日本の百貨店
さくら野百貨店 青森本店・弘前店・八戸店・北上店
川徳 (盛岡) パルクアベニュー
藤崎 (仙台)
タカヤナギイーストモール(大仙)(スーパー業態)
うすい百貨店(郡山)
百貨店の高価格化路線はイメージ的にも定着し、「ハイエンド商品を扱う」「最高のサービスを提供する」存在と見られるようになったため、誰もがいわゆる高級ブランド品の買い物を楽しんだバブル時代には経済的に大いに潤い、1991年(平成3年)に総売上高はピークの9.7兆円に達した。そうした活況を受けて、催事場での美術展開催から館内に美術館を開設して展覧会を専門に行ったり、積極的に地方都市や海外に出店したりと多くの分野で活発な設備拡充が行われた。
しかし1990年代にバブル崩壊が起き平成不況となると、モータリゼーションの進展に伴い、新規開業店舗の60 %強が郊外地域に立地するほど増加した郊外型ショッピングセンターや、ロードサイドショップの台頭とも時期が重なったこともあり、特にその傾向が強い地方都市では無理な増床や改装のツケが祟った丸正(和歌山市)や松菱(浜松市)、逆に十分な拡張や改装ができず施設の老朽化、商品拡充ができなかった上野百貨店(宇都宮市)や松木屋(青森市)など、名門地元百貨店が相次いで破産するなど店舗閉鎖が相次いだ。新興のショッピングモールに対して百貨店は店舗が狭苦しく、拡張しても動線が狂いやすかった。またかつて百貨店と対峙したダイエーも同時期に衰退していった。
大都市圏の店舗においても、施設の老朽化と商品拡充に問題のあった東急百貨店日本橋店(旧・白木屋)の閉店、無理な増床や出店を続けたそごうの経営破綻などが起きたほか、赤字の増加により百貨店美術館の閉館、店舗の統廃合や採算性の低い店舗の閉店が立て続けに起こり、最後の華と「さよならフェア」などと題した閉店特売を行ったニュースが相次いだ。
百貨店外商の顧客であることを「外商である」(例:うちは○○百貨店の外商でして)と表現することがある。
多くの百貨店で行われており、店舗販売とともに重要なもので、遠方の顧客のために店舗とは別の場所に(住宅地など郊外に所在することもある)「ギフトショップ」のような名称で外商の拠点(ほとんどは小型の事務所のような感じ)を持っていることも多い。三越伊勢丹の「丹青会」やそごう・西武の「高輪会」のように外商顧客向けの特別な催事を開催する百貨店もある。
外商部門の販売品目としては、一般法人に対してはギフト品、販売促進用の物品(ノベルティ)、制服・制帽、店舗やホテルの食器などの備品や客室などの内装デザインが多く、個人に対してはギフト品・高級ブランド品・高級食材などである。
また、一般顧客向けに百貨店のブランドイメージを生かした通信販売を行っていることも多い。特にギフトシーズンになると、コンビニエンスストアにギフトカタログが置かれ、商品の注文を受ける場合もある(ファミリーマートでの三越ギフト、デイリーヤマザキでの松坂屋のギフトの取り扱いなど)。
経営競合により売上減少を理由として2019年9月30日閉店。
丸光百貨店(長野市)- 1949年開業。伊勢丹A・D・O加盟。1983年、そごう資本傘下となり「丸光そごう」「長野そごう」を経て、2000年閉店。 諏訪丸光(長野県諏訪市)- 長野丸光の創業者だった長沢太一が設立し、1965年(昭和40年)7月に諏訪丸光として開業した。2004年(平成16年)6月29日に会社更生法の適用を申請し、2005年(平成17年)3月1日から店名を「まるみつ百貨店」に変更して新体制で再起したが、2011年(平成23年)2月20日に閉店し、会社清算をすることになった。
小林百貨店 - 1937年開業。伊勢丹A・D・O加盟。1978年に三越資本傘下となり、「新潟三越百貨店」などを経て、グループ再編により「新潟三越伊勢丹」新潟三越として営業。2020年(令和2年)3月閉店。
イチムラ(新潟県長岡市)- 1950年(昭和25年)に創業した洋品店が1963年(昭和38年)6月15日に百貨店となった。高島屋ハイランドグループ加盟。1978年(昭和53年)3月にニチイの支援を受けてカネ長武田百貨店、山田百貨店と「百貨店連合」を設立。ニチイ(マイカル)グループ入り。「ダックシティイチムラ」に改称。1997年(平成9年)2月に閉店した。
松菱(浜松市)- 1937 - 2006年。丸物創業者中林仁一郎の弟が創業、丸物傍系。伊勢丹A・D・Oに加盟。創業家を同じくする津松菱(津市)が現存している。
棒屋(浜松市)- 1936 -1954年。百貨店廃業後も同族会社が市内で不動産会社を経営中。
以下 現在。(SC)印=ショッピングセンター協会にも加盟。
多くの店舗を持つ百貨店は、改装工事も多いのでデザイン事務所や工事業者を系列に持つこともある。
系列ゴルフ場を持っていたがその経営不振のため多額の損失を出したといわれる企業もある。
モータリゼーションとともに1960年代 - 1980年代にかけて、自動車ディーラー(特に輸入車)を子会社に持っていた百貨店も存在する。代表的な例として三越(三越ワールドモーターズ、ユーノス系列)や西武百貨店(西武自動車販売)、高島屋(トヨタカローラ高島屋)など。
百貨店は大きく分けて、政令指定都市・県庁所在地への出店を中心とした「都市型」と、地方への出店を中心とした「郊外型」に二分されるが、主流なのは前者の「都市型」である。
都市型百貨店は呉服店をルーツとする店が多く、古くは都市の中心部の繁華街、商店街の核として立地することが多かった。この立地形態の代表的な店舗としては日本橋、銀座(東京)、栄(名古屋)、心斎橋(大阪)の各百貨店などが挙げられる。
一方、阪急百貨店(1929年(昭和4年)4月開店、梅田駅、現・阪急うめだ本店)の成功を皮切りに拠点駅の建物に百貨店を併設する、あるいは駅の近隣に建設することで高い集客力を見込める、いわばターミナル立地型の百貨店が増加した。代表的なものとしては、阪急百貨店に習ったとされる東横百貨店(1934年(昭和9年)11月1日開店、渋谷駅、現・東急百貨店東横店)、武蔵野百貨店(現・西武池袋本店)および、東横百貨店池袋店(現・東武百貨店池袋店、池袋駅)、大鉄百貨店(1937年開店、大阪阿部野橋駅、現・あべのハルカス近鉄本店)など電鉄系に多く見られる。さらに、髙島屋の大阪店(難波駅(南海))や横浜店(相鉄横浜駅)のように呉服屋系の大手百貨店が駅ビル内に入居したり、ジェイアール京都伊勢丹(京都駅)、ジェイアール名古屋タカシマヤ(名古屋駅、JRセントラルタワーズ)などJRが呉服屋系の大手百貨店と共同出資するケースも増えた。また、百貨店は駅前や都市中心部の再活性化のための都市再開発事業に核店舗として参加を要請されることがあるが、出店取りやめによる再開発事業の中断のような事態が発生するリスクもあるため、再開発事業者側が撤退を容易に認められない傾向にあり、不採算を覚悟で出店する羽目になる危険もある。