江戸時代の日本の人口統計
江戸時代の人の一生、世帯の状況など、生活史に関わるミクロな視点からの人口統計に関しては、歴史人口学や古人類学の立場から様々な研究がなされている。
吉田東伍(1910年)は1人1石という仮定に基づいて1598年の慶長石高から1600年の推定人口を1850万人と見積もり、長らくこの説が受け入れられていた。
これに対し速水融(1966年)は元和2年(1622年)の小倉藩の人畜改帳を元に1石0.28~0.44人と石/人比を訂正し、1600年の推定人口を622万~980万人と推定した。後に速水融(1973年)は太閤検地石高による推定人口を破棄し、江戸時代中期以降の幕府掌握人口から逆算して1600年の推定人口を求めた。即ち諏訪郡の人別改帳の研究などから150年で人口が3倍になる成長パターンを導き、1600年の推定人口を1230万人へ改訂した。
鬼頭宏(社会工学研究所編 1974年)の1600年から1750年までの推定人口は、速水融の学説をまとめたもので、江戸時代前半の人口成長パターンが150年間で3倍になるロジスティック関数によると仮定し(50年後に1.41倍、100年後に2.67倍、150年後に3倍)、寛延3年(1750年)の推定人口(江戸幕府調査人口に20%上乗せしたもの)から遡って計算している。その際全国を先進国(山城、大和、摂津、河内、和泉)、中進国(尾張、美濃、伊賀、伊勢、近江、丹波、播磨)、後進国(その他)に分類し、人口成長の開始期をそれぞれ1500年、1550年、1600年と仮定する。詳しくは#地域別推定人口の変遷を参照。
元禄7年(1694年)の萩藩の身分別人口と、防長領国を構成する各藩(萩藩と、その支藩である長府藩、清末藩、徳山藩、岩国藩)の町在共人口を以下にまとめる。
さらに約100年後の寛政4年(1797年)の萩藩の身分別人口と、防長領国を構成する各藩の家中人口を以下にまとめる。
明治2年(1869年)の族籍別人口は以下の通りで、萩藩陪臣2万5487人はこの段階では士族か卒族か決まってなかった。しかしながら明治5年(1872年)の壬申戸籍では山口県全体で士族の人口は7万1776人となっており、最終的に足軽・中間・陪臣を含め、ほぼ全ての旧武家階級が士族になっている。
また、防長二ヶ国の領民人口の変遷を以下にまとめる。享保6年(1721年)以降、6年毎に幕府へ支藩を含めた領民人口を報告することが義務付けられ(享保6年分として萩藩より報告されているものは実際は享保5年(1720年)の人口)、萩藩には幕府が人口集計を中断した嘉永5年(1852年)以降の分の集計も残っている。
佐賀藩では本藩と小城藩、蓮池藩、鹿島藩の各支藩を含めた領地について、武家人口を含めた領内総人口の統計を残している。天明6年(1786年)、安政元年(1854年)、元治元年(1864年)については幕府へ届け出た領民人口が分かっており、計外人口は、天明6年に約14万2500人、安政元年に19万5606人、元治元年に18万3683人と求まる。また、享保17年(1732年)の享保の大飢饉を挟む享保16年(1731年)と享保19年(1734年)の間に6万人前後の人口減少が起こっている。記録によると、享保18年(1730年)3月までに多久領で3866人、鹿島藩領で1359人の餓死者が出たとされる。
初期の佐賀藩では出入国を禁じる政策を取っていたが、炭鉱の開発が進んだ天保年中より他国からの人口流入が引き起こり、安政元年(1854年)の頃には領内本籍者40万2769人に対し、他国者が3万8163人に増えていた。急激な人口増加傾向は幕末から明治維新まで続いている。
(典拠は城島正祥(1973年))
江戸時代中期以降の諸藩の領民人口調査は様々な形で残っているが、調査様式が各藩に任されたため内容・質に差がある。以下武家人口を含めた詳しい人員調査が残っている例として、金沢藩(加賀藩)、仙台藩、熊本藩(肥後藩)、萩藩/山口藩(長州藩)、佐賀藩(肥前藩)、岡山藩(備前藩)、若松藩(会津藩)、高知藩 (土佐藩)、久保田藩/秋田藩、盛岡藩(南部藩)、米沢藩、宇和島藩、弘前藩(津軽藩)、津和野藩を取り上げる。なお廃藩置県直前の明治初期の藩の人口に関しては、府藩県三治制下の日本の人口統計を参照。また、鹿児島藩(薩摩藩)に関しては、上述の#琉球、奄美群島、鹿児島藩(薩摩藩)の人口変遷を参照。
表の作成に当たっては『国勢調査以前日本人口統計集成』収録の速水融監修「江戸時代全国国別人口表-幕府調査-」をベースとしたが、享保6年(1721年)に関しては須田昭義の論文により上総の人口と総人口を修正し、寛延3年(1750年)に関しては『官中秘策』の諸写本により駿河・甲斐・美濃・但馬・備中・紀伊・阿波の人口を改訂し、宝暦6年(1756年)に関しては井上瑞枝の論文や『国史』の諸写本により下野・隠岐・美作・豊後・対馬・蝦夷の人口を改訂し、天明6年(1786年)に関しては男女別人口の合計を旧国別人口として用いることで下野の人口を改訂し、寛政10年(1798年)に関しては国立公文書館所蔵『雑載』収録の「寛政十午年 諸国人数帳」により近江・陸奥・越中の人口を修正し、文化元年(1804年)に関しては男女別人口の合計を旧国別人口として用いることで山城の人口を改訂し、文政6年(1822年)に関しては男女別人口の合計を旧国別人口として用いることで摂津の人口を改訂し、文政11年(1828年)に関しては高橋梵仙が『日本人口史之研究』でまとめたものを用い、天保5年(1834年)に関しては国立国会図書館所蔵『諸国人数』により備後の人口を修正し、弘化3年(1846年)に関しては男女人口の合計を旧国別人口として用いることで摂津、陸奥、出雲、石見の人口を改訂した。このほか参考として明治14年(1881年)の旧国別面積と天保5年(1834年)の『天保郷帳』記載の旧国別の郡数、村数と石高を掲載する。明治6年(1873年)の旧国別身分人口に関しては壬申戸籍を参照。
例えば和歌山藩 (紀州藩)では数え8歳未満、金沢藩 (加賀藩)では数え15歳未満は含めていなかった。その結果、除外人口の問題が複雑化した。第三に意図的な過少申告・過大申告をする藩が多かった。これは藩の人口調査結果にみられる人為的操作、明治時代の戸籍人口との比較から判明している。これにより、調査結果は実際より約400万から500万人ほど少なくなっていたと推定されている。
速水融によると、少なくとも金沢藩 (加賀藩)、和歌山藩 (紀州藩)、徳島藩 (阿波藩)、広島藩 (芸州藩)、福岡藩 (筑前藩)、対馬府中藩/厳原藩 (対馬藩)、鹿児島藩 (薩摩藩)の領地は明らかに人口調査、もしくはその結果の幕府への報告が、実際の人口より過小であり、こういった過小評価が、奥羽、北陸、山陽、四国、九州に多く見られる。
現代の学者の推定では、江戸時代中期・後期を通じて、日本の人口は約3000万人前後であった。
なお以降本項では、断りの無い限り年齢は満年齢ではなく数え年である。元号と西暦の対応に関しても、月日を記さない限り旧暦と新暦の違いを考慮しないこととする。「藩」という呼称が大名の知行地、領知、領国を指すものとして使われるようになったのは明治維新前後からであるが、便宜上江戸時代を通じて「藩」という呼称を用いる。また、本項では武家方奉公人並又者などの人口を除外した、幕府に報告するべき域内人口を「領民人口」と呼ぶこととするが、域内総人口を「領民人口」とする場合もあり、定義の定まった学術用語ではない。