まとめサイト
アフィリエイトサービスはAmazonなどが有名。利用するにはサイトの審査が必要なため悪質なまとめサイトの審査は通らないが、健全なサイトを装って一度審査を通ってしまえば野放しの状態であり、悪質なまとめサイトになったとしてもアフィリエイト広告があまりはく奪されていない現状になっている。そのため広告収入目的で悪質デマサイトを立ち上げて問題になったケースも出てきている。
人種差別などの中傷まとめにアフィリエイト広告が貼られていることに、アフィリエイトサービス提供側は提携前にサイトの事前チェックをするが、後でサイトの内容が変わるなどした場合チェック漏れする場合もあると話している。また広告主側は自動掲載プランを利用した場合どのサイトに広告が表示されているか確認が難しいとしている。
バイラル・マーケティングの手法を応用し、ソーシャルメディアでの口コミ、SNSでの拡散による集客を狙ったウェブサイトである。バイラルメディアにはインターネット上の情報を集めたまとめサイトが多いが、独自ニュースを扱い、調査報道を行うウェブサイトもある。
バイラルメディアは、文章より画像や動画が主体である。文章を主体とする従来のメディアと違い、記事をじっくり読ませることより、直感的な印象を重視する。“思わず誰かに教えたくなる”ような記事を作り、人目を引くタイトルをつけて、利用者の感覚に訴えることに重点を置く。爆発的なトラフィックにより、広告収入を得ることを目指す。利益は求めず、顧客の入り口として活用する方法もある。BuzzFeed、Upworthy(アップワージー)などが代表的なバイラルメディアとして知られる。多くその手法は、元のコンテンツを元に書かれたものであり、完全なオリジナルではない。BuzzFeedのように記事に見せかけた広告を書くネイティブ記事を使うこともある。
コンテンツの扱いはメディアによって差がある。
11月16日、フリーライターの李信恵が、「保守速報」の記事をめぐって名誉を傷つけられたとして、「在日特権を許さない市民の会」と「保守速報」を提訴し、大阪地方裁判所は、保守速報の管理人に対し200万円の賠償命令の判決を言い渡した。まとめサイトに対する初の損害賠償による判決例である。
12月6日、Googleは日本語検索において、医療や健康に関する検索結果の改善を意図してページの評価方法をアップデートした。Googleは医療・健康に関連する検索のおよそ60%に影響すると述べており、SEO専門家の辻正浩は、WELQ後に実施された健康・医療分野の改善としては最大で、健康関連の検索に限れば検索順位の変動として前代未聞の規模であると評価している。WELQ的な手法で運営されていた医療・健康に関するサイト、「いしゃまち」「ヘルスケア大学」などの記事を大量生産する手法で運営されていたメディアやNAVERまとめやYahoo!知恵袋などのCGMサイトが順位を落とした。
東名高速道路夫婦死亡事故について、北九州市の石橋建設工業が容疑者と関係があるかのようなデマがネット掲示板に書き込まれ、まとめサイトなどで拡散された。石橋建設工業には苦情の電話が殺到し業務にも支障が出たため、被害届を出した。これを受け福岡県警は12月22日に、名誉毀損容疑で複数の人物を家宅捜索した。
9月5日に発生したバス3歳女児死亡事件ついて、事件があったこども園とは無関係の男性の個人情報がネット上で拡散された。まとめサイトでは男性が経営する製茶工場が「理事長の実家」と紹介され、不審な電話をかけられるなどの被害も受けた。
9月25日、「ツイッター速報」は故安倍晋三国葬儀に参列するIOC会長トーマス・バッハの宿泊費に関して「【悲報】国葬に参加のIOCバッハ会長、今回も一泊250万円のホテルに宿泊か」という見出しの記事を配信したが、BuzzFeed Japanはそのような報道は見つからなかったとしている。また外務省も「海外参列者の旅費や滞在費を負担することはない」と否定している。
12月5日、にじさんじのANYCOLORとホロライブのカバーが共同で所属バーチャルYouTuberの誹謗中傷に対して協業を宣言。それに前後して対立煽り系まとめサイトがにじさんじとホロライブの記事を終了または撤退している。
2017年9月6日、漫画雑誌『週刊少年ジャンプ』などのネタバレを掲載していたサイト『ワンワンピース速報』『ジャンプネタバレ速報』の管理人4人が、著作権法違反容疑で逮捕。これらのサイトは正規の発売日より早く売り出された漫画雑誌の画像をサイトに無断で掲載し、広告収入として沖縄県・鳥取県在住の男女3人は7500万円、秋田県在住の男は3年間で3億500万円をそれぞれ得ていた。
Googleは2011年、コンテンツファーム対策の一環として、Google Chrome上での検索結果から、個別のユーザーが不適切と考える検索結果をドメイン単位で排除できる拡張機能「Personal Blocklist(by Google)」をリリースした。
この機能はPC上のGoogle Chromeだけで動作する。スマートフォン版は2017年現在もリリースされていない。
また「ノイズレスサーチ」という検索エンジンも登場している。ノイズレスサーチはGoogleカスタム検索であり、検索結果からまとめサイトやECサイトやSNSなどを除外するもので、「-site:」より精度が良い。
4月、「Twitter」の日本語版サービス「Twitter Japan」が開始。
アニメ・ゲーム系の2ちゃんねるまとめサイト「やらおん!(今日もやられやく)」が開始。
2014年ごろにはサイバーエージェント、DeNAなど多くの企業や個人が参入し、短期間での撤退も多くみられた。
LINE上級執行役員(当時)の田端信太郎は、2014年のインタビューで、ほとんどのバイラルメディアはどこかで見たような記事の劣化コピーであり、経済的にも儲かるわけがなく、二重の意味でダサイ、「読者も欺いているし、お金を出させているという意味で出資者や投資家も欺いている。結局、誰が得しているのかわからない。そこに悲しみを感じる」とコメントした。また、ネタの良しあしを判断するにはそれなりに経験が必要であり、「2、3人でやるのであればまだいいが、大企業が出資してやるほどのことではないと思う」と述べている。
国内では著作権侵害や虚報などによりバイラルメディアが炎上する事例が度々見られる。2016年のDeNAのバイラルキュレーションサイトに始まる炎上は規模が大きく、他の企業にも厳しい目が向けられサービスの閉鎖や記事の削除が相次いだ(後述)。
その一方、2016年に注目されたキュレーションサイトの問題を問題視し初期から検証、追及したのは、TechCrunch Japan、BuzzFeed Japanなどのネットメディアである。
2018年現在、オークローンマーケティングの「STORICO」やNAVERの「NAVERまとめ」やクックパッドの「COOKPAD」などが存在している。
芸能事務所で構成される業界団体「日本音楽事業者協会」(音事協)は、声明文で「ディープフェイク」をはじめ、画像の無断転載によるパブリシティ権侵害や人格権侵害によるまとめ行為など、違法なまとめ行為が横行していると指摘。またまとめサイトにおける「5つの問題点」として例示した(ファクトチェックがない、偏った内容の情報ばかりを集める恣意的な編集、タレントの卒業アルバムやプライベート写真などの無断転載違法コンテンツ、他者が取材した記事等の転載などフリーライド、広告収益が目的化)。
2ちゃんねるのスレッドのスレを編集したものは「コピペブログ」、その中でもアフィリエイト広告を設置しているものは「アフィブログ」等と呼ばれ、どちらも揶揄的なニュアンスを有する。2ちゃんねるまとめブログをサービス上の人気コンテンツとして持つ企業としては、LINE(livedoor Blog)があり、2011年時点でlivedoor Blogの上位30位全てがちゃんねるスレまとめブログだった。FC2は2012年に2ちゃんねるから「2chの著作物を転載しているページに、一切の広告を載せない措置をお願いしたい」と要請されるなど、2ちゃんねるまとめブログが多くあった。2011年時点で、FC2ブログ上位30位のうち22が2ちゃんねるスレまとめブログであり、『やらおん!』『ニュース2ちゃんねる』などがあった。
『痛いニュース(ノ∀`)』など、ニュース記事に関するやり取りが行われる人気スレッド「ニュース速報版」を素材にしたニュース系ブログにも人気の高いものがあり、2ちゃんねるスレまとめを通して政治や社会に関するニュースに触れることも少なくない。多くの場合は元になる既存のニュースがあるが、マスメディアより先にまとめサイトを通じて拡散した尖閣諸島中国漁船衝突映像流出事件のように、既存のニュースがなくてもスレッドを立てさえすれば、2ちゃんねると2ちゃんねるスレまとめがニュース・メディアとして機能することもある。柏原勤は、アクセスを集める理由として「ニュースの読み解き」の機能があり、ニュースを巡るコミュニケーションの場となっていることを指摘している。そのほかの理由としては、企業や公共施設では2ちゃんねるの閲覧は制限されていることが多いが、まとめブログは閲覧できること、情報の一覧性の高さなどが挙げられる。
問題点は2ちゃんねるまとめブログ関連を参照のこと。
岩本太郎は、DeNAが記事盗用問題など企業コンプライアンス違反を契機に『WELQ』、『iemo』、『MERY』を含むキュレーションメディアから撤退したことや、アメリカ合衆国では2016年のトランプ特需によりニューヨーク・タイムズ電子版の購読者数が急増した事実をふまえ、「今後は、ネット空間というすでに確立された市場の中で、いかに情報への信頼性を獲得するかの競争が始まるのではないか」と述べた。
また岩本は、講談社とデジタルガレージが2017年1月26日にポストキュレーションメディアの開発計画を公表したことについて、「DeNAの退場で空白が生じた市場に、講談社が雑誌で培ったコンテンツ制作力と信頼感にデジガレのノウハウを組み合せて乗り込もうという算段だろう」と述べ、「フェイクニュース問題を機に、〝ネット→紙〟への制作力と信頼性の流入はさらに加速する可能性はむしろ増したのではないか」と分析した。