永野重雄
そのとき、一行の中に永野の姿を見つけた周総理は、つかつかと歩み寄り永野と固い握手を交わし、訪中の決断を讃えるとともに、その労をねぎらった。木村が永野の著書『和魂商魂』を周総理に読むように事前に渡していて、それを読んだ周総理が永野の人柄がすっかり気に入り、旧知の間柄のように親しみを感じていたといわれる。このとき周総理は永野に「これで日中関係、完全に修復しました。我々は今後いかなる日本人も歓迎する」と言ったといわれる。1972年(昭和44年)2月の日中国交正常化は、永野を始めとする日本財界主流による訪中の成果の上に成ったもので、永野が果たした功績は日中関係史に、特筆大書されてしかるべきといわれる。この周総理の「我々は今後いかなる日本人も歓迎する」との言葉に、財界の一人がおもねったつもりで、「あの青嵐会のやつらもですか」と言ったら、周総理が大笑して、「いや、当然ですよ、私は昔、日本に長くいたから、昔の日本人を知っているけれども、大分日本人も変わりましたが、青嵐会は昔の日本人たちですな」と言ったと石原慎太郎は話しており、石原はその数十年後の2008年北京オリンピックの開会式まで訪中しなかった。東京財界団の訪中は、木村一三日中経済貿易センターの折衝とは関係なく、経済同友会が単独で早い時期から準備し実現させたとする文献もある。この場合の主人公は木川田一隆に代わる。
1960年(昭和35年)池田総理による「所得倍増計画」で、鉄鋼の倍増計画も進められ、各鉄鋼会社も新製鉄所の建設計画を進めていた。各自治体も官民挙げて製鉄所の誘致を図ったが、広島県は富士製鐵の永野に誘致の要請を行った。富士製鐵は大分(新日鐵住金大分製鐵所)に決めかけていて無理だが、日本鋼管が土地を探しているというアドバイスを送り、これを受け、広島県と福山市が日本鋼管に強力な誘致運動を展開し、双方の条件が合い、1965年(昭和40年)2月、日本鋼管福山製鉄所(現・JFEスチール西日本製鉄所)が発足した。名古屋と違って、大分の場合は有力な財界の立役者が地元におらず、木下郁大分県知事、上田保大分市長と、大分県出身の在京政財界有力者および、エコノミストらによる誘致運動であったが、実質、永野・木下の人間的信頼関係と、意欲の同調的結合によって成し得たものであった。木下は中央政界において、永野の兄・護とは旧知の間柄であった。大分製鐵所は疲弊していた九州東部地区に活力を与えた。また永野は、九州経済連合会の草創期にも顧問として中央とのパイプ作りに尽力した。名古屋、大分とも製鉄業の処女地であった。広畑、室蘭、釜石は永野が育て、名古屋、大分は永野が新しく生み出した製鉄所である。