ロバート・バロー
1974年の国債が影響力を持たないという論文で脚光を浴びた。国債の増加は将来の増税を見越して遺産が増えるために経済に対しての影響を持たないとするものである。これはブラインダー・ソローの結果に対する応答であり、そこでは所得効果によって政府の借用が保証されるというものであった。彼の結果はリカードの等価定理を拡張したものである。
1976年の論文も有名であり、そこでは合理的な個人を仮定しても、情報の不完全性がある場合に貨幣が実物経済へ影響を与えることを示した。それは金融政策の変更への対応ではなく、不確実性への対応からくることがポイントとなっている。このようにして、新古典派の枠組みでも貨幣の役割を考察することができるとした。なおロバート・ルーカスも同種の問題を扱っている。
1983年には非対称情報の議論を中央銀行の役割に当てはめ、インフレーションに闘うにはインフレターゲットを設定して失業問題には対応しないことが重要だと示した。「マネタリズム」、「フィリップス曲線」、および「インフレーション」も参照
1990年代の彼の業績は経済成長に関してのものである。内生的成長論を唱え、イノベーションと経済成長の関係を重視した。
Public Choiceに政治経済学的な考察を載せることもあった。最近では、宗教が経済にもたらす影響を分析している。