地震危険度
近代地震学における初期の地震危険度として、河角広やアリン・コーネル(C. Allin Cornell)によるものが挙げられる。
河角は1951年に、日本の599年から1949年までの歴史地震342個の震源や規模などのデータを基に、一定の震度(震度5,6,7相当の加速度)の地震動が襲う平均間隔、また一定期間(75,100,200年)中の最大加速度を、日本列島の地図上に示して発表している。この地図は「河角マップ」と呼ばれ、1950年に制定された建築基準法下の地震地域系数(1952年決定)に反映されている。しかし、河角マップは16世紀以前の資料が極端に少なく地域的な偏りも大きいほか、算出式にも問題があったことが指摘されている。その後、後藤・亀田(1968)も最大加速度を示した地図を作成し発表している。一方、村松(1966)、金井・鈴木(1968)、表ら(1975)、服部(1976)、尾崎ら(1978)は最大加速度ではなく最大速度の分布を求め発表している。特に金井・鈴木のものは河角と同じく75,100,200年の各期間における最大速度分布を示した比較性の良いもので、「金井マップ」と呼ばれている。
一方、アメリカでは、チャールズ・リヒターが1959年に初めてアメリカ全土を対象として簡易な地震危険度のゾーニングを行っているが、それ以前の1940年代にも簡易なものがあったという(Richter,1958)。これらはアメリカの耐震基準の設定の参考とされていた。この後研究が進められ、コーネルが1968年に確率モデルに基づいた危険度評価を世界で初めて発表した。
Milne・Davenport(1969)はカナダにおける歴史地震の資料を用いて最大加速度の分布をポアソン過程とみなして解析した地図を発表している。日本でもその後、ウェスノウスキー(Wesnousky)ら(1984)、島崎ら(1985)、亀田・奥村(1985)が震度や加速度を確率で表現した地図を発表している。また、USGSの協力でベイ・エリア自治体協議会(英語版)(ABAG)が1960年代からサンフランシスコ湾岸の危険度評価の検討を開始し、1980年代には危険度地図の発表に至っている。
更にアメリカでは、USGS・CGS(英語版)・SCEC(英語版)の3者が共同で設立した"Working Group On California Earthquake Probabilities"(WGCEP)がカリフォルニア州の危険度地図の検討を続けている。1990年と1995年には、固有地震の繰り返し発生をモデル化した固有地震モデルを取り入れて長期的な地震発生確率を求め、発表した。Ward(1994)は観測により推定した地殻のひずみの進行率を地震モーメントの解放率に関連付けてモデルに取り入れる方法を提案したが、WGCEPは1995年にこの方式の地図も発表しており、StirlingおよびWesnousky(1998)もこれに続いている。
日本でも1980年代に活断層のデータを考慮する動きが始まった。先述のウェスノウスキー(Wesnousky)ら(1984)、亀田・奥村(1985)の地図は活断層と歴史地震の両方を考慮している。構造物の設計における設計地震動に地震危険度評価を取り入れる動きも、主要構造物を皮切りにしてこの頃から見られるようになった。
世界 USGS 「世界地震ハザード評価プログラム」(Global Seismic Hazard Assessment Program, GSHAP) - 時間非依存、地点ごと。国際連合が1990年代に掲げた「国際防災の十年」(IDNDR)の一環で行われた事業で、国際科学会議及びその傘下の国際リソスフェア計画(International Lithosphere Program, ILP)、IASPEI、UNESCO、ポツダム地球科学研究センター(GFZ)、インド国立地球物理学研究所(NGRI)、スイス地震局(SED)、中国国家地震局(SSB)、USGSが参加した。50年間に10%の確率で生じる最大加速度をもとにゾーニングした地図が作成された。