リーダーズ・ダイジェスト
リーダーズ・ダイジェストは、老人や無防備な人々に多額の現金が当たったかのように誤解させるダイレクトメールを送り(実際には抽選番号つきの宝くじのようなものを同封する)、しかも周囲の人に教えないようアドバイスして定期購読の契約をさせようとする手法をとってきた。このダイレクトマーケティング手法をスウィープステイクス (sweepstakes) と呼ぶ。
アメリカでは2001年、32の州がリーダーズ・ダイジェストのスウィープステイクスが詐欺的であると訴え、ダイレクトメールの内容や運用方法を改めることで合意した。
イギリス取引基準協会(英語版)はリーダーズ・ダイジェストのスウィープステイクスを批判してきた。申し立てを受けてイギリス広告基準局(英語版) (ASA) が2008年に調査を開始した。ASAの調査によって申し立てが事実だと判明し、リーダーズ・ダイジェストのダイレクトメールはイギリス広告慣行委員会(英語版)の規約の3つの条項に違反しており、不適切で(特に老人に)誤解を与えるものだとされた。リーダーズ・ダイジェストには、二度と同様のダイレクトメールを送らないよう勧告した。
ほとんど毎号、税制、予算増、労働組合に、また共産主義にも長年反対し、規制緩和の立場である。
日本版は1946年6月に創刊された。誌名は『リーダーズ ダイジェスト』だが、「リーダイ」の略称で親しまれた。当初はほとんど全体がアメリカ版の翻訳だったが、1970年代中頃から日本語版オリジナルの記事が3割ほどになっていた。通信販売の広告が非常に多い雑誌でもあった。1986年に休刊となった。
極東支店(日本支社)労働組合結成に当たっては、アメリカ本社より「リーダーズ・ダイジェストは全社員が経営陣であるから、運動員は全て解雇せよ」との指示が有ったが、当時の極東支配人(日本支社長)殖栗文夫より「日本の労働組合は互助会の様な物なので黙認して欲しい」との返答が有り、アメリカ本社も解雇命令を撤回した。尚、殖栗文夫は日本に於ける広報・宣伝・通販のパイオニアの一人。リーダーズ・ダイジェスト極東支配人、東京YMCA初代名誉理事、キリスト教救癩(「癩」は医学及び福祉界では死語ではない)協会理事長等を歴任。
2007年より、「リーダーズダイジェスト・ジャパン」として日本語のウェブサイトを開設、セシールと提携したダイレクトメールによる日本マーケットへの本格的な参入がオーストラリアのシドニーを拠点に試みられ、アメリカなどで発行されている月刊誌ではなく、日常生活のためになる百科辞典のようなものの販売を行ったが、再度撤退した。