ヤード・ポンド法
1915年、米国計量会議は最初の典型的な標準を発表した。ブッシェルは完全には標準化されなかった。シカゴ・マーカンタイル取引所は、2013年5月現在でも商品ごとに異なるブッシェルを使用している。例えば、トウモロコシの1ブッシェルは56ポンド、小麦の1ブッシェルは38ポンド、大豆の1ブッシェルは60ポンド、赤冬小麦(英語版)(硬質・軟質とも)の1ブッシェルは60ポンドである。他の商品の取引は、ポンド、ショートトン、またはメートルトンで行われる。
議会は1866年に、取引でのメートル法の使用を承認した。これは、ラテンアメリカでのメートル法化のプロセスの真っ最中に行われた。また、1875年にメートル条約を批准し、1897年のメンデンホール指令の下で、ポンドとヤードを国際キログラム原器・国際メートル原器に基づいて再定義した。1ヤードは⁄3937 mと再定義され、このためイギリスとアメリカで多少の数値の違いが発生することになった。
1901年、度量衡の管理は連邦機関(国立標準局)に移管された。国立標準局は1988年に国立標準技術研究所(NIST)となった。
19世紀の米国の経済成長を麻痺させていた議会の不活発さと度量衡の統一性の欠如は国立標準局の設立につながり、1905年の州の会議の招集の結果米国計量会議(英語版)が始まった。
日本では、1909年にヤード・ポンド法の使用が認められた。1921年に使用が禁止されたものの、戦後、GHQ占領下で再び使用が認められたが1959年1月1日より計量法により、取引又は証明については、一定の例外を除き(計量法8条3項)、原則としてメートル法以外の計量単位(尺貫法やヤード・ポンド法による計量単位)の使用が禁止された。
ただし、例外として次の4つの場合については、当分の間、ヤード・ポンド法の使用が認められている。
航空機の運航に関する取引又は証明(計量法附則5条2項1号、計量単位令9条1号)
航空機による運送に関する取引又は証明(計量法附則5条2項1号、計量単位令9条2号)
航空機及び航空機用機器並びにこれらの部品に関する取引又は証明(計量法附則5条2項1号、計量単位令9条3号)
ヤードポンド単位表記と法定計量単位表記とが併記されている下記の商品(輸入されたものに限る。)の取引又は証明(計量法附則5条2項2号、計量単位令10条、計量単位規則10条)
メートル法は多くの国で従来の度量衡を置き換えた。1960年代から、多くの英語圏諸国でメートル法化の計画が開始された。従来の度量衡(ヤード・ポンド法)の完全な置き換えに成功した国もあったが、一部の置き換えに留まった国もあった。「イギリスにおいて国際単位系(メートル法)は公式の単位系だが、アメリカ合衆国においては慣用単位が未だに主に使われている」と、ヤード・ポンド法の現状についてNISTが要約している。
しかし、状況はこれほど明確でない。アメリカ合衆国では、例えば自動車製造のような特定の分野ではメートル法が主に使われているが、航空機製造においては慣用単位が使われている。
イギリスでは、いくつかの特に免除された分野(道路標識、速度計、生ビールの販売など)を除いて、ほとんど全ての単位の規制された使用 においてはメートル法の単位が必要とされる。
帝国単位が定められた1824年の度量衡法は、後にイギリス連邦となるイギリス帝国の当時の植民地でも使われた。この時13植民地は既にイギリスから独立してアメリカ合衆国となっていたため、イギリスの度量衡法は導入されていない。
植民地が自治領となったとき、自ら度量衡を管理する権利も獲得した。多くは、帝国単位を元にその地域に合わせて変化させた。インド と香港 は、その地域の土着の単位で帝国単位を補った。カナダの一部 と南アフリカ では、植民地時代の初期から土地調査の単位を含めて土着の単位を使っていたが、多くの地域ではイギリスで使われていた単位のサブセットのみを使用していた。特に、ストーン、クォーター、センタルは、オーストラリア、カナダ、インド では法制化されなかった。さらに、カナダは取引のために米国に合わせた2000ポンドのトン(ショートトン)を合法化したが、帝国単位のガロンも維持していた。
1959年のヤードの標準化は英米間だけの合意ではなく、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、南アフリカも合意した。これらの国の研究所も合意に参加していた。
カナダ・オーストラリア・ニュージーランド・アイルランドなど、従来帝国単位を使っていた国々は、1970年代以降メートル法に移行した。しかしカナダではメートル法の表示を先にする限り帝国単位の併記も認めており、移行は実質的に頓挫している。ギムリー・グライダーの燃料切れはカナダにおける移行の失敗を象徴する事件である。