プロ野球選手
長い時、また延長戦(12イニングまで)に発展した場合には4時間以上かかる) - ミーティングなどを行い解散し、帰宅。自主的に居残り練習をする選手もいる。また、ビジターチームの選手はホテルに移動。 深夜 - 夕食は各自で取り(ビジターチームの場合はホテルのバイキングなど)、その後就寝
となっている。デーゲームの場合、時間分だけ繰り上がるので(13時試合開始の場合は5時間)、深夜に試合が終了した場合、朝早く起床し、練習を開始するため、さらにハードになる。月曜日は試合がないだけで、自分達がビジターになる場合には対戦相手の本拠地の所在地に移動する日。
長野久義と結婚した下平さやかによると、プロ野球選手は一年の3分の2は自宅にいないという。
プロ野球選手(プロやきゅうせんしゅ)は、営利を目的とする野球チーム(プロ野球チームまたは、プロ野球球団と呼ばれる)と契約し、年間シーズンの一連の試合に出場して報酬を得ることを本業とする、つまりプロフェッショナルスポーツとして野球をする野球選手のことである。球団としては、セ・リーグ(セントラル・リーグ)には阪神タイガース、広島東洋カープ、横浜DeNAベイスターズ、読売ジャイアンツ、東京ヤクルトスワローズ、中日ドラゴンズ、パ・リーグ(パシフィック・リーグ)にはオリックスバファローズ、千葉ロッテマリーンズ、福岡ソフトバンクホークス、東北楽天ゴールデンイーグルス、西武ライオンズ、北海道日本ハムファイターズの12球団がある。
日本では、一般の社会人が選手としてプレーする社会人野球が発達している。「社会人野球」という語は、広義ではプロ野球も含めてあらゆる社会人が行う野球を指すが、一般的にはアマチュアの社会人が行う野球を指す。さらに狭義的意味として、日本野球連盟に属するチームで活動する野球競技を指す。また、企業内で組織されるチームが多く存在するが、あくまで企業内のクラブ活動の一つとして存在しており、興行目的で運営されているわけではない。
基本的に様々な大会の試合で活躍することを期待されて企業に入社する日本の社会人野球の選手も、企業の本業に関わる業務をほとんどせずに実質的に野球のみで報酬を得ることがあるが(かつてのシダックス野球部が該当)、社会人野球のチームは企業名を冠する「野球部」などと呼ばれ、野球を専業とする独立した企業ではない点がプロ野球球団とは大きく異なる。
また、社会人野球の選手は加齢や故障その他の理由によって現役を引退しても即解雇とはならず、その企業で仕事を続けることもできる。
一例として、
杉内俊哉 - 2011年のシーズンオフに、ソフトバンクから巨人へと移籍した際、「4年契約・総額20億円」の契約を結んだ。
中村剛也 - 2013年のシーズンオフに、西武との(残留のための)延長契約を結ぶ際、「4年契約・総額20億円」の契約を結んだ。
リック・バンデンハーク - 2016年6月に、ソフトバンクとの(残留のための)延長契約を結ぶ際、「3年契約・総額12億円」の契約を結んだ。なお、外国人選手の場合は、シーズン中に(残留のための)延長契約を結ぶケースが少なからずある。
プロ野球選手の報酬は各選手の活躍に応じて大きく変動し、成果主義の典型的なモデルとみなされることもある。報酬の支払いについて定期昇給や賞与の制度は定められていないが、成績に応じた出来高払いの契約を結んでいる選手もいる。ただし年俸の減額に関しては野球協約92条で制限が設けられており、年俸1億円以上の選手の場合40パーセント、1億円未満の選手の場合25パーセントを超える減額は原則行われない(減額制限以上の減俸を行う場合は戦力外通告と同じ期間内に選手の同意を得る必要があり、選手が同意しなかった場合は球団はやはり当該選手を自由契約としなければならない)。
バット、グラブ、シューズなどの用具も選手個人が気に入ったメーカーと契約して使用する。
ただし、選手にとって厳しい面ばかりではなく、長年に渡って好成績を残し続けたり、非凡な才能を評価されたりと球団にとって必要不可欠な選手と見なされた場合には年俸は天井知らずとなり、トップ選手となれば高級住宅街に豪邸を構えるなど「アメリカン・ドリーム」とも言うべき成功を収めることができる。そのようなスター選手の移籍に伴う獲得合戦の際には数億ドル(数百億円)という大金が動く。アレックス・ロドリゲスは2007年10月にニューヨーク・ヤンキースと10年総額2億7,500万ドル、出来高も含めると3億ドルの大型契約を結んだ他、ジャンカルロ・スタントンは2014年オフにマイアミ・マーリンズとの間に総額3億2,500万ドル+出来高の13年契約という北米プロスポーツ史上最高総額の超大型契約を結んでいる。選手側も少しでも良い条件を引き出すために、球団と契約交渉を行うためのスポーツエージェントを置く代理人交渉制度が主流となっており、契約に関連するビジネスも発展している。