国語に関する世論調査
調査対象・規模は全国の16歳以上の男女3,000人で、平成17年(2005年)度分からは有効回収数2,000を目標に3,500人前後に調査を依頼している。調査方法は個別面接方式で、調査時期は毎年度異なるが、一貫して一般社団法人中央調査社が1社応札で受注し、実施している。
また、日本語の特徴であり、かつ用法が特に難しいとされる敬語を中心とした言葉遣い、あるいは慣用句・熟語などの誤用が多数派になっていくことを捉えた調査結果が日本語の乱れや変化の例としてマスコミなどで数多く取上げられる。その結果か継続的調査では誤用の認知度が改善する例もある。