写真週刊誌
1986年、岡田有希子の自殺に際して遺体の画像を掲載したことが社会問題化した。同年12月、ビートたけしたちによるFRIDAY編集部への襲撃事件が起きる。この事件では、一般大衆からは加害者側に対する同情が集まり、写真週刊誌編集部や写真週刊誌業界全体に厳しい視線が集まる結果となった。その結果、写真週刊誌のイメージは悪化し、各誌の売上げは急減した。フライデー事件をきっかけに、プライバシー侵害に対する批判も相次いだ。
また、過当競争による写真週刊誌の行き過ぎた取材や歪んだ過熱報道から生じた、芸能界と写真週刊誌との対立や関係断絶は、やがて写真週刊誌を刊行する出版社の他の部門にまで悪影響を及ぼし始めた。芸能マスコミ自身が巨大化したことによって受け手となる一般大衆の注目と監視の目もより多く集まるようになったが、スキャンダルや不祥事が尽きない芸能界やマスコミ全体に対して一般大衆はやがて高潔なモラルを要求するようになり、芸能マスコミ自身もやがて世論先導者的な態度を取り同様の主張を行うように変質していった。結果、芸能人個々でもマスコミの記事に対して「芸の肥やし」などと悠長な態度を取っている余裕がなくなり、不本意な記事に対しては事実ではないということを訴訟を介してでも証明することが、その職業生命を守るために求められる様になった。そのため、写真週刊誌と出版社は芸能人や芸能事務所との間で少なからず訴訟や紛争を抱え込むようになった。また、記事での取り扱われ方に不満を持ったことを理由として、「(写真週刊誌の発行元である)XX社の取材には一切応じず、XX社が原作や企画で関わるドラマ・映画にも一切出演しない(させない)」というスタンスを半ば公然と取る芸能人や芸能事務所が現れたことも、写真週刊誌にはマイナスに働いた。