アイヌの歴史
続縄文時代の後期は後北C2・D式土器を指標とし、3世紀以降とされている。この頃から続縄文社会に対外交易を意識した特定の生産活動の集約化が見られるようになるが、それらの集団間に序列はなく、水平的なネットワークを形成していたと考えられている。
東北北部では弥生時代後期以降に人口の減少が確認できるが、これと入れ替わるように4世紀には続縄文人が東北北部へ南下していった。その範囲は仙台平野から新潟平野を結ぶラインまで及び、その前線地帯には続縄文人と古墳人が混住する中間地帯があったと考えられている。両者の関係は融和的で、同時期には道内で鉄器の流通が一気に拡大し、一方の古墳社会では道産の毛皮が流通していった。なお東北地方に見られるアイヌ語地名は、この続縄文人の勢力範囲と一致する範囲に濃く分布していることが指摘されている。
5世紀後半になると古墳社会は北上し、東北北部に奥州市中半入遺跡・八戸市田向冷水遺跡などの集落や七戸町森ヶ沢遺跡の続縄文人の墓が現れるが、これらの遺跡からは古墳文化と続縄文文化の両方の遺物が出土しており、続縄文人と古墳人が雑居する交易拠点であったと考えられる。
続縄文時代の前期の終わりは後北C1式土器が指標とされ、おおよそ2世紀頃までと考えられている。本州で弥生文化が広まっていく中で、道内の続縄文人が稲作を行わなかったのは寒冷な気候によるものとするのが定説だが、青森県でも弥生時代の水田が確認されていることから気候説に否定的な見解もある。
続縄文前期でも本州との交易は継続していた。道内の遺跡からは、鉄器・碧玉製管玉・ガラス玉などのほか、奄美諸島などの貝製品など、本州でも首長層にしか手に入れられない貴重品が出土している。これらの交易品の対価として、道内から本州に流通した商品は定かではないが、せたな町南川遺跡の工房跡からはメノウ製の石錐が大量に出土していることや、のちの時代にも本州で道産の毛皮が珍重されていることから、毛皮製品を本州に送っていた可能性が指摘されている。瀬川拓郎は、稲作を受容しなかった続縄文人は、縄文文化を継承しつつ狩猟により得られた毛皮などを交易に特化した独自の文化を展開していったと推測している。また、白老町アヨロ遺跡や江別市元江別1遺跡などの首長墓からは前述した弥生文化の貴重品が集中的に出土する。
榎森進『北海道の人びと[2] アイヌの歴史』三省堂〈日本民衆の歴史 地域編 8〉、1987年。ISBN 4-385-40758-4。
菊池勇夫 編『蝦夷島と北方世界』吉川弘文館〈日本の時代史 19〉、2003年。ISBN 4-642-00819-5。
明朝の衰退と共に北東アジアの記録は史料に記されなくなったが、17世紀に清朝が勃興すると再び記述されるようになる。17世紀中頃に再び北東アジアに進出してきたロシアと清が対立するようになる。清は康熙28年(1689年)にロシアとネルチンスク条約を締結し、アムール川中下流域からサハリンまでの地域に辺民支配体制を敷いた。この辺民のうち庫頁(クイェ)と呼ばれる辺民が樺太アイヌだと考えられている。雍正4年(1726年)に清はロシアと国境確定の交渉を行うが、その際に北東アジアにおいてロシアの支配が広がっていることに危機感を覚え、乾隆2年(1737年)までにサハリン南部での支配強化を図った。この際サハリン西海岸のナヨロ・東海岸のタライカ・同コタンケシのアイヌ3氏族が辺民に組み込まれている。これにより樺太アイヌも清への毛皮の朝貢を義務付けられると共に、一定の待遇を与えられるようになった。辺民は清との朝貢貿易でテン皮を納め、その賞賜(ウリン)として清から龍文のある朝服(山丹服)などの絹製品やガラス玉などが与えられた。アイヌはこの交易品を清への朝貢交易で直接、あるいは同じく辺民であった山丹人(ウリチを中心としたアムール川流域の先住民族の商人)らとの交易によって手に入れていた。
このようにアイヌの貧困は開拓政策によってもたらされたが、為政者はその原因をアイヌ自身にあるとし対策を講じなかった。しかし政界からもアイヌの生活が圧迫されている事に懸念が表明されるようになり、1893年(明治26年)には加藤政之助が、1895年(明治28年)には鈴木充実らが『北海道土人保護法案』を提出する。保護法案はこの時は可決されなかったが、日清戦争後に政府は保護法案を提出し、1899年(明治32年)に『北海道旧土人保護法』が制定された。政府が政策を推進した背景には、少数民族保護の姿勢を見せて国際社会に近代国家としてアピールしたい思惑と、台湾の領有が関係したと考えられている。『北海道旧土人保護法』は廃案になるまでの約1世紀にわたって、アイヌ社会に大きな影響を与えることとなった。
保護法は「勧農・医療・教育」の3つの方針により、農業に従事するアイヌへの土地の無償下付(給与地)、困窮するアイヌへの薬代の支給、初等教育が実施された。しかし、このアイヌ保護の方針には多くの問題点があった事が指摘されている。例えばアイヌへの給与地は相続以外の譲渡はもちろん、質権・抵当権・地上権などを設定することも禁じられており、実質的な所有権とは程遠いものであった。また1901年(明治34年)には『旧土人児童教育規程』が定められ、アイヌは和人と別学とされた。これによりアイヌは土人学校で特別なカリキュラムによる教育を受けることとなった。
『北海道旧土人保護法』により給与された土地は、騙されるなどして和人に管理権を奪われる事が相次いだ。
中世に環日本海交易を担ったアイヌは、やがて和人を含む周辺社会への従属度を深めていった。アイヌの交易上の独立性が失われたこの時期がアイヌ史における近世とされている。その画期については、蠣崎季広が『夷狄之商舶往還之法度』を定めた天文20年(1551年)とされることが多い。
18世紀までに清朝とロシアがそれぞれアイヌへの支配を強化するいっぽうで、松前藩も蝦夷交易の管理者の立場から徐々に政治的・経済的な支配を強めていった。18世紀末にロシアの南下に危機感を強めた江戸幕府は、松前藩を窓口とした蝦夷地取次体制を改めて蝦夷地の内国化を図るようになった。幕末期では幕領下のアイヌを「化外の民であると同時に日本に従属した民」と位置づけ、日本の幕藩体制に組み込んだ。
今日アイヌ文化と呼ばれる伝統的・文化的要素はこの時期までに確立され、それと共にアイヌは自らのアイデンティティを明確にしていったと考えられる。一方で発掘調査では、焼き畑や施肥を行い畝をもつ畑やウマの放牧も確認されており、狩猟採集というイメージに縛られた従来のアイヌ文化の見直しが提起されるようになっている。
こうした傾向から、首長が弥生人との交易をおこなう中で、集落内の階層化が深まっていったと考えられている。
この時期、道南では骨角製の銛頭・魚形石器製の疑似餌・マグロなどの回遊魚やオヒョウ・タラなどの底生魚を対象とする独特な漁撈文化、あるいはオットセイなどを対象とした海獣猟を活発に行うようになる(恵山文化)。一方で道北の礼文島浜中2遺跡ではクジラの骨製のアワビ漁の道具や銛、食用にされた弥生犬の骨が出土している。また、せたな町貝取澗2遺跡や余市町フゴッペ洞窟からは卜骨が発見されている。これらの道具類あるいは文化は、同時期の西日本の日本海側から北部九州にみられるものと共通する点が多く、西本豊弘や山浦清らは続縄文人と弥生人の交易を担ったのは九州北部の海民と推測している。また河川漁撈も盛んで、江別太遺跡ではテㇱ(アイヌ文化でサケの遡上をとめて捕獲するための簗)と同じ遺構が確認されている。
続縄文前期の出土品で注目されるのが、芦別市滝里安井遺跡・北見市常呂川河口遺跡など各地で出土するクマの頭部彫刻である。これは近世アイヌがイオマンテで用いた着装品(アイヌ語:サパウンペ、もしくはサパンペ)のクマ彫刻との類似性が指摘されている。
続縄文時代(紀元前5世紀から紀元後7世紀前半)とは、おおよそ本州以南の弥生時代(続縄文前期)と古墳時代(続縄文後期)に並行する時代区分である。弥生時代に本州では稲作が広まるが、道内の続縄文人はこれを受容せず、本州と毛皮などを交易する商業的狩猟民となった。続縄文文化については稲作文化に比べて劣ったイメージで語られる事が多かったが、藤井強らによってアイヌ文化へと続く北の文化の基礎として高く評価されるようになっている。続縄文後期には道内の続縄文人が東北地方へ南下し、代わって道北から道東にかけてオホーツク人が南下してきた(→#オホーツク文化期)。