ドライブレコーダー
市場規模についても2008年は前年比65%増と大幅増加したことから、2014年には85万台(販売台数ベース)、296億円(小売金額ベース)に拡大するものと予測されていたが。2010年代後半の出荷台数は300万台を記録している。
2016年(平成28年)1月15日に発生した軽井沢スキーバス転落事故をきっかけとして、3月、貸切バスへのドライブレコーダーの設置が国土交通省により義務化された。ドライブレコーダーの設置義務化は初のことであった。
このほかにも事故や事件で、ドライブレコーダーの映像が報道で取り上げられるたびに世間の注目が集まり、自家用車に設置する機運が高まって、幾度か売れ行きを伸ばしている。2012年(平成24年)4月12日の京都祇園軽ワゴン車暴走事故の記録映像は、それまで商用車での利用が主であったドライブレコーダーの認知度を高めるきっかけになり、一時的に売り上げが伸びた。2013年2月15日にロシアで起こったチェリャビンスク州の隕石落下(後述)は日本でも話題になり、売り上げに影響した。2017年(平成29年)6月5日に発生した東名高速夫婦死亡事故の際には、あおり運転対策の意識が高まるなどして需要が急増し、2018年度上半期のドライブレコーダーの売上が例年の2倍以上に伸びた。この影響で2018年10月には一部のメーカーで供給が間に合わなくなり、売り切れが続出した。