太陽光発電の資源量
太陽光発電は集中型発電所などに比べれば比較的大きな設置面積を必要とする。しかし設置する場所に対する制約が少ないことから、国土の比較的狭い日本においても、下記のように電力需要よりも遙かに多い量が設置できるだけの場所があるとされる。このため導入量は設置可能な面積ではなく、電力供給の構成上の観点から決まるとされる。日本国内で導入可能な量は、下記のように見積もられている。
日本国内の標準的な環境においては、設備量1kWpあたりの発電量は約1000kWh/年である。100GWpの設備量の年間発電量は約100TWhとなり、日本の年間総発電量(約1064TWh)の約10%となる。太陽光発電の導入により、昼間のピーク電力需要の緩和と、火力発電に由来する温暖化ガスの排出量削減が期待されている。
2004年にNEDOの示したロードマップにおいては、2030年までに100GWpの導入を目標としている。福田ビジョンにおいては2008年時点での導入量の40倍が目標として掲げられた。2008〜2009年にかけて与野党や関係省庁からも導入ペースの前倒しが打ち出され(固定価格買い取り制度#日本の導入状況を参照)、2009年11月からの新たな買取制度に於いては2020年までに2005年の20倍(29GWp)の導入目標が掲げられている。
世界的に見ると、日本における平均年間日照量は最も日照の多い地域の半分程度である。米国の平均とほぼ同等であり、また導入量世界一のドイツよりは多い(右上図参照)。ただ太陽光パネルは日光で加熱すると発煙量が減少する。このため国内で見ると、冬期に晴天が少なく積雪の多い日本海側では日照量・発電量が少なく、冬季間晴天が続き夏でも涼しい北海道の太平洋側で多くなる。