田村秀男
「マイナス金利の標的: 世界はこう動く(国内編)」(同上)
「中国経済はどこまで死んだか−− 中国バブル崩壊後の真実」(産経新聞出版、共著、2016年)
「日経新聞と財務省はアホだらけ」(産経新聞出版セレクト、共著、2018年)
「米中貿易戦争」(マガジンランド新書、2018年7月)
「中国発の金融恐慌に備えよ」(2019年、共著、徳間書店)
「崩壊した『中国システム』とEUシステム 〔主権・民主主義・健全な経済政策〕」(2019年、共著、藤原書店)
「日本経済は誰のものなのか」(2020年、共著、扶桑社)
「日本再興ーー脱中国、消費税減税で」(ワニブックス、2020年)
「習近平敗北前夜−− 脱中国で繁栄する世界経済」(ビジネス社、共著、2020年)
「経済と安全保障」(2022年、共著、育鵬社)
「『経済成長』とは何かーー日本人の給与が25年上がらない理由」(ワニブックスPLUS、2022年)
「日本経済は再生できるかーー『豊かな暮らし』を取り戻す最後の処方箋」(2022年、ワニ・プラス)
「金融大波乱ーードル、円、人民元の通貨戦争が始まった」(2023年、共著、徳間書店)
「現代日本経済史ーー現場記者50年の証言」(2023年、ワニ・プラス)
「米中通貨戦争ーー『ドル覇権国』が勝つか、『モノ供給大国』が勝つか」(2023年、育鵬社)
日本でデフレが慢性化した端緒を1997年度の橋本内閣による消費増税とした。浜田宏一は、橋本政権下の消費税引き上げがデフレ下であったためにかえって税収の減収を生んだという田村の主張を「経済を分かった上で言論活動をされている」と評価した。
1985年9月のプラザ合意」に代表される日本の対米追随型経済政策が、日本の15年デフレや「失われた20年」を招いてきたとして、財政金融政策の対米自立を要望している。