トリブバン国際空港
事故機のTC-JOCはその後2017年に「ネパール航空博物館」として保存・活用されている。
2015年9月20日に公布された憲法によりネパール南部のインド国境地域を中心に、マデシ系グループ(ネパール南部の民族系グループ)による抗議活動やゼネラル・ストライキが頻発し、インドから各種物資(特にガソリンやガスなどの燃料)を積載した車輌がネパールへ入ることができず、ネパール国内における供給量が激減する状況に伴い航空機燃料も不足した。10月にはカトマンズ空港を利用する商用便においては、既に往復分のジェット燃料の入手が困難に、特に国際線についてはカトマンズにおける給油が不可となり、カトマンズ向けに運航される国際旅客便は往復分燃料積載するか、復路テクニカルランディングしカトマンズ発の燃料を確保している。が しかしながら、もともとカトマンズ空港自体燃料消費に不適な高地にあるため中国東方航空、中国南方航空は一部便の欠航を発表。マレーシア航空も2015年内のカトマンズ発はダッカ経由とし、復路燃料積み込み量を減少させさらに旅客の受託手荷物重量制限措置を実施している。
2018年3月12日、現地時間午後2時20分頃ダッカ発カトマンズ行きUSバングラ航空211便(デ・ハビランド・カナダ DHC-8 Q400、登録記号:S2-AGU、乗客67名、乗員4名 うち49人死亡、22人怪我)が着陸に失敗し滑走路脇のサッカーコートで大破、炎上した。事故原因は機長の精神的な障害による方向感覚と状況認識の完全な喪失によるパイロットエラーである。
ネパール航空、ブッダ・エアー、イエティ航空、ヒマラヤ航空(英語版) などが国内約40か所の空港に運航している。