大阪市長居障害者スポーツセンター
1960年代当時、大阪市における障害者施策は高齢者施策に比べ、立ち遅れていたが、1964年(昭和39年)、東京オリンピック直後に開催された東京パラリンピックを契機として、より積極的な障害者施策として、スポーツセンターの建設が話題となり始めていた。その影響で1970年(昭和45年)、大阪市立大学医学部の小谷勉教授を委員長とする建設調査委員会が発足し、1971年(昭和46年)度より用地の決定や基本設計の依頼、建設資金の調達にかかり、1974年(昭和49年)5月2日、障害者のためのスポーツセンターとして全国に先駆けて開設された。1981年(昭和56年)には重度障害者(児)用の体育訓練施設を増設。
センターの開設を契機として、日本全国で類似の施設が建設され、障害者のスポーツ大会も年々多く開催される様になり、障害者スポーツの普及が進んだことにより、施設の利用者数が年間24万人を越える状況になってきた事から、1997年(平成9年)10月に新たな障害者スポーツセンターとして舞洲障害者スポーツセンター(アミティ舞洲)が開設。
2012年(平成24年)の「大阪市市政改革プラン」では施設の老朽化などを理由に廃止が検討されたが、多数の利用者や関係者、市議などから反対の声があがり、結果次の大規模更新の時期までは継続し、後に建て替えや市外利用者の負担を検討することとなった。