エマニュエル・トッド
そのため、「原初的な核家族」や「原始民主制(=原始寡頭制)」など原始時代の人類の家族や政治についても説明され、折に触れて言及される。概ね、序章~第2章で理論の基本が示され、3章で原初的な人類集団の様子が示され、4~8章で主に西欧世界における家族制度の変容と宗教の関わり・識字化と教育や経済の「離陸」と脱宗教化との相互作用という通時的な変化が示される。以降は欧米ロ日中の共時的な分析が行われ、9~14章は現状の世界構造を大きく規定している「英語圏」(英米)に充てられ、特にアメリカの分析にはその家族制度・民主制・教育システム・黒人差別・トランプ現象にわたって5章が割かれている。以後は15章でフランス、16章でドイツと日本、17章でEU全般、18章でロシアと中国が分析され、トッドの家族制度による分類を踏まえつつ、世界史の趨勢を決定づけているとしている米国、欧州、日本という「トリアード(三極)」にロシアと中国を加えた広大な範囲が説明される。
しかしトッドは家族構造の研究を通じて、日本が非常にヨーロッパ的であり、特にドイツやスウェーデンに近いことを見出し、日本特殊論を否定した。トッドは、この発見は生涯最大の衝撃の一つであったと述べている。トッドは頻繁に日本に言及するが、それは日本がヨーロッパと同類であるという確信に基づいている。
日米欧は世界経済の三極であるが、ヨーロッパ経済の中心はドイツであり、社会的、長期的、工業的である点で日本経済とよく似ている。これに対しアメリカ経済は個人主義的、短期的、脱工業的であり、資本主義の形態が異なる。また日欧は長い農業の歴史を持ち、資源の希少性を十分に認識しているが、アメリカは技術を持った人々が未墾の土地に作った社会であり、資源の希少性に一度も直面していない。トッドはこれらから、特殊なのはアメリカであって、真の文明の衝突は旧世界と新世界の間で起きており、現在の問題は日欧の連係の弱さにあるとした。この点で、欧米を一つの文明にまとめたハンティントンを根本的に否定した。
2006年、朝日新聞のインタビューにおいて、「核兵器は偏在こそが怖い。広島、長崎の悲劇は米国だけが核を持っていたからで、米ソ冷戦期には使われなかった。インドとパキスタンは双方が核を持った時に和平のテーブルについた。中東が不安定なのはイスラエルだけに核があるからで、東アジアも中国だけでは安定しない。日本も持てばいい。」と述べ、日本の核武装を提言した。さらにトッドは、ドゴール主義的な考えだとして、「核を持てば軍事同盟から解放され、戦争に巻き込まれる恐れはなくなる」と指摘する。ほか、被爆国である日本が持つ核への国民感情については、「国民感情はわかるが、世界の現実も直視すべき」とした。
フランスの核武装については、何度も侵略されてきたことが最大の理由とし、「地政学的に危うい立場を一気に解決するのが核だった」と指摘した。
日本が核兵器を持った場合に派生する中国とアメリカと日本との三者関係については、「日本が紛争に巻き込まれないため、また米国の攻撃性から逃れるために核を持つのなら、中国の対応はいささか異なってくる」との見通しを出したうえで、「核攻撃を受けた国が核を保有すれば、核についての本格論議が始まり、大きな転機となる」と指摘した。
2010年、日本経済新聞のインタビューでは、日本と中国との不均衡な関係に対して、ロシアとの関係強化を提言した。
その後も、『文藝春秋』2022年5月特別号に寄稿した記事「日本核武装のすすめ」において、「アメリカの核の傘は幻想であり、日本は核武装をするべきである」という主旨の提言を行っている。
トッドは以上の観察から、絶対核家族のアメリカやイギリスで盛んな多文化主義を移民隔離だとして批判し、フランスの積極的な移民同化を、移民問題の唯一の解決策として提示した。また、イギリス、フランス、ドイツの移民に対する態度が全く異なることから、心性としての欧州統合は失敗すると予測した。