OYQ-5
海上自衛隊では、ポスト4次防期(昭和52~54年度)において、護衛艦隊の8艦8機体制化という新編制(いわゆる「新・八八艦隊」)への移行を計画していた。この編制では、ワークホースとして、従来の多目的護衛艦(DDA)と対潜護衛艦(DDK)を統合した新艦種として、汎用護衛艦(52DD; のちのはつゆき型)の導入が必要とされた。
52DDでは、個艦防空火力としてシースパローIBPDMSの導入が計画された。これは、しらね型(50DDH)で導入されたシースパローBPDMS(短SAMシステム1型-1)の改良型であった。同型のシースパローBPDMSは、TDS-2目標指示装置による武器管制を受けていたことから、52DDのシースパローIBPDMSは、これを発展させたTDS-3目標指示装置と組み合わされる計画であった。
しかし対艦ミサイル脅威の深刻化を受けて、生存性の確保のためには、たちかぜ型(46DDG)のWESと同様に脅威評価・武器管制(TEWA)機能が必要と考えられるようになった。これに応じて、TDS-3の計画を発展させて開発されたのがOYQ-5である(TDS-3の名称も、通称として生き残ることになった)。ソフトウェアはすべて国産とされており、三菱電機が海自プログラム業務隊との連携下に開発したが、開発にあたっては、アメリカ海軍を参考にした独自のドキュメント体系の策定から着手する必要があった。またDDGのWESやDDHのTDPSのソフトウェアは基本的に米UNIVAC社製品を対外有償軍事援助(FMS)により購入していたため、独自システムの開発経験がなかったことから、コードサイズの見積もりや工程管理などの面でかなり難航したが、1977年5月に運用要求が完成した。なお開発にあたっては、スペリー-UNIVAC社との技術提携が行われており、同社の技術者4名が来日して支援作業にあたった。