いすゞバス製造
年式不明 川崎航空機いすゞBA341P(昭和乗合自動車)
1968年式 川崎航空機いすゞTSD40改(岩手県北自動車)
1978年式 川重車体 C系試作車体いすゞBU04(JRバス関東)
1980年式 川重車体いすゞBU04(元・国際興業バス)
1980年式 川重車体いすゞK-CCM410(山梨交通)
1982年式 川重車体いすゞK-CJM500(南部バス)
1983年式 川重車体 LV系試作車体いすゞK-CJM520 (札幌市交通局)
1985年式 川重車体いすゞP-LV314K(八戸市営バス)
1986年(昭和61年) 2月28日 - 冷凍車事業を除き、いすゞ自動車との合弁事業となりアイ・ケイ・コーチ株式会社(IK Coach、略称 IK, IKC)を設立。資本金は25億円(1987年)。設立当初は川重の全額出資で、いすゞは同年4月から1年間かけて段階的に資本参加、1987年春には両社折半出資となった。 4月1日 - 工場を岐阜県各務原市から栃木県河内郡河内町(現・宇都宮市)に移転。 移転先は、前日付で閉鎖となった川崎重工業宇都宮工場跡(元・汽車製造株式会社宇都宮工場。1972年4月1日の汽車会社合併で川重の工場になった)。1968年7月操業開始の貨車製造工場だったが、国鉄の経営悪化による車両新製抑制で遊休化していた。
1995年(平成7年) 10月1日 - いすゞバス製造株式会社に社名変更。社名変更当時の資本金は46億8700万円、従業員数は550名。出資比率はいすゞ50%、川重30%、販社20%。 同業の北村製作所よりバスボディ事業を譲受。
1997年(平成9年)10月 - いすゞ自動車の100%子会社となる。いすゞ全額出資の新会社を設立し、旧社は新社に事業譲渡した後清算という手法をとった。新社の資本金は45億円、従業員数は660名(1999年)。
2003年(平成15年)10月1日 - 日野自動車といすゞ自動車のバス部門統合によりジェイ・バス株式会社が発足。いすゞバス製造は同社の子会社となる。
2004年(平成16年)10月1日 - ジェイ・バスが日野車体工業・いすゞバス製造の2子会社を合併。いすゞバス製造宇都宮工場は同社宇都宮事業所となる。
(川崎産業→川崎岐阜製作所→川崎航空機工業→川崎重工業→川重車体工業)
第二次世界大戦の敗戦により、日本はGHQから一切の航空機関連活動を禁止され、航空機専業メーカーであった川崎航空機工業は、市場と顧客と仕事のすべてを一挙に失った。そこで他の軍需企業もそうであるが、残存の製造設備と資材を活用し民需生産に転換して会社の再建を目指すこととし、同社の岐阜工場では、家庭用品、農機具、電気器具、自動車部品、紡績機など様々な製品を製造した。そうした中で1948年より同社戦後初の本格的な事業として、航空機の製造技術を生かしたバス車体の製造に乗り出す。
終戦直後ごろまでの日本国内製のバスボディはボディ・オン・フレーム構造で製作されるのが普通であったが、車体重量が重いことが難点であった。これに対して川崎産業では、航空機で用いられていたモノコック構造を当初から採用した。モノコック構造の車体は強度部材の重複がなくなって従来より格段に軽量化され、ひいては車両性能の向上にも寄与した。製造工程には航空機製造用であった設備と技術が用いられ、複雑な形状の外板は大型プレス機で一気に加工成型された。なお、同時期から1950年代初頭にかけて富士産業など、他の大手コーチビルダーも相次いでモノコック構造を採用している。
戦前に六甲号を製造していた川崎車両部は、戦中の九四式六輪自動貨車を縁にヂーゼル自動車工業株式会社(戦後のいすゞ自動車)との関係が深く、1950年より同社と提携を組み指定車体メーカーとなった。
いすゞ・ジャーニーKを参照。 1968年〜:いすゞBY30用ボデー 1972年〜:いすゞBK30用ボデー 1976年〜:いすゞCCM用ボデー 1984年〜:いすゞジャーニーK(LR系)用ボデー