ディベート
ディベート(debate)とは、ある公的な主題について異なる立場に分かれ議論することをいう(広義のディベート)。討論(会)とも呼ばれている。
ディベートは、語史としては古期フランス語の古フランス語・中世フランス語-debatre-ドゥバート(「戦う」こと)が中期英語の古英語・中英語に移入したもので(debaten)、ディベートという語のもつ語義は「相手を打ち負かそうと公式の場で」討論することであり、ディスカッション(discussion)や単なる議論とは異なるものを指すのであるが、一般にはこれらの区別なく「ディベート」ないし「討論」と呼ばれることが多い(最広義のディベート)。この語法は既に定着している部分もあるが、誤った使い方であるとの見方も根強い。
様々な教育目的のために行われる教育ディベート(educational debate)が、単に「ディベート」と呼ばれることもある(狭義のディベート)。特に、教育ディベート関係者の間では、「ディベート」といえば通常は教育ディベートを指す。
教育ディベートでは、その多くが説得力を競い合う競技の形で行われる。競技として行われるディベートを競技ディベート(competitive debate)という(最狭義のディベート)。多くの異なったスタイルがあり、目的に応じて選択される。
以下では、特に断りのない限り、広義のディベートを「ディベート」と呼ぶ。
↑ インターネット上で確認できたものだけでも、大阪産業大学経営学部流通学科・経済学部、大阪経済大学経済学部ファイナンス学科、名古屋市立大学人文社会学部、九州大学法学部、早稲田大学法科大学院がある。
↑ 平成10年文部省告示第175号、平成10年文部省告示第176号、平成11年文部省告示第58号。総合学習について「発表や討論」などを積極的に取り入れることを求めたほか、中学校・高等学校の国語科の一部について、「自分の考えを明確にして,スピーチ,発表,討論などを行うこと」を通じた指導を一例に挙げている。
↑ 「価値あるディベートそうでないディベート」矢野善郎(NAFAセミナー1998年3月15日)
↑ 先に述べたように、論理学における詭弁とは「誤った論理展開に基づく推論」を意味するが、この意味での「詭弁家を育てる」という批判は失当である。論理学教育でもある教育ディベートにおいて、誤った論理展開を教え学ぶ者の存在は想定されていない。
↑ 新井郁男「野外文化講座『持つ』文化と『ある』文化(12)」『野外文化』、1995年2月20日、7頁。教育ディベートについての「本当は反対であるにもかかわらず,賛成の立場をあえてとらせるというのは、議論の前提の善し悪しは別として、前提を正当化する論理的話術を身につけさせるということであろうが、重要なことは前提の善し悪しを問うことではないだろうか」
↑ ソクラテス、プラトンによるソフィスト批判が典型である。
↑ 上祐史浩とその元彼女都沢和子は、早稲田大学の英語研究会(ESS)出身で教育ディベートの経験者であった。このことがマスメディアに報じられて以来、教育ディベートには「ああ言えば上祐」という流行語のイメージがつきまとうこととなった。
↑ 『洗脳原論』(春秋社 2000年)ISBN 4-393-36116-4
↑ 2007年4月29日から毎月1回放送。前身は「BSディベートアワー」(2003年4月20日~2005年1月30日放送)。「BSディベート」(2005年4月24日~2007年3月25日放送)。「スーパーサラリーマンの条件」といったテーマについてゲストが意見交換する。公的な主題についての議論だが、多くは明確な対立構造がなくディスカッションに近い。
↑ 2005年10月14日放送。「昔の恋人の写真を捨てるか捨てないか」「鼻をかんだ後を見るか見ないか」といったテーマについて芸能人同士が議論する。意見対立が一応は前提されているが、ほぼ私的な主題のみを扱っており日常の低質な議論に近い。
↑ 日本ディベート協会の定義(安井省侍郎「ディベートとは」(初心者のためのディベートQ&A)日本ディベート協会参照)や全日本ディベート連盟の定義(矢野善郎「CoDAの考えるディベート」全日本ディベート連盟参照)では、もっとも広い意味として、本文にいう広義のディベートに近いものを呈示しており、本文のような最広義のディベートを認めていないものと考えられる。もっとも、明治期の「討論」という言葉が現代において「議論」との違いを消失しつつある以上、80年代以降の「ディベート」という言葉が現代において「議論」との違いを失いつつあるのは至極自然なこととも言える。
↑ 蟹池陽一監修、蟹池陽一ほか著『現代ディベート通論(増訂版)』全日本英語討論協会、1985年、1~6頁。
↑ 米国式の競技ディベートは、当初は法廷でのディベートを範型とした定常争点モデル(Stock Issues Paradigm)、学会でのディベートを範型とした仮説検証モデル(Hypothesis Testing Paradigm)などを経て、現在では一般に政策形成モデル(Policy Making Paradigm)を採用している。ここでいう議論内容の審査とは、政策を導入した場合の利益衡量である。しかし、近年は内容そのものを問うような議論(パフォーマンスを議論としてその内容を提示する議論や、個々のディベートプログラムの政治的信念に基づくプロジェクトと呼ばれる議論)がますます盛んになってきている。
↑ Alexander Kent "'The Great Debaters' interviews: Denzel Whitaker takes direction from namesake" Louisiana Movies Blog, December 24, 2007
↑ 和井田、前掲書。オレゴン式とは当時のAFA/ADAスタイルのことだと思われる。これに対してCEDAスタイルはアリゾナ式などと呼ばれた。
↑ 競技ディベートでは一般的に禁止されているニュー・アーギュメント(反駁段階での新しい議論)が見られるなど関係者からはリアリティの面で批判の多い作品である。なお、ビデオ化にあたって、『リッスン・トゥ・ミー:ディベートに賭ける青春』と改題されている。
↑ http://www.sonyclassics.com/thumbsucker/
↑ http://www.debatemovie.com/
↑ https://www.imdb.com/title/tt0477078/
本格的な教育ディベートは、福澤諭吉によって初めて日本にもたらされたとするのが定説である。福澤は「debate」の訳語に「討論」という日本語を当て、日本に広く普及させるとともに自ら実践した。1873年(明治6年)に福澤が行った日本初の教育ディベートの論題は「士族の家禄なるもの、一体プロパーチーであるか、サラリーであるか」だったとされている。討論は、この頃から学校教育で課外活動として位置づけられはじめ、旧制中学においても1877年頃から各種の討論会が行われはじめる。こうした教育ディベート活動は、1897年以降には多数の理論書も出版されるなど隆盛を極めるが、大正時代に入ると戦渦に巻き込まれ徐々に衰退し、やがて消失してしまう。
戦後に入ると、冠地俊生らによって再び教育ディベートの必要性が叫ばれるようになり、再び各地で活発な討論会が開催されるようになる。1946年から1950年にかけて朝日新聞が主催した「朝日討論会」は、延べ参加校642校という大規模なものであった。その後、1950年には、全関東大学討論会(全関東学生雄弁連盟主催)、英語ディベート大会(国際教育センター主催)が開催される。その後の教育ディベートは、日本語では弁論部、英語では英語研究会(ESS)が主導し、それぞれ各種のディベート大会を開くようになっていった。
.....もしそのような提案を実施すればこれだけ酷いことが生じ「死者が出る」)で抗弁し、肯定側の述べたアドバンテージ(AD)と否定側の述べたディスアドバンテージ(DA)の「死者の数」の比較で勝敗を決するゲーム性の強いものである。
教育ディベートそれ自体に対する批判は、教育が成功したとしても、そのディベート技術が道理に合わないことを正当化しようとする「詭弁家」や、批判だけが得意な「ニヒリスト」を育ててしまう危険性があるという点に集約される。このような批判は、古くは古代ギリシアのソフィストに対する批判から、現代のオウム真理教の上祐史浩らに対する批判に至るまで、教育ディベートに対する疑念として根強く存在してきた。このような批判に対しては、一般にそのようなことのないよう注意深く指導がなされているという理由から「教育ディベートに対する誤解」とする立場(望ましい議論のあり方を教育ディベートの定義に含める向き)がある一方、教育ディベートが持つ危険性を認識する立場もある。
もっとも、このような危険性はディベートに限ったことではない。ニヒリズムについてのハンナ・アレントの言葉から飛躍し、危険な議論は存在せず、議論そのものが危険なのであるとも言える。このことは、歴史教育の手法としての教育ディベートに対する批判にも当てはまる。
1980年代から急速な広がりを見せた上記のブリティッシュスタイルが米国に定着したもの。日本にもこのスタイルが導入されている。試合毎に異なる論題が開始直前に発表される点は変わらないが、このスタイルでは証拠資料の引用が明示的に禁止されている。このため、選手はより即興に近い形で議論することとなる。政府側(Government, Proposition)・野党側(Opposition)ともに、立論2回、反駁1回。質疑応答は相手の立論中に行う。人数は2人制。準備時間は論題発表から試合開始までの20分程度のみ。
オーストラリア・アジアスタイル(Australia-Asia Style)
オーストラリアや東南アジアを中心に採られているスタイル。議論の内容については証拠資料を含めて審査される。このため、論題発表から試合開始までの準備時間が長期化されており、短い場合でも30分、長いものでは数週間が与えられる。もっとも、試合進行中の準備時間は与えられていない。また、点数制で審査がなされる。肯定側(Affirmative, Proposition)・否定側(Negative, Opposition)ともに、立論3回、反駁1回。質疑応答は相手の立論中に行う。人数は3人制ないし4人制。