チップ (サービス)
チップを支払う習慣は国によって異なる。
ヨーロッパの場合、多くの国々では、飲食店やホテルなどの料金にはあらかじめサービス料が含まれているため、チップは必ずしも義務ではない。
元はヨーロッパの上流階級が使用人への好意を示すための心づけとして渡す行為だった。
欧米などでは慣習として、ホテルでの宿泊(ベッドメイキング、ルームサービス、ベルボーイによる荷物の運搬など)やタクシーの利用、レストランでの飲食、理容店や美容院、トイレの使用などに対して発生する。観光旅行の場合には、ツアーガイドや観光バスのドライバーに対して支払うこともある。
チップの慣習のある国では、サービス業の最低賃金が安く設定されているために、チップがサービス業従事者の生活給となっている。とりわけ、個人に対するサービスではそれが顕著である。
一方で、日本では、このような慣習は廃れた、もしくはサービス料や商品代金として無意識のまま徴収されているため、一般にはあまり馴染みの無い習慣となっている。ただし、Uber Eatsなどの飲食の配達人や、タクシーの運転手などにお釣りを受け取らずに渡す場合もあり、それも広義の意味でチップと言える。
欧米などでもチップを煩わしいと思う人が増え、チップを廃止をする店も増えつつあったが、新型コロナウイルス感染症の世界的流行により2020年ごろからセルフレジやタッチパネルが導入されると、画面にチップの支払い額(無し、15 - 20%)が表示されるようになり支払額が増加した。
白人より非白人、男性より女性の方が少ないチップしか払われないといった、人種や性別によってチップの額が増減することもあり、差別意識を生むという批判もある。
2012年にマスターカードが行った調査では、チップを渡す比率が高い国として、タイ89%、フィリピン75%、香港71%、インド61%、マレーシア40%、インドネシア40%を挙げている。台湾17%、韓国13%、日本3%といった調査結果を挙げている。