文化大革命
紅衛兵は、街路や病院などの名前を、勝手に「革命的」なものに変更して回った。例えば、ソ連大使館があった揚威路は「反修(反修正主義)路」、アメリカの資金で建設された協和医院(中国語版)は「反帝(反帝国主義)医院」など。標識が撤去できなかったために変名を免れた道路もある。
文革中の中華人民共和国の切手は「文革切手」と呼ばれ、毛沢東語録を中心とする「革命的」題材で埋め尽くされ、スポーツ関係の記念切手に肝心のスポーツ場面が全くなくプロパガンダに終始していたこともあった。元々発行数が少なかった上に当時切手収集が禁じられていたこと、ほとんどの国と国交を断っていた関係で外国への郵便も少なかったことから、現存数は少ないとされる。現在中華人民共和国では切手収集家が増加しており、この時代の切手は高値が付いている。なお、1968年に発行された「全国山河一片紅(全国の山河は赤一色)」という切手は赤く塗られた中国の地図が図案となっていたが、中華民国が実効支配する台湾だけが塗り漏れにより白くなっていた。郵政当局は大慌てで回収したものの、実際に発売された切手があり、2009年にはオークションで日本円で4300万円という中国切手では破格の高値で落札された。
四川省にある麻婆豆腐の発祥の店として知られる「麻婆飯店」は封建的であるとして「麻辣飯店」と改名を強要された。
中国共産党と日本共産党との関係にも亀裂が生じた。毛沢東は「日本共産党も修正主義打倒を正面から掲げろ」「日本でも文化大革命をやれ」と革命の輸出路線に基づく意見を述べた(無論「意見を述べた」だけに止まらず、この毛沢東の号令を合図に中国共産党と中国政府機関を動員した対日干渉が始まった。日中貿易、北京放送、「日本の真の共産主義者」への国家機関からの財政援助など)。
日本共産党は内政干渉として関係を断絶、激しい論争となった。その一方、日本共産党内から日本共産党路線(宮本路線・日修宮本一派)に反対し、文革を賛美し、日本での文革引き写しの暴力革命持ち込みを掲げた分派が生まれ、発覚と同時に党から除名された。その最初のものが、山口県委員会から移行した左派の日本共産党である(“県委員”機関クラスの知己仲間内のことであり、同県の党組織は即座に再建されている)。
ほかにも当時の日本において毛沢東思想が新左翼の一部で流行していた。山岳ベース事件やあさま山荘事件を起こした連合赤軍も武装蜂起、軍による遊撃戦争、農村による都市の包囲を謳い、「軍」による武装闘争を掲げた京浜安保共闘(日本共産党革命左派)の革命軍と世界革命を主張する共産同赤軍派の中央軍が合体した集団であり、指導部の一人(序列2位)であった永田洋子は遊撃戦の革命根拠地を求めて妙義山にアジトをつくり、委員長の森恒夫は「銃口から政権が生まれる」さながらに「銃による殲滅戦」を掲げ、拠点になる秘密基地を作るための関東の山岳地帯への移動を、毛沢東にならって「長征」と称すほどであった。
原理主義的な毛沢東思想を信奉する張承志ら学生たちによって1966年5月以降紅衛兵と呼ばれる団体が結成され、特に無知な10代の少年少女が続々と加入して拡大を続けた。
しかし、次第に毛沢東思想を狂信的に掲げて暴走した彼らは、派閥に分かれ反革命とのレッテルを互いに貼り武闘を繰り広げ、共産党内の文革派にも統制できなくなり、紅衛兵は中南海、紫禁城、核開発関連の軍事施設への侵入を試み、毛沢東の護衛を担当する8341部隊はこれを撃退していた。1967年2月までには中国政府は人民解放軍を投入して紅衛兵を排除することを決定し、同年9月5日に毛沢東は中国共産党中央軍事委員会主席として中国に秩序を回復させることを人民解放軍に命じ、人民解放軍と紅衛兵の武力衝突が起き、広西チワン族自治区では人民解放軍が紅衛兵を大量に処刑した。
1968年には、青少年たちは農村から学ぶ必要があるとして大規模な徴農と地方移送である上山下郷運動(一般的には下放と呼ばれる)が開始された。多くの青少年は過酷な環境に適応できなかったために死んでいった。
紅衛兵運動から下放収束までの間、中華人民共和国の高等教育は機能を停止し、この世代は教育上および倫理上大きな悪影響を受け、これらの青少年が国家を牽引していく年齢になった現在も、中華人民共和国に大きな悪影響を及ぼしていると言われる。
朝日新聞は、当時の広岡知男社長自らが顔写真つきで一面トップに「中国訪問を終えて」と題した記事を掲載したが、文化大革命の悲惨な実態は全く伝えられず、むしろ礼賛する内容であった。
その後、文化大革命の実態が明るみに出ると、これらの親中派メディアを除いて全否定的な評価が支配的となった。それまで毛沢東や文化大革命を無条件に礼賛し、論壇や学会を主導してきた安藤彦太郎、新島淳良、菊地昌典、秋岡家栄、菅沼正久、藤村俊郎、西園寺公一らの論者に対し、その責任を問う形で批判が集中している。批判された者はほとんどの場合沈黙を守り、文革終結後も大学教授などの社会的地位を保ち続けた。新島淳良のみ1973年という早い時期に大学を辞任しているが、これは中国から公開しない約束で提供された内部文書を帰国後に公開出版し中国から批判されたからで、文革礼賛の責任をとったのではない。
批判者としては、自由主義の立場に立って、反共産主義、反マルクス主義を唱えた中嶋嶺雄、西義之、辻村明らがおり、中国封じ込め政策にも支持を表明した。一方で、丸山昇、野沢豊らの日本共産党主流派に近いマルクス主義者も「礼賛派」がいかに事実をねじ曲げていたかを厳しく批判した。
評論家の大宅壮一は、幼い紅衛兵が支配者に利用されて暴れている様子を「ジャリタレ革命」と批判した。作家司馬遼太郎だけは当初文化大革命に肯定的であったが、中華人民共和国を訪れた際、子供に孔子に見立てた人形を破壊させる光景を目の当たりにし転向し反文化大革命、反中国共産党に転じることになる。
1970年代に入ると、内戦状態にともなう経済活動の停滞によって、国内の疲弊はピークに達し、それに合わせるかのように、騒乱は次第に沈静化して行った。
そのような中で、中ソ対立によりソビエト社会主義共和国連邦との関係が悪化したままの中華人民共和国と、ベトナム戦争の早期終結を目的に、ベトナム民主共和国を牽制しようと目論んだアメリカ合衆国が秘密裏に接近し、それを機にアメリカ合衆国を始めとする西側諸国の関係改善が進んだ。その結果、1971年には、従来中華民国の中国国民党政府が保有していた国際連合における「中国の代表権」が、アジア・アフリカ諸国を中心にイギリスやフランス、イタリアといった一部の西側諸国の支持すら受けて、中華人民共和国に移った(アルバニア決議)。
翌1972年には、アメリカ合衆国のリチャード・ニクソン大統領が訪中し毛沢東と会談を行ったほか、日本の田中角栄首相も中華人民共和国を訪問、第二次世界大戦以来の戦争状態に終止符が打たれて、日本との間で国交が樹立されるなど、文革中の鎖国とも言えるような状況も次第に緩和されていった。
林彪の死後、周恩来の実権が強くなり、また1973年には鄧小平が復活した。五七幹部学校に追いやられていた知識人はその多くが都市に戻ってきた。しかし、文化大革命はその後も継続され、周恩来らと四人組の間で激しい権力闘争が行われた。