豊田章男
リーマン・ショック時の反省から、それ以来、大企業病からの脱却を積極的に採っている。また、2015年に社内カンパニー制(社内分社化制)を導入し、社内の部署を複数の仮想カンパニーとして分けることで、迅速な意志決定と人材育成の道筋を整備した。また生産を中心に担ってきた関東自動車工業・セントラル自動車・トヨタ自動車東北の3社を『トヨタ自動車東日本』に、特装車やチューニングパーツを手がけるトヨタテクノクラフト・トヨタモデリスタインターナショナル・ジェータックスを『トヨタカスタマイジング&ディベロップメント』に統合するなど、子会社の整理も行っている。関連部品会社でも、ほぼトヨタ専属であったデンソー、アイシンをはじめとする部品メーカーの「トヨタ離れ」を促進させて依存度を下げ、業績を向上させた。将来的には販売網の4チャネル制についても段階的に廃止させるとみられている(実際に2019年、東京都内にある直営の販売店がトヨタモビリティ東京へリニューアルされた)。
サプライズを好んでおり、レース参戦の正式発表は当日にされることが多い。2017年のラリーチャレンジ in 復興福島では、自身を模したマスコットの「モリゾウくん」を脱いでサプライズ登場した。ただ実際には、レース直前のテスト走行日にハンドルを握る、またはエントリーリストに不自然な「TBN(To Be Nominated: 後日発表の意)」の記載がなされるため、その時点で「謎のドライバー」として参戦がほのめかされる。
また、イチローとの公開対談で「GRMN仕様のセンチュリーを1台作ってもらおうかな」と冗談めいた発言をしたが、実際に翌年にGRMN仕様を公道に出して自動車ファンを驚かせた。
章男が社長に就任した当時は、2008年にリーマンショックで71年ぶりの連結営業赤字転落、2010年に世界規模でリコール問題(トヨタバッシング)、2010年はトヨタのマスターテストドライバーの成瀬弘が事故死、2011年は3月に東日本大震災と7月にタイ洪水被害による操業一時停止、歴史的な円高などでトヨタは危機的状況であった。そのため章男は「原点回帰」に立ち、渡辺前社長までの急激な拡大路線を止めて緊急VA(価値分析)により原材料費削減や、トヨタF1チームやNUMMI撤退により経営を縮小。また経営幹部の人数を減らして意志決定を迅速化し、世界各地の消費者需要を詳細に把握して地域事情に適合した車種を投入することを決めた。一方でこの頃から「もっといいクルマづくり」を謳い、モータースポーツの地域選手権には留まった他、2010年にレクサス・LFAを経営収支が赤字ながら発売した。
2012年は再び業績が向上し、2013年度はトヨタグループの世界販売台数が初めて1,000万台を超え、2014年3月期の決算で6年ぶりに最高益となり業績をV字回復させた。また2012年から2014年までと2018年から現在まで、日本自動車工業会会長を務めている。
2013年から、レクサスインターナショナル、第1トヨタ、第2トヨタ、ユニットセンターの4つの事業ユニットを各副社長とともに分担する新体制を開始し、章男はレクサスインターナショナルを担当する。
トヨタ自動車株式会社代表取締役会長
トヨタ モーター ノース アメリカ株式会社取締役会長兼CEO
東和不動産株式会社代表取締役会長
株式会社ルーキーレーシング代表取締役
一般社団法人日本自動車工業会会長
一般財団法人トヨタ・モビリティ基金理事長
公益財団法人豊田理化学研究所理事
株式会社デンソー非常勤取締役
一般社団法人日本経済団体連合会 オリンピック・パラリンピック等推進委員会委員長
2010年1月、新型プリウスをめぐるリコール問題が拡大するなか、ダボス会議への出席を優先し、表舞台での対応を副社長らに委ねた。結果として社長自身が記者会見を開くことが遅れたため、一部メディアから批判を浴びた。2月24日にはアメリカ合衆国の代議院監視・政府改革委員会の公聴会に出席し、リコール問題についての質疑応答が実施された。英語で応じることもできたが、この時は正確に意味を伝えるためにあえて通訳を介して質問に答えた。公聴会後は米国トヨタの会合でスピーチし、従業員からの激励に涙を浮かべた。さらに生放送の人気トークショー『ラリー・キング・ライブ』にゲスト出演し、最後の質問に答えた「I Love Cars(同時通訳)」という言葉のおかげで、自分もトヨタという会社自体も救われたと感じたという。
本人分を含め、創業家である豊田家全体でも持株比率は、1%程度に過ぎないが、本家がいまでも厳然たる力を持っていると言われる。
2020年6月11日に開かれた株主総会での質疑応答の席上、寓話の「ろばを売りに行く親子」の話を引用し、「要は『言論の自由』という名のもとに、(自分たちが)何をやっても批判されるということだと思います。最近のメディアを見ておりますと『何がニュースかは自分たちが決める』という傲慢さを感じずにはいられません」と公言、マスメディアの「ネガティブに報道する」「結論ありき」の態度を批判した。実際、オウンドメディアのトヨタイムズが発足して以降、大手メディアから取材申し入れがあってもほとんど応じていないという。
マイクロソフトと自動運転やコネクティドカー開発のための「Toyota Connected, Inc.」、ソフトバンクとモビリティサービスのための「MONET Technologies」を共同出資により設立し、ITを用いた新たな自動車技術および自動車サービスの開発に取り組んでいる。また2018年発売のカローラスポーツには、200万円台の国産車で初めてコネクティド機能を搭載させた。