長崎大水害
1982年(昭和57年)は梅雨入りが遅く、九州北部では平年より8日程度遅い6月13日だった。7月上旬まで少雨の傾向が続き、節水を呼びかける自治体もあったほどであった。しかし、梅雨末期に入り、大雨が集中する。7月10日から20日にかけ、西日本各地で日降水量が100 mmを超える大雨が相次いだ。例えば16日は広島市で223 mm、20日は長崎市で243 mmの日降水量を記録する大雨となり、10日から20日にかけての積算降水量が1,000 mmを超えた観測点もあった。地盤の緩みによる土砂災害が発生しやすい状況だった。
21日以降、前線の活動は小康状態となり、数時間青空も覗き、そこから日差しが差すほどであったが、23日から25日にかけ、低気圧が相次いで西日本を通過し、梅雨前線の活動が活発化した。
23日は低気圧の通過に伴い、梅雨前線が九州北部付近まで北上した。15時までの1時間に対馬の厳原町で64 mm、同5時までの1時間に平戸市で75.5 mmなど、当初は長崎県北部地方を中心に雨脚が強かったが、強い雨の範囲は次第に南下、19時ごろから翌24日未明にかけ、湿舌現象の発生により、県南部を中心とした集中豪雨は想像を絶した。
長崎市内では23日夕刻までの小雨模様が急変し、夕食や帰宅時間帯に100mm前後の猛烈な雨が集中。長崎海洋気象台は、雨脚が強まる前の16時50分には大雨警報を発して厳重な警戒を呼びかけたものの、折悪しく連日の警報に慣れた市民の多くは事前に対策を講じることなく、市民生活を完全に麻痺させた。また、斜面都市としての長崎市の特性が災いし、「水害」の名とは裏腹に土砂災害による犠牲が溺死者を大きく上回ったのが長崎大水害の特徴で、長崎市内の死者・行方不明者299名のうち、およそ9割にあたる262名が土石流や崖崩れによるものであった。
雨の降り方は激烈を極め、夜間、停電という悪条件が重なり、住民の避難の足が鈍っていたところを、短時間での冠水により、車やバス、電車の立ち往生、橋梁流失や土砂災害による交通寸断が短期間に起こり、なすすべがなかった。通信の輻輳や寸断で行政当局に救助を求める通報すらままならず、通報を受けた行政側も救援が思うに任せず、被害は拡大していった。
長崎市内では中島川、浦上川、八郎川、西彼杵半島では雪浦川などの各河川が氾濫、国道34号が寸断され、床上、床下浸水は勿論の事、数多くの家屋が倒壊するなど、甚大な被害を引き起こした。特に中島川では文化財である石橋の被害が深刻で、重要文化財の眼鏡橋が半壊し、その他の市指定文化財の石橋も多数が全壊した。この大水害による被害総額は約3000億円である。また、長崎市畝刈町では、道開峠が崩壊した。