ソープランド
1人の客に2人のソープ嬢でサービスすること。
スケベ椅子やくぐり椅子等に座った客の身体をソープ嬢が身体全体を使って洗うこと。石鹸の泡で洗うだけの「ボディ洗い」と、ローションを使用した「椅子プレイ」、「くぐり椅子」等の椅子を使う行為全般の大意で利用される場合がある。
ソープランドの求人などの項目でよく使われているが、何の衛生なのか明記されることもなく、諸事情から性的サービスを連想させる単語を明記できない理由もあり、『衛生管理万全で安心』と書いてあっても、性病検査結果提出義務のない店や、コンドームを使わない接客サービスが売りの店も多く存在し、ほぼ意味のない言葉となっている。
ソープ嬢2人と同時にプレイをすること。3人の場合は3輪車と呼ぶ。
高級店では家庭用より長さ方向にかなり大き目の浴槽を用いる。ジェットバスなどが設置された店もある。浴槽には介護用の手すりが設けられているものが多く、客はこの手すりで自身の体を支えることにより、お湯の浮力を応用したサービスを受けられる。また、客の頭が当たる浴槽の縁に小さなエア枕を付けてくれるところが多い。
店がコンパニオンの予約を開始する前に、コンパニオン自身があらかじめ客の予約を取り次いで店に予約を入れること。コンパニオン自身が客を選ぶことができる唯一の方法である。コンパニオンとの連絡先交換を禁止している店が近年では多くなってきているため、姫予約が出来る店は限られてきている。
チケットとは、お客の名前や会員番号と指名種別、割引有無やコースや上がり時間を書いてあり、コンパニオンが利用する紙を指す。1回の接客で1枚の店と、1日で1枚の店があるが、チケットを使わない店もある。1日1枚で使用しているチケットは1回毎にフロントに戻し、1回1枚のチケットは精算時にフロントに返す。
売春防止法では単純売春に対する罰則はなく、客とソープ嬢が金銭を介して性交渉を行っても摘発することはできない。しかし、経営者側が客や女性に売春のための場所を提供することは、売春防止法でいう「場所提供」にあたり、また女性の勤務を管理することは「管理売春」にあたるため違法である。ソープランドでは、従業員と客との関係は性交類似行為にとどまり、性交は行わない“建前”に基づいているため、風俗営業法の下で合法化されている。性交に及んでいれば違法となり、「従業員と客が自由恋愛のすえに性交に至ったにすぎない」という店側の弁解は最高裁の判例でも否定されている。
入浴料とサービス料を別としたり、ローションや避妊具の管理を、女性の裁量に任せているのも、働く女性は個人事業主であり、店舗経営者が管理売春に関与してないことを明確にするためである。実際、女性の自由意志で外出ができない状況が常態化していることが、物証や証言により確認できた場合に、勤務中(つまり管理売春)とみなされるという過去の判例が複数存在する。
なお、売春防止法第3条に、単純売春に対する罰則規定が存在しない背景については、売春防止法案の審議の際の国会の議事録によると、次の通りである。
「立証が極度に困難であり、かつ、徹底的な証拠立てをしようとすれば、人権蹂躙の非難さえ生じ得る」こと。
勧誘(第5条)や売春を助長する行為(第6条 - 策15条)を処罰することで、法律の目的を達しようとするものであること。
ソープランドで接客を行う女性をソープ嬢、コンパニオンや泡姫・姫という(かつてはトルコ嬢と呼んだ)。
1回の接客におけるソープ嬢の収入は、総額の料金が3万円以下の格安店では2万円以下、総額で5万円以下の大衆店では3万円以下、総額が7万円から10万円程度の高級店では4万5千円から6万円程度である。
ソープ嬢は個人事業主の扱いであり、自分の割り当てられた個室の管理をある程度任されており、一般に店内でのリネン・ローション・ドリンク類・コンドーム・タバコなどは本人負担である。本人負担といっても、これらは店を通して購入等がされるため、嬢が支払った経費の一部は店の利益になる。このことが、入浴料無料サービスを行っても経営が成り立つ裏付けとなっている。男性客同様に嬢自身も入浴料を支払わなければならない一方、ノルマ達成や報奨金のために、嬢自身がサービス料を無料にして常連客や知人を呼び込む場合がある。これらは報奨金が大きい高級店とノルマが厳しい格安店に見られる傾向である。