サイエンスコミュニケーション
「科学の公衆理解」運動に対しては、そこで想定されている公衆がどこかブラックボックスのようで受動的だという批判が数多く寄せられてきた。その結果、公衆に対するアプローチのあり方は変化した。近年のサイエンス・コミュニケーション論の研究者や実践家は、非専門家の話に喜んで耳を傾けようとするだけでなく、レイトモダン・ポストモダンの社会的アイデンティティが流動的で複雑であることを意識するようになってきた。分かりやすい部分としては、公衆すなわちpublicという言葉の代わりに複数形のpublicsやaudiencesが使われ始めた。Public Understanding of Science 誌の編集者エドナ・アインジーデルはpublics特集号で以下のように説明している。
欠如フレームやpublicsの画一化が当たり前だった時代は過ぎ去った。今や我々の目に映るpublicsは、能動的かつ聡明で、多様な役割を持ち、科学を受容するだけでなく形作ることもできる存在である。
しかしながら、アインジーデルはさらに進んで、どちらの見方もpublicとは何なのか規定しているのだから、ある意味で公衆を画一化していることは変わらないとした。
科学コミュニケーションの分野はまだ歴史が浅いため、公衆がどのように、またどういう動機で科学に関与するか、そして様々な形の科学コミュニケーションがそれぞれどのような効果を持つかを正確に突き止めるにはさらなる研究が必要である。とはいえ近年の研究は、メディアが科学者による科学的な説明をねじ曲げたり、売り上げのために科学ニュースをセンセーショナルに伝えるというような旧来の見方からは離れていっている。文脈主義的な、もしくは審議民主主義のフレームワークの下で研究を行う者にとって、科学とメディアの相互作用は複雑なプロセスである。科学とメディアを二つの社会的システム(またはサブシステム。ニクラス・ルーマンのシステム理論による)として捉え、それらの密接な関係を研究する研究者によれば、科学者の側もまた、一般社会への訴えかけを通じて研究資金を集めようと望み、積極的にメディアに露出しようとする。一方でメディアの側も、現代のリスク社会におけるリスクガバナンスへの市民参加を支援するために科学報道を行うことを重視している。
これが特に重要となるのは、科学的方法の制約を受けないことから容易に流布する科学的俗説に対処するときである。
サイエンス・コミュニケーションについての考え方は時代とともに変遷を経てきた。科学者同士が研究について公に交流することをサイエンス・コミュニケーションに含めるならば、その源流は17世紀のイギリスで最初の科学学会(王立協会)が成立したことに求められる。科学者コミュニティが公衆に科学を伝える動きの先鞭をつけたのは、1831年に創設された英国科学振興協会である。社会や経済における科学技術の役割が拡大するとともに、一般市民を対象とした理解増進活動の重要性は不動のものとなった。しかし、20世紀の後半から、核技術やBSE問題、遺伝子組み換え食品問題などをきっかけに一般市民の科学に対する不信が顕在化され始め、トップダウン的な知識の伝達の有効性に疑問が寄せられるようになった。現在では、多様なステークホルダーによる科学への関与や双方向的な対話を基本理念として、コンセンサス会議やサイエンスカフェのような新たな形式のサイエンス・コミュニケーションが実施されている。