大島大誓言
町史編纂委員であった角田實は、制定時に参照されたひな型の存在には否定的であり、当時本土との連絡網が途絶えていた大島で独自に作成されたとの見方を示している。一方、大島暫定憲法には、主権在民、議会制民主主義、権力分立など現行憲法にも通ずる内容が盛り込まれており、当時の関係者の証言からも、雨宮ないし共産党の意志が背後にあったことがうかがわれる。原本の発見者である藤井伸は、主権在民などロシア型憲法に近いものがあるともコメントしている。
『大島町史』では、きわめて短期間のうちに策定が進められたことや、大島島民会の設立趣意書と規約の中に米軍への言及がみられることなどから、起草にはGHQの指導があったものと推測している。しかし、当時島を占領していたのはCINCPACであり、GHQの民政局のような憲法づくりを指導できる部局はなく、軍は単に行政を監督する立場であった。起草委員は駐留軍と連絡を取っていた記録はあるものの、あくまで進捗状況の報告に留まるものだったとみるのが妥当である。