NTTドコモの主な携帯電話端末納入メーカー
略称「KY」
ドコモ向けは、ドコモbyとして参画していたが、後に撤退。主な端末は、「KY101」・「KY201」・「DataScope For DoCoMo」。それ以降はau とPHSのウィルコム向けに専念する。2008年4月1日に三洋電機の携帯電話事業を継承したメーカー。また三洋電機がNTTドコモ向けに開発していた車載向け通信モジュール「FOMAテレマティクスモジュール(TM01-SA)」を2009年2月以降に発売する事を発表した。その後、2018年の秋冬モデルとして、ドコモではDataScope for DoCoMo以来20年ぶりの京セラ自社開発機種となる「カードケータイ(KY-01L)」を発売した。
2023年3月には、ドコモケータイの新商品として、DIGNO ケータイ KY-42Cを投入。一方、同年5月には、将来的に個人向けスマートフォン事業から撤退することを表明。一方、企業向け携帯電話の販売は継続し、タフネススマートフォンについては個人購入も可能にする予定。
略称はなし。
2013年9月からiPhoneの販売に参入しており、iPhone 5sとiPhone 5cを発売する。これにより、iPhoneはau・ソフトバンクモバイルも含め3キャリアでの販売が行われる。2014年5月にはiPadの取り扱いも決定した。2020年10月には5G対応のiPhone 12を発売した。
略称「KO」
携帯電話普及の比較的早い時期にドコモby端末として発売していたが、カラー液晶やiモードが主流になり始め、KO210i(同社唯一のデジタルムーバブランド)を最後に一般ユーザー向け携帯電話事業からは撤退。2002年1月からは業務用組込機器(主として自動販売機運用管理システム等)向けのDoPa Mobile Ark 9601KOやFOMAユビキタスモジュール(UM01-KO、UM02-KO)を製造販売している。
なお、親会社の日立製作所はドコモ向けの端末は製造せず(地上設備は手掛けていた)、DDIセルラーグループ・日本移動通信向けのみ製造していた。
その後、カシオ計算機及びNECと統合したが、最終的に事実上の撤退となった。