マンデルフレミングモデル
海外と国内の資産の完全代替性は小国の仮定をしたマンデルフレミングモデルが依拠する仮定の一つであり、この仮定に基づけば、市場での裁定取引によって海外の金利 i ⋆ {\displaystyle i^{\star }} と国内の金利 i {\displaystyle i} が等しくなる。しかしながら現実には金利水準は海外と国内で乖離している。投資家は期待収益率を考えながら投資をするので、必ずしも現在の利率が高い国が投資対象になるわけではない。金利平価条件を考慮すれば、名目金利が高い国の通貨は将来的に減価する傾向にあるからである(一般的に外国為替市場は金利平価条件が成り立っている時に平衡状態に達する)。
ルディガー・ドーンブッシュは為替レートの予測値 e ′ {\displaystyle e'} が現在の国内の金利と貨幣の流通速度(英語版)に与える影響について考察した。まず国内の金利と海外の金利の関係は
i = i ⋆ + e ′ e − 1 {\displaystyle i=i^{\star }+{\frac {e'}{e}}-1}
である。マンデルフレミングモデルでは見逃されていることだが、短期的には将来レートの現在為替レート弾性値 σ {\displaystyle \sigma } が非弾性的である。よって
d i d e = σ − 1 < 0 {\displaystyle {\frac {di}{de}}=\sigma -1<0\quad }
となる。
マンデルフレミングモデルは小国開放経済モデルであり、資本移動の自由が完全であることが仮定されている。よって、自国の行動が世界的な金利にも影響を与える米国のような大国や、資本移動が完全に自由とは言えない国においては、マンデルフレミングモデルに基づく効果は減衰して表れることとなる。たとえばアダム・ポーゼンは、英国のように日本よりも経済規模の小さく資本移動の自由が大きい国では、財政支出拡大の影響が外国に流出するため財政出動の効果が小さくなるとしている。また、日本人はどんなに日本政府の公的債務が大きくなっても自分たちの資産を外貨建ての資産に移したりはしないので、結果的に財政支出の乗数は英国よりも高いとも述べている。
自国および貿易相手国の双方が流動性の罠に陥って名目金利のゼロ下限に面した状況では、金利による調整に制約がかかることから財政政策の効果は大きくなり、財政乗数は1を上回ることが出来る。
また減価は貿易収支を改善する。
d y d e = 1 s + m ( E i d i d e + T e ) {\displaystyle {\frac {dy}{de}}={\frac {1}{s+m}}\left(E_{i}{\frac {di}{de}}+T_{e}\right)}
d y d e = 1 s + m ( E i ( σ − 1 ) + T e ) . {\displaystyle {\frac {dy}{de}}={\frac {1}{s+m}}\left(E_{i}(\sigma -1)+T_{e}\right)\;.}
同様にして貿易バランスと貨幣需要それぞれについて全微分を考える。
d T = ∂ T ∂ e d e + ∂ T ∂ y d y = T e d e + T y d y {\displaystyle dT={\frac {\partial T}{\partial e}}de+{\frac {\partial T}{\partial y}}dy=T_{e}de+T_{y}dy}
d L = ∂ L ∂ i d i + ∂ L ∂ y d y = L i d i + L y d y {\displaystyle dL={\frac {\partial L}{\partial i}}di+{\frac {\partial L}{\partial y}}dy=L_{i}di+L_{y}dy}
L i < 0 , L y > 0 {\displaystyle L_{i}<0\;,\quad L_{y}>0}