吃音症
吃音児の約3分の1に構音障害が合併する。 また、一般的に周知されている発達障害である、自閉症、高機能自閉症、アスペルガー症候群、広汎性発達障害、ADHD、学習障害などと吃音が併発する場合もあることが報告されている。てんかん、精神発達遅滞も併存する場合もある。純粋吃音者は49%であり、何らかのその他の発達の症状が51%に見られるという。日本国内においても、発達障害・言語発達障害と吃音との関連が示唆された。
突然、特定の言葉が発しにくくなる疾病。 失語症者に見られるよく似た言語行動は「吃様症状」として吃音とは区別される。非吃音者があせって早口で話す時に「つかえる」ことや、テレビ番組の出演者が使う「噛む」こととも異なる。
症状の個人差が非常に大きいことに加え、一人ひとりの中でも変動(発しにくい音、頻度、吃音症状が引き起こされる条件などが変わる)が大きいことが特徴である。
世界的に見ても、日本はもともと、吃音を治そうとする動きが強い国だった。 明治初期の日本において吃音は不治の疾患であるとされていたが、1903年に伊沢修二が吃音矯正機関として「楽石社」を設立した。伊沢は米国留学中に視話法をグラハム・ベルから学び、それを応用した。楽石社には大町桂月や石井漠なども吃音矯正に通った。
吃音の治療もしくは矯正が可能であると信じられるようにな明治・大正時代には民間矯正所を中心に吃音矯正が展開された。1907年には楽石学院が設立され、30年間に2万人以上の吃音者が矯正を受けた。
ところが、楽石社のプログラムは、訓練中は一定の成果が見られるものの、プログラムが終わり、日常生活に戻るとその効果は持続しないという問題点があった。これに対して、言友会の設立者である伊藤伸二は、1976年に「吃音者宣言」を出し、「治す努力の否定」を打ち出した。
戦前はドイツ医学が主流で耳鼻咽喉科学の視点から吃音研究がなされたが、戦後は米国の言語病理学が導入され、1956年には吃音を研究対象とする日本音声言語医学会が設立された。
1997(平成 9)年には吃音の治療や支援を行う専門職のために言語聴覚士法が成立した。
2013年には米国精神医学会のDSMシリーズが第五版に改訂された。
吃音を解除するための工夫から生まれる特有の話し方。間を開けたり間投詞を挿入する「延期」や、速度をあげたり弾みをつける「助走」、いったん発話を中止する「解除」に分類される。
「......お(無音)」となり、最初の言葉から後ろが続かない状態。
また完全に最初から空気を失ったように声が出ない状態の場合もある。
吃音症が発症する原因が不明であるため、2018年現在、決定的な治療法がないことから、吃音を障害として認定している国もある。例えば、アメリカでは2009年に連邦障害者法が改正され、吃音のある人に対して差別を禁止している。ニュージーランドでも法律により障害として扱われる。ドイツでも、障害認定を受けることができる。イギリスでは2010年に平等法(Equality Act 2010)が制定され、吃音のある人は仕事をする上で法的に守られるようになっている。