木曽電気製鉄
当時の逓信省は水利権の転売を防ぐ目的で起業の確実性を確認した上で許可を出す方針としていたため、名古屋方面での需要に見合う賤母発電所のみ許可されたのである。余剰分については、名古屋電灯が1915年9月に木曽川全体の水力開発計画を立案した際には関西方面へと送電する予定で、実際に関西の電力会社大阪電灯・宇治川電気との間で電力需給契約の締結を目指していたが、交渉はまとまっていなかった。大阪送電計画が具体化しない中で、水利権獲得を目指す名古屋電灯が着目したのが電気製鉄であった。
名古屋電灯は顧問の寒川恒貞が電気製鉄の企画をまとめ、賤母発電所許可直後の1917年3月31日に早くも電気製鉄を盛り込んだ起業目論見書を逓信省に申請した。寒川によれば、折からの鉄鋼不足と国外での実用化が始まっていたことを踏まえての企画であったという。申請中の発電所3か所の出力5万8,300キロワットのうち4万キロワットを電気製鉄にあて、残りを賤母発電所とあわせて名古屋方面へ送電する、という構想であった。製鉄事業が推奨されていた時局柄、電気製鉄を事業目的に加えることで、1917年9月に残り3地点の水利権も獲得に成功した。
木曽電気製鉄株式会社(木曾電氣製鐵株式會社、きそでんきせいてつかぶしきがいしゃ)は、大正時代に存在した日本の電力会社である。各地で電気事業に関わった実業家福澤桃介が率いた企業で、木曽川・矢作川で電源開発を手がけ、その電力で製鉄事業を起業することを設立の目的とした。
1918年(大正7年)、愛知県の電力会社名古屋電灯の電源開発部門と電気製鉄部門が独立して発足。翌年木曽電気興業株式会社(きそでんきこうぎょう)に改称し、1921年(大正10年)に日本水力とともに傍系の大阪送電へと吸収され、大手電力会社の一つである大同電力株式会社となった。存在した期間が2年半と短く建設した水力発電所は2か所に留まるが、計画した発電所のうちいくつかは後身大同電力の手によって完成した。
関与した発電所はその後の再編を経て関西電力および中部電力に継承されている。また電気製鉄事業は特殊鋼メーカー大同特殊鋼の起源の一つである。
木曽川筋の発電所に先駆けて名古屋電灯では矢作川の串原発電所の建設を進めており、同発電所が臨時建設部最初の事業となった。所在地は岐阜県恵那郡串原村字釜井(現・恵那市串原)。
名古屋電灯が串原における水利権を申請したのは1915年9月である。第一次大戦下、電力需要の急増に対する処置を急いでいた同社は、水利権の許可が下りるのを待たずに1917年3月に仮発電所の工事許可を追加申請し、5月には未許可のまま仮発電所の建設に着手する。完成を急ぐために機械を発注・製作する時間をも省いて水車や発電機などは長良川発電所の予備機械を流用し、設計の簡略化と突貫工事も加えて工期短縮を図って、やや工事が遅れたものの1918年4月に仮発電所の落成に漕ぎ着けた。検査が終わり発電が可能となったのは同年6月4日のことである。とはいえ未許可で工事を始めたため途中で工事中止の命令を受け(1917年9月正式許可)、送電開始後も未完成の堰堤工事や水路修繕工事を繰り返す、という状態であった。
1918年に串原仮発電所が完成し、引き続き賤母発電所が工事中、大桑発電所が準備工事中であったところ、名古屋電灯臨時建設部は卸売り専門の別会社として名古屋電灯本体は小売りに専念するのが有利であるとの見地から、1918年9月に新設された木曽電気製鉄(木曽電気興業)へと移された。建設期間が長くその間の環境変化も予想される大規模水力開発事業は、安定的な経営が期待される従来の名古屋電灯とは事業の性格が異なる、というのが分割の理由であった。ただ、社長の福澤が後年語るところによれば、名古屋市が名古屋電灯と結んでいた報償契約に基づいて将来的に名古屋電灯を買収する際、あわせて水利権も買収するのを防ぐための分離であったという。
木曽電気製鉄は、発足にあわせて名古屋電灯から木曽川筋大桑第一・同第二・読書・賤母・与川および矢作川筋串原の計6地点における水利権を継承するとともに、新規水利権の出願権もあわせて引き継いだ。名古屋電灯は臨時建設部を設置した1914年以降、木曽川における水利権を相次いで申請しており、その許可促進に向けた運動も木曽電気製鉄の仕事となったのである。水利権の申請は以下の8地点に及ぶ。出願時点ではいずれも水路式発電所の計画であったが、実際にはダム式・ダム水路式で竣工した場所もある。
1914年4月出願:落合水力・笠置水力