J-10 (航空機)
中国人民解放軍空軍では、長らくMiG-21のライセンス生産用にソビエト連邦から譲られた見本用の部品と生産キットを元に製造されたJ-7を運用してきた。後継機の調達に当たり、中ソ対立により独自開発を余儀なくされたが、J-7を基にしたJ-8Iは登場時点から旧式となり、改良型のJ-8IIもアビオニクスの能力不足から他国の第4世代戦闘機と比べると劣っていた。
より本格的な後継機としてJ-9、J-10、J-11、J-12、J-13(英語版)といった一連の開発も行なわれていたが、新世代の戦闘機として実用化するにはフライ・バイ・ワイヤ操縦装置や運動性向上技術(CCV)といった最新の技術が不可欠であるため自国のみの技術力では実現不可能とされ、機体が試作されることはなかった。
2004年1月に中国人民解放軍空軍第44師団に15機が初めて配備された。2011年時点で224機が配備されている。2009年には八一飛行表演隊(オーガスト・ワン)にJ-7GBの後継機として配備された。
J-10の輸出は中華人民共和国軍需産業の最大顧客であるパキスタンとの交渉が進んでいる。2006年2月下旬に中華人民共和国のJ-10製造工場を視察しJ-10の詳細について説明を受けた当時のパキスタン大統領ムシャラフは、報道陣に対して「パキスタンは中華人民共和国のJ-10を購入することを検討する」と述べた。4月12日には、FC-20として少なくとも36機のJ-10を購入することで合意し、引き渡しは2014年~15年頃になる予定だったが、最終的に売買契約は締結されなかった。
2021年12月29日にシェイク・ラシード・アフマド内務大臣が記者団に対し、「3月23日の軍事パレードを前にJ-10Cがパキスタンに到着する。」と発表し、同年2月に四川省成都でパキスタン空軍の記章が描かれた「22-102」および「22-106」の2機が確認された。インド空軍のダッソーラファール導入に対抗するものであると発表されている。2022年3月12~13日、中国の『環球時報』電子版は、FC10CEをパキスタンへ6機売却したと報じた。
他にJ-10の導入を希望している国には朝鮮民主主義人民共和国、イランとシリアなどがあるものの、中国側は慎重な姿勢を取っている(J-10の代わりにFC-1を提案)。 2010年6月16日には、金正日からの無償援助の要請を拒否したことが報じられた。
パキスタン向けの輸出仕様(キャンセル)。
第1期生産分は、ロシアのAL-31FN(Su-27搭載エンジンの派生型)ターボファンエンジンを搭載する。AL-31Fは米空軍のF-16中・後期型に搭載されているP&W F100 F100-PW-229にほぼ匹敵し、同じ単発機であるラビや、サーブ 39 グリペンを大幅に上回る推力および推力重量比を発揮する。中華人民共和国はロシアに対しこれまで既に180基のAL-31FNを発注していると伝えられ、2013年には、寿命が延長されて推力が向上したAL-31FN シリーズ3の供給契約を結んでいる。
一方で、1982年にアメリカより入手したCFM56-3をベースにWS-10エンジン(アフタバーナー時最大126kN)が開発されたが、性能面ではAL-31FNとも遜色がなかったものの、寸法が大きすぎ、また制御システムに問題があることなどから採用には至らなかった模様で、量産型には採用されなかった。搭載するための研究自体は続けられておりJ-10Bの試作5号機がWS-10Aを搭載して試験を実施している。しかし、故障が多く信頼性の面で大きく劣るため、単発のJ-10に搭載できるようになるには更なる成熟が必要だとされている。なお一部の機体にはSu-35と同じく可変ノズルが装備されていることが確認されている。
2021年5月、中国国営メディアが実弾射撃訓練中のWS-10Bを搭載したJ-10Cの画像を公開した。WS-10が運用中のJ-10に搭載されているのが公式に確認されたのはこれが初めててとなる。