ブロックチェーン
要約値とも呼ばれるハッシュ値は、データの同一性・関連性を認める際に目安となるが、その信頼性は、異なるデータから同一のハッシュ値が生成される衝突の頻度による。ブロックチェーンに応用した場合は、改竄でないデータを改竄として検出しないかどうか、応用自体の正否に立ち入った検証を必要とする。
ビットコインにおいて「お金の帳簿」であったブロックチェーンは、イーサリアムにおいて拡張され、任意のプログラムを帳簿として載せる機能(スマート・コントラクト)が実装された。これにより、銀行業務、役所業務をはじめ、IoTなどの分野にブロックチェーン技術を適用することが技術的に可能となった。
その後、分散型金融(DeFi)分野の急成長によりイーサリアムにおける取引量が増加した結果、同ブロックチェーンではトランザクションが円滑に処理されずに遅延したり、取引手数料(GAS代)が高騰したりといった問題(いわゆるスケーラビリティ問題)が顕在化した。イーサリアム・プロジェクトではコンセンサスアルゴリズムをPoWからPoSに変更すると同時に、全部で5つのマイルストーンによってスケーラビリティ問題の解決を図ろうとしているが、それらがすべて達成されるのは計画通りに進んだとしても2028年頃になると見られる。
一方、イーサリアムで顕在化した課題をクリアしつつ、デファクト標準的な立ち位置にあるイーサリアムの市場シェアを切り崩そうとするブロックチェーンとして、AvalancheやFantom、Harmony、Solanaといったプロジェクトも出現している。また、イーサリアムの共同創設者でイーサリアム・プロジェクトでは最高技術責任者を務めていたギャビン・ウッド氏が立ち上げたPolkadotなどのプロジェクトも注目を集めている。
日本ブロックチェーン協会は、独自に技術としてのブロックチェーンを定義している。
ブロックチェーンは以下の諸点でビットコインよりも一般化された概念である。
管理者を置けるし、取引履歴も非公開の形で運用できる。
採掘者(マイナー) や、暗号通貨ないしトークンは設計次第で必ずしも要しない。
企業などによって運用されている既存の決済・ポイントサービスなどのシステムを、記録が非公開で運用されるブロックチェーンのシステムに代替することにより運用コストが削減され、決済手数料等が抑えられると期待されている。
2016年4月27日、ガイアックス・VOYAGE GROUP・日本マイクロソフト・GMOインターネット・bitflyer・orb等28社の参画による一般社団法人日本ブロックチェーン協会(JBA、Japan Blockchain Association)が発足した。同団体は2014年に設立された日本価値記録事業者協会(JADA)を改組する形で設立され、ブロックチェーン技術の普及促進や、政策提言をしていくことを目的としている。
ブロックチェーン上で個人情報を扱うにはプライバシー上の懸念があり、リスク軽減の方法が研究されている。