中学受験
かつては、私立中学の帰国子女入試で英語を取り入れる場合があったが、2014年から一般入試でも試験科目に英語を取り入れる学校が出てきた。試験科目に英語を導入した学校数は、2014年は15校であったのがその後急激に増加し、2015年には33校、2016年64校、2017年95校、2018年112校、2019年125校、2020年141校となり、その後は上げ止まっている。特に女子校に多く見られる。国立中では東京学芸大学附属国際中等教育学校が採用している。公立中高一貫校ではさいたま市立大宮国際中等教育学校(2019年4月開校)が採用している。
2020年現在、英語入試の形態は大きく
2教科または4教科試験+英検等の資格による加点優遇
国算英から2科を選択受験
国算英の3科・国算社理の4科のどちらかを選択
英語のみの試験
となっており、英語の試験内容は大きく分けてインタビュー形式とペーパーテストの2つの型がみられる。
2020年3月現在、東京の私立女子中学校の9割近くは、戦前に創立されている。
戦後、富裕層の多い東京、神奈川、阪神間と京都では戦前とは比にならない中学受験ブームとなり、後述する御三家の他、学費の安い国立大学附属中、早慶や関関同立の附属中が難関校となる。
全国の公立高校入試で総合選抜や学校群制度が敷かれ、実力があっても第一志望の公立高校には必ずしも入れないことに失望した受験生・家庭は、私学を目指した。これが現在の中学受験の基となる。
難関国立大学への合格実績における国私立中高一貫校の台頭と、中学受験の受験者数の増加および難化は強い正の相関があるといえる。
1998年(平成10年)6月、学校教育法が改正され、中等教育学校の設置、中高一貫教育校の併設型・連携型が認められるようになる。これにより、国公私立問わず、中学・高校課程を制度上弾力的に取り扱うことができるようになり、公立高校の制度上の中高一貫化が始まり出した。
また、21世紀に入り、都立高校の学区撤廃が石原慎太郎都知事(当時)により実現する。この動きが全国に広がり、私立中と公立中高一貫中で公立を選択する動きが始まってきた。
私立中高一貫校では、21世紀以降、九州、関西の順に男子校の共学化が見られる。また、特に首都圏で、女子校の共学化が2010年代後半以降でも見られる。
中学受験といえば、特に都市部では、一部の小学生が国私立中学を目指すというパターンは変わってきている。