部活離婚
教育社会学を専門とする名古屋大学准教授の内田良によると、部活未亡人という言葉は1996年の『教師社会・残酷物語』や1999年の『学校のナイショ話・ウラ話』などで確認できることから、1990年代には一定数の教育関係者間で使用されていたと見られる。大阪大学大学院教授の小野田正利は中学校と高等学校(高校)で発生すると述べており、中でも中学校で教員の荷重労働と生活の破綻が発生していると述べており、夏季休暇でも補習授業と部活動により、授業の準備もままならないと指摘している。また小野田は2014年8月の雑誌『内外教育』にて、生徒側の負担は報道されているものの、教員の負担の状況についての認知が不十分であると述べている。教員の負担について、『毎日新聞』では2017年9月に結成された教員有志による団体「現職審議会」に寄せられた匿名意見の一部を要約したものを掲載している。それによると前述した過重労働の他、同調圧力や勝利至上主義について触れられている。教員自身が部活動に注力していたり、管理職が部活動で実績を出したことや、他の教員との協力のために必要不可欠になっているケースなどが存在する。