沖縄赤瓦
さらに、1935年(昭和10年)に台湾から「南国耐風瓦」として導入されていたセメント瓦が、戦後には「復興瓦」と呼ばれて普及したため、木造建築でも赤瓦が用いられることは少なくなった。1970年代に入って美観への関心が高まり、1977年(昭和52年)に沖縄振興開発金融公庫により赤瓦住宅資金割増制度が創設されると、RC造でも、傾斜屋根とし赤瓦を葺く建物が数を増やした。
離島では、赤瓦屋根の普及は富裕層に限られたが、沖縄戦の影響が小さかったため現存するものも多い。一方、一般層への普及が進んだのは戦後になってからであり、例えば、竹富島では、1964年(昭和39年)に至っても主屋の約4割は茅葺きのままで、赤瓦家屋の建築が盛んになったのは1970年代以降であった。竹富島の自治組織である竹富公民館が1986年(昭和61年)に定めた「竹富島憲章」では、景観保護の観点から、屋根には赤瓦を使用することが定められている。
沖縄赤瓦は、明治時代初期までは主に首里周辺で生産されたが、赤瓦葺きが民家にも普及すると中心は島尻郡与那原町に移り、現在に至っている。2009年2月20日には、特許庁により地域団体商標として登録されている。商標権者は沖縄赤瓦事業協同組合である。
また、2007年度から、沖縄県によって技能評価認定制度として初めて認定された琉球赤瓦施工技能評価試験が、沖縄県琉球赤瓦漆喰施工協同組合によって実施されており、技術の継承・向上や人材育成が期待されている。