南武線
上り列車については全区間で「快速」として案内されていた。
2015年3月14日のダイヤ改正では、川崎駅 - 立川駅間の全区間で快速運転が開始された。快速運転区間が立川駅まで拡大され、南多摩駅・西府駅・谷保駅・矢川駅・西国立駅が新たに通過駅になった。土曜・休日には、日中1時間あたり快速が2本から3本になり、各駅停車が7本から6本になった。各駅停車の運転区間も快速と同様に全区間となった。また、上りの緩急接続駅が武蔵中原駅から稲城長沼駅に変更された。
2017年3月4日のダイヤ改正では、下りの緩急接続駅が武蔵溝ノ口駅から平日は稲城長沼駅、土休日は武蔵中原駅と稲城長沼駅に、上りの緩急接続駅が平日・土曜・休日共に稲城長沼駅から登戸駅に変更された。
2019年3月16日のダイヤ改正では、平日の夕通勤時間帯にも快速を運転するようになった。内訳は17時 - 19時台に川崎発稲城長沼行きが4本、18時 - 19時台に登戸発川崎行きが4本である。定期快速列車では40年半ぶりに途中駅始発・終着の列車が設定されるようになった。
前述の通り2011年3月12日に快速運転開始によるダイヤ改正を実施する予定だったが、前日の3月11日に発生した東日本大震災の影響で中止となり、3月14日からは東京電力が福島第一原発などの各発電所停止に伴う計画停電を実施したため、再度延期された。4月5日、JR東日本横浜支社は電力状況の改善を理由に4月9日から快速運転開始を含むダイヤ改正を実施すると発表し、運転が開始された。ただし、6月24日から9月9日にかけて節電ダイヤが実施されたため、平日の快速運転は中止され、日中は毎時5 - 6本の各駅停車のみの運転となった。
特に戦前において許認可と実態に差異のある場合がある。
1937年上期(4月 - 10月)の乗降客は200万人に達し、日中戦争下の1938年下期には「通勤職工の増加、連日急増を呈し、定期旅客は人員において、十一割三分の未曾有の激増」と総括している。このような事情のもと、1939年までには川崎 - 武蔵溝ノ口間が複線化されていた。川崎市の人口増に住宅を供給するため、日本光学、東京電気、南武鉄道の三者により川崎住宅株式会社を設立し、経営にも参画した。1941年12月にはじまった大東亜戦争の対米英戦(太平洋戦争)下で、民間企業で初めての徴用令適用事業所となった日本光学をはじめとした軍需産業が川崎に集中し、1943年1月には、全国から約1万人の農村の女性が勤労報国隊員として川崎の軍需工場に動員された。帝都防衛のための軍事施設も沿線に多く造られ、そのための軍事輸送も南武鉄道が担うこととなった。
また、石灰石輸送などにおける浅野財閥の奥多摩電気鉄道、青梅電気鉄道、南武鉄道、鶴見臨港鉄道の連携が重要視され、4社の合併への協議がなされた。合併交渉途上に鶴見臨港鉄道が国有化されたが、1943年9月には残る3社の合併が決定し、1944年2月に関東電鉄(関東鉄道との記述もあり。茨城県の関東鉄道とは別)が発足することとなっていた。しかし、東海道線や工業地帯と中央線を結ぶ重要路線であること、重要物資の石灰石を輸送していること、軍事施設や重要工場が沿線に存在することなど軍事上重要な路線だという理由で、1944年4月1日に戦時買収私鉄指定で国有化され国有鉄道の南武線となった。この頃に一部の駅が廃止されている。なお、戦後の1946年から1949年頃に4社で払い下げ運動がなされた際も、払い下げ後はただちに4社が合併して関東電鉄となる予定であった。