ホワイトリスト
例えば、青少年にインターネットを扱わせる場合、青少年に見せても安全なページだけを登録しておき、それ以外のページにはアクセスできないようにすると安全である。このとき、青少年に見せても安全なページのリストアップが「ホワイトリスト」にあたり、青少年に見せても安全なページ(ホワイトリスト)にしかアクセスできないようにする方法は「ホワイトリスト方式」と呼ばれる。
日本の携帯電話においては、電気通信事業者が認めた公式ウェブサイトであり、かつ限定したカテゴリーに属するウェブサイトのみアクセスできる方式を「ホワイトリスト方式」としている。したがって、非公式サイトはホワイトリストからは排除されている。なお、総務省の「インターネット上の違法・有害情報への対応に関する検討会」中間とりまとめでは「13 歳未満の小学生が利用する携帯電話のフィルタリングサービスとして推奨することは可能だが、18歳未満の青少年一般に推奨するには不適当であろう。」と結論付けており、その性格を明らかにするため「携帯事業者提供リスト方式」と呼ぶことがふさわしいとしている。
取引や通信、その他サービスの提供などを行う際、サービスを提供してよい相手か否かを判断する方法には大きく分けて2つの方法がある。
基本的にすべての相手に対してサービスを提供するが、特定の相手に対してはサービスを拒否したり制限するものがAllowDeny方式であり、サービスを拒否する相手の一覧を記したものがブラックリストである。金融機関の与信事故情報、警察の保有する指定暴力団構成員リスト、商店や企業等においては出入り禁止(通称:出禁)もこの一種である。
それとは逆に、すべての相手に対してサービスを拒否しておいて、特定の相手に対してのみサービスを提供するものが、DenyAllow方式であり、サービスを提供する相手の一覧を記したものがホワイトリストである。商店や企業における上得意客リストや、国家間のホワイト国リスト、個人的な信頼関係に基づく特別待遇(いわゆる「顔パス」)もこの一種である。
サービスを拒否する相手よりも、許可する相手のほうが少ない時に有効な方法である。