ハインリッヒの法則
人間の不安全行動と機械的物理的不安全状態が原因の災害のうち98%は予防可能である
人間の不安全行動(88%)は、機械的物理的不安全状態(10%)の約9倍の頻度で出現している
なお、ハインリッヒのいう「災害」の定義は、
である。 上記の法則から、
教訓1 災害を防げば傷害はなくなる。
教訓2 不安全行動と不安全状態をなくせば、災害も傷害もなくなる。(職場の環境面の安全点検整備、特に、労働者の適正な採用、研修、監督、それらの経営者の責任をも言及している)。
という教訓を導き出した。
この法則は、日本の国鉄(現・JRグループ)にも影響を与え、「330運動」(要素の合計が330であることから)と称する運動が国鉄時代に存在した(現在同じように現場において実行されているかは公表されていない)。
間接及び直接事故(アクシデント)コストについては、間接コスト率と直接コスト率に関する文献は、一律に受け入れられる計算方法を提示していないこと、様々なシステムの違いはかなりあるということ、さらに重要なのは、直接コスト(損害又は病気による補償及び医療費)の増加が、過去数年間実質的に間接コストの増加を上回っているため、現在公表されている比率は公表されていないということ、スタンフォードの調査の更新は、間接コストと直接的な事故コストの比率が約0.8:1であることを示していること、その比率は近似値であり、1対1の比率を使用する安全専門家は、その正確さに合理的に自信を持っていると述べている。又、著者は裏付けるデータがない比率を使用しないことを勧めている。隠されたコストは非常に現実的だが、実証することは非常に困難であり、保険会社の社員が間接コストは直接的な事故コストの4倍に達すると経営陣に任意に言うと、保険料の算定根拠についての問題に発展する。経営陣が証拠を求めた場合、「ハインリッヒはそう言った」としか言えない。経営者はファンタジーではなく、事実を求めている(間接コストと直接的な事故コストの比率が4:1であるという、Heinrichの4-1の比率を裏付ける証拠はない)。証明がなければ、隠されたコストは幻想になる。又、著者は安全実践者が間接コストと直接コストの比率である場合、使用する比率を裏付ける証拠が必要で、スタンフォードの調査をベースとして、更新された計算を見積もりとして使用できるとも述べている。しかし、これは間接コストと直接的な事故(アクシデント)コストの比率に関する賢明かつ最新のデータを開発するための研究が必要な問題であると結んでいる。