カーボンニュートラル
日本化学会も次のように指摘している。
なお日本化学会は、マスコミや行政などが頻繁に使う「脱炭素」という表現に関しては、当会独特の懸念を表明しており、『「脱炭素」ではその目指す究極の到達点が「炭素がない」や「炭素がなくなった」という印象を生む』(生むのではないか、と当会メンバーは心配しており)、『実際にはすべての生物は炭素を含んでいるし、木材のような自然由来の物質にも炭素が含まれていて、人間社会から炭素をなくすことは現実的ではないが、「脱炭素」という用語は,炭素のない生物や物質社会を目指すという間違った印象や目標を人々に与えてしまうかもしれない。』、と重ねて心配をして、「脱炭素」の代わりに「炭素循環」という用語を使うことを提唱してはいる。
化石燃料からの脱却を目指し、バイオマスエタノールなどのバイオ燃料、薪や木質ペレットなどの木質燃料といったバイオマスを燃料としてバイオマス発電を推進したり、トウモロコシなどを原料とするバイオプラスチックを使用したりする動きが広がっている。
Nike、Google、Yahoo!、Marks & Spencer、香港上海銀行 (HSBC) 、Dellなど大手企業が自社の「カーボンニュートラル化宣言」を行い、温室効果ガス削減に取り組んでいる。日本においても、グリーン電力証書を活用した企業の温室効果ガス削減が行われている。しかしながら、グリーン電力証書については、追加性の要素が不足しているとの声もあり、日本の環境省で取り扱い方針を検討中である。さらに、2020年10月に菅総理が所信表明演説で、2050年にカーボンニュートラルの実現を目指すと宣言した。この宣言によって、自動車業界はカーボンニュートラル化に必要なこととして、車の使用時でのCO2排出を抑えるだけでなく、材料や部品、ガソリン燃料などの製造の段階で発生するCO2を抑えるとともに、自動車の電動化を計画している。また、大手自動車メーカーのホンダは2021年のシーズンをもってF1のパワーユニットサプライヤーとしての参戦を終了することを発表した。加えて、大手通信サービス会社のNTTコミュニケーションズは、2030年までのデータセンターのカーボンニュートラル化を目指しており、電力消費の効率化による省エネや、再生可能エネルギーの利用促進に取り組んでいる。