「健康食品」の安全性・有効性情報
2004年の「健康食品に係る制度のあり方に関する検討会」で、食品の機能について信頼できる正しい情報を提供し、また食品の機能の表示の信頼性が高まることによって、国民の健康づくりに役立つことを期待するという方向性が示された。当時、食品の健康効果に注目が集まり逆に健康被害が発生し、情報提供の必要性が認識された。
この検討会における、健康食品に関するデータベースを作り国民に広く普及させるという意見に基づいて、国立健康栄養研究所から、消費者の立場に立って科学的な根拠のある情報の公開が開始された。2004年には日に5000アクセスであったが2018年には17000アクセスに増加した。
厚生労働科学研究費補助金で食品安全確保研究事業として、食品や食品成分、「健康食品」の安全性・有効性情報などに関するデータベースを運営している。2006年、市場開放問題苦情処理体制 (OTO) で、「消費者にとってより判り易いサプリメントに係る情報提供の推進」として国立健康・栄養研究所のデータベースの紙媒体等への情報提供手段を整備することが決定された。