次世代航空支配
NGADは、アメリカ空軍および海軍の2030年代の制空権システムの構想を探るため、国防高等研究計画局(DARPA)で始まった研究に端を発する。2014年3月、DARPAは航空支配イニシアティヴの研究を完了し、その成果に基づき国防総省の開発次官であったフランク・ケンドール(英語版)が2015年に航空宇宙革新イニシアティヴ(英: Aerospace Innovation Initiative : AII)を起ち上げ、将来の新型機の技術検証機としてXプレーンのプロトタイプを開発した。2016年、アメリカ空軍はDARPAの研究に続き、2030年代の制空権計画を策定し、そこには一連のシステム群の必要性が記されていたものの、依然として侵入対空に重点が置かれていた。2018年、制空権計画はNGADに発展し、その焦点は単一の追加的性能から一連のものへと拡大した。
計画名にある「航空支配」という概念は特に新しいものではなく、1991年4月にアメリカ空軍が先進戦術戦闘機計画(英: Advanced Tactical Fighter : ATF)にF-22を選定した際に「従来の制空戦闘機のようなものではなく、航空支配戦闘機になる」とF-22を定義していた。そこでは「航空支配」の役割を
高いステルス性を活用して航空優勢を確保し、制空権を完全に確立する。
その間に別の機体が高いステルス性を活用して防空レーダー網を突破し、地対空兵器を無力化する(SEAD)。
航空および地上の脅威を排除したことにより、目標への侵攻を可能にする。
のように説明していた。