煙霧
気象庁以下の日本の気象官署が記録する「大気現象」のほか、国際気象通報式SYNOPの「天気」においては上記の定義を用いる。ただし、例えば人為的大気汚染による煙霧と風じんが同時に見られるなど複数の現象が発生している場合は、報告の優先順位の関係などから、別の現象として記録されることがある。
また、国内気象通報の「天気」(日本式天気図の天気記号)の記録においては、視程が2km未満の濃い煙霧に限り「煙霧」とする。さらに、日本の気象官署が記録する15種区分の「天気」においては、視程が1km未満の非常に濃い煙霧に限り「煙霧」とする。
煙霧は気象学以外においては定義が明確ではなく、靄や霞(かすみ)と呼ぶ場合がある。文学上の表現としてはこちらのほうが多用される。また、航空や惑星科学の分野においては、慣習的に煙霧・スモッグ・靄・霧などをすべてひっくるめて視程を悪化させるもの全般を煙霧の英称である「ヘイズ」(haze)と呼ぶ場合がある。
森林や草原では砂塵が巻き上がりにくいが、乾期に山火事が発生したり、焼畑農業による煙が発生したりして煙霧が発生しうる。東南アジアでは、インドネシアでのアブラヤシの焼畑やマレーシアでの野焼きなどによるばい煙が煙霧となり、国境を越えて周囲に広がり国際問題となっている。
工業地帯や都市部では、人為的に排出される微粒子が煙霧を引き起こす。主な組成として、すす(黒色炭素)、硫酸塩、硝酸塩、アンモニウムなどが挙げられる。日本でも、第二次世界大戦前後の昭和前期には都市部で顕著な煙霧が発生していた。視程2km以下の「濃煙霧」の日数の統計を見ると、東京では1940年(昭和15年)頃に年間30日前後、1955年(昭和30年)頃には年間60日前後であった。さらに大阪では1940年頃に年間60日前後、1955年頃には年間120日前後と、1年の3分の1が煙霧という激しい大気汚染に見舞われていた時期があった。当時の煙霧の発生頻度は工業生産と相関性があり、工業生産が下火となった戦時中に大きく減少した後朝鮮特需の増産により急増したほか、日曜日には発生しにくいという特徴があった。
煙霧の微粒子は、ナノメートル(nm)からマイクロメートル(μm)の大きさを中心とする大気エアロゾル粒子である。
煙霧を構成する微粒子の大きさは主に0.1μmを下回るオーダーである。これは光の波長よりも小さく、レイリー散乱を引き起こすため、背景の明るさに応じて煙霧は赤みを帯びたり青みを帯びたりする。
微粒子が吸湿性の場合、湿度が100%以下の環境でも、粒子が水蒸気を吸収して微小な液滴を形成する(潮解)。特に、硫酸塩や硝酸塩などの化学物質の微粒子では、純水に比べて飽和水蒸気圧が小さいため、容易に液滴を形成する。液滴と相対湿度の関係はラウールの法則とケルビン方程式を組み合わせたケーラーの式で表され、元となる化学物質により固有の値をとる。そのグラフはケーラー曲線(参考:ケーラー理論(英語版))と呼ばれている。