田澤純一
この結果、日本のプロ野球のドラフト指名を拒否して、海外のプロ野球球団と契約した選手は、海外球団を退団した後も一定期間(大卒・社会人は2年間、高卒選手は3年間)は、NPB所属球団と契約できないとする12球団の申し合わせ事項(いわゆる田沢ルール)が設けられた。
2020年9月7日、日本プロ野球選手会が日本野球機構(NPB)側に申し合わせ事項の撤廃を要望したことに加え、選手の育成環境が変化していることから、NPBは臨時代表者会議において、申し合わせ事項の廃止と、それに代わる新たなルールも作らないことを決定した。これにより、10月26日のドラフト会議で、田澤も指名対象となった。しかし、どの球団も田澤を指名しなかった。11月5日、公正取引委員会はNPBの申し合わせ事項について、独占禁止法に違反する疑いがあると発表した。なお、前述の通り、同年9月に申し合わせ事項を廃止したことから、NPBへの処分は行わずに調査を終了した。