クロアチアの地理
とりわけ、Circumboreal Regionのイリュリア・中央ヨーロッパ亜州と、Mediterranean Regionのアドリア海亜州の一部をなす。一方、世界自然保護基金による区分わけでクロアチアは、パノニアン混合林、ディナル山脈混合林、イリュリア落葉林の、3つのエコリージョンに分割される。クロアチアの生物群系は、温帯広葉樹林と地中海性植生とを含み、すべてが旧北区に属する。
クロアチアには知られているだけで 38,226 種のタクソンが生息し、そのうち、2.8% が固有種である。実際の種の数(まだ発見していない種も含めた数)は、50,000 から 100,000 種の間と見積もられている。2000年から2005年の間だけで、400種近くの無脊椎動物がクロアチアで発見されたことにより、この推計値はより確かなものとなった。1,000種以上の固有種が生息し、特に、ヴェレビト山地とビオコヴォ山地、アドリア海の島々、カルスト地形を流れる河川に多い。法律上は 1,131 種が保護対象に指定されている。在来の栽培品種と家畜動物の品種も多い。在来馬の品種は5種を数え、畜牛は5種、羊は8種、豚と家禽はそれぞれ2種を数える。在来種であっても絶滅の危機にあり、9種類が絶滅危機(EN)もしくは絶滅寸前(CE)の状態にある。
クロアチアには、444の自然保護区があり、国土の 8.
2006年時点では、クロアチアの国土(内水面積含まず)の46.8%、面積にして26487.6平方キロメートルが森林又は低木林で覆われている。さらに22841平方キロメートル(同40.4%)の国土が種々の農業の用地となっており、そのうち、4389.1平方キロメートル(国土全体に対して7.8%)が果樹園などのpermanent cropである。叢林及び草原は4742.1平方キロメートル(内水面積含む領土全体に対して8.4%)、内水面積は539.3平方キロメートル(領土全体に対して1.0%)、沼沢地は200平方キロメートル(領土全体に対して0.4%)である。都市化部、道路用地、植栽用地、スポーツ用地、その他の娯楽施設用地などの人の手が加わった土地の面積は、1774.5平方キロメートル(領土全体に対して3.1%)である。土地利用の転換に弾みをつける要因のうち、最大のものは、居住地域の拡大と道路建設である。
クロアチア紛争が原因で、同国には埋設されたままになっている残存地雷が、おおむねかつての前線に沿って存在している(クロアチアの地雷原(英語版)参照)。2006年時点で地雷原は954.5平方キロメートルにわたって広がっていると見積もられている。2012年時点で、残存している地雷原の62%が森林に分布し、26%が農業用地にあることがわかっており、12%がその他用地にあることが分かっている。地雷除去は2019年までに完了する予定である。
土壌酸性化(英語版)の進行と土壌有機物の分解は、クロアチアの全土で起きている。ネレトヴァ川平野では塩害の度合いがひどくなり、スラヴォニアではアルカリ性土壌のエリアが広がりつつある。
クロアチアの大気汚染の度合いは、クロアチア独立戦争の勃発した1991年に記録した工業生産の落ち込みを反映して、1997年にようやく紛争前の廃棄レベルに達した。また、脱硫化燃料の使用により、1997年から2004年の間に二酸化硫黄の25%削減が実現した。2007年までに、さらに7.2%(訳注:1997年の7.2%?)まで落ちた。窒素酸化物排出量の増加は2007年に止まり、2008年には減少に転じた。脱鉛ガソリンの使用は大気中への鉛の排出量の削減に効果があり、1997年から2004年の間に91.5%まで減少した。大気汚染度の測定結果によると、農村部では空気が本質的に清浄であり、都市部では一般的に法の規制次第ということが示されている。クロアチアにおいて、温室効果ガスの排出源として最も大きなものは、発電(72%)、工業生産 (13%)、農業 (11%)である。温室効果ガス排出量増加の年間平均は3%に留まり、京都議定書の制限の範囲内である。1990年から2007年の間に、オゾン層破壊物質の使用量は92%にまで削減された。2015年までには使用が廃絶されることが期待される。
水の使用に関してクロアチアには、充分な水源を有するが、均一に分配されておらず、公共上水道ネットワークがない世帯が推定で44%と、依然高いままである。