マリナー・エクルズ
1929年から始まる世界恐慌は、エクルズの会社にも大きな打撃を与えた。始めのうち、エクルズや周りの人々は、この危機はほんの一時的なもので、すぐに経済は元通りになると思っていた。しかし事態は悪化する一方だった。エクルズは当時の状況を次のようにつづっている。
しかしそうはいってもエクルズの銀行は財政的にまだ余裕があった。さらにエクルズは資金を借り入れ、逆に貸し付けは減らして現金を確保した上で、様々な手法で危機を乗り越えていった。
まず1931年、オグデンにあるオグデン・ステート・バンクが取り付けにあって休業したとき、同地にあるエクルズの銀行には預金の引き出しを求める人々が押し寄せて混乱していた。そこでエクルズは預金者に対し、本日は営業終了時間の3時を過ぎても対応するから興奮しなくて良いと告げ、さらに、ちょうど連邦準備銀行から現金輸送車が来ていたのでそのことを預金者に報告し、そのうえ、連邦準備銀行はもっと多くの現金を持っていると言って人々を安心させた(ただし、エクルズの銀行がその現金を入手できるとは言わなかった)。
危機を乗り切ったエクルズは、改めてこの不況について考えるようになった。自分たちは現金を集めて貸し付けを抑えた。それは自分たちの銀行を救うためであったが、結局のところその行動は、地域の企業の資金繰りを悪化させることにつながる。つまり、個人的救済を求めて集団的破滅を招くことになると考えたのである。
一方、当時の経済学者や財界人は、デフレ不況で物価や金利が下がれば、お金を持っている人が新たな技術に投資を始めるから、経済は自然に回復すると主張していた。しかしエクルズは、そうとはとても思えなかった。そもそもそのような投資は、社会が繁栄し、人々が生活必需品以上の物を買えるようになったときに起こる。ところが1930年代のアメリカでは、生活必需品すら買えないような人が何百万人もいる。このような状態でどうして新たな技術の発展が望めるのだろうか。
エクルズは、彼らが「経済は自然に回復する」などと言っているのは、経済の仕組みを変えられると彼らが損をするからだろうと考えた。そして現在は、大きな経済力を持った人が影響力を持ちすぎているとした上で、
と主張した。そして不況から抜けられる唯一の道は、「購買力を必要としている人民の手にそれを与える政府の活動を通してである」と考えた。
翌日、「会談の結果、連邦準備制度は国債の価格維持政策を継続することに同意した」とのニュースがホワイトハウスと財務省から流れた。しかしこの時も、連邦準備制度は実際にはそのような同意などしていなかった。したがって、新聞社からこの件を尋ねられたエクルズはその旨を伝えたが、その翌日には、「マカベ議長は国債の価格維持を約束した」という大統領の手紙が公開された。
このままではFRBは独立した機能を失い財務省の下部組織になると恐れたエクルズは、大統領と連邦公開市場委員会の面談録を公開することを決めた。エクルズは自分一人の判断で、面談録を取り寄せ、そのコピーを新聞社に流した。翌日、この面談録が公開されたことによって、大統領の手紙の内容は否定された。
その後政府は妥協委員会を作り、国債政策を再検討した、そして3月に財務省とFRBは合意し、新しい政策が発表された。この合意は「アコード」と呼ばれている。新しい政策はFRBの主張を多く取り入れたもので、これによりインフレは抑制された。