日本銀行券
A券の記号は4桁以上の数字で構成され、先頭の桁は常に「1」となっており、日本銀行券であることを表している。末尾の2桁は製造工場を表しており、先頭1桁と末尾2桁を除いた部分が組番号となる。なお通し番号は100円券のみに印刷されており、その100円券は1組につき90万枚製造されている。通し番号のない10円以下の券種については、1組につき500万枚製造されている。ちなみに、日本銀行券ではないが、A券と同時期に発行された小額政府紙幣の板垣50銭の記号は、先頭の桁が政府紙幣を表す「2」となっている以外はA券と同様の形式である。ただし一部の組で製造枚数が500万枚(90万枚)に満たないものが存在する。
A券の記号下2桁の表を以下に示す。○は製造されている(存在する)ことを示す。
また、日本銀行兌換券では一部の券種を除き、割印のように券面内外に跨るように印字された「日本銀行」の断切文字が裏面右端に配置されていた。
但し、兌換銀券については、1897年(明治30年)の貨幣法と同時に国内での本位銀貨の流通が禁止となり銀兌換が停止されて金兌換券扱いとなり(旧一円券・改造一円券については事実上の不換紙幣となり)、1946年(昭和21年)3月2日までに、旧一円券・改造一円券を除き失効した。また、兌換券については、1931年(昭和6年)の緊急勅令で金輸出停止と同時に金兌換が停止された。その後も法律上は金本位制が維持され、兌換券が発行されているが、実質的には不換紙幣の扱いのまま1946年(昭和21年)3月2日を以って失効となった。
以下の一覧は、兌換文言、発行根拠文言、偽造変造罰則文言および断切文字の記載有無についてまとめたものである。は、兌換文言の引換え対象が銀貨(Silver)であるもの、特記なきものは金貨(Gold)であるものを示す。
既にE一万円券、E五千円券(2004年(平成16年)発行)で採用されている。それらと同時に発行開始されたE千円券(2004年(平成16年)発行)では採用されていなかった。なお、ホログラムの図柄はE一万円券、E五千円券とは異なり前述の3Dホログラムとなっている。
なお、E券各券種でも搭載されていた、マイクロ文字、特殊発光インキ、深凹版印刷、潜像模様、パールインク、すき入れバーパターン等の偽造防止技術も引き続き採用される。
千円券 北里柴三郎
五千円券 津田梅子
一万円券 渋沢栄一
しかし、生産地の過疎化や農家の高齢化、後継者不足により、2005年度(平成17年度)以降は生産量が激減し、2016年(平成28年)では岡山県、徳島県、島根県の3県だけで生産されており、出荷もこの3県の農協に限られる。
これに対応するために、2010年度(平成22年度)以降は中華人民共和国、ネパール産の三椏の輸入で不足分を補うようになっており、その結果、2016年度(平成28年度)に使った三椏の白皮のうち約9割が外国産となった。外国産三椏は国内産と比べて調達価格が25%程度と安く、経費節減につながる利点がある。その反面、輸入先の災害などによる調達のリスクもある。ネパールにおいて三椏の生産地が2015年(平成27年)の大地震で大きな被害を受けた実例もあり、三椏の安定供給を保つために、国立印刷局は国内で新たな出荷元を探している。
明治維新以降、改造紙幣などの政府紙幣や民間銀行が発行した国立銀行紙幣が発行されていたが、紙幣を濫発した結果インフレーションが発生するなどの問題が発生していた。これを収拾するために政府から独立した中央銀行として日本銀行が創設され、唯一の発券銀行として事実上の銀本位制に基づく「日本銀行兌換銀券」が発行されることとなった。当初は200円から1円まで7券種を発行する計画であったが、当時の紙幣製造能力や需要を勘案した結果200円、50円、20円は製造対象から外され、100円、10円、5円、1円の4券種のみが発行された。
1884年(明治17年)5月26日:「兌換銀行券条例」施行により、事実上の銀本位制を確立。日本銀行による兌換銀行券として「日本銀行兌換銀券」が発行可能となる。
1885年(明治18年)5月9日:旧拾圓券発行開始。
1885年(明治18年)9月8日:旧百圓券、旧一円券発行開始。
1886年(明治19年)1月4日:旧五圓券発行開始。
1888年(明治21年)12月3日:改造五圓券発行開始。
1889年(明治22年)5月1日:改造一円券発行開始。
1890年(明治23年)9月12日:改造拾圓券発行開始。
1891年(明治24年)11月15日:改造百圓券発行開始。