江戸時代の日本の人口統計
江戸時代の各地の出生率は宗門改帳等により推測することができる。宗門改帳は、江戸期におけるキリスト教禁圧の産物であり、全住民が仏教徒であることを証明するため、世帯毎に各家族や奉公人が所属する宗派・寺院を記したものである。宗門改は毎年行うことが原則とされ、各世帯の人員構成や続柄、出生、結婚、死亡等が記載されるため、人口学上極めて貴重な資料となっている。
宗門改帳等により推計される各地の粗出生率(Crude Birth Rate:人口1,000人当たりの出生数。普通出生率と同義)は、陸奥国下油田村(1773-77年:18.4、1808-12 年: 28.2、1832-36 年:19.1)、信濃国横内村(1671-1871 年:26.3)、尾張国神戸新田(1838-70 年:31.2)、美濃国西條村(1773-1868 年:31.9)、和泉国塔原村(1792-1851 年 31.48)、備前国吹上村(1693-1860 年:26.0)、肥前国野母村(1766-1871 年:28.8)等となっている。
東北地方の出生率が低かったこと、中部以西の出生率が比較的高かったことがうかがえるが、総じて比較的出生率が低い。
鬼頭宏による江戸時代の国別推定人口を地域別にまとめると以下の通りである。1700年以前の推定人口は1750年の幕府調査人口から逆算したもので、1721年以降の推定人口は幕府の調査人口を一律2割増ししたものである。
日本全体で見ると、江戸時代前期の急速な人口増加に比べ、幕府による調査人口が残っている1721年から1846年までは人口はほぼ横ばいといっていい状況だが、 享保(1730年代)、天明(1780年代)、天保(1830年代)の三大飢饉の時期には人口が減少し、平常年には多くの地域で人口が増大している。一方地域別で見ると、東奥羽と北関東は減少、北陸・東山・東海は増大、近畿は減少、中国・四国・九州は増大という傾向が見られる。