陸軍少尉候補者
経理部少尉候補者を丁種学生として教育していた陸軍経理学校は1942年3月、東京府北多摩郡小平村へ移転し、以後の経理部少尉候補者教育は同地で行われた。同年4月施行の陸軍経理学校令改正(勅令第305号)により、同校で教育を受ける少尉候補者は己種学生へと改められた。
1944年1月、前年12月に陸軍経理学校へ入校した己種学生の修学期間は約1か月短縮され、7月の陸密第2837号によりさらに約2か月の短縮が決定した。また12月に入校予定の己種学生は採用中止となった。
衛生部では1922年(大正11年)3月末の陸軍補充令中改正(勅令第181号)施行により、実役停年2年以上の現役上等看護長のうち、所管軍医部長などに選抜されたうえ試験に合格した者が三等看護官候補者として陸軍軍医学校で教育されたのち、衛戍病院で士官勤務を習得し三等看護官に任官すると定められた。獣医部では1923年(大正12年)4月施行の陸軍補充令中改正(勅令第89号)により、現役の上等蹄鉄工長のうち所管獣医部長に選抜されたうえ試験に合格した者が三等獣医候補者となり、実業学校令による陸軍部外の獣医学校で陸軍獣医部派遣学生として課程を卒業し、騎兵・砲兵・輜重兵のいずれかの部隊で士官勤務を習得し三等獣医に任官すると定められた。
1924年(大正13年)5月、陸軍補充令改正(勅令第118号)により少尉候補者は現役の特務曹長(または上等工長)のほかに曹長(または一等工長)と「実役停年二年以上ノ者ニシテ飛行機操縦術ヲ習得シタル」軍曹にまで有資格者の範囲が広がった。陸軍では翌1925年(大正14年)に航空兵科が独立することになっていた。
1927年(昭和2年)12月に施行された陸軍補充令改正(勅令第331号)では憲兵科を含む各兵科の少尉候補者は38歳未満の現役特務曹長、曹長(砲兵科および工兵科は上等工長、一等工長を含む)と、航空兵科の「飛行機操縦術ヲ習得シタル」実役停年2年以上の軍曹のうち「身体強健、人格成績共ニシ優秀且家庭良好ナル者ニシテ連隊長ニ於テ選抜シタル者」の中から試験によって決定されるように年齢の上限が定められた。