朝日新聞社
新聞以外の雑誌・定期刊行物・書籍に関しては、2008年(平成20年)4月1日付で新会社「朝日新聞出版」を設立し、業務を移管した。また、朝日小学生新聞と朝日中高生新聞(旧『朝日中学生ウイークリー』)については、子会社の「朝日学生新聞社」が発行している。
朝日選書
朝日新書
朝日文庫(かつての朝日文芸文庫も含む、100人の20世紀など)
青木康晋(元朝日新聞出版社長)
秋山耿太郎(元朝日新聞社社長)
安藤正純(元文部大臣)
池辺三山(元東京朝日新聞社主筆)
石井光次郎(元朝日新聞社代表取締役専務取締役・衆議院議長)
石川啄木(歌人)
伊豆富人(元熊本日日新聞社社長)
伊藤邦男(元朝日新聞名古屋本社代表、元テレビ朝日社長)
稲垣えみ子(元編集委員、元論説委員)
入江徳郎(ジャーナリスト、ニュースキャスター、エッセイスト)
上野精一(元朝日新聞社社長)
上野理一(元朝日新聞社社長)
うつみ宮土理(タレント、作家)
江森陽弘(ジャーナリスト)
扇谷正造(評論家)
大谷晃一(作家、評論家、元帝塚山学院大学学長・名誉教授)
緒方竹虎(元朝日新聞社副社長・自由党総裁・自由民主党総裁代行委員)
荻野博司(元朝日新聞社論説副主幹)
奥田教久(元論説委員、朝日カルチャーセンター社長)
尾崎秀実(元朝日新聞社記者・内閣嘱託・満鉄調査部嘱託職員、ゾルゲ事件で処刑)
織田幹雄(陸上選手、日本人初のオリンピック金メダリスト)
川本三郎(評論家)
河野一郎(元農林大臣・建設大臣)
聴濤克巳(元全日本産業別労働組合会議議長)
国正武重(元編集委員)
桑田弘一郎(元テレビ朝日社長)
小坂徳三郎(元経済企画庁長官・運輸大臣)
後藤基夫(元朝日新聞社常務取締役)
佐々弘雄(元参議院議員・熊本日日新聞社社長)
志賀健次郎(元防衛庁長官)
篠田弘作(元自治大臣)
信夫韓一郎(元朝日新聞社代表取締役専務取締役)
株式会社朝日新聞社(あさひしんぶんしゃ、英: The Asahi Shimbun Company)は、全国紙『朝日新聞』を発行する日本の新聞社である。ニュースサイトの「朝日新聞デジタル」の運営も行う。
産業経済新聞社(産経新聞社)、大阪毎日新聞社(毎日新聞大阪本社の前身)などとともに大阪府大阪市を発祥とする新聞社であり、現在でも登記上の本店を大阪に置いている。 新聞以外に雑誌・書籍の出版や芸術作品の展示・公演などの文化事業や、全国高等学校野球選手権大会(夏の甲子園大会)といったスポーツ大会の開催などの幅広い事業活動も行う。
テレビメディアとして、テレビ朝日ホールディングスを傘下に置く。
大阪本社(本店所在地): 〒530-8211 大阪府大阪市北区中之島2-3-18 中之島フェスティバルタワー
東京本社: 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2
西部本社: 〒803-8586 福岡県北九州市小倉北区室町1-1-1 リバーウォーク北九州
名古屋本社: 〒460-8488 愛知県名古屋市中区栄1-3-3 名古屋朝日会館
北海道支社: 〒060-8602 北海道札幌市中央区北1条西1-6 さっぽろ創世スクエア
福岡本部: 〒812-8511 福岡県福岡市博多区博多駅前2-1-1 福岡朝日ビル
東京都中央区築地にある朝日新聞東京本社
名古屋市中区栄にある朝日新聞名古屋本社
北九州市小倉北区リバーウォーク北九州にある朝日新聞西部本社
札幌市中央区にある朝日新聞北海道支社
福岡市博多区博多駅前にある朝日新聞福岡本部
同年11月1日 - 公職追放で、村山長挙と上野精一が社主から追放。
1949年(昭和24年)11月25日 - 長谷部忠会長が社長に就任。
1950年(昭和25年)7月28日 - 各報道機関でレッドパージが始まる。初日の朝日新聞社の解雇者は72人で報道機関最多。
1951年(昭和26年)8月8日 - 村山長挙と上野精一が社主に復帰。
同年11月30日 - 長谷部忠社長退陣。村山長挙が会長就任、東京本社編集局長信夫韓一郎を代表取締役とする。
1952年(昭和27年)9月1日 - 現行の「朝日新聞綱領」を制定。
1954年(昭和29年)1月20日 - 英字紙『ASAHI EVENING NEWS』創刊(後にヘラルド朝日と改称、2011年休刊)。
1959年(昭和34年)2月14日 - 「北海道支社」を設立(同年6月1日よりファクシミリによる現地印刷・発行を開始)。
同年3月15日 - 『朝日ジャーナル』創刊(1992年休刊)。
同年9月9日 - ソノシート雑誌発行のため、朝日ソノプレス設立(1966年9月9日に朝日ソノラマに社名変更)。
1960年(昭和35年)6月29日 - 村山長挙会長が社長に、上野精一社主が会長に復帰。翌30日付で信夫韓一郎が代表取締役専務取締役を辞任。
同年10月 - ベルマーク運動を開始。
1961年(昭和36年)5月1日 - 東京本社で伝書鳩廃止(1959年に名古屋本社において廃止、大阪本社は最後まで伝書鳩が残っていたが1966年8月31日に廃止)。
1963年(昭和38年)12月24日 - 村山社主家が常務取締役東京本社業務局長の永井大三を解任。社内紛争「村山事件」が始まる。
1964年(昭和39年)1月20日 - 村山長挙社長、上野精一会長辞任。