原宿団地
昭和50年代半ばともなると、当時の文化住宅もあっという間に手狭となり、二世代がゆとりをもって暮らせる住宅を夢に描き、建替えへの挑戦が始まった。
原宿住宅の管理組合は1982年(昭和57年)6月、住宅・都市整備公団東京支社に建て替えを検討するよう依願し、これを受け公団は居住者らの作った建て替え協議会と相談しながら3年がかりで計画を煮詰め、総工費を30億円。道路側に10階建ての事務所兼住宅ビルを建て、その裏に中層住宅を建てる。これにより持ち主のスペースは約1.5倍となり、工費は高層化で増えた床を売却、または賃貸してまかなうとの案をまとめた。
当時、持ち主の3分の1はすでに家を他人に貸し、自分はより広く新しい家に移っていた。この人たちの関心は再開発でどんな住宅ができるか、ではなく、自分の持ち家をどれだけ高く処分できるかにあった。公団は計画をもとに、持ち主らに権利変換について説明会を開くが、一部の持ち主が「民間に任せた方が有利な条件で処分できる」と計画に反対。