キヨスク
一部は子会社再編による合併や社名変更を経て、2015年現在、キヨスク事業を展開する6社ともJR各社の完全子会社となっている。
近年は鉄道乗客数の減少や、大都市圏では駅ナカの施設の開業に伴う収益減少から、中小の駅からは撤退するケースが多々見られ、各ホームごとに複数の店舗を有した駅でも駅舎内の1店舗に集約したり、キヨスク各社が展開するコンビニエンスストア業態に転換されるケースや、コンビニチェーンとフランチャイズ契約したキヨスク各社もしくはJR系物販会社の店舗が進出するケースも見受けられる。自動販売機によるオートキヨスク形態の店舗も増加している。
なお、日本国外では一般的に電話ボックス、インターネットができるブース、富くじの販売所といった小さな面積で一定の機能またはサービスを提供するものに対して、この呼称が使われる。「コンパクトにまとまっていて機能的なサービスを提供する店=キヨスク」と考えられる。日本では、コンビニエンスストアや駅などに設置されるマルチメディアステーション(ローソンのLoppi、ファミリーマートのFamiポートなど)を指して「キオスク端末」と呼ぶ場合がある。