治水ダム
ダム建設の目的は、まず灌漑(かんがい)用水の供給に始まり、その後上水道供給に比重が移され、18世紀に入ってからヨーロッパを中心に洪水調節を目的としたダムが建設されるようになった。だが程なくして1889年にドイツのオットー・インツェ(ドイツ語版)が多目的ダムの理論を提唱し、以後は単一目的のダムを建設するよりも複数の機能を持ったダムを建設したほうが合理的であるという観点から、河川総合開発事業としての多目的ダム建設が隆盛となり、現在に至るまで海外においては治水を専用とするダムが建設されるケースは少ない。特にヨーロッパでは治水政策がほぼ完成に向かい、1万年に一度の大洪水にも耐えうるほどの対策が完備しているため、今後治水目的でダムが建設されることはまずない。
日本においても同様の流れでダム建設は進められていて、太平洋戦争後になると経済安定本部が中心となってまとめた「河川改訂改修計画」により利根川や淀川など全国各地の河川において多目的ダムが建設された。同時期、打ち続く台風による水害から地域の復旧を行うことを目的に、地域の災害復旧に助成金を支給して復興援助を行う「河川等災害助成事業」が全国各地で実施された。山口県の御庄川ダム(御庄川)や香川県の五名ダム(湊川)、茨城県の藤井川ダム(藤井川)が治水専用ダムとして建設されていった。
また通常は自然な河水の流下を妨げず、魚類の往来に支障がないほか、ダムの宿命ともいえる堆砂(ダム湖に堆積した土砂)の除去が極めて簡便であるため、維持管理がし易いといった利点がある。ただし貯水を全く行わないので、利水には不適当である。
日本では1950年代より採用されており、農地防災ため池を中心に小規模なものが多く建設されている。「戦後最大の多目的ダム計画」である沼田ダム計画(利根川)の原点は、流水型ダム方式の治水ダムであった。なお、元長野県知事で脱ダム宣言を発表した田中康夫が発案した「河道内遊水地」というものは、「河道内に高さ30メートルから40メートルの堰堤(えんてい)を建設し、洪水時に貯水を行う」という趣旨のものであったが、これは流水型ダムの構造そのものであり、特に目新しいものではない。
ダム反対派の中には、「流木によるゲートの閉塞によってダムの機能が喪失する」、または、「急激な貯水によって地すべりなどを誘発する」、として流水型ダムに対しても否定的な意見がある。静岡県の大代川農地防災ダム(大代川)や原野谷川ダム(原野谷川)、和歌山県の小匠防災ダム(小匠川)などでは完成以後40年近く経過しているが、大きな問題もなく稼働しており、現状としては反対派が主張するような懸念は発生していない。しかし、既設の流水型ダムはいずれも小規模なものであり、足羽川ダムなど大規模な流水型ダムについては周辺の影響が未知数であるため、完成後も注意深い観察が必要であるとも考えられている。