トルコの経済
トルコにおいて農業は2016年時点においてGDPの約6.8%、全就業者の約18.4%を占める主要産業である。GDPと就業者割合からのアンバランスからも読み取れるように、「貧しい農村」という言葉は現金収入という観点からすれば、トルコにおいては現在でも基本的には間違った見方ではない。
トルコは建国以来、もともと広大な耕地面積を持つうえ、戦略物資である食糧の確保は国家の独立の維持に不可欠との観点から、一部嗜好品を除き食糧の完全自給を行ってきた。しかし急激な人口増加と、一部農地の荒廃により、ついに食料の輸入額が輸出額を上回る輸入超過の状態に陥った。
トルコ農業の大きな問題は、オスマン帝国以来連綿と続く農地の大地主制である。初代大統領ケマル・アタテュルクは農地改革に本格的に取り組まないうちにその改革の途中で死去したこともあり、大地主制は現在も存在している。これらはとくに農地改革がまったく手付かずだった東部に多いが、アタチュルクが存命中に行った西部での農地改革も実際にはかなりの抜け穴が存在し、そのため大地主は程度の差はあるがほぼトルコ全国に存在する。また、トルコ政府の行った遊牧民(ユルック)の定住化政策も、部族長を地主、部族民を小作人とする新たな地主制の発生を招いた。
ただし、大地主の所有する大農場においては、大掛かりな投資と合理的な人員配置が行われるため、経済効率の面からみればかえって効率的な農業を行うことができることに注意する必要がある。
トルコにおいて建設業は国内総生産の3%程度を占めるに過ぎない産業ではあるが、その一方で対外請負による外貨獲得源としても期待されており、実際に中東・北アフリカ・ロシアを含む旧ソ連諸国において受注を獲得している。特にロシアは受注額の3分の1を占めるトルコにとってもっとも主要な受注先であり、ロシア連邦議会ビルの修復を行ったのもトルコ企業である。
トルコにおいては一般の住宅環境が良好とは言えなかったが、これは、きわめて高いインフレ率によって住宅ローンが事実上機能していなかったことに主な原因がある。実際、手持ち資金が尽きるとその時点で建設を中断し、残りの部分は再び資金をためたあとに建設するということは、トルコにおいてはごく普通であり、街中の実際に居住が行われている建物でも、これらの光景は良く見られる。しかし、歴史的な水準にまで低下したインフレ率によって、一般向け住宅ローンが銀行の営利事業として十分実行可能なものとなりつつあり、これにより、2005年以降の住宅建設の増加が期待されている。
その中でもキュタヒヤポルセレン(KütahyaPolseren)とギュラルポルセレン(GüralPolseren)の2社はトルコ国内では全国的に有名である。また、トルコの製陶業は食器だけでなくトイレ等の衛生機器分野にも進出している。
トルコはもともとヨーロッパ向けに輸出される羊毛と綿花の産地であったことから、伝統的に繊維産業が盛んであり、現在でも輸出額の約3分の1を占める主要産業である。また現在では天然繊維だけでなくブルサを中心に化学繊維の生産も盛んである。トルコの繊維産業の輸出先は主に欧州連合とアメリカ合衆国であるが、2005年からの中国に対する輸入割り当ての撤廃により、今後厳しい状況が予想される。これに対しトルコの繊維産業界と政府ではデザインの向上によるアパレル製品の付加価値向上や、人件費の安い東部・南東部アナトリアや中央アジアへの工場移転などの対策を打っている。