中央電気
そして1913年4月に高田瓦斯株式会社が発足すると自ら初代社長に就いた。同社は1915年8月よりガス供給を開始し、需要家数400戸余りと小規模ながら市内の商店には電灯と並びガス灯が取り付けられるようになった。ところが越後電気でタングステン電球が普及するとガス灯は衰退、そこに第一次世界大戦による原料石炭価格高騰が重なって早くも経営難に陥った。熱用需要の開拓も困難なため高田瓦斯は会社解散を決定したが、1918年(大正7年)10月より高田市が引き継ぐことで廃業だけは免れた。以後、高田市内のガス事業は市営で続けられた。
越後電気は1916年7月になり名香山村大字関川(現・妙高市関川)にて関川発電所を起工した。蔵々発電所と同じく関川から取水する発電所で、その上流側に立地する。着工は満洲に派遣されていた陸軍第13師団の帰国や大戦景気に刺激された工場電力需要の増加に伴うものであった。発電所出力は蔵々発電所の倍にあたる2,000 kWで、翌1917年(大正6年)3月より運転が始まった。ところが完成早々に需要増加で新規需要に応じられない状況に追い込まれたため、同年12月の株主総会で中頸城郡関山村大字大谷(現・妙高市大谷)での発電所新設が決定された。
逓信省の資料によると、1918年時点での越後電気からの供給高は東京電化工業が725 kW、日本亜鉛が800 kWであった。加えて日本電気亜鉛株式会社にも600 kWを供給していた。この日本電気亜鉛は1917年1月に設立された会社で、亜鉛の電解製錬を行う精錬所を中頸城郡中郷村(現・上越市中郷区)に建設した。中郷村への進出は村や越後電気の誘致活動によるものである。同社もやはり大戦終結とともに経営難に陥ったため、1918年12月に社名を日本電炉工業と改めるとともに保土谷曹達初代常務を務めた中野友禮を経営再建に招聘、中野の発案で亜鉛精錬から塩素酸ナトリウムなどの生産へと転換した。
日本電炉工業での塩素酸ナトリウム製造などに必要な水酸化ナトリウム(苛性ソーダ)を自給するため、中野友禮は続いて隔膜電解法により水酸化ナトリウムと次亜塩素酸カルシウム(晒し粉)を製造する新会社・日本曹達を1920年2月に設立した。中野によると、直接の起業の契機は越後電気の専務国友末蔵から安値で電力を供給するので使用しないかと打診されたことにあるという。日本曹達では日本電炉工業隣接地に二本木工場を建設。その後は戦後恐慌を乗り越えて順調に事業を拡大していった。
大戦景気期からその直後にかけて、越後電気管内の関川沿いという限られた範囲に大口の工場需要家が4社相次いで出現した。
その一つ目は東京電化工業株式会社である。1909年からの大口需要家である電気化学工業所がマッチメーカー日本燐寸製造との提携によって株式会社化されたもので、1916年1月18日、資本金15万円で東京に設立された。同社では第一次世界大戦勃発によるリンの輸入途絶、また大戦中に日本が占領したアンガウル島(現・パラオ領)からの安価なリン鉱石入手という好条件を背景にリンの増産を重ねたが、大戦終結とともに経営不振に陥り、1919年にはリン製造中止、カーバイド専業化を余儀なくされた。
東京電化工業に続いて1916年6月3日、東京に資本金100万円をもって日本亜鉛株式会社が設立された。同社は大戦中に軍需関係などで需要が急増していた亜鉛の生産を目的とする会社で、越後電気から電力供給を受けて電解精錬を行う田口精錬所を東京電化工業隣接地に新設した。1917年3月より田口精錬所の操業を始めたが、この会社も大戦中の好況から一転、大戦終結後は経営不振に追い込まれた。大戦終結後は亜鉛製造を打ち切り、生産品目をフェロアロイ(合金鉄)へと転換している。
1930年代に加わった大口需要家の一つ、中頸城郡新井町所在の大日本セルロイド新井工場は、大阪のセルロイドメーカーである同社が新たにアセチルセルロース製造などアセチレン系有機合成事業へと進出するにあたり建設した工場である。新井工場ではまず1936年(昭和11年)4月からカーバイド製造設備が操業を始め、以後1941年(昭和16年)にかけて他の設備も順次完成していった。新井町への工場建設は町の積極的な誘致活動と中央電気が安価な電力供給を持ち掛けてきたことが要因となっている。一方の理研ピストンリング柿崎工場は中頸城郡柿崎町にあるドリルなど切削工具を製造する工場である。近隣の柏崎に工場を持つ理研ピストンリングが中央電気からの電力供給を求めてその管内への分工場設置を決定したことが工場建設の契機で、中央電気からの工場設置に関する照会を機に町が熱心に誘致した結果、1935年10月に柿崎工場開設に至った。中央電気は同工場に対しても安価に電力を供給した。
そして旭製線株式会社の田口工場は、1932年に中頸城郡名香山村の関川発電所近くへと移転してきた製線工場である。転入前の旭製線は東京の蒲田に工場を構え電線(エナメル線や伸銅線)の製造にあたっていたが、エナメル塗装・乾燥や伸銅機に用いる電力費を抑えるべく中央電気の誘致に応えて工場を移転したという経緯を有する。しかし工場移転後も旭製線の経営は好転しないため、1934年3月になって中央電気が旭製線田口工場を買収して製線事業を直営化した。中央電気は以後8年にわたり、直前に中央電気工業として分離したカーバイド事業に代わる兼営事業として製線事業を経営することとなった。
1936年3月成立の広田弘毅内閣、および翌1937年6月成立の第一次近衛文麿内閣の下で、政府による電気事業の管理・統制を目指す「電力国家管理」政策が急速に具体化され、日中戦争勃発後の1938年4月、国策会社日本発送電を通じた政府による発送電事業の管理を規定する「電力管理法」と関連法3法の公布に至った。これをうけて1939年4月1日、電力国家管理の担い手たる日本発送電株式会社が設立される。設立に際し全国の事業者から出力1万kW超の火力発電所と主要送電設備が現物出資の形で日本発送電へと集められており、中央電気も1938年8月11日付の公告にて以下の送電設備を出資するよう逓信省より命ぜられた。
塩尻線の一部 : 大同電力吉田開閉所 - 大同電力塩尻変電所間 接続する大同電力平穏線(長野電気平穏第一発電所 - 大同電力吉田開閉所間)や同社塩尻変電所も日本発送電への出資対象。
出川分岐線 : 塩尻線 - 中央電気出川変電所間 出川変電所は長野県松本市出川町に所在。
出資設備の評価額は122万7158円とされ、出資の対価として中央電気には日本発送電の株式2万4543株(額面50円全額払込済み、払込総額122万7150円)と現金8円が交付された。出資後、日本発送電との間には吉田開閉所において常時20,000 kW(大谷・第二大谷・鳥坂の3発電所から送電)を供給し、反対に出川変電所にて常時3,900 kWを受電する、という受給関係が生じている(1939年末時点)。
1922年(大正11年)には越後電気関川発電所から松本電灯筑摩変電所へと至る送電線を松本電灯側で建設することが決定された。
こうして関川水系の電力を松本まで南下させる計画が具体化されると、今度は大手電力の大同電力が関川水系の電力に関心を寄せ、松本電灯を通じて越後電気に電力購入を打診してきた。大同電力は1921年に大阪送電・木曽電気興業・日本水力の3社合併で発足したばかりの電力会社で、1922年頃の段階では木曽川での電源開発を手掛けつつ大阪に至る長距離送電線を建設中であった。大同電力の打診を機に、越後電気と松本電灯の間で急遽合併に向けた動きが生ずる。そして1922年8月1日付で合併契約締結へと至った。
8月25日、松本電灯で臨時株主総会が開かれ、越後電気との合併が可決される。一方で同日に越後電気でも臨時株主総会が開かれたが、こちら側では本社が松本へ移るという風説のため反対株主が多数あり、28日の継続総会にてようやく松本電灯との合併が可決された。
電気事業の経験がない高橋・金子ら上越電気発起人は、発電所建設に関する指導を大田黒重五郎と岸敬二郎の両名に求めた。大田黒は三井系電機メーカー芝浦製作所(現・東芝)の専務取締役、岸は同社在籍の技師(のち常務)である。技術指導の依頼に応じた大田黒・岸は、まず事業申請中の火力発電を取り止めて水力発電を採用すべきと助言した。助言に従い上越電気発起人は高田の南方、新井町(現・妙高市)近くを流れる関川水系矢代川に小規模な水力発電所を建設する計画を立てた。しかし大田黒・岸が河川調査の結果を踏まえて関川本流の中頸城郡名香山村大字蔵々(ぞうぞう、現・妙高市蔵々)での大型水力発電所の建設を主張したことから、発起人は同地での発電所計画を採用、1906年(明治39年)2月15日付で逓信省への事業許可申請を再提出した。事業許可は同年6月30日付である。
1906年8月30日、上越電気株式会社の創立総会が高田町寺町の来迎寺において開催された。設立時の資本金は20万円。取締役には金子伊太郎・高橋文質を含む上越地方の計6名と東京の大田黒重五郎が就任し、その中から大田黒が初代社長、金子が初代専務に選ばれた。こうして会社設立に漕ぎつけた上越電気であるが、地元には会社という存在自体に対する不安感が根強く、発起人総代にも名を連ねた取締役の富永孝太郎を含む3名が2か月で役員を辞任した。地元有力者に敬遠されたため、翌1907年(明治40年)1月の役員補欠選挙では東京在住者が選出されている。
1921年11月1日、資本金20万円で東頸城郡松代(まつだい)村大字松代(現・十日町市松代)に設立。前身は松代電気合資会社といい、1915年12月、渋海川の千年発電所(出力26 kW)を電源に開業した。統合前の供給区域は松代村のほか東頸城郡山平村・同郡奴奈川村・刈羽郡高柳村・中魚沼郡仙田村からなり、千年発電所のほか中子発電所(出力107 kW)も持った。統合時の資本金は30万円。
設立から解散まで専務取締役も置かれた。以下の3名が専務経験者である。
位置 : 北緯36度53分7.4秒 東経138度12分55.6秒 / 北緯36.885389度 東経138.215444度 / 36.885389; 138.215444 (蔵々発電所)
田口発電所の下流側、関川本流3番目の発電所は蔵々(ぞうぞう)発電所である。完成は1907年(明治40年)5月1日で、中央電気社内で最も古い発電所になる。所在地は中頸城郡名香山村大字蔵々(現・妙高市蔵々)。
地形を活かした設計が特徴で、発電所は関川本流がΩ型に大きく蛇行する地点の終端部分に立地する。蛇行の起点と終点では約32メートルの高低差があることから、この高低差を活かして導水路の長さを短縮している。完成後、1910年(明治43年)3月に最初の増設工事が竣工。次いで1926年(大正15年)3月には水路改修工事や発電機更新・増設工事が完了した。初期の発電設備はフォイト(ドイツ製)フランシス水車・芝浦製500 kVA三相交流発電機各2台(周波数60ヘルツ)、更新・増設後の発電設備はフォイト製フランシス水車・芝浦製750 kVA発電機各2台と電業社製フランシス水車・日立製作所製600 kVA発電機各1台(周波数はすべて60ヘルツ)からなる。
発電所出力は当初500 kW、最初の増設後は1,000 kWで、1926年の更新・増設工事によって1,700 kWへと引き上げられた。