日立鉱山
第一次世界大戦の終結後、いったん戦後の好景気となるものの、ほどなく深刻な不況が世界全体を覆うようになった。1920年(大正9年)には恐慌が発生し、その後関東大震災、昭和金融恐慌、昭和恐慌と、景気好転の糸口がつかめないまま日本は不況状態が継続することになる。そのような中、銅の価格は第一次世界大戦中の高値と打って変わって暴落する。ニューヨークの電気銅市場価格は1917年(大正6年)3月の最高値と比べると、1930年(昭和5年)には四分の一にまで下落した。
第一次世界大戦中の銅の増産は必然的に労働者の賃金上昇をもたらし、また物価の上昇もあって日本の銅山の生産費は割高となっており、技術革新や合理化の面で立ち遅れていた日本産の銅は国際競争力を失っていた。日本の銅鉱山での銅生産高は1917年(大正6年)をピークに減少を始め、安価なアメリカ産の銅の輸入によって日本国内の銅価格も下落し始めた。1919年(大正8年)以降、日本の銅の生産者は採算割れに陥り、1920年(大正9年)からの不況下では銅の生産に要する物資や人件費も下落したが、銅価格の下落はそれらの下げ幅を上廻った。従業員解雇や賃金カットなどにも限度があり、日本の産銅界は窮地に追い込まれた。
当時、アメリカでは技術革新や合理化の進展によって銅の生産コストの軽減が進んでおり、更に1910年代半ば以降、アメリカの産銅企業はメキシコやチリの銅山を買収して大規模な開発に着手していた。
1945年(昭和20年)7月17日から20日にかけて艦砲射撃と空襲により大きな被害を受け、生産がストップした日立鉱山であったが、鉱山当局は復旧作業を急ぎ、8月4日には精錬所の一部が稼動を再開した。そのような中、8月15日の終戦を迎えた。終戦後、中国人労働者と連合軍捕虜は全く仕事に出ず、朝鮮人労働者もほとんど仕事に出なくなった。また日本人労働者の勤労意欲低下も目立ち、精錬部門では9月の出勤率が4割台にまで低下した。
戦災以外の面でも日立鉱山の状況は困難を極めていた。まず戦時中の非熟練労働者による無理な増産によって坑内は荒れていて、坑内の排水ポンプの故障が相次ぎ、ポンプ修繕に熟練した労働者と修理部品不足の結果、坑内の多くが水没してしまった。その他の部門でも物資不足や食料不足、そして熟練労働者不足より復興はなかなかはかどらなかった。
鉱山側は従業員の動揺を防ぐ目的で、早くも8月16日に全労働者を共楽館に集めて従業員大会を開催し、戦時、平時を問わない鉱業の重要性を説き、鉱山業務に専念するように訴えた。そして9月30日より3次に渡って出勤不良者や老朽者などの従業員整理を行い、1000人あまりの従業員を削減した。また朝鮮人労働者、中国人労働者、連合軍捕虜の引き揚げを実施していった。1946年(昭和21年)7月には最も戦災で大きな打撃を受けた電錬工場の一部が復旧するなど、日立鉱山の再建は次第に軌道に乗ってきた。また鉱山従業員が居住する住宅の再建も進められていった。
1947年(昭和22年)9月、カスリーン台風によって宮田川が氾濫し、日立鉱山は大きな被害を蒙った。しかし茨城県、日立市、日立鉱山が一体となった復旧計画が進められ、復旧工事が行われた結果、水害からの復旧は比較的順調に進んだ。