ダリエン計画
また、スコットランド王ウィリアム2世(イングランド王ウィリアム3世)としては、スコットランドの植民地を得ようとする試み全般の支援にあまり熱心でなかった。これは当時イングランドはフランスと大同盟戦争を戦っており、ヌエバ・グラナダとして中南米を版図としていた同盟国スペインとの対立は望んでいなかったためであった。
この計画に対してイングランドが反対した理由の1つは、当時は重商主義の経済理論が普及していたことも理由として挙げられる。現代の資本主義の経済学では一般的に絶えず成長する市場を想定しているが、重商主義はそれを静的であると見なしており、自国の市場シェアを増やすには、他国からそれを奪う必要があると考えられていた。すなわち、ダリエン計画は単なる競争ではなく、イングランド商人に対する積極的な脅迫の意味合いがあったのである。
また、イングランドはロンドンに本拠を置く東インド会社からの圧力にさらされていた。東インド会社はイングランドの対外交易の独占維持を強く求めており、そのため、イングランドとオランダの投資家はこの計画から撤退せざるをえなかった。続いて、東インド会社は、スコットランド人がイングランドの領域外で資金を調達する権限を国王から持っていなかったという理由で法的措置をとると脅し、スコットランド会社の発起人にハンブルクの投資家に対して寄付を払い戻すことを義務付けた。