日本標準時
無線報時の利用によって、当時予想していなかった高精度(±0.001秒台)が可能なことが示される。このとき確立された国際的な観測網に基づき、国際協力事業として各地の時刻が総合されている(確定世界時)。
1933年(昭和8年) ±0.001秒の確度を目標に準備が整えられて、第2回万国経度観測が実施される。そのとき日本の成績は世界でもトップクラスであった。このとき使用された諸機械は、第一次世界大戦の賠償としてドイツから輸入したバンベルヒ子午儀、リーフラー振り子時計、テレフンケン長波受信機などの一流品であった。
1948年(昭和23年) 三鷹国際報時所が東京天文台に併合される。 1948年(昭和23年)ころ、東京天文台の時計室にはリーフラー製の天文用振り子時計が南向きと東向きに据え付けてあった。小さな地震でも狂うので、クロノグラフを描かせてクロノメーターと比較し、歩度の変化があれば調整が実施された。この時計室の真上に報時室があり、2台のルロア型の発信時計から報時信号が出された。なお、当時の報時は、午前11時と午後9時、および午後4時半の3回、JJCの発信符号による無線報時のほか、正午に有線の報時を行っていた。報時は、最も新しい観測値からリーフラー時計の誤差をもとめ、その値を報時の時刻まで外挿し、発信時計に合わせて行われた。また、梅雨時などに観測が連続してできない場合は、外国報時を参考にした。当時は、戦争による物資の不足や装置の劣化の影響により、無線報時の精度が劣化しており、国際報時局(BIH、現IERS)の報告に JJC の修正値が0.1秒を超えなければ良い方であった。
2013年(平成25年)5月22日、猪瀬直樹東京都知事(当時)は、日本標準時を2時間早める(=UTC+11)提案を産業競争力会議にて出した。東京の金融市場の開始を早めることで東京市場の存在感を高めるのが狙いとされている。政府はこの提案を検討するとしている。もっともその後、この提案について具体的に話し合われた様子はない(2023年7月19日時点)。
以下の標準時は、日本標準時(JST)と同じく協定世界時(UTC)を9時間進めた時刻である(厳密には、基準とする原子時計が異なるため、わずかな不確かさ(誤差)はある)。
ヤクーツク標準時 - ロシアのサハ共和国西部、アムール州で使われる。
インドネシア東部標準時(WIT)- インドネシア東部(イリアンジャヤ、モルッカ諸島など)
韓国標準時(KST)- 大韓民国全土。
パラオ標準時(PWT)- パラオ全土。
東ティモール標準時(TLT)- 東ティモール全土。
平壌標準時(PYT)- 朝鮮民主主義人民共和国全土。2015年8月15日から2018年5月5日までは30分の時差が設けられた。