アメリカ連合国
4月12日に、サウスカロライナ軍は、サウスカロライナ州チャールストンのサムター要塞に残っていたアメリカ合衆国(USA)政府の軍隊に砲撃を開始し、これを降伏させた。続くサムター要塞の戦いで、リンカーンはUSAに残った全ての州に対し、軍を送りサムター要塞とその他の要塞を奪還し、首都を防衛して連邦を守るよう呼びかけた。ほとんどの北部人は、CSAに対する戦いが長くなるとは予想せず、発生したばかりの反乱は迅速に打ち砕かれるだろうと信じており、リンカーンも90日間の義勇兵を募集した。この呼びかけは、さらに4つの州(バージニア州、アーカンソー州、テネシー州およびノースカロライナ州)でUSA脱退の投票結果を招き、CSAは合計11州になった。バージニア州のCSA加入で、CSAの首都はアラバマ州モンゴメリーからバージニア州リッチモンドへと移った。
ミズーリ州とケンタッキー州の政府はUSAに残ったが、それら2州からの反対党派もCSAの一員として認められた。それゆえ、CSAの数は時々13州と数えられることもある。南軍旗の星の数が13なのもそれにちなむ。
インディアン準州(1907年にオクラホマ州となった)の五部族政府も、主にCSAを支援したが、中にはUSAについた勢力もあり同部族同士の戦いも起こった。
CSA軍は以下の三軍で構成されていた。
アメリカ連合国陸軍 Confederate States Army
アメリカ連合国海軍 Confederate States Navy
アメリカ連合国海兵隊 Confederate States Marine Corps
CSAの軍事指導者は、ほぼ全員が、開戦前に合衆国陸軍および合衆国海軍の職を辞してCSA軍の高位職に就いた元合衆国軍人で占められていた。士官はほとんどが南部のジェントリ(貴族的な農場主)たちで構成され、尉官(junior officers)や佐官(field grade officers)は兵隊たちからの立候補で選出した。CSA軍には独自の士官学校などは存在しなかったが、南部の多くのカレッジ(例えばVirginia Military Institute:ヴァージニア軍事大学、ヴァージニア士官学校とも)は戦場に立つ多くの軍人を供給した。海軍兵学校は1863年、ジェームズ川に浮かぶCSA海軍軍艦パトリック・ヘンリーの艦上で発足したが、CSA崩壊までの間に卒業生を出すことができなかった。
陸軍の兵隊は平均年齢16歳から28歳の間の白人男子で構成されていた。南北戦争の末期にいたり、12歳以上の少年も兵士として戦闘にあて、さらにCSA軍に志願した黒人奴隷に自由を与えるという奴隷制堅持という立場からすればある意味本末転倒な法案を可決させ、全員黒人の連隊も発足させた。しかし、北部に比べてその導入はあまりに遅すぎ、戦力として有効に活用できたのは限られたケースのみだったと伝えられる。
当時、アメリカ合衆国(USA)は南部と北部との経済・社会・政治的な相違が拡大していた。農業中心の南部では、黒人奴隷労働に依存したプランテーションが盛んで特に綿花をヨーロッパに輸出していた。また農園所有者が実質的に南部を支配していた。イギリスを中心とした自由貿易圏に属することが南部の利益だったため、南部は自由貿易を望んでいた。
北部では急速な工業化が行われており、新たな流動的労働力を必要とし奴隷制を必要としなかった。また、商工業振興のため、保護関税や交通網の整備などが求められ、特に南部に比べて保護貿易への期待が高かった。
南部では、南部の上げた利益が税金などとして北部の重工業化などに使われることへの反発があった。一方で、近代化し都市化する北部が人口の面でも政治・経済・文化の面でも南部を圧倒し、やがてアメリカが北部中心の国となることへの恐れがあった。アメリカを掌握する北部が次第に州の権利を弱め、奴隷制廃止などに対する南部の抵抗も不可能となり、南部の文化は破壊されるだろうという恐怖が南部に広がった。
ただしその代わり、国際法の原則を適用し、南北の双方を「交戦国」と見なしたため、CSA軍艦はヨーロッパの港湾でUSA軍艦同様の扱いを受けることができた。カナダは南北双方の政府人員が領内で公開的に活動することを許し、メキシコ北部のいくつかの州はテキサス州境での貿易に関する地方同士の合意を結んだ。
4年間の存続の間、CSAは独立国家を主張して数十人の外交官を海外に送り出した。それとは対極的に、USAはCSAを反乱中の地方政権に過ぎないと主張し、その地位のいかなる公認も拒否した。この論争が効いたのか、USAがCSAに対する経済封鎖を宣言して戦争を続けるさなか、CSAはUSAの敵意に対し、公式な宣戦布告を行った。戦争中の南北双方による交渉は、USAが政府としての公式な承認をCSAに対し行わないまま始められたが、双方の軍事行動は戦時国際法によって調整された。
戦争の4年後、連邦最高裁は「テキサス州対ホワイト事件」の判決でテキサス州に対し、USAからの分離は違憲で法的に無効であるとした。判決は最高裁判所長官サーモン・P・チェース(リンカーン政権の財務長官)によって言い渡された。チェースの判決はすぐさま攻撃の的となり、今に至るも論議を呼んでいる。ジェファソン・デービスやアレクサンダー・スティーブンスといった評論家らは、この時起こった連邦離脱の合法性を主張する法的論争について詳述している(デービスの『Rise and Fall of the Confederate Government』など)。
アメリカ連合国の法的地位は、その存在期間中、また戦後長い間議論の対象となった。その存在の間、CSAはいくつかのヨーロッパの列強諸国(フランスとイギリスを含む)と外交交渉を行った。しかし、CSAがヨーロッパ諸国から受け取った公式な外交的承認は、ドイツのザクセン=コーブルク=ゴータ公国の君主エルンスト2世からだけであった。
イギリスはUSAとは遺恨があり、南部による綿花貿易では受益者でもあり、また1861年11月に勃発した「トレント号事件」(英仏へ向かうCSAの外交官を乗せたイギリス船トレント号をUSAの軍艦が停止させ、公使2人を逮捕した事件)によって世論が激昂したため、もう少しのところでアメリカ連合国承認に傾くところであった。イギリスはメキシコ出兵とメキシコ帝国建国に熱中していたフランス皇帝ナポレオン3世と組み、南北戦争の調停を申し出る準備を行った。しかし、1862年9月のアンティータムの戦いでの南軍の大敗と、それに続く1863年1月のリンカーンによる奴隷解放宣言によって、USAが軍事的に勝利しつつある上に「奴隷制の廃止」という大義までも手にしたことをイギリスやフランスほか各国も認識し、こぞってCSAの国家としての承認から手を引いてしまった。戦争中、他のヨーロッパ諸国も中立を守り、非公式にCSAの外交官とも会ったが、承認はしないままに終わった。