OECD生徒の学習到達度調査
各年度の結果を分析するには通常1年ほどの時間が必要である。第1回の結果は2001年(OECD, 2001a)と2003年(OECD, 2003c)、そして各テーマごとの分析結果も出されている。第2回の結果は2004年(OECD, 2004 OECD, 2004d)の2巻が出ている。以下の点数はすべて、全参加国の平均点が500点となるように計算した点数である。
ドイツ国際教育研究所(Deutsche Institut für Internationale Pädagogische Forschung, DIPF)は、1951年に米国ドイツ軍政庁、ヘッセン州政府、フランクフルト市によって設立され,1977年以降は連邦政府も運営に加わる。国際成人力調査(PIAAC)にプログラムを行ったことから国際市場開拓を計画し、PISA2009で質問開発に参加したグループが2012年に営利目的の外郭企業TBA21を立ち上げた。 TBA21はスウェーデン、ハンガリー、ニュージーランド、ロサンゼルスに支店があり、教育コンサルティング事業を展開している。
一方で、上海、シンガポール、台湾、香港、韓国などはランキング上位国であったが、東アジアについては儒教的で競争や暗記テストなどの否定的なイメージがあるため、フィンランドのよう理想化されなかった。中国人研究者ヤン・ザオは、PISAで一位になった上海では、暗記中心の競争教育が現実であり、こうしたアジアの儒教的な標準テストと競争を基盤にした教育制度では、想像性、問題解決能力、企業家精神等は育まれないといい、PISAで好成績を収める国ほど、こどもたちは「未来の学力」を欠いていると主張する。
同様に、PISAランキング上位国であったフィンランド、オーストラリア、イギリスや、その他のヨーロッパ諸国では、「PISAランキング上位国」のイメージが様々なアクターに活用され、政治的意味を獲得していった。
クリーブ・ディモックとチェン・タンによれば、PISAで好成績を収めたシンガポールは、学校や教員の裁量指標はOECDの平均値以下であり、 PISAが最善の方法として喧伝する分権化や教員の裁量の拡大は普遍的な成功モデルではない。