発達障害
2002年、文部科学省が小中学生を対象に調査したデータによれば、知能発達に遅れはないが、日常の学習や行動において特別な配慮が必要とされる、「発達障害などの」児童が6.3%いることが判明した。
2006年に名古屋市西部地域医療センター調査した結果によれば、当該地域に居住する6歳から8歳までの児童13558名の内、2.07%を占める281名が広汎性発達障害(PDD)の診断を受けた。その内、知能指数が71以上の「高機能自閉症」は177名であった。
2022年、文部科学省が調査したデータでは「発達障害などの」児童は10年前より上昇し8.8%となったが、これは教育現場で発達障害への認知が進んだことや、質問項目の変化によるものとされる。同年の調査では高校生の調査も行われ、学習障害、注意欠陥多動性障害、高機能自閉症約のいずれかに該当する生徒は2.2%であった。