航空主兵論
陸軍の空軍万能論は、イタリアのジュリオ・ドゥーエ少将、アメリカ合衆国のウィリアム・ミッチェル少将に同調する者もいたが、大勢はフランスのジョノー少佐の所論でさえ誇大妄想として軽視されていた。
1922年に陸軍大学校教官の小笠原数夫少佐が陸大で発表した「航空部隊用法ニ関スル一般原則」は地上作戦の協力がほとんどで、偵察を重視していたが、制空権の価値にたいする認識の萌芽も見られた。フォール大佐やジョノー少佐らの仏国用法思想は、地上作戦への協力を重視するものであり、本案は認められ、参謀本部で研究され陸軍の基礎となった。
1928年3月20日の統帥綱領制定では、航空は攻勢用法に徹底して、戦場空中の防空、制空獲得の姿が消え、地上作戦の協力が重視された。
初代臨時軍用気球研究会会長の長岡外史中将は衆院議員時代に「航空省の設置」の議案を提出した。
初代航空部本部(航空本部)部長の井上幾太郎大将は陸海軍共同の空軍建設を上申したが、却下された。
ドイツ空軍創立に影響を受けた陸軍は海軍に空軍独立の提案が出された際には、航空主兵論の第一人者である海軍の山縣正郷は航空屋としては歓迎だが、空軍が活躍すれば海軍が不要になる結果を生ずる以上、海軍組織を維持するためには空軍独立を認めない見解を示し、航空主兵論者を落胆させた。また、空軍設立を提案する以上は、目視目標がない洋上での航空術を陸軍飛行隊にも施すべきとする難題を陸軍にぶつけ、空軍独立を断念させる原因を作った。