石油輸出国機構
ところが、1999年に全加盟国が協調して生産調整を行い、これによって原油価格を引き上げることに成功した。2000年代にもこの協調は続き、原油価格は上昇の兆しを見せ始めた。しかし、2003年のイラク戦争を契機に、原油価格は上昇の速度を速めていった。不安定な中東情勢やBRICs諸国など新興国の需要増大によって原油価格は高騰し、OPECの影響力も再び強まってきた。2006年には価格低落の懸念から計日量170万バレルの減産を行った ものの、2007年ごろにはOPECの想定値をはるかに越えた原油価格となったため、価格を安定化させるために増産が求められるようになってきた。2007年には32年ぶりの新規加盟国としてアンゴラが加盟し、またエクアドルが再加盟した。2007年3月のOPEC総会では原油生産量は日量2580万バレルで据え置かれた。しかし原油の高騰はさらに続き、過去最高値を更新する中で増産圧力はさらに増していき、同年9月の総会では日量50万バレルの増産が決定された。しかし市場はこの小規模な増産では不足していると受け止めたため、翌日の原油価格は再び過去最高値を記録した。
こうした状況は、1982年ごろから変化する。オイルショック後、先進諸国の石油備蓄の拡大、代替エネルギーへの転換の促進、北海油田やメキシコなどの非石油輸出国機構の産油量の増大などで供給過剰感が増大し、原油価格は低下し始めた。さらにOPECの強制力が弱いことが露呈したため、生産調整や原油価格設定を巡る足並みが乱れ、多くの加盟国が減産に従わない状況になった。こうした状況で減産を一手に引き受けたのが主導国であり最大産油国でもあるサウジアラビアであり、同国の減産によってOPECの価格統制力はなんとか維持される状況が続いた。しかしその結果サウジアラビアの産油量は1980年の1000万バレルから1985年には200万バレルにまで急減し、これに耐えかねたサウジアラビアは1985年12月に減産を放棄して増産を開始した。その結果1985年12月から1986年にかけて原油価格が6分の1になる大暴落が発生し、OPECは価格の支配力を大幅に減退させた。そして1986年、サウジアラビアが原油の公示価格制を放棄し、OPECが原油価格を決定できる時代は終わりを告げた。そのかわりに、OPECは指標として加盟諸国の代表的な原油価格を加重平均した数値を1987年より発表するようになった。これはOPECバスケット価格と呼ばれ、原油価格の重要な指標となった。
同6日、OPECプラスの会合で追加減産を拒否したロシアと対立したサウジアラビアのエネルギー相であるアブドルアジズ・ビン・サルマン(英語版)王子は「今日という日を後悔するだろう」と述べ、増産を表明して1991年の湾岸戦争以来最大の原油価格の暴落を引き起こし、以後、価格と生産をめぐって争う「石油価格戦争」「原油価格戦争」と呼ばれる様相を呈した。原油先物のWTIでは史上初のマイナスも記録する異常事態であった。COVID-19パンデミックによる需要激減とも相まった価格崩壊の威力は増産により力をつけていたアメリカにとっても非常に大きく、エクソンモービルなど石油メジャーは投資縮小と減産を相次ぎ表明。シェール企業の破綻が相次いだ。
4月14日に減産合意して価格回復を見せたが、COVID-19の影響で40ドル程度にとどまった。年末には需要復調の兆しが見えたため、減産措置を続けるも縮小で合意した。2021年には需要が回復し、価格も10月に2014年以来となる80ドルになるように上昇したことで、徐々にではあるが増産に転じた。逆に原油価格上昇も含む世界的なインフレーションが起き始め、ジョー・バイデン米大統領から追加増産を要求されたが、需要変動への懸念から応じなかった。