暴力革命
ロシア社会革命党員としてロシア革命で活躍した社会学者ピティリム・ソローキンは、レーニンに反対したため弾圧され、1922年にアメリカに亡命したが、その体験から暴力革命やソ連の共産主義には否定的であり、ナチズムと同一水準に論じて批判した。
社会主義者で哲学者のバートランド・ラッセルは、ボルシェヴィキのように、投票で表明された多数尊重の原則を放棄し、暴力的な権力奪取を認めてしまうことは、法の放棄であり、文明が抑制している原始的欲情と利己主義を野放しにすることになるとして、暴力革命に反対する。ラッセルによれば、人類は法の遵守という考えが可能になるために何世紀もの努力を要したが、殺人、強姦、暴力による強盗が普通であるような無法の暴力状態においては、我々が生活するうえで予期している様々な良いことの多くが消滅する。文明はもともと不安定で、解体させることもできるが、文明国は、内戦に代わるものとして、争いを暴力に頼らずに解決する方法として、民主的政府を承認した。だが、ボルシェヴィストは、暴力を避けるどころか、暴力それ自体を喜ばしいものとみなしており、恩恵を与えることより敵を傷つけることに熱心な人からは、善は期待できないとラッセルは批判した。
経済学者ジョン・メイナード・ケインズは、暴力革命だけでなく、あらゆる暴力的な社会変革に反対した
法学者ハンス・ケルゼンも暴力革命を批判し、ボルシェヴィズムにおいては、民主制は厳しく否定され、ソヴェト体制は貴族政体であるとケルゼンはいう。
1950年代末期から1960年代前半にかけて路線転換した日本共産党を既成左翼と批判した新左翼は、暴力革命による社会主義革命を主張し、学園闘争や安保闘争、成田空港闘争などで急進的な武装闘争を行った。特に共産主義者同盟赤軍派は前段階武装蜂起論を主張して大菩薩峠事件など、連合赤軍は人民戦争理論の影響を受けてあさま山荘事件など、日本赤軍は国際根拠地論を主張して日本赤軍事件を発生させた。また1970年代に東アジア反日武装戦線が反日亡国論やアイヌ革命論などを主張して連続企業爆破事件を発生させた。2000年以降はゲリラ闘争は減少したが、以後も多くの党派は暴力革命を肯定しているが、以下のようにその内容には幅がある。