インターネット・バブル
インターネット・バブル(英: Internet bubble)とは、1990年代前期から2000年代初期にかけて、アメリカ合衆国の市場を中心に起こった、インターネット関連企業の実需投資や株式投資が、実態を伴わない異常な高値になったことである。
ハイテクバブル、ITバブルとも呼ばれるが、英語では「dot-com bubble(ドットコム・バブル)」と言う。
「ドットコム会社」と呼ばれる多くのIT関連ベンチャーが設立され、1999年から2000年までの足掛け2年間に亘って株価が異常に上昇したが、2001年には完全にバブルは弾けた。
日本では、1993年11月から1997年5月までの、インターネット・バブルによる影響での景気拡張期を、景気の名称(通称または俗称)で、「復興モバイル景気」、1999年2月から2000年11月までの景気拡張期の名称で、「ITバブル」や「IT景気」、「ITブーム」などと呼ばれることもあり、また、2000年12月から2002年1月までの景気後退期を、不況の名称(通称・俗称)で、「ITバブル崩壊」や「IT不況」などと呼ばれることもある。
ヤフーをはじめとするソフトバンクグループ、楽天やサイバーエージェント、ライブドア(オン・ザ・エッヂ)などが、インターネット企業として興隆した。また米国ハイテク株に投資することを謳い文句とした投資信託商品が組成された。
一方で日本では、半導体や国産PC製造など1980年代に全盛を誇ったハード面が急激に衰退しており、ウェブブラウザや検索エンジン開発などのソフト面でも、多くの分野がすでに米国企業の後塵を拝していたため、投資対象となったのは、主に既存の通信・携帯電話関連株(NTT、NTTドコモ、KDDI)、コンピュータ関連株(NEC、富士通、東芝、ソニーなど)、半導体、通信ケーブル、あるいは光通信、大阪有線(現:USEN)、ソフマップなど新規上場株であった。
また日本国政府による起業支援、ストックオプションの規制緩和などが相俟ってベンチャーキャピタルが増加し、なかには詐欺まがいの問題企業も発生した(アイ・エックス・アイ。非上場では平成電電や近未來通信など)。市況全体も投資の活発化により刺激され、トヨタやファナック、キヤノン、任天堂などといった主力銘柄の一部もそれなりの株価上昇が見られた。1999年に全米証券業協会とソフトバンクがNASDAQ JAPANを発表、iモードがサービスを開始した。