TOTO (企業)
ライバルであるINAXがトステムと経営統合して住生活グループとなったこと(現在はLIXIL、INAXはその1ブランドとなった)に対抗したものである。
主な市場は日本。そして米国、中国。日本は建基法不況(2007年後期の建築基準法改正に端を発した、住宅・マンションの着工件数の激減と、年金記録問題により老後への不安が増加したことによるリフォーム件数の減少)により販売状況が思わしくないことから、アジア、欧州への販売を強化している。
ショールームは全国に104箇所(2012年12月現在)ある。出版部門も持っており、建築関連の書籍を多数発行する(INAXも同様の事業を(現在のLIXIL出版にて)行っている)。他、少数だが水回りのネタを扱った漫画も発行していた(内容は現場作業者向けのマニュアルに近い)。東京・青山には「ギャラリー・間」、東京・大阪・福岡にはTOTOテクニカルセンターがある(予約制)。
また、新たな海外の販路を開拓するために低廉な硬質陶器製食器を開発し、これは東南アジアなどに出荷され主力商品として育っていった。前年に決算が黒字に転換したことを受け、累積赤字を処理するため1923年4月には資本金の75%が減資されている。
1923年9月の関東大震災では東京出張所が焼けたが、住宅の復興にあわせて衛生陶器や食器の需要が発生し、丸ビルへの衛生陶器の納入などによって売上が増加した。その後も建築資材の価格低落で耐震・耐火性の鉄骨コンクリート構造の大型ビルの建設が続き、また東京市で下水道の普及が進んだことから衛生陶器の需要は伸びつづけた。東洋陶器はこの時期に皇居や那須御用邸、官庁、ホテルなど様々な顧客に衛生陶器を販売している。
食器事業では1926年に硬質磁器製の和食器を製造することに成功するなど、国内市場の売上を拡大していった。また森村財閥内の日東陶器商会の直売店であった十一屋商店、稲田商店、精陶商会(それぞれ東京、大阪、小倉)の3店と1924年に新たに契約を交わし、東洋陶器の食器を専門に扱う販売店としている。海外では1926年に、ジャワ島のスマランに日本陶器との合弁で匿名組合日東洋行を設立し現地の販売代理店としたが、3年後に業績不振で閉鎖した。
1962年、商品部門の集約のため、それまで商品ごとに分別されていたロゴを食器用と同じ筆記体の「Toyotoki」ロゴに統一。
1962年の筆記体ロゴ
多目的トイレの開発に際して水洗ボタンの検証
1969年、住宅の近代化などにより“本業”の衛生陶器・水栓等で十分に稼げるようになったことで、食器生産を終了。また、略称の「東陶」が浸透したことなどから、現在の「TOTO」ロゴの使用を開始。翌1970年、食器事業から完全に撤退し、“本業”に事業集約することを明確にするため、東陶機器株式会社へ商号を変更した(略称の「TOTO」は社名呼称として使用)。福岡県は全国的に見ても渇水の常襲地帯の一つとして知られ、1978年に発生した福岡大渇水を契機として、福岡市が節水条例を制定したことに対応し、節水型トイレを開発。以後、改良を重ねており、現在は節水型トイレが標準商品となっている。
海外事業としては、1977年、インドネシアに初の合弁会社、PT Surya Toto Indonesiaを設立。1980年8月には、韓国ロイヤル金属との合弁会社、ロイヤル東陶金属株式会社(ROYAL TOTO METAL)を韓国に設立。(2009年合弁を解消)
2007年3月16日、古い製品・カタログなどの資料の保存および、それらを一般公開するための施設として、本社敷地内にTOTO歴史資料館をオープンした。 2015年8月28日、従来のTOTO歴史資料館および北九州ショールーム、研修センター、ホールなどを集約し、TOTOミュージアムとしてリニューアルオープン。TOTOミュージアム(旧歴史資料館)の展示スペースは約4倍に、ショールームの展示スペースは約1.4倍となった。また、新たに、1964年にホテルニューオータニに納入した日本初のユニットバスルームも展示されている。
日本では、トイレ、洗面器などの衛生陶器で約6割のシェアがあり第1位である。ユニットバスはTOTOが最初に発売したものである。
技術面では、ウォシュレット(温水洗浄便座)のほかにも、便器の汚れを効果的に落とす「トルネード洗浄」、防汚技術の「セフィオンテクト」、お湯がさめにくい「魔法びん浴槽」など意欲的に取り組み、各賞受賞商品も数多い。
バリアフリーやユニバーサルデザインについての意識は国内企業の中でも高く、様々な商品を投入するとともに、ウェブサイト上でも広く展開をしている。また、障害者雇用のために、北九州市などと共同で第三セクターの子会社(特例子会社)サンアクアトートーを設立して、社会進出の手助けも行っている。
リモデル事業にも取り組み、この分野では大建工業、YKK APの両社と提携しており、3社共同のショールームもある。