日本の女性史
中世には歩き巫女と呼ばれる集団があった。彼女らは声聞師と共に行動し、津々浦々を遍歴して求めに応じて神おろしを行った。歌舞伎の祖といわれる出雲阿国は歩き巫女であったと言われる(後述)。同じように白拍子や曲舞々などの女性が軽業師と共に雑芸人集団を形成していたが、これらは平安時代の傀儡子の系譜を引くものである。曲舞の名人とされる百万は能にも影響を与え、祇園祭の曲舞車で舞ったとされる。また寺社の勧進をすすめる存在に熊野比丘尼がいる。彼女らは声聞師と共に行動し、絵解を行って民衆へ熊野信仰を広めて造営資金を集めた。また弱体化していた伊勢神宮を再興するため勧進や大名への働きかけを行い、129年途絶えていた外宮の遷宮を復活するなどした守悦上人や清順上人も勧進比丘尼であった。このように中世には民間信仰を広め芸能を支えた女性たちがいた。
民衆では『日本霊異記』に大安寺に女性が参詣する話があるように一般女性にも開かれた寺であったことが分かる。最澄は僧が守るべき戒律として「盗賊、酒、女等を禁ぜしめ」と記しているが、これは女性との性行為の意味で女性の入山を禁じたものではないと考えられる。しかし高野山や比叡山などの霊山は男性修行者の場となり女人禁制となっていく。12世紀ごろに成立したとされる『本朝神仙伝』には尼が金峰山に登ろうとするが戒地であるため果たせなかったという説話があり、この頃までには女人禁制が成立したと考えられる。女人禁制となった山の麓には高僧の母の伝承を伴う尼公堂や女人堂を建て境界とするようになる。また女人禁制の山麓の里や寺の周辺には里坊を中心に修行をする僧の母などが集まる。彼女たちは僧衣の洗濯をするなど、修行生活を背後から支える役割を担っていた。
平安時代になると戒律制度にも性差が生まれる。得度をする官尼の数は減り、公式な法会の機会も減少した。平安京内の東寺・西寺は共に僧寺であり尼寺は無い。また古来の尼寺も衰退していき僧寺に変えられるなどした。一方で私的に出家をする女性はむしろ増加し、10世紀頃から夫の死後に後家尼となる例が増えた。彼女らの活動の拠点は尼寺ではなく僧寺の周辺、女人結界の周辺にあった庵などであった。臨終などに際しては完全剃髪とし、「僧になる」と称した。これは女性は一度男性に生まれ変わらなければ往生できないとする「変成男子」などの女性観によるものである。
1945年10月に連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)のマッカーサーが指示した五大改革には、「選挙権付与による日本婦人の解放」が掲げられており、敗戦と共に日本は新たに民主国家としての道を歩み始める。1947年に施行された日本国憲法には「社会的関係での性差別の禁止」や「結婚が両性の合意のみに基づく対等な関係」である事が謳われた。続いて『教育基本法』『労働基準法』『刑法』『民法』などが改正され、男女同学、男女同一労働同一賃金、母性保護、姦通罪の廃止、家父長的家族制度の廃止などが次々と実現した。
1960年代に全共闘運動が活発になると多くの女子学生も参加した。しかし参加した女性らは人間の解放を謳う運動でありながら女性を隷属的に扱う男性に疑問を投げかける。1970年に田中美津の記した『便所からの解放』により日本でウーマンリブ運動が始まり、世界的な第2波フェミニズムの潮流に乗る。
1975年に国際婦人年が設定され、平等・開発・平和を柱とする世界行動計画が採択される。さらに1979年に『女子差別撤廃条約』が採択され、日本は1985年に批准する。これに先立ち『国籍法』を父系主義から父母両系主義に変更、『男女雇用機会均等法』の制定などが行われる。また1975年には「婦人問題企画推進本部」と「婦人問題担当室」(現「男女共同参画推進本部」と「男女共同参画局」)を設置し、1999年には『男女共同参画社会基本法』が成立した。
20世紀後半から、女性の状況を明らかにするためにジェンダー統計の整備が進んだ。1975年の国際婦人年に統計の重要性が指摘され、これにもとづいて国連統計委員会および国連統計局(英語版)(UNSD)で統計集の編集が始まり、各国の統計局は国連による国際基準の採用を進めた。 日本で女性の状況を知る統計資料としては、民間では日本婦人団体連合会『女性白書』、政府では雇用均等・児童家庭局『女性労働の分析』、国立女性教育会館『統計に見る女性の現状』、男女共同参画局『男女共同参画白書』などが毎年刊行されている。国立女性教育会館はWINETでデータベースを公開している。
ジェンダー平等の指標として、人間開発指数(HDI)、ジェンダー開発指数(GDI)、ジェンダーギャップ指数(GGI)、ジェンダー・エンパワーメント指数(GEM、のちに廃止)も重要とされる。日本はこれらの指数の順位が下がる傾向にある。2005年時点ではHDIは11位/177カ国、GDIは14位/144カ国、GEMは43位/80カ国だった。2018年時点になると、HDIは19位/189カ国、GDIは51位/166カ国、2019年のGGIは121位/153カ国で、G7では最下位となった。日本はジェンダー・ギャップ指数が特に低く、その理由として政治・経済があげられる。政治家や行政・管理職の女性数が少なく、政策決定や方針決定に参加する女性が少ない点にある。
一方で筆を取って自己表現をした女性は多い。女性俳人では「元禄の四俳女」と言われた捨、智月、園、秋色や西国を行脚した諸九が著名である。また女性歌人も多く、賀茂真淵の門下である油谷倭文子、土岐筑波子、鵜殿餘野子は県門三才女と呼ばれた。
新型コロナウイルス感染症の流行により、女性の雇用の悪化は男性を上回った。2020年4月から7ヶ月間に雇用状況が悪化した女性は男性の1.4倍、休業率の性差は2020年5月末で3倍に達した。主な原因は、(1) 飲食・宿泊などの女性雇用者の多い業種の被害が大きい点、(2) 女性の6割が非正規雇用者である点、(3) 家事や育児負担が女性に多い点にあるとされる。自殺者数も影響を受け、感染第1波(2020年2月から6月)では14%減少したが、感染第2波(2020年7月から10月)では16%増加し、女性の自殺は37%増で男性(7%増)の5倍以上となり、主婦の自殺は倍増した。家庭でのDV被害や子供の自殺も増えており、雇用の減少や一斉休校などが影響を与えた可能性がある。