強制労働
第二次世界大戦期のマレー作戦以降、当時の世界のゴムの95%を産出する現在のマレーシアにあたる地域は日本に占領されたため、米国政府はゴムの在庫を不安視し、ゴムを確保するためにブラジル政府とゴム生産の合意を結んだ。これにより、ブラジル政府は同国北東部でブラジル遠征軍を名目に人々を徴用し、「ゴム兵士」(ポルトガル語: soldados da borracha)としてアマゾン雨林深部のマナウスなどに送り込んだ。公式記録によると、5万5千以上の人々はゴムの収穫と生産のためにアマゾンに送られた。しかし、現地に到着すると、劣悪な環境に加え、賃金の支払いはなくほぼ強制的に就役させられた。
歴史家の推定によると、「ゴム兵士」のうち半分近くは1945年9月までに亡くなったと見られる。また、ゴムの生産過程における噴煙の影響により、生存者には視力障害を抱える人が多い。一部の「ゴム兵士」は1990年代以後にブラジル政府に賃金・年金の支払いを求めているが、多くの書類は紛失したため、実際に受け取る人は少ない。
2008年には中国黒竜江省ハルビン市の建設現場で知的障害者34人を強制労働させていた事実が発覚。約30平米の部屋に閉じ込められ、1日2回の食事でレンガや砂利の運搬をさせられ、逃亡しようとした者には暴力で服従させていた。
第2次世界大戦終結後、旧ソ連は日本兵や日本の民間人約57万5000人を拘束し、シベリアやモンゴルの強制労働収容所に移送した。そして、ろくな食事、金銭的な対価も無しに鉄道敷設のほか、道路、建物の建設、農作業などの強制労働を課した。その上に、抑留者には共産主義教育も行われた。生き延びるためには、共産主義へ共鳴をする必要があった。厚生労働省の調査で、約5万5000人が飢えや寒さなどソ連による抑留で死亡した。1947年から帰還が開始し、生存者が全員帰国出来たのはソ連との国交が回復した1956年であった。抑留者らは帰還船に乗る直前に、ソ連側へ戦友の遺品を含む衣類以外の身に付けていたものを全て没収されている。
スターリンはポツダム会談で、チャーチルが炭鉱労働者不足を嘆いた際に「ドイツの捕虜を使えばいい。わが国ではそうしている」と答え、4万人のドイツ人捕虜を本国に移送することを勧めるなど、捕虜を労働力としてしか見ていなかった。ソ連は1929年のジュネーヴ条約に加わっていなかった。
ヤルタ会談では、賠償は役務や現物による支払いで行われる役務賠償が合意された。この役務賠償の考え方は、捕虜の強制労働を正当化する理由ともなった。ポーランド侵攻以降獲得した各国人捕虜は389万9397人におよび、1949年1月1日の段階で56万9115人が死亡し、54万2576人が未帰還のまま抑留された。特にドイツ人の死亡率は高く、スターリングラード攻防戦での捕虜6万人のうち、帰還できたのはわずか5千人であった。