鎌倉孝夫
東京都出身。マルクス経済学者の宇野弘蔵に学び、宇野の死後は鈴木鴻一郎、大島清、岩田弘、大内力、橋本寿朗、降旗節雄、大内秀明、桜井毅、山口重克らとともに宇野学派の研究者の一人とされる。
宇野のいわゆる三段階論(原理論・段階論・現状分析)を研究し、宇野原論をより一貫化した。宇野学派の原論(『経済原論』,1964)の理解には、大きく分けて二つの方向があり、一つは形態関係=歴史的論理重視の立場であり、もう一つは純粋資本主義のモデル的理論への純化の方向を志向する立場がある。これに対して、宇野原論の理論と方法の真意を探りつつ、これを止揚(aufheben)する試みとして『経済学方法論序説』(1974)を著した。イデオロギーと科学の立場を明確に区別し、科学としての経済学が経済学原理として確立しうるかを客観的に確定するとともに、原論の論理を概念自体と概念間の論理的関連の明確化によって確立することにより、「資本主義経済の運動法則の理論的な解明」を図ることが、長年の研究の目的でもあった。
「日本の軍需産業 ―現状と動向」、青木書店『経済理論学会年報』第22集、1985年
「現代資本主義の危機と国家」、青木書店『経済理論学会年報』第23集、1986年
「創業利得論争の回顧」、大分大学『経済論集』、第41巻第5号、1990年
「銀行学派の意義と限界」、埼玉大学『社会科学論集』第71号、1990年
「世界の政治・経済情勢」、社会主義協会編『社会主義』1991年6月増刊号、1991年
「証券・金融『不祥事』をどうとらえるか」、社会主義協会編『社会主義』1991年11月号、1991年
「バブル崩壊の必然性と日本経済の展望」、国際労働運動研究協会編『国際労働運動』1991年12月号、1991年12月
「信用理論の基本問題と再構築」、信用理論研究学会『信用理論研究』No.9、1992年
「現代世界をどうとらえるか」、社会主義協会編『社会主義』第344号、1992年
「『生活大国論』と日本経済」、労働大学『月刊労働組合』第318号、1993年
「『資金』概念について」、埼玉大学『社会科学論集』第78・79号、1993年
「ポスト冷戦下の日本経済の進路」、『自主の道』第51号、1993年
「『55年体制』崩壊の経済過程と現局面」、『情況』II-37号、1993年
「『貨幣資本』概念の考察」、埼玉大学『社会科学論集』第81号、1994年
「現在の大不況の特徴について(1)-(4)」、『長周新聞』No.4484-4487、1994年
「94年春闘をめぐる経済情勢の特徴」上・下、国際労働運動研究協会編『国際労働運動』No.272-273、1994年
「『規制緩和』をどうとらえるか」、『さいたま自治研』No.4、1994年
「日本経済の動向と日経連・永野発言」、『進歩と改革』第515号、1994年
「大量失業時代の到来」、労働大学『まなぶ』第434号、1995年
「急激な円高と日本経済」、『進歩と改革』第522号、1995年
「戦後社会運動の問い直しと再生」、『自主の道』第58号、1995年
「平成不況をマルクス経済学で読み解く」、毎日新聞社『エコノミスト』第73巻第33号、1995年
「企業はなぜ外国に進出するのか」、労働大学『月刊労働組合』第350号、1995年
「金融危機と日本経済の進路」、『進歩と改革』第528号、1995年
「金融崩壊と日本経済のゆくえ(1)-(5)」、『解放新聞』第512‐516号、1995年
「日本独占体 ―財界の動向を中心に」、社会主義協会編『社会主義』第293号、1996年
「ポスト冷戦下の日本資本主義」、国際労働運動研究協会編『国際労働運動』No.293、1996年
「世紀末大不況」上・中・下、『長周新聞』No.4787-4789、1996年
「金融崩壊と日本経済のゆくえ(6)-(8)」、『解放新聞』No.517-520、1996年
「労働者犠牲の大資本中心主義」、労働大学『月刊労働組合』第356号、1996年
「日米安保再定義の経済的意味」上・中・下、『長周新聞』No.4841-4843、1996年
「金融改革と国家財政」、『進歩と改革』第539号、1996年
「新帝国主義同盟の限界 ―リヨンサミットの示したもの」、国際労働運動研究協会編『国際労働運動』No.301、1996年
「現実分析の理論的基準としての経済学原理論」、埼玉大学『社会科学論集』第89号、1996年
「日本経済の現状(1)-(6)」、『週刊 新社会』第40‐45号、1997年