第一次世界大戦の賠償
244条第四付属書は損害の直接的賠償として、セメント・ガラス・鋼鉄・レンガ・木材・機械・家具・暖房器具等を提供することが定められた。また1919年12月31日までに以下の家畜を物納することを定めている。
毎年の賠償支払額を段階的に増加させる。一年目は10億マルク、五年目以降は25億マルク、それ以降は経済状況によって判断する。これにより合計金額はロンドン時点よりもかなり減額される。
ドイツ政府は賠償をマルクによる支払いで行い、賠償受け取り国が外貨に変換する。これにより、賠償受け取り国はドイツ側の経済に配慮する必要が生まれた。
賠償金支払いのための公債を募集し、ドイツに借款として与える(ドーズ債)。うち8億マルクはアメリカを中心に米欧で引き受ける。
ドイツは工業やドイツ国営鉄道からの引き渡し、関税・間接税の新設によって賠償金を調達する。
ベルリンに賠償金を債権国の中央銀行に送付する賠償代理機関を設立する。
また、ライヒスバンク(ドイツ中央銀行)の改組を行う。政府からの独立性を高めるとともに、賠償支払総代理人勘定を設立するほか、審査機関として評議会を新設し、定員の半数は外国人が占めるなど、ドイツ金融への監督が強まった。
1929年10月24日、世界恐慌が発生し、1930年1月には第2回ハーグ会議でヤング案実行に関する協議が行われることになった。ドイツは賠償支払いの困難を訴えたが、フランスは応じなかった。 さらに5月のクレディット・アンシュタルト銀行の破綻と9月の選挙によるナチ党の躍進が外資金の撤退を招いたこともあり、ドイツ全土が大規模な信用恐慌に見舞われた。
1931年6月、ハインリヒ・ブリューニング首相は賠償金支払いの停止を宣言した。賠償金支払い停止は連合国、特にフランス経済に大きな影響を与えるため、7月1日にアメリカのハーバート・フーヴァー大統領は賠償金支払いとヨーロッパの対アメリカ債務支払いを一年間猶予した(フーヴァーモラトリアム)。しかしドイツの経済状況は改善せず、賠償金支払いは再開されなかった。このため1932年6月16日からローザンヌ会議で再度協議が行われることになった。
イギリスの大蔵省A課はドイツに課す賠償額策定の任に当たっていた。1918年には責任者にジョン・メイナード・ケインズが就任した。A課は11月に「ドイツの支払い能力は高めに見積もれば40億ポンド、楽観的に見れば30億ポンド、慎重に見れば20億ポンド」になるという見通しの報告書を作成し、閣議に提出した。しかし一部閣僚は納得せず、オーストラリア首相のビリー・ヒューズを委員長とし、イングランド銀行総裁ウォルター・カンリフ(en)らを委員とする委員会が新たな報告書を策定した。この報告書では連合国戦費すべてをドイツに支払わせるという前提で作成され、大戦前のドイツ貯蓄を基準として賠償請求額は240億ポンドにするべきであるとした。おりしも12月の総選挙が迫っており、好戦的なノースクリフ系の新聞が対独強硬的なキャンペーンを行ったことで、ヴィルヘルム2世の裁判や全額賠償を求める世論が高まっていた。ロイド・ジョージは11月29日に「ドイツはその能力の限界まで戦費を支払わねばならぬ」と声明し、12月11日には戦費全額を賠償させると言明した上にヒューズ委員会による240億ポンドという具体的な賠償請求額を公表した。このことによってタイムズ紙なども対独強硬な主張を掲載し、賠償金要求の声はさらに高まった。しかし選挙の結果、ロイド・ジョージ自身の与党である自由党はむしろ議席を減少させ、右派の保守党の勢力拡張に繋がった。