一宮電気
株主を一般公募せず、株式を一宮瓦斯株主に引き受けさせた点が設立の特徴である。総会では取締役社長に土川弥七郎、取締役に佐分慎一郎・豊島半七、監査役に森巌・豊島正七(一宮の綿糸商)がそれぞれ選ばれた。なお設立ののちに株主には岐阜方面の人物が参入しており、1912年12月に岡本太右衛門と桑原善吉が取締役、大野英治が監査役にそれぞれ加わった。3人とも岐阜市の電力会社岐阜電気の関係者であり、岡本は社長、桑原は取締役、大野は支配人を務めている。
一宮電気では字常念寺にて事務所・変圧所・配電所の新設工事を進め、1912年(大正元年)9月からは配電線工事にも着手した。一宮町の配電工事は同年12月までにすべて完了。完成検査を済ませたのち12日夜より初めて電灯を点灯した。15日までの4日間は試験点灯として扱っており、事業開始は12月16日付である。翌1913年(大正2年)2月21日、一宮町に続き奥町と起町(現・一宮市)、5月1日より丹羽郡布袋町・古知野町(現・江南市)でもそれぞれ供給を開始した。同年5月末の時点での供給実績は、電灯数8734灯(うち一宮町内4278灯)、動力用電力供給37馬力(需要家は一宮町・起町の計24戸)であった。
一宮電気は自社発電所を持たない配電専業の事業者として開業した。電源は先に開業した名古屋電灯からの受電であり、隣接する稲沢の電気事業者稲沢電気(後の稲沢電灯)とともに名古屋電灯小木変電所を通じて同社長良川発電所(岐阜県)から送電を受けた。一宮電気開業の前後の時期、名古屋電灯では大規模水力開発が完成したことから工場や電気事業者・電鉄会社などに対する供給を強化し、大口需要の開拓を積極化していた。
名古屋電灯と一宮電気の間の合併仮契約は1919年12月3日付で締結された。合併条件は、存続会社の名古屋電灯が75万円を増資し、それに伴う新株1万5000株(額面50円全額払込済み)および解散費2万円その他を解散する一宮電気側へ交付する、というものであった。締結後、一宮電気では12月19日に臨時株主総会を開き名古屋電灯との合併を決議。名古屋電灯側でも翌20日株主総会が開かれ合併が承認された。その後1920年(大正9年)3月30日付で逓信省から合併認可が下り、次いで同年4月24日に名古屋電灯で合併報告総会が開かれて合併手続きが終了、同日をもって一宮電気は解散した。なお、合併手続き中の1920年3月に小木変電所と一宮町内の一宮変電所を結ぶ送電線が完成している。
一宮電気の合併以降、名古屋電灯は周辺事業者の合併を積極化し翌年には岐阜電気・豊橋電気・板取川電気などを相次ぎ合併、さらには奈良県の関西水力電気と合併し、1922年(大正11年)には先に挙げた尾州電気(旧一宮瓦斯)や九州の九州電灯鉄道などを合併して、中京・関西・九州にまたがる大電力会社東邦電力となった。一宮の電気事業も同社の所管となり、一宮市には東邦電力一宮営業所、後の一宮支店(1936年10月1日付で昇格)が置かれた。