リチウムイオン二次電池の異常発熱問題
この年には、デルやApple、IBM/レノボ、東芝、ソニー、HP (Hewlett-Packard)、富士通が発売したノートパソコンに使われていたリチウムイオン二次電池の製造過程の問題により、発火、もしくは異常過熱の恐れがある(発火事故が実際に数件発生している)として、多数の製品がリコール(自主回収、無償交換)対象となる事態があった。公式に発表される前からノートパソコン発火についてはブログなどで記載され、騒動となっていた。 中でも、業界2位のソニーエナジー・デバイス(Sony Energy Devices 以下SEDで記述)製電池の回収については、回収対象が約960万台という規模の大きさと、ソニーの知名度により話題となった。なお、規模については、後に松下電池工業(現 パナソニック オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社)製の携帯電話向けリチウムイオン二次電池について、累計4600万個という大規模な回収が発生している。