寺島健
「鹿島」回航員として31期首席の枝原百合一とともに英国出張し、砲術士を務める。上司の砲術長山岡豊一から信頼を受け、寺島は山岡夫人の妹悦子と結婚することとなる。日本に帰還後は潜水艇導入の功労者である井出謙治の勧めで、草創期の潜水艇隊に勤務する。「第六号潜水艇」の艇長などを務めるが、半潜航時に海水流入による事故に遭い、機関兵曹の機転で浮上に成功している。寺島は事故原因となったベンチレーターの改良を図り、またベンチレーターのバルブに配員するなどの事故防止策をとったが、「第六号潜水艇」では後任者の佐久間勉艇長時代に殉職事故が起きた。寺島は佐久間の死を悼みつつ、ベンチレーターへ配員していなかったことなどを指摘している。
1933年(昭和8年)1月、伏見宮海軍軍令部長、大角岑生海相、閑院宮参謀総長、荒木貞夫陸相の四者は「兵力量の決定に就て」という名の文書に署名を行う。この文書には兵力量は「参謀総長、軍令部長が立案する」と記され、加藤寛治から枢密顧問官金子堅太郎にも送付されている。この内容は上述した憲法12条に対する海軍の従来の考え方を覆し、参謀本部と同様の立場に立つものである。同年3月、軍令部は海軍省に軍令部条令及び省部互渉規定改定を提案した。当時の省部主要幹部は以下のとおりで、海軍省の寺島、井上は条約派、軍令部の伏見宮、高橋、南雲は艦隊派に分類される。
寺島の海軍中央での履歴は軍令系統であったが、1924年(大正13年)12月に海軍省先任副官に補される。この配置は海相の決裁書類すべてに関与する軍政上の重要配置であった。寺島在任時に国会で憲法12条が問題となった。花井卓蔵貴族院議員は 天皇は陸海軍の編成及常備兵額を定む(編成大権、軍政大権) に対する輔弼責任者は誰であるかを質問し、陸海軍は答弁書を作成することとなる。12条は11条 天皇は陸海軍を統帥す(統帥大権) と密な関係にあり、また実際問題として軍政事項と軍令事項はその区分を明確にすることが難しい場合もあった。学者間でも見解が分かれており、海軍は海相が12条の輔弼者で11条にも責任を有するという考え方であったが、陸軍は参謀総長が11条の輔弼者で12条にも責任を有するという立場であった。寺島は答弁書の起草委員に選ばれ、陸軍の杉山元(陸軍省軍事課長)と起案にあたるが、その際寺島は財部彪海相の命で井上良馨、東郷平八郎両元帥の意向を確認している。東郷は財部海相の12条の輔弼者は海相であるとの考えに賛成し、井上はそもそも西郷従道海相が文官として兵力量を決定し、軍令部の意向が容れられなかったことが原因で軍部大臣は武官へと制度変更がなされた点を指摘し、将来的に文官大臣が誕生した場合の輔弼について懸念を示した。結局鈴木貫太郎海軍軍令部長、加藤寛治横須賀鎮守府司令長官らを交えた協議、さらに陸軍との協議で「憲法第12条の大権の憲法上の輔弼の責任は陸海軍大臣にあり、但し兵力に関しては参謀総長及び軍令部長は天皇を輔翼す」との答弁書が決定された。
1930年(昭和5年)6月、教育局長に就任する。この職位は海軍の教育訓練の責任者である。寺島は在任中にファッショ的傾向が見られるようになった青年士官の教育改善や、兵学校でのダルトン・プラン教育から従前の手法への復帰を図っている。そのほか海軍練習航空隊教育要綱の制定、トルコ海軍からの留学生受け入れが実現した。
和歌山中学に進んだ寺島は、中学の先輩で海軍兵学校に在籍していた岡本米次郎、野村吉三郎の生徒服姿に憧れ、海軍兵学校への進学を決めた。志願者1374名中合格者は200名で、中学四年修了で受験した寺島の席次は16番であった。寺島は学年が進むとともに席次を上げ、卒業席次は4番である。1903年(明治36年)12月に卒業した海兵31期生の同期生には、生涯にわたる親友となった長谷川清らがいる。