朝鮮義勇隊
金元鳳、崔昌益、金星淑、柳子明などが委員会政治部員として参加した。朝鮮義勇隊は、本部は総隊長の金元鳳を含む13名、第1区隊は隊長朴孝三、副隊長金世日、政治指導員王通を含む43名、第2区隊は隊長李益星、副隊長陣元仲、政治指導員金学武を含む33名の、合計89名で成り立っていた。朝鮮民族革命党党員と朝鮮青年前衛同盟盟員が主要構成員であり、第1区隊は全員朝鮮民族革命党の党員で、第2区隊は朝鮮青年前衛同盟員及びその他団体の所属員で構成されている。彼らの多くは黄埔軍官学校、朝鮮革命幹部学校、洛陽軍官学校、星子分校など中国の各種軍官学校を通じて軍事訓練を受けていた。
軍事委員会政治部の管轄となり、朝鮮義勇隊発足前は政治部第2庁(庁長:康澤(中国語版))に指導が委ねられていたが、のちに政治部第1庁に任されることになった。結成時は武漢防衛戦の最中であったため、しばらくは武漢衛戍司令部の指揮を受け、また政治部第3庁の間接指揮を受けることになった。
発足した朝鮮義勇隊を実際に動かしていたのは国民政府軍事委員会政治部であった。隊内には人事、編制、経費などを協議する指導委員会が置かれ、委員会主任は賀衷寒であり、賀を除いた7人の指導委員会委員のうち3人は政治部から派遣されていた。そのうち周威堂と潘文治は設立前から派遣され、準備活動に奔走していた人物であった。指導委員会のメンバーは、中国からは賀衷寒、周威堂、潘文治、矯漢治、朝鮮からは金元鳳、金奎光、金学武、柳子明であった。
計画では隊員数を100人とし、政治部からは経常費5640元、臨時費6600元の計1万2240元が支出され、発足後も経費や武器弾薬が継続的に中国政府から支給された。
日本軍士兵を対象とした宣伝活動では、戦争の長期化により、前線の兵士の心理的不安感を刺激することに注力し、さらに兵士の包摂にも多くの努力を傾け、捕虜の口を通して日本軍で経験する人間的苦悩と心理的葛藤を表した。彼らの困難な事情を捕虜の証言から裏付けることによって、機関紙読者により高い信頼性と率直さを与えた。
朝鮮義勇隊通訊2号(1939年2月)の「一個日本捕虜的告白」では韓志成と捕虜の対談が掲載された。牧本によれば、兵士達は自身の苦しみと心的苦痛を手紙に書きたいと思っていたが、手紙は部隊の徹底した検閲を受け、軍事に関する内容を言及することは厳しく禁止されていたので、1人で孤独に耐えなければならなかったという。別の捕虜の荒木は、自身の故郷で8回も徴兵が行われ、壮丁の半分が軍人として動員されたことにより、家族を扶養したり、耕作する人がいなくなってしまい、これにより前線の兵士達の士気は大きく落ちたと証言した。こうした証言から朝鮮義勇隊は、すぐに日本の人民と士兵を日本帝国主義軍閥と明確に区分することで、後方の日本大衆も反日本的国主義連帯の対象と認識した。
朝鮮義勇隊通訊6号(1939年3月)の「十日時事」で日本の経済的困難を説明し、戦争の長期化による日本国内の厭戦情緒を紹介した。中国人指導委員の矯漢治は、朝日新聞の報道から日本が中国侵略戦争で70万名の人力と100億円の軍備を消費したと述べ、これは日露戦争に投入した軍備より7倍多い金額だと強調した。このような消耗戦を行ってきた日本に持久戦を遂行する余力は無いため、まもなく本国内で反戦運動が活発に展開されると推測した。