マット・ウォルシュ (政治評論家)
ウォルシュは、LGBT運動、とりわけトランスジェンダー・コミュニティに対して明確に反対の立場を示している。
2015年6月、ウォルシュは、合衆国最高裁判所がオーバーグフェル対ホッジス裁判において下した、アメリカ合衆国憲法が同性カップルの結婚権を保障するという判決を批難した。彼はそのうえで、結婚が「あらゆる堕落や腐敗が蔓延する制度」になるとほのめかしつつ、「同性愛者2人の結びつきは、法的な結婚ではないし、今までそうあったことはないし、今後もない」と主張した。
2021年2月、ギャラップ社が行った調査で、Z世代にLGBT、特に両性愛者とトランスジェンダーを自認する人間がそれ以前の世代と比較して急増したことが明らかになった件をうけて、ウォルシュは「メディア、ハリウッド、学校制度」が子どもたちをLGBTコミュニティに勧誘(英語版)したと批難した。イギリスのLGBTメディア、PinkNewsによって引用されたコメンテーターらは、ウォルシュは誤っており、この増加は、若い世代の人々のあいだでLGBTに対する社会的スティグマが緩和されるなど、いくつかの異なる要因によるものであると主張した。
ロシアのウクライナ侵攻が始まって間もない2022年2月24日、ウォルシュは、アメリカ軍を女性化(英語版)させ、「腕立て伏せ3回もできない」レズビアンを兵士として採用させたバイデン大統領を批難し、さらに「バイデンが大統領室で意識が高いこと(wokeness)に一年間も最優先であたっていた後に(ロシアによるウクライナ侵攻が)発生したのは偶然ではない」と発言した。