合接の誤謬
トベルスキーとカーネマンは、リンダ問題の言語表現に、様々な変更を加えて調査している。選択肢1が、関連性の公理に従う形に変更して提示された場合、つまり「フェミニスト運動に参加しているかどうかは別として、リンダは銀行窓口係である」という形に変更された場合、誤解答率は低下したが、依然として過半数(57%)の解答者が合接の誤謬を犯した。また、可能性(probability)の形式ではなく、頻度(frequency )の形式に変更した場合、誤解答率は低下または消滅した(「錯誤の防止」の項目を参照)。ただし、可能性形式を用いても、頻度形式を用いても、誤解答率に変化は生じないとする研究も存在する。
個別評価形式の調査で見られる錯誤に対しては、問題文の言語表現に不備があるからだとする批判は、当を得ていないだろう 。リンダ問題は、合接の誤謬の具体例としては、最もよく研究・批判されている事例である。
あるインセンティブ付きの調査研究では、より高い認知能力を持っていると、誤解答率は、零にはならないにしても、低下することが示されている。また、被験者が他の被験者と相談することが許されている場合にも、誤解答率は低下することが示されている。