ニュー・ケインジアン
合理的期待仮説では、家計はすべての情報を無料で手に入れることができ、それらをすべて有効に活用して判断を下すことになっている。しかし、現実の世界において、情報の収集と行使にはさまざまなコストがかかる。このコストの存在により、家計がすべての情報を手に入れる努力をしなかったり、入手した情報を有効に使わないことがかえって合理的となる場合がある。この家計の行動の特性によって、企業側が適切に価格を設定したとしてもそれが最適な資源配分に繋がらない可能性が発生する。
かつてジョージ・W・ブッシュ大統領下の経済諮問委員会の議長だったグレゴリー・マンキューと提携したニュー・ケインジアンは、ロバート・ルーカス (経済学者)と新しい古典派への反応といえよう。新しい古典派はネオ=ケインズ主義の「合理的期待」の概念に光を当て、その矛盾を批判した。そしてそのユニークな完全雇用における市場清算均衡(market-clearing equilibrium)を合理的期待と結びつけた。ニュー・ケインジアンは、価格の硬直性のために市場には清算を阻む「ミクロ的基盤」があるので短期的には市場は均衡できず、よって合理的期待に基礎を置いた理論は当てはまらないと主張した。
新古典派統合が財政政策や金融政策が完全雇用を実現することを期待するのに対して、新しい古典派は価格と賃金の調整が完全雇用を短期に達成するであろうと推測する。一方でニュー・ケインジアンは「価格の硬直性」のため完全雇用は短期では自動的に達成出来ず、政府と中央銀行の政策や指導は非常に長期にわたらねばならないと主張した。