日本の補助貨幣
続いて大正6年(1917年)、五銭白銅貨は造幣局始まって以来の有孔貨幣となった。さらに銀価格の高騰から大正9年(1920年)に十銭も白銅貨となり、バランスをとるため五銭は小型化された。大正9年(1920年)から白銅貨の通用制限額が五圓に引き上げられた。
昭和恐慌後世界情勢は悪化し、昭和6年(1931年)の満州事変をきっかけに日本は戦時体制へ突き進むこととなり、昭和8年(1933年)に軍事物資として必需品であるニッケルの備蓄を兼ねた十銭および五銭ニッケル貨が発行された。これ以降、貨幣のデザインは戦時色の強いものとなっていった。ニッケル貨の通用制限額は五圓であった。
これらの銭、厘単位の補助貨幣、および寛永通寳銅一文銭、寛永通寳真鍮四文銭、文久永寳は昭和28年(1953年)末をもって「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により廃貨措置がとられ、貨幣としての役割を終えた。
現在これらの日本の金貨・銀貨以外の各補助貨幣(白銅貨・ニッケル貨・銅貨・青銅貨)については、多くは金属価値も希少価値もほとんどないため、古銭商による販売の際にはそれなりの値段で販売されることはあっても、古銭商による買取の際には買取拒否されるか、あるいは大量にまとめての安い値段での買取となることが多い。ただし業者によっては、新貨条例による各銅貨や稲一銭青銅貨、菊・稲・大型五銭白銅貨などは、個別の値段で買い取られることもある。