大学図書館
1919年帝国大学令が改正され分科大学制から学部制へと移行し、総合大学としての機構が形作られるようになる時期と前後して、図書館に対するとらえ方も単なる図書の貯蔵から脱却し、全学的な図書の管理を目的とする考え方に移行していったが、戦前の大学教育は学生が図書館を利用することを考慮したものではなかった。
第二次世界大戦後、敗戦にともない学制改革が行われ、1946年に教育基本法および学校教育法を公布、1949年には国立学校設置法が公布され、戦前の大学教育が制度上一掃されるに至り、大学図書館もその理念を新たに問い直されることとなった。1947年大学基準協会が発足し、大学図書館のあり方について4年余りの検討の末『大学図書館基準』を公表。これは最低限の基準を示すものであり、大学図書館のあるべき姿の示準とはならなかったが、以後国立、私立、公立と設置者別に大学図書館の改善要項が作成されてゆくこととなった。また、戦後の経済発展と軌を一にする大学数の増加および大学進学率の向上と、それにともなう学生数の増加により、大学図書館も量的な拡大・質的な向上を遂げていくこととなる。
1960年代には私立大学が国立大学に先んじて大学図書館のハード面の充実を進め、サービス面においても、館外貸出の一般化、開架式書庫の増加、レファレンスサービス導入といった取り組みがなされるようになった。また、1960年代後半から図書館業務へのコンピュータ導入が模索され、1968年に京都産業大学でシステムが稼働している。
1970年代に入るとより改善の動きが進展し、また変動相場制導入による円高の進行を受けて高価な洋書の購入がしやすくなったために蔵書が充実することとなった。
研究室がそこで専用に使用する本を大学図書館の運営費用ではなく研究費用で導入する本であっても、大学図書館を通じで導入する本を大学図書館がOPAC検索などでも登録されて図書コードを付与して管理している大学もある。図書館に所蔵される本で無いので、研究室と無関係な者への貸し出しや閲覧ができない大学もある。