大量訂正 (論文)
実際の運用では研究の主旨や結論に抵触しない範囲で大量訂正するという以外の明確な基準はなく、出版社の裁量で決まっている。
出版規範委員会 (COPE) の論文訂正ガイドラインによると次の場合に訂正すべきとしている。
わずかな部分が間違っているが他の部分は信頼できる発表の場合に、そのわずかな誤りが誤解を招くことがわかった場合。特にその誤りが誠実な誤りの場合。
著者又は貢献者のリストが正しくない場合。例えば著者となるべき者が省かれていたり、著者資格の基準を満たさない者が含まれている場合。
撤回は次の場合である。
不正(例えばデータ捏造)か誠実な誤り(例えば計算ミスや実験の誤り)のために発見が信頼できない明白な証拠がある場合。
このように国際標準のルールでは研究の主旨や結論が間違っていない事は当然のこととして、誤りがわずかな場合に訂正する事を基本としている。またデータの誤り等のために発見(主旨、結論)が信頼できない時は撤回となる。しかし、少なくない出版社が国際標準のルールから逸脱し、研究の主旨や結論に抵触しない範囲で、どのような大量の訂正でも行う事があり、実際の基準は研究の主旨や結論に抵触しない範囲で出版社の裁量で決まっている。極めて例外的に全分析結果、研究の主旨や結論の誤りさえ修正する大量訂正が公表される事もある。
日本分子生物学会の研究倫理のフォーラムでは、大量訂正は新たに論文を書くことだから不適切であり撤回すべきという指摘があった。
また出版規範委員会評議員Tracey Bretag博士(南オーストラリア大学、専門は研究公正)は大量訂正を必要とする場合は論文を撤回し、完全に書き直して再投稿しなければならないと主張している。