大日本帝国陸軍
陸軍中央と国民政府との日中和平工作であるトラウトマン工作は、逆に海軍(米内光政海軍大臣)と政府(第1次近衛内閣)の妨害により頓挫し、停戦を逃す結果となった。これ以降、中国戦線は拡大し持久戦の泥沼に嵌まり込む。
北満においては1930年代中頃より、満州国(日本)とソビエト連邦およびモンゴル人民共和国との間で、国境画定問題により小規模ながら国境紛争が起きており、1938年(昭和13年)7月には大規模な張鼓峰事件に繋がった。張鼓峰事件自体は第19師団がソ連軍の攻撃を撃退し国境線を死守・確保、結果は現状維持の日ソ両軍の痛み分けに終わった。1939年(昭和14年)9月に勃発したノモンハン事件は前年の張鼓峰事件を遥に凌ぐ大紛争となったが、強力な兵力を擁するソ連軍の前に南部地域を除いてソ連側主張の国境線まで押し出され停戦となった。
この時期のアメリカをはじめとする列強諸国では自動車産業が飛躍的な発展を遂げ、各国軍の機械化水準は日本を追い越して行き、ノモンハン事件の頃には後発で大粛清により軍の機能が低下していたソ連に追い越されていた事実が明らかとなっていた。
例として歴代の陸上幕僚長・航空幕僚長・統合幕僚会議議長といった自衛隊要職の大半は旧陸軍出身者が占めることとなり、旧陸海軍双方の出身者多数が入隊した空自では航空幕僚長就任者は旧陸軍出身11名に対し旧海軍出身5名と旧陸軍出身者が過半数を占めている。自衛隊最後の旧陸海軍出身者は、敗戦時に士官候補生たる陸軍兵長であり陸軍航空士官学校第60期修業の森繁弘(1950年9月警察予備隊入隊)であり、森は第17代航空幕僚長として空自のトップに、さらに第16代統合幕僚会議議長として陸海空自衛隊のトップとなっている。
航空自衛隊では、陸軍・主戦派であった服部卓四郎元大佐に近い旧陸軍将校であっても航空総隊司令官や航空方面隊司令官、航空幕僚副長、航空幕僚監部防衛部長などの要職に就いたが、陸上自衛隊では服部元大佐に近い旧陸軍将校は冷遇され、井本熊男元大佐は統合幕僚会議事務局長や陸上自衛隊幹部学校長など、恵まれない処遇でキャリアを終えている。一方、松谷誠元大佐を中心とする陸軍・早期講和派や、杉田一次元大佐などの情報部系の三国同盟疑問派は陸上自衛隊の総監クラス以上の重要な地位に就いた。
また、旧陸軍からは今村均元大将、下村定元大将、安田武雄元中将、沼田多稼蔵元中将、菅晴次元中将、服部卓四郎元大佐、西浦進元大佐が防衛庁顧問に就任している。
大日本帝国陸軍(だいにっぽんていこくりくぐん、だいにほんていこくりくぐん、旧字体: 大日本帝󠄁國陸軍、英語: Imperial Japanese Army、IJA)は、1871年(明治4年) - 1945年(昭和20年)まで日本に存在していた軍隊組織である。通称は日本陸軍、帝国陸軍、陸軍。
解体後は、陸上自衛隊との区別などのため旧日本陸軍、旧帝国陸軍、旧陸軍という名称も使用される。