改暦
暦日の再配分
月の大小の変更及び閏日の設置位置の変更を行う(特に28日もしくは29日に固定された2月を30日もしくは31日にすることが主眼となる)。曜日との関係は特に考えない。1月と3月の31日目を2月に移動させて2月を平年30日・閏年31日にする案や、12月以外の偶数月は31日・奇数月を30日として12月を平年30日・閏年31日にする案などがある。
暦日及び曜日の再配分
上記に加えて7で割ると余りとなってしまう平年1日・閏年2日(余日)を調整して日付と曜日の対応を常に合致させる。その方法として余日を週に属させず曜日を付けない方法、1か月を28日(4週間)を基本として、余日で「13月」を構成させたり(国際固定暦)、12か月のうちの特定月を35日(5週間)などとして調整する方法、閏年の概念を変更して閏日を廃止して閏年には閏週を設置する方法(この場合、原則は5で割り切れる年が閏年となり、5で割り切れても例外的に平年となる年を設置することとなる)等が挙げられる。
月と週の併用をやめてどちらかを廃止
1年を52週+余日とする案、逆に7日を1週間とする概念を廃止して必要があれば5日もしくは6日(前者は365の後者は366の約数である)とした新しい概念に基づく「週」(あるいはそれに替わるもの)を設置する。
国際的な改暦の動きとして1885年にフランス天文学会が改暦案の懸賞を行ったのを機に様々な議論が行われ、1922年にローマで開かれた国際天文学連合総会では改暦を検討する委員会が設置されて、「1年を52週とし、余日となる平年1日・閏年2日を週には加えない。