する「解析法」がある。