スネップ
2012年に東京大学社会科学研究所教授の玄田有史が提唱したものであり、同大学大学院の高橋主光(現・九州産業大学講師)との共同研究が基底となっている。初めて孤立無業(スネップ)という言葉がメディアに登場したのは、玄田が『週刊エコノミスト』(2012年6月12日号)へ寄稿した記事である。そこでは、2006年に実施された総務省統計局『社会生活基本調査』の8割ランダム・サンプリングデータを用いて、2000年代半ばにスネップが100万人に達していることが指摘された。同年10月、九州産業大学で行われた日本経済学会・秋季大会において、玄田は日本経済学会・石川賞の受賞講演として「孤立無業(SNEP)について」という報告を行う。
2013年2月、スネップの実態について新しいデータを用いた改訂が行われ、2011年実施の『社会生活基本調査』の全数調査を用いて分析した「孤立無業の実態(詳細)」と題する報告が、同大の社会科学研究所のホームページで公開される。
2013年5月31日の衆議院厚生労働委員会に玄田が参考人として招致され、「生活保護法の一部を改正する法律案」「生活困窮者自立支援法案」などの案件に関連し、孤立無業の実態について陳述。玄田は対策を早急に打たない限り、孤立無業が生活保護受給や生活困窮者の増加要因となり得ることを主張した。
2013年8月には、玄田による著作『孤立無業(SNEP)』が日本経済新聞出版社より刊行された。