筑波病
1988年頃から筑波研究学園都市での研究者の自殺者数は減少していった。
1988年の日本経済新聞の記事では、飲食店の増加などを背景に、筑波研究学園都市の研究者の精神衛生状態が改善してきたことが取り上げられている。大橋力は、つくば万博を契機とした百貨店の開業と飲食店の夜間営業に伴う明るい空間の形成などにより、1988年から自殺者数が減少したことを指摘している。また、小田晋は高速バス路線つくば号の開通による東京への交通利便性の改善等も挙げ、1991年時点で筑波病は解消しつつことを指摘した。
一方、1988年の日本経済新聞の記事では若年層および研究者以外の者への対策が必要とされた。また、2018年に筑波研究学園都市に関係する研究機関等で構成される筑波研究学園都市交流協議会の労働衛生専門委員会が同都市の研究者らを対象として実施したアンケートでは、回答者全体の22.4%にあたる246人が「最近1年以内に自殺したいと思ったことがある」と答えた。同委員会の委員長は、都市化の進行により筑波研究学園都市での生活環境が改善されたことに触れつつ、自殺検討者の多さゆえ精神衛生上の対策の必要性について言及した。