昭和南海地震
森繁久彌:満州から帰国した直後、徳島県海陽町の旅館にて就寝中に地震に遭遇する。宿泊客の世話をしていた男性に「ここで夜が明けるまで動かれんぞ」と厳命され、津波からの難を逃れた。しかし、この時森繁に声をかけた男性は津波で妻を失っている。
泉州山久義:新十両を決めた直後の四国巡業中に地震に遭遇した。この時に宿泊先の旅館の2階から転落したため肋骨を骨折した。
やなせたかし:高知新聞勤務中に高知市で地震に遭遇するも、戦地での爆撃に慣れていたため揺れを気に留めず、朝になって被害の大きさに驚いたという。
この領域では繰り返し大地震(詳細は南海地震参照)が発生しているとされ、前回の南海地震である安政南海地震から92年ぶりの発生となった。また、この地震の2年前である1944年(昭和19年)12月7日には昭和東南海地震も起きていた。昭和東南海地震の発生を受けて、今村明恒は「宝永地震や安政東海・南海地震は東海・南海の両道に跨って発生したものであるが、今回の地震は東海道方面の活動のみに止まっており、今後、南海道方面の活動にも注視するべきである」と指摘していたが、当時これに耳を傾ける者はいなかった。
1940年代半ばの日本では、このほかにも1943年(昭和18年)の鳥取地震、1945年(昭和20年)の三河地震といったいずれも死者1,000人以上を出している大きな地震が相次いでおり、これらの地震は太平洋戦争終戦前後における「4大地震」とされる。
入り口が狭く奥が広くなった形状の浦戸湾では、入り口付近の桂浜付近で3メートル程度であった津波高は湾奥で0.5センチメートル程度に減衰した。しかし、沈降による海面上昇の影響と地震動により河川堤防の強度低下(法面の亀裂や崩落)が生じ、数カ所で堤防が決壊し高知市内は水浸しとなった。
浸水被害を受けた高知市では年が明けても水が一向に引かなかったため、高知市東部では交通機関として船が用いられる日々が続いた。一方で室戸岬付近では沖に磯が現れ、船が入港できなくなるなど逆の現象が起きていたため、地盤変動が起きているとして高知付近の地盤沈下が囁かれはじめた。当初、県や市の関係者は高潮が原因であるとして地盤沈下を否定し、「沈下か高潮か」の意見対立が始まった。原因調査のために市建設局が南国市領石を基準として測量を行った結果、高知は領石に対し23センチメートルほど沈下していることが示され、その後の海上保安庁水路部の調査において、野根・安田・下田・月灘を結ぶ線上より北側では沈下、南側は隆起という地盤変動の全容が明らかになった。この沈下は潮位記録によっても裏付けられており、本震以降の3年間で四国北部を中心に20 - 30センチメートルの沈下が生じていたほか、瀬戸内々沿岸、紀伊水道、豊後水道でも10センチメートル程度の沈下が観測された。
この高知市浦戸の沈下は、南海トラフ沿いの断層がすべることによる南海地震の発生機構を明らかにし、歴代の南海地震である宝永地震や安政南海地震も同様の地盤変動が起きていることを示すものであった。
浦戸では地震後1.2メートル沈下したが、100日後には0.4メートル以上回復した。