ワシントン・タイムズ
プルーデン編集長時代(1992年から2008年まで)、タイムズ紙は、VDARE(英語版)や『アメリカン・ルネサンス(英語版)』などの人種差別的な極右の出版物や、アメリカ国家社会主義労働者党の指導者ビル・ホワイト(英語版)の記事を定期的に「カルチャー・ブリーフ」面に掲載していた。ネオコンフェデレート(英語版)の白人至上主義団体「リーグ・オブ・ザ・サウス(英語版)」のメンバーのロバート・ステイシー・マケイン(英語版)が「カルチャー・ブリーフ」面の編集者として採用され、マックス・ブルーメンタール(英語版)によれば、この面は「人種主義の極右のための掲示板」となっていた。ブルーメンタールはまた、タイムズ紙がその創刊当初から、極端な人種差別主義と、自然主義者や新連邦主義者の組織とのつながりを特徴としており、強硬な人種差別主義者やネオコンフェデレートの温床となっていたと書いている。
2013年、『コロンビア・ジャーナリズム・レビュー』誌は、プルーデンが編集長を務めていた時代のタイムズ紙は、白人ナショナリスト、ネオコンフェデレーション、反移民のデマ屋など、人種主義の強硬派のフォーラムであったと報告している。
太平洋の島々は水没していない。あまりにも多くの氷があるので、ホッキョクグマたちは喜んでいる」と主張した。タイムズ紙はこれらの主張を裏付けるブログ記事を引用しているが、ポリティファクトはそれらのブログ記事の主張を事実確認し、完全な誤りであると結論づけた。その後、タイムズ紙は、地球温暖化は停滞しており、NASAは地球寒冷化の証拠を発見したとNASAの科学者が主張したと報じた。『ニュー・リパブリック(英語版)』のレベッカ・リーバーは、そのNASAの科学者はタイムズ紙が主張したこととは逆のことを言っていると述べている。2015年、タイムズ紙は、「アメリカ海洋大気庁の活動は優れた科学ではなく、サイエンスフィクションである」と主張するラマー・スミス(英語版)下院議員のコラムを掲載した。
1993年、タイムズ紙は、気候変動に対する懐疑を示す記事を掲載した。1997年に締結された京都議定書についての記事の冒頭には、「この取り決めでは、アメリカにおける石炭や石油などの化石燃料の使用量が2002年までに3分の1以上削減され、その結果として消費者の生活水準が低くなり、経済成長が長期的に低下することになる」と書かれていた。
2021年11月、デジタルヘイト対策センター(英語版)(CCDH)が行った調査によれば、タイムズ紙が世界の10大極論発信者(ten fringe publishers)に含まれており、これら10の発信者を合わせると、facebookのユーザが気候変動を否定するコンテンツに接する割合は70%近くになる。facebookは、この研究の手法に異議を唱えた。