フランクフルト・ゲットー
1813年のナポレオンの敗退でユダヤ人の立場は再び悪化した。1814年1月16日に市元老院はナポレオン法典の無効を宣言、その数日後にはフランス支配下で出されたあらゆる法律の無効を宣言した。これによりユダヤ人は再び市民権を喪失した。1814年3月30日には、1811年以来雇われていた市のユダヤ人役人が全て解雇された。1814年10月24日にはユダヤ人は選挙権をはく奪された。ただゲットーに居住を強制されることはもうなかった。
ウィーン会議においてフランクフルト市は自由都市の地位を取り戻した。ウィーン会議議長クレメンス・メッテルニヒはフランクフルト市当局に対してユダヤ人の既得権は守るべきであるとの見解を示したが(この声明を出してもらうだけでもロスチャイルド家はじめフランクフルト・ユダヤ人はメッテルニヒに賄賂を贈らねばならなかった)、フランクフルト市は「市の内政問題」として聞き入れなかった。
しかしながら今やユダヤ人も人権意識に目覚め、為政者の反動に黙って従いはしなかった。
記録上最初にフランクフルトにユダヤ人の存在が確認されるのは1150年頃である。
13世紀中には神聖ローマ帝国のユダヤ人は「王庫の従属民」たる法的地位を確立し、神聖ローマ帝国一般臣民とは区別される存在となった。ユダヤ人は皇帝の保護を受ける代わりに皇帝にユダヤ人税(ユーデンシュトイアー)の納税義務を負っていた。ユダヤ人は皇帝の収入の大きな部分を占める重要な「私有財産」だった。しかし王庫の金が尽きるとしばしばユダヤ人税徴税権が担保・抵当に出された。フランクフルト・ユダヤ人への徴税権も皇帝カール4世が1372年にフランクフルト市に売却している。
フランクフルト・ユダヤ人はゲットーが創設されるまでは、市内の聖バルトロメウス大聖堂(ドイツ語版)の南にあるマイン河畔にある地区(ここにはザクセンハウゼン地区(ドイツ語版)に通じる橋がかかる)に固まって暮らしていた。このユダヤ人街は後に作られるゲットーと異なり、ユダヤ人たちが自ら形成し(ここで暮らす義務はなかった)、また非ユダヤ人の市民もユダヤ人街で一緒に暮らしていた。
1241年5月、原因はよく分かっていないが、ユダヤ人街がキリスト教徒の襲撃・虐殺を受けた。この結果、フランクフルト・ユダヤ人は一度壊滅した。