蝗害
北海道の開拓地では、被災地への金銭的な補助の意味合いも兼ね、バッタの卵を買い取る制度があった。札幌市手稲区の手稲山口バッタ塚は、住民から買い集めたバッタの卵を砂地に埋めたところに建てられたものであるが、十勝地方にもバッタ塚が残されており、根絶を願った当時の住民の状況を今に伝えている。
1971年(昭和46年) - 1974年(昭和49年)、沖縄県の大東諸島でもトノサマバッタ群生相による蝗害が発生している。また、1986年(昭和61年) - 1987年(昭和62年)には鹿児島県の馬毛島でも3,000万匹のトノサマバッタが発生している。
21世紀には、2007年(平成19年)、供用直前の関西国際空港2期空港島でトノサマバッタが大量発生し、蝗害発生の条件となる群生相と見られる個体も見つかっている。環境農林水産研究所・食の安全研究部防除グループによると、6月9日には3,884万匹のトノサマバッタが確認された。大発生の原因は、天敵の居ない孤立した島のためと考えられている。関西国際空港側は、殺虫剤散布で防除(駆除)し、100万匹を割ったところで防除を打ち切った。最終的に、エントモフトラ属のカビ感染により、トノサマバッタの大発生は終息した。
1980年代のアフガニスタンでは、モロッコトビバッタが猛威を揮っており、酷い所では16,000haが被害を受け、紛争と重なって深刻な飢餓を引き起こした。国際連合食糧農業機関(FAO)はカルザイ政権ができた2002年からバッタ対策を開始し、2005年5月ごろの一掃作戦ではバッタの発生時期に合わせた幼虫の駆除に成功している。
アラビア半島南部のイエメンでは2007年、サバクトビバッタの大発生の可能性が出てきた。ルブアルハリ砂漠で大発生したバッタが南下し、イエメン国境付近で産卵したため、この2世代目が大被害を与える可能性が高くなっている。そのため、国連中央緊急対応基金 (Central Emergency Response Fund) は240万ドル、日本政府は200万ドルをイエメン政府に援助し、重機材や農薬、専門家雇用のために使われている。
2018年、アラビア半島にサイクロンが2度上陸し、恵みの雨で植物が増えたことから、2019年にサバクトビバッタが大発生した。2015年から続くイエメン内戦で対策は後手に回り、サウジアラビア、オマーン、イラン、パキスタン、インドにまで被害は拡大。後述する、2020年の東アフリカでのサバクトビバッタ大発生にも影響を与えた。
2019年、インドのグジャラート州でバッタの大量発生が見られ、農作物に大きな被害が出た。殺虫剤による駆除が行われたが、地域には鍋などの金属を打ち鳴らしてバッタを追い払う風習が残されており、古くから大きな被害に悩まされてきたことが伺われる。