航空主兵論
だから諸君は、戦艦を床の間の置物だと考え、あまり廃止廃止と主張するな」とも訓示した。
1937年7月には海軍航空本部教育部長大西瀧治郎大佐が「航空軍備に関する研究」と題するパンフレットを各方面に配布した。大遠距離、大攻撃力、大速力を持つ大型機による革新を説くもので、大型機が将来的に戦艦の役割も担うと主張した。その内容は潜水艦以外の艦艇は航空に対抗し得ないとする一方で戦闘機といった小型航空機も将来性がないとする戦闘機無用論も含んでいた。
航空主兵論はなかなか認められず、太平洋戦争の1941年12月真珠湾攻撃に続く航空成果は航空の評価を上げたが、1942年3月1日大西中将が「もう航空主兵だろう」と説いても、連合艦隊参謀長宇垣纏中将は「大洋上の艦隊戦闘を考えると海軍大勢はまだ戦艦が主兵」と答えた。1942年春、軍令部部員佐薙毅も「空母の必要は上司も認めるも軍令部二課長田口太郎の戦艦価値失い航空主兵は飛躍しすぎ」と記録している。当時軍令部第一部長だった福留繁中将も戦後の回想で空母が活躍もまだ主兵は依然戦艦だと思っていたと語っている。
1942年4月末、戦訓研究会で山本五十六は「長期持久的守勢を取ることは、連合艦隊司令長官としてできぬ。海軍は必ず一方に攻勢をとり、敵に手痛い打撃を与える要あり。敵の軍備力は我の5 - 10倍なり。これに対し次々に叩いてゆかなければ、いかにして長期戦ができようか。常に敵の手痛いところに向かって、猛烈な攻勢を加えねばならぬ。しからざれば不敗の態勢など保つことはできぬ。