東洋学
また日本の東洋学は西洋のそれと同様、アジアにおける帝国主義的進出や植民地支配と密接な関わりを持ちながら発展し、特に1930年代以降、中国への進出が拡大するにつれその方面での業績が増加していった。ただ、日本が進出・支配したのは朝鮮・満州・中国など同じ漢字・漢文文化圏に属する近隣の地域・国であり、この点でも東洋学の中での「支那学」への偏りはいかんともしがたかった。日本における朝鮮史・朝鮮文化の研究は満鉄の初代総裁になった後藤新平が白鳥庫吉らを招聘して設立した「満州朝鮮歴史地理調査部」によって本格化し、韓国併合後は朝鮮総督府・朝鮮史編修会・京城帝国大学などにより進められたが、概ね朝鮮文化の独自性を認めず、もっぱら(東洋文化の中心と目された)中国の単なる文化的周辺部としてのみ扱うという傾向(満鮮史観)が強かった。
第二次大戦後の日本では、戦前の東洋学に対する反省や欧米のアジア地域研究が輸入されたことなどから、中国学を偏重してきた傾向は是正され、戦時期に育った世代の研究者により中近東・インド・東南アジアなど中国以外のアジア地域についての研究も盛んになった。しかし先述のように世界的な流れとして、西洋人中心の世界観に基づく東洋学という枠組みへの批判が盛んになってくるに従い、一部の例外(東洋史学など大学の講座名や研究所の名称)を除き、東洋学という言葉自体がほとんど使用されなくなっているという状況にある。
列強による「東洋」各地での学術調査は、調査される側の国や民族から見れば、自分たちの所有に帰するべき貴重な文化遺産を国外に持ち去られたという側面をもっている。特に第二次世界大戦後、かつて列強の植民地であった多くの国々が独立を達成したのち、例えばエジプトが現在大英博物館に所蔵されているロゼッタ石の返還を求めているように、かつての欧米東洋学の業績はある種の文化的略奪の結果であるとして、(列強による遺物の収集・保存がそれらの散逸を防ぐことに貢献した、という弁護がある程度成り立つとしても)厳しく評価されていることも多い。また新興国においてアカデミズムが制度化され専門的知識人が育ってくると、彼らの視点や立場を無視してアジアの歴史や文化を考えることは難しくなり、強国を中心に作られてきた「東洋史」そのもののとらえ直しが必要となっているといわれる。