学徒出陣
総数を算出する試みが各種資料で見られる。前述の『東大資料室ニュース』では日中戦動発後の事実上の学徒動員で戦没者を早稲田大学生が4,136名、慶應大学生が2,225名としている。北影雄幸『六大学徒 出陣の特攻』2011年 勉強出版では、神風特攻で士官戦没者が769名、内、学徒予備士官者が653名になっているとし、学徒軍籍であったのが終戦までに約30万人、飛行予備学生戦没者が2,454名としている。陸軍入営学徒が80,931名、海軍のそれが17,900名で総計98,838名で当時理工科の学生数が33,566名であったとしている。同書ではここから初年度の昭和18年12月時点での算出を試み、海軍予備学生第13期が約9,800名、特別操縦見習士官が約2,500名であるため、割合等から1,607名が戦没とみている。
蜷川の前掲書によると東大と東京商大の学生について試みており、それによると東大生が入隊時2,884名で戦没者が279名、東京商大が入隊数821名で戦没者数が75名で全体の約9%、全体推定数は約4,600名程度とみている。全入隊が55万名とみており、そこから飛行科、兵科、主計科、予備生と教官(士官に進んだ者であるが一般兵、下士官の区分は不明)で合計卒業者数を10,527名、そこから戦没が約9%になる990人とみている。
そして、さらなる戦局悪化により翌1943年(昭和18年)10月1日、当時の東條内閣は「在学徴集延期臨時特例」(昭和18年勅令第755号)を公布した。これは、理工系と教員養成系を除く文科系の高等教育諸学校の在学生の徴兵延期措置を撤廃するものである。この特例の公布・施行と同時に「昭和十八年臨時徴兵検査規則」(昭和18年陸軍省令第40号)が定められ、同年10月と11月に徴兵検査を実施し丙種合格者(開放性結核患者を除く)までを12月に入隊させることとした。
この第1回学徒兵入隊を前にした1943年(昭和18年)10月21日、東京の明治神宮外苑競技場では文部省学校報国団本部の主催による出陣学徒壮行会が開かれ、東條英機首相、岡部長景文相らの出席のもと関東地方の入隊学生を中心に7万人が集まった。出陣学徒壮行会は、各地でも開かれた。翌年の第2回出陣以降は行われなかった。
学徒出陣によって陸海軍に入隊することになった多くの学生は、高学歴者であるという理由から、陸軍の幹部候補生・特別操縦見習士官・特別甲種幹部候補生や、海軍の予備学生・予備生徒として、不足していた野戦指揮官クラスの下級将校や下士官の充足にあてられた。
1943年(昭和18年)10月には「教育ニ関スル戦時非常措置方策」が閣議決定され、文科系の高等教育諸学校の縮小と理科系への転換、在学入隊者の卒業資格の特例なども定められた。さらに翌1944年(昭和19年)10月には徴兵適齢が20歳から19歳に引き下げられた。
なお、同書によると実際は理科系と師範学校理系学生でも入営の延期年限超過等により入隊を余儀なくされ、こうした学生は東大で68名、全体推計で374名を推定し、内地人で按分すると1,000人ほどになるという。
在籍者数などについては『東大資料室ニュース』1994年3月31日 12号「沿革史」では、当時東北帝国大学で1943年入学者数851名の内、法文科学生数入学者数が375名、東京帝国大学が1943年12月31日時点での在籍者数9711名で休学者を除くと6623名、うち入営での休学者が2884名、九州帝国大学で1943年12月2日時点で法文学部入学者数が336名、そのうち残留しえる者が111名(法56名、経47名、文8名)、同年12月15日提出「臨時徴兵―調書」で法文学生の実態は受験者724名で未通者126名、既検査済者134名で半島出身者が9名、留学生と女子学生は7名、合計100名と割り出している。京都帝国大学では1943年の臨時徴兵検査で残留者が法学部で約19%、文学部で約30%、経済学部で約30%で、文系学生の約8割が入隊し、在学生は3分の1であったとしている。なお京城帝国大学で1943年11月5日時点では陸軍特別志願兵志願者数は8名としている。日本図書センター刊『写真記録 日本学生の歴史』では、戦時中師範学校を含めて旧制高等教育機関の男女学生総数は約28万人としており、このうち18万人が理工系学生も含めて軍属産業を中心とする工場や農村で働いたとされる。