実業団
前出の太田雄貴や川内優輝のように、雇用する会社・組織が必ずしも自らの実業団に所属することを強制せず、他のクラブチーム等で活動することを容認する例もあり、雇用すること自体を安定収入を与えるスポンサー支援の一環と割り切った形も生まれた。表示灯株式会社は創業者がホッケーの経験者であるため男子ホッケー部を有しており、国内強豪で日本代表にも選手を送り込んでいたが、2006年に運営主体を特定非営利活動法人としたクラブチームに転身した。なお所属選手は別々の地元企業が雇用するという形式である。また2019年からは表示灯株式会社がメインスポンサーとなった。
東北フリーブレイズは運営会社から地元企業に選手を正社員や契約社員として派遣し、試合や練習が無い日はそこに勤務しながらチーム活動に取り組むという方式を採用している。また、横浜GRITSでは、選手は運営会社とプロ契約を結びながらも並行して地元企業に勤務する「デュアルキャリア」を標榜している。
日本ではロードレースチームは実業団が中心であったが、宇都宮ブリッツェン、ヴィクトワール広島、キナンサイクリングチームのようにチームの運営会社にスポンサーが出資するという海外で主流の形式も登場している。一方で愛三工業レーシングチームやチーム ブリヂストン サイクリングのような実業団チームも活動している。
アークコミュニケーションズは新興のIT企業ながら、2011年に結成したスキー部の選手は午前中に練習、午後に勤務、引退後は正社員として継続雇用という旧来型の実業団である。
プレステージ・インターナショナルは地域貢献を目的として地方にバスケットボール、バレーボール、ハンドボールの女子実業団を創設した。
時代が進むにつれ、前時代的な体質や主義が根強く残る実業団には様々な問題が指摘され、学校の運動部と共に日本スポーツの悪の元凶などと批判を受けることもある。国士舘大学大学院非常勤講師でスポーツライターの玉木正之は、
企業の業績次第でチームが消滅する。
選手指導の横のつながりが希薄になり、スポーツ界全体のレベルアップにつながらない。
国内の実業団リーグで優勝さえすればいいと考えられ、海外のレベルから引き離される。
スポーツマンの職業選択の自由を狭める。
といった問題点をあげている。
実業団はチームに長期間所属することを前提として強固な団結力と選手強化力を示した。1964年の東京オリンピックのバレーボールでは、当時日本トップの実業団であったニチボー貝塚が事実上そのまま日本代表チームとなり金メダルを獲得した。しかしこれは、一つの実業団の枠を超えたバレーボール界全体でチームを選抜・育成することができなかったことを意味する。これは平成に入ってからの日本スポーツ界の改善点となり、協会主導による選抜選手の育成強化が行われた結果、2004年アテネオリンピックでは、実業団黄金期の東京オリンピックを超える史上最多のメダルを獲得するという現象が起きている。