パルチザン (ユーゴスラビア)
枢軸勢力は解放区「ビハチ共和国」(Republic of Bihać)の破壊を目的とし、パルチザンはネレトヴァ川を渡って南側へと脱出した。
第5次反パルチザン攻勢(Fifth anti-Partisan Offensive)は、スティエスカの戦い、あるいはドイツ側では「黒作戦」(Fall Schwarz)と呼ばれる。ボスニア南東部からモンテネグロ北部にかけて、第4時攻勢の直後から始まった。
第6次反パルチザン攻勢(Sixth anti-Partisan Offensive)は、イタリアが降伏に伴って撤退するアドリア海沿岸地域を引き続き確保するためにドイツ国防軍およびウスタシャによって1943年の秋から1944年初頭にかけて行われた
第7次反パルチザン攻勢(Seventh anti-Partisan Offensive)は、1944年春にボスニア西部で行われた枢軸勢力による最後の対パルチザン大攻勢であり、レッセルシュプルング作戦(Operation Rösselsprung)と呼ばれる軍事作戦や、ティトーの殺害などによるパルチザン指導者の無力化を目的としていた。
これらの対パルチザン攻勢は、ドイツ国防軍や親衛隊(SS)、イタリア軍、ウスタシャ、チェトニク、ブルガリア軍などによって行われた。
ハンガリー王国はバラニャや、バチュカなどのヴォイヴォディナの一部、クロアチアのメジムリェ地方、スロベニアのプレクムリェ地方を併合した。ブルガリア王国は、こんにちのマケドニア共和国に相当する地域の大部分、およびセルビア東部とコソボの一部を併合した。ユーゴスラビア王国の解体とクロアチア独立国、セルビア救国政府といった傀儡政権の樹立、枢軸国による占領と併合は、当時の国際法にも反するものであった。
枢軸勢力による地域住民に対する過酷な支配により、パルチザンは住民の広範な支持を得ただけでなく、住民が生き残るための唯一の選択肢であった場合も多い。占領初期には、ドイツ軍は女性や子ども、老人を含む一般市民への無差別殺戮を各所で展開し、ドイツ兵1人の死亡につきセルビアの市民100人、ドイツ兵1人の負傷につき市民50人を殺害するという異常な方針を取った。この他にも枢軸勢力やその協力者による蛮行はユーゴスラビア全土で繰り広げられた。クロアチア独立国の領土ではウスタシャやドイツ軍による民族浄化などの蛮行が盛んに行われた。
ユーゴスラビア全土を取り巻くこうした無法状態の中、ユーゴスラビア共産党は反ファシズムの抵抗勢力を糾合し、全国的な抵抗運動へと組織化していった。ヨシップ・ブロズ・ティトー率いるユーゴスラビア共産党は戦間期のユーゴスラビア王国で非合法化され、それ以降は地下活動を続けていた。
1945年4月の時点で、パルチザンの兵力は80万人程度に及んでいた。1941年から1944年にかけての兵力の推移は以下のとおりである:
パルチザンはユーゴスラヴィアの全ての人民による人民戦線を掲げ、共産主義を標榜する組織であった。例えばボスニアにおいては、パルチザンはセルビア人でもクロアチア人でもムスリムでもなく、全ての人々の平等のための自由と兄弟愛を訴えかけた。しかしなお、ユーゴスラヴィア・パルチザンにおいてセルビア人は最大の民族別比率を占めていた。
他方で、ユーゴスラヴィアにおけるもう一つの反独抵抗組織であったチェトニクは、セルビア人を主体とするセルビア人民族主義の組織であり、セルビア人以外への訴求力はなかった。チェトニクはボスニア東部においてムスリムに対する民族浄化作戦を行っており、ムスリムやクロアチア人の加入を排除した。また、ダルマティア北部では、ダルマティアを支配し同地に対する領土的野心を持っていたイタリアがチェトニクと協力したことがあり、これによってパルチザンを支持する多数のクロアチア人が殺害される蛮行が引き起こされた。
ユーゴスラヴィアは、第二次世界大戦において自力で自国を解放した数少ない国のひとつであった。ベオグラード攻勢(Belgrade Offensive)を始めとするセルビアの解放ではソ連軍の支援を受け、また1944年中期以降はイギリスを中心とするバルカン航空部隊からの継続的な航空支援を受けていたが、支援は限定的であった。終戦の時点において、ユーゴスラヴィアの域内には外国の軍隊はいなかった。こうした事実は、その後の冷戦期においてユーゴスラヴィアが東西両陣営から一定の距離を保って自立することができた一因である。
1947年から48年にかけて、ソビエト連邦はユーゴスラヴィアへの指導権の確保を試みたが失敗し、ティトー=スターリン決別(Tito-Stalin split)を招いた。ユーゴスラヴィアとソビエト連邦の関係が悪化したこの時期に、アメリカおよびイギリスはユーゴスラヴィアの北大西洋条約機構(NATO)加入を検討したが、1953年のトリエステ危機によって西側諸国とユーゴスラヴィアの関係が悪化し(トリエステ自由地域)、また1956年にソビエト連邦との関係回復が図られたため、西側諸国入りすることもなかった。
その後ユーゴスラヴィアは崩壊時まで非同盟外交路線を堅持したが、パルチザンを基に設立されたユーゴスラビア人民軍という強力な常備軍を保持し、さらに有事には全国民が侵略軍に対して武装抵抗を行うトータル・ナショナル・ディフェンスという戦略を採用していた(ユーゴスラビア社会主義共和国連邦#軍事を参照)。