伏見宮博恭王
日本への帰国後は巡洋艦や戦艦での艦隊勤務を重ね、このため後述する様に皇族とはかけ離れた行動様式や生活が身につくことになる。
1897年(明治30年)1月9日、徳川慶喜の九女・経子と結婚した。
1903年(明治36年)に海軍少佐に任官される。
翌1904年(明治37年)、邦芳王の廃嫡に伴い、華頂宮から急遽伏見宮に復籍して後嗣となり、また第二王子で僅か2歳の博忠王が華頂宮を継承することとなった。
伏見宮復籍後も艦隊勤務での実績を積み、日露戦争の黄海海戦において、連合艦隊の旗艦「三笠」の第三分隊長として、後部の30センチ砲塔を指揮、その際負傷した。
1913年(大正2年)8月31日に海軍少将に任官されると共に横須賀鎮守府艦隊司令官に就任。更に海軍大学校長・第二艦隊司令長官などを歴任し、1923年(大正12年)に貞愛親王の薨去に伴い、伏見宮を継承した(第25代)。
こうして日独伊三国同盟・太平洋戦争と時代が移る中で海軍最高実力者として大きな発言力を持った。
二・二六事件では事件発生の朝、加藤寛治、真崎甚三郎と協議を行ってから参内している。この時、叛乱軍に同情的であった伏見宮は昭和天皇の怒りを買い、その後は叛乱鎮圧に向けて動いている。
2019年にNHKにより発見された海軍軍令部の極秘資料によれば海軍は事件前から2・26事件の予兆を把握していた。事件後、昭和天皇が伏見宮に「艦隊の青年士官の合流することなきや」と尋ねたところ、伏見宮は加わることはない旨を言上し、さらに天皇から大海令を賜り事件鎮圧のための天皇側の重要な軍事力として動いたことが明らかになった。
思惑のはずれた加藤寛治は「終日憂鬱」と日記に記している。(「加藤寛治日記」続・現代史資料5)
以後、海軍は鎮圧に向けて決起部隊を包囲する形で艦隊、陸戦隊を展開している。
午後二時三十分に行われた皇族会議においても伏見宮は宮家、皇族の長老として会議を主導し事件鎮圧の方針を決し戒厳司令部に伝えた。(児島襄「天皇」第三巻)
三国同盟に対しては海軍大臣米内光政ら支持して反対の立場に立った。また対米開戦に対してもこの当時は絶対反対を主張していたという。(「海軍戦争検討会議記録」)
対米開戦八か月前の昭和16年4月9日に軍令部総長を辞任した。
太平洋戦争中においても、大臣総長クラスの人事には博恭王の諒解を得ることが不文律であった。
1931年(昭和6年)末、参謀総長に皇族の閑院宮載仁親王が就任したのに対し、海軍もバランスをとる必要性から、1932年(昭和7年)2月2日付で、博恭王が海軍軍令最高位である海軍軍令部長に就任した。同年5月27日付で、元帥府に列せられ元帥の称号を受ける。
1933年(昭和8年)10月、軍令海第5号軍令部令により海軍軍令部は冠の「海軍」が外れて「軍令部」となり、海軍軍令部長も「軍令部総長」となる。これは陸軍の「参謀本部」「参謀総長」と対応させたものであり、特に皇族である博恭王は「伏見軍令部総長宮(ふしみぐんれいぶそうちょうのみや)」と呼称される。また、北原白秋作詞、海軍軍楽隊作曲による国民歌「伏見軍令部總長宮を讃え奉る」も作られている(#外部リンクを参照)。
海軍軍令部長・軍令部総長時代は、軍令部が権限強化に動き出した時で、博恭王自身も(陸軍と違い、伝統的に海軍省優位であった海軍にあって)軍令部権限強化のための軍令部令及び省部互渉規定改正案について「私の在任中でなければできまい。ぜひともやれ」と高橋三吉、嶋田繁太郎といった軍令部次長に指示して艦隊派寄りの政策を推進した。
また、本来海軍では人事権がなかったはずの軍令部の博恭王だが、皇族あるいは海軍長老としての権威で大角海相に圧力をかけ、人事への介入を強め、艦隊派を残し条約推進派を海軍から罷免させていった。
さらに海軍軍令部の呼称を軍令部に、海軍軍令部長の呼称を軍令部総長に変更、ついには兵力量の決定権(編成権)を海軍省から軍令部に移して軍令部の権限を大幅に強化し、海軍省の機能を制度上・人事上弱体化させることに成功、軍令部は海軍省に対して対等以上の力を得ることとなった。