フランス復古王政
1824年の選挙から最新書類の提出を怠った一定の選挙人について各県知事による選挙人登録の抹消が始まったが、反対者委員会はこれに対抗し、9月30日の選挙人登録期限に備えてできるだけ多くの選挙人登録が得られるよう奔走した。当初の名簿の6万人に上乗せして1万8,000人の選挙人が追加登録された。選挙権にありついて政府の支持に回る人々を登録しようという知事の思惑もあるにはあるが、その主因は反対者の運動にあると考えられる。組織はシャトーブリアンの「友の会」と「天は自ら助くる者を助く」とに大別され、後者は自由主義者、立憲派(constitutionnels、コンスティテューショネル)、対抗反対派(contre-opposition、コントル=オポジシオン、立憲王政主義者)を支援した。
新議会の構成はいずれの党派も明確な過半数を形成できない結果に終わった。ヴィレールの後継首相として1828年1月から登板したマルティニャック子爵は中道政策にかじを切ろうとして、自由主義者に譲歩して出版規制を緩和し、イエズス会を排除し、選挙人登録に手心を加え、カトリック教会の学校設立を制限した。シャルル10世は新内閣に不満で、ポリニャック大公やラ・ブルドネ(英語版)のような、信仰の騎士団(フランス語版)その他のユルトラ人士と交流を深めた。マルティニャック内閣は地方自治に関する法案を否決されて退陣した。シャルル10世や側近は、新内閣の組閣がヴィレール、シャトーブリアン、ドゥカズら王政主義派に支持されるだろうと考えていたが、1829年11月に新首相に選ばれたポリニャックは、自由主義者はもとよりシャトーブリアンからも嫌悪された。シャルル10世は超然としていたが、政治的膠着は一部王党派のクーデター画策や有志自由主義者の反税ストを呼んだ。
密偵の知らせを受けてこのような不満の噴出の状況をとらえたナポレオンは、1815年3月20日、エルバ島からパリへ帰還した。ナポレオン街道(英語版)の途上、討伐隊は、国王に忠誠を誓ったはずのものも含めほとんどが元皇帝側に寝返った。3月19日、ルイ18世はパリからヘントへの逃亡に追い込まれ、ナポレオンがワーテルローの戦いに敗れて再追放されるまで帰国できなかった。
ナポレオン人気は落ち込みつつあったものの、ルイ18世が不在の間、伝統的に王党派の強いヴァンデで小規模な暴動が鎮圧されたほかには、王政復古を支持する破壊活動はほとんどなかった。
独立諸派(indépendants、アンデパンダン)は、小ブルジョワ、医者、弁護士、商人、法曹、地方の国有財産取得者を中心とした。同派は憲章が保守的にすぎるとしてこれを拒否し、1815年の条約、白色旗、聖職者と貴族の復権に反対した。主要人物には、議会君主制論者のバンジャマン・コンスタン、帝国将校のマクシミリアン・セバスティアン・フォワ将軍、共和主義者のジャック=アントワーヌ・マニュエル(英語版)弁護士、ラファイエットらがおり、機関紙はラ・ミネルヴ (La Minerve) (ミネルヴァ)紙、ル・コンスティテューショネル (Le Constitutionnel) (立憲)紙、ル・グローブ (Le Globe) (地球)紙だった。