日本プロサッカー選手会
Jリーグ所属選手(Jリーガー)によって選手の立場で活動し発言する組織の必要性を感じた川淵三郎Jリーグチェアマン(当時)の呼びかけにより、加藤久が発起人となり、1994年に設立準備を始める。1996年4月、会長には柱谷哲二、副会長に都並敏史、井原正巳、顧問に信藤健仁を据え、16支部468名の会員によって「Jリーグ選手協会」として設立された。
2010年11月1日、組織名を現在の「日本プロサッカー選手会」に改める。これに合わせて、それまで規約上「Jリーグのクラブに所属する日本国籍選手」としていた加入要件を「日本国内のサッカークラブに所属するプロサッカー選手(一部の外国人選手を含む)と海外のサッカークラブに所属する日本人プロサッカー選手」と改めている。
2011年2月28日の臨時総会で、賛成多数により、労働組合設立を決議をする。その後、同年9月16日付で東京都労働委員会より労働組合としての認可を受けたと発表した。
主な活動としては、選手の福利厚生環境を(公財)日本プロサッカーリーグとの対話により充実させることや、戦力外選手に対するJリーグ合同トライアウトの実施などを行なっている。Jリーグ全クラブに支部を置くほか、日本女子プロサッカーリーグ(WEリーグ)所属選手を対象とした「女子支部」を置いている。