イギリス気象庁
第一次世界大戦後、1919年に英国気象庁は空軍省の一部となり、気象観測業務はアダストラル・ハウス(英語版)(空軍省の拠点)の屋上で行われるようになった。この頃に、"The weather on the Air Ministry roof" (「空軍省屋上の天気」) のフレーズが生まれた。航空のための気象情報の必要性が高まると、各地にある空軍基地(英語版)内に気象観測および気象データ収集拠点を多数設置した。今日においても天気予報の中で空軍の飛行場に言及されることが多いのはそのためである。1936年には、一部の業務が海軍に分割され、本庁とは別に、独自に予報業務を行うようになった。
1990年4月、英国気象庁が国防省の執行エージェンシーとなったことにより、準政府機関の役割として、商業的な活動も要求されるようになった。
英国気象庁は、独自の中長距離大気拡散モデルであるNAME(英語版)を用いて作成された、大気質の予報を発表する。NAMEは元々、1986年に発生したチェルノブイリ原子力発電所事故を受けて、原子力事故モデルとして開発されたものであったが、以来、多目的拡散モデルへと進化し、幅広い種類の大気浮遊物質の輸送、変態、沈着を予測することが可能になった。NAMEは平時の大気質予報に用いられるだけでなく、緊急時対応モデルとしても使用される。エアロゾルの拡散はUKCAモデル (United Kingdom Chemistry and Aerosols model) を用いて計算される。
大気質の予報は、下表に示す様々な汚染物質とそれらが典型的に健康にもたらす影響のために作成される。