防空
洋上において艦隊が経空脅威から自らを防護する場合、その艦艇自身の装備(艦載機を含む)を組み合わせて構築された防空体制が主体となっており、これを艦隊防空(fleet air defense)と称する。一方、艦載機の運用能力を持たない艦船に対して地上基地からの航空援護を提供することは早くから行われていたが、OTHレーダーや早期警戒管制機(AWACS)が登場すると、艦載機の運用能力を有する艦船に対しても、その行動圏外での防空を陸上機によって補完することが可能となっており、このような艦艇部隊の外部を含む大きな枠組みでの広域防空体制を洋上防空(maritime air defense)と称するようになった。
艦隊防空においては、航空機によるアウター・ディフェンス・ゾーン(outer defense zone)、艦艇装備の対空兵器を組織化して運用するエリア・ディフェンス・ゾーン(area defense zone)、各艦ごとに自らの対空兵器によって防空を行うポイント・ディフェンス・ゾーン(point defense zone)の3つのゾーンにわけて縦深防御が行われる。
経空脅威の撃墜には、発見・捕捉・追尾・撃破の4段階のステップを踏むことになる。第一次世界大戦では要撃機をどのように管制してこれらのステップを効率的に遂行させるかについて試行錯誤が繰り返されたが、後期には、対空監視員の視覚・聴覚によって得た情報を電話によって管制所に集約し、作戦を立案したうえで無線機によって戦闘機に指示を伝えるという方式が登場し、航空警戒管制組織の萌芽となった。
戦間期には、目標の発見手法として聴音機が重視されていたが、1930年代頃より各国でレーダーの研究が進み、特にイギリスは早くから国土防空での活用を模索して、第二次世界大戦におけるバトル・オブ・ブリテンでその成果が生かされた。大戦末期のジェット機の登場で対応の迅速化が急務となったほか、冷戦の始まりとともに核兵器の脅威が重大問題となり、より高性能な早期警戒レーダーの配備が進むとともに、アメリカ合衆国の半自動式防空管制組織(SAGE)を端緒として、航空警戒管制組織の自動化・システム化が急がれた。