仮想通貨
2012年、欧州中央銀行(ECB)は、仮想通貨を「デジタル通貨の一種であり、規制を受けておらず、通常は開発者によって発行および管理され、特定の仮想コミュニティのメンバー間で使用および受け入れられるもの」と定義した。
2013年、米国財務省のUS Financial Crimes Enforcement Network (FinCEN)は、自身の規制上の「実際の通貨」の定義と対照し、「一部の環境では通貨のように交換媒体として機能しているが、実際の通貨のすべての属性を備えているわけではない」とし、特に、どの地域においても法定通貨の地位をもっていない、とした(現在は、エルサルバドルの事例のようにビットコインが法定通貨の地位を得ている)。
2014年、欧州銀行監督局は仮想通貨を「中央銀行や公的機関によって発行されたものでも、必ずしも法定通貨の裏付けのあるものではないが、自然人または法人によって受け入れられている、価値のデジタル表現とし、電子的に転送、保存、または取引することができる」と定義した。
2018年に、欧州議会および理事会の指令 (EU)、2018/843では、「中央銀行または公的機関によって発行または保証されておらず、必ずしも法的に確立された通貨に関連付けられておらず、通貨の法的地位を持たない価値のデジタル表現」を意味すると定義し、交換媒体として自然人または法人によって受け入れられ、電子的に転送、保存、および取引することができる」とした
よって、仮想通貨はゲーム内通貨などを含める場合がある。
世界にある仮想通貨の総数は年々増えていく傾向にある。『日本大百科全書』(ニッポニカ)の2016年ころに編集された版では、「600種類を超える仮想通貨が存在する」と記述され、「それらの推定時価総額は2016年4月時点で約80億ドル」とされた。2018年1月27日に掲載された朝日新聞の「キーワード」という記事では、「世界で1千種類以上あるとされ、全体の時価総額は約59兆円に達する」と解説された。ビットコインとイーサリアムは、時価総額や1日の取引量から見て仮想通貨におけるトップ2である。
DOT(ポルカドット、Polkadot)
EDO(エイドー、Eidoo)
ENG(エニグマ、Eniguma) - マサチューセッツ工科大学発の暗号資産(仮想通貨)。
ENJ(エンジンコイン、Enjin Coin)
ELF(エルフ、aelf)
EOS(イオス、EOS)
ETH(イーサリアム 、Ethereum)- 不動産や信託などに使われる。
EVX(エヴァレックス、Everex)
FIL(ファイルコイン、Filecoin)
FUEL(イーサーパーティ、Etherparty)
FUN(ファンフェア、FunFair)
GAS(ガス、Gas)
GTO(ギフト、Gifto)
GVT(ジェネシスビジョン、 Genesis Vision)
GXS(ジーエックスチェーン、GXChain) - 中国発の仮想通貨。2019年に中国警察当局により閉鎖された。
HSR(エイチシェア、Hshare)
ICN(イコノミ、Iconomi)
ICX(アイコン、ICON)
INS(INSエコシステム、INS Ecosystem)
IOST(アイオーエストークン、IOStoken)
KMD(コモド、Komodo)
KNC(カイバーネットワーク、Kyber Network)
LED(イーサレンド、ETHLend)
LINK(チェーンリンク、Chainlink)
LN(リンク、LINK) - LINEグループが発行する仮想通貨、暗号資産。
LRC(ループリング、Loopring)
LSK(リスク、Lisk)
LTC(ライトコイン 、Litecoin)- ビットコインから派生した暗号通貨。