連携病理診断
連携病理診断を行う保険医療機関の届出は送信側は平成24年 84(0)、平成25年 98(2)、平成26年 112(2)と増加傾向にある。またテレパソロジーによる術中迅速病理組織標本作製よりも多い。一方、受取側は平成24年 72(0)、平成25年 73(0)、平成26年 72(0)に止まっている(カッコ内は診療所数)。受取側の増加のためには病理診断科診療所を含む病理診断体制が整う必要があるといえる。
2014年現在、医療機関間の連携で行われる病理診断には、デジタル化病理像をネットワーク回線を解して送信して行う術中迅速組織診断・細胞診断(いわゆるテレパソロジー)と病理標本を送付して行う保険医療機関間の連携による病理診断があり、条件付きながら両者とも診療報酬点数表上に収載されている。デジタルパソロジーを用いた病理医教育、希少がん等病理診断支援、地域医療での病理カンファランス等の課題も進められている。バーチャル顕微鏡画像を送信して行うデジタルパソロジーの普及に向けても研究が進められているが、バーチャル顕微鏡による1次病理診断については診断場所・診療報酬評価方法・真正性証明等さまざまな課題がある。また患者医療圏を越えて行われる連携病理診断の是非についてはまだ議論がなされていない。