国際VHF
また、陸上の電気通信回線と接続して船舶電話としても使用でき、この場合は、「公衆」使用順位1のch26に移動する。 日本においては手動方式で1986年(昭和61年)まで使用され、その後は270MHz帯自動方式に完全移行、更に2003年(平成15年)には携帯電話や衛星電話を応用したシステムに完全移行し、船舶電話専用のシステムとしては使われていない。
移動先のチャンネルが使用中であれば、
船舶相互 ch06 → ch08 → ch10 → ...
港務通信及び船舶通航 ch20 → ch22 → ch18 → ...
公衆 ch26 → ch27 → ch25 → ...
と使用順位に従ったチャンネルに順次移動する。
国際VHFを使用するには、政令電波法施行令により総合無線通信士、海上無線通信士、第一級・第二級・第三級海上特殊無線技士のいずれかの無線従事者による操作又はその監督を要する。 更に、必要な種別の無線局の免許を申請して無線局免許状も交付されなければ使用できない。 なお第三級総合無線通信士、第四級海上無線通信士および第二級・第三級海上特殊無線技士は国内通信しか行なえず、国際通信はできない。 また、第三級海上特殊無線技士(以下、「三海特」と略す。)は、空中線電力5W以下の船舶局(総務省告示にいう特定船舶局)の音声通信の無線設備の通信操作のみできる。