東野篤子
10代の5年間をイギリスで過ごした。立教英国学院を経て、立教女学院高等学校を卒業。慶應義塾大学法学部政治学科を卒業し、同大学院法学研究科政治学専攻博士課程を単位取得退学する。バーミンガム大学大学院政治・国際関係研究科で博士号(政治学)を修得する。
2007年4月に広島市立大学国際学部准教授、2010年4月に筑波大学人文社会系国際公共政策専攻准教授に就く。
2018年1月に国際安全保障学会の編集委員会編集委員に就き、2020年から日本国際政治学会の国際交流委員会に所属し、2021年7月にウクライナ研究会副会長に就く。日本経済新聞やプレジデントONLINEなどにも論文を寄稿している。
ロシアがウクライナへの侵攻を開始した2022年2月24日に、公益財団法人日本国際フォーラムが催したウェブセミナー「ロシア・ウクライナ情勢への日米欧の対応」に専門家として参加した。以後テレビなど各種のマスメディアにウクライナ侵攻について解説者として出演している。先進7か国が国際銀行間通信協会 (SWIFT) からロシアの主要銀行を排除するなどの経済制裁を決めたことについて、3月9日の読売新聞朝刊で「『オリガルヒ』と呼ばれるロシア新興財閥の幹部が、プーチン氏に忠誠を尽くしてきたのは損得勘定からだ。制裁で苦境に陥れば、オリガルヒらの『プーチン離れ』は一気に進むだろう」との見解を示した。
2022年4月1日、筑波大学人文社会系教授に昇任。