池尾和人
(貝塚啓明)『シリーズ現代金融(2)金融理論と制度改革』(有斐閣, 1992年) ISBN 978-4-64-105357-1
(堀内昭義)『日本の産業システム(9)金融サービス』(NTT出版, 2004年) ISBN 978-4-75-712108-9
(財務省財務総合政策研究所)『市場型間接金融の経済分析』(日本評論社, 2006年) ISBN 978-4-53-555486-3
(大野早苗)『コモディティ市場と投資戦略』(勁草書房, 2014年)
(幸田博人)『日本経済再生25年の計 : 金融・資本市場の新見取り図』(日本経済新聞出版社, 2017年) ISBN 978-4532357320
日本のデフレーションについて「(原因は)グローバル化や高齢化の時代に合う産業構造への転換ができていないことからである」「金融政策だけでデフレから脱却できるかのような議論については、信念を持って間違いだと主張したい」と述べている。
リフレーション政策について「需要不足を解消するために、まずデフレをとめよというのは、転倒したロジックに過ぎない」「実質金利を負にして無理矢理に投資を惹起し、当面の需要不足を緩和することになったとしても、効率性の低い資本設備を増大させ、過剰設備の問題を深刻化させることになる」と否定的な見解を示している。
「デフレは(不況の)症状であって原因ではない」との持論から、ベン・バーナンキの量的金融緩和政策の有効性を否定していた。