商品先物取引
取扱商品は取引所により異なる。以下には現在先物取引がされていないものも含まれていることに注意を要する。
商品先物取引(しょうひんさきものとりひき)は、農産物や鉱工業材料等の商品を将来の一定日時に一定の価格で売買することを現時点で約束する取引であり、先物取引(Futures)の一種である。
当時、大阪・名古屋などでは早くも単一約定値段制が採用されていたが、その方法は板寄せ法であった。同所では折衷法を採用することとなり、神戸穀物取引所の前社員の山村瑳磨太を招へいしその指導を受け練習の結果、同年9月1日から折衷法に移行した。折衷法が採用されたのは、板寄せ法に比し立会に活気があり、東京の気風にマッチした売買仕法であったことによるものと思われる。
なお、戦後に設立された商品取引所は21ヶ所(昭和49年現在。その他に、昭和57年には東京金取引所が設立されている)であるが、設立当時から先物取引の売買仕法は全て単一約定値段による競争売買の方法がとられた。そして、板寄せ法を採用したのは大阪化学繊維・名古屋繊維・大阪三品・函館海産物・東京ゴム・名古屋穀物商品の6取引所、折衷法をとったのは福井人絹・東京繊維商品・横浜生糸・神戸生糸・豊橋乾繭・小樽商品(北海道穀物商品の前身)・神戸ゴム・大阪砂糖・東京砂糖・前橋乾繭・大阪穀物・神戸穀物商品・関門商品・蒲郡綿布および東京穀物商品の15取引所であった。その後、単一約定値段による競争売買の方法については、種々の事情により売買仕法を変更した取引所があり、最終的には、平成3年4月の東京工業品取引所のザラバ仕法によるシステム売買がスタートするまで、全商品が板寄せ法になった。また、東京穀物商品取引所が昭和63年4月1日にコンピュータによるシステム売買取引へ変更するまでは、全商品が手振り板寄せ法による取引になった。
板寄せ法
立会中に売手と買手とで行った相対売買につき、それぞれの社名及び売買枚数を帳付け係に通報する。
商品先物取引を取り扱う日本の取引所は以下の3つである。大阪取引所は金融商品取引法上の「金融商品取引所」、東京商品取引所・大阪堂島商品取引所は商品先物取引法上の「商品取引所」であり、取引所の法的根拠となる法令が異なる。また、大阪取引所・東京商品取引所は日本取引所グループの傘下の取引所である。
大阪取引所
東京商品取引所
堂島取引所
見張り係の読み上げた各社の売買枚数を、その社の売り買いの枚数の差し引きが分かりやすいように、各社別に記帳する。この副場帳により、立会終了後、各社の申し出る売買差引枚数との照合が容易になる。