勝馬投票券
勝馬投票券という言葉が生まれたのは1913年(大正2年)である。1888年(明治21年)から横浜競馬場で馬券が発売され始めた当初は「馬賭」や「賭札」と呼ばれていた。1906年(明治39年)の馬券黙許で「馬券」という言葉が公式に用いられる。1908年(明治41年)に馬券発売が禁止され日本の競馬は補助金競馬時代に移り馬券を売れない競馬場はどこも閑古鳥が鳴く。そのなかで、1913年(大正2年)宮崎競馬場で勝馬投票券の試みを行う。翌1914年(大正3年)以降は目黒競馬場など各地の競馬場でも勝馬投票券を取り入れる。このときの勝馬投票券は馬券のようなものだが、禁止されている馬券(賭博)と見なされないように現金で払い戻さず、当たった勝馬投票券はデパート商品券など商品券で払い戻し。販売は入場券についた投票券(1円の1等入場券には投票券2枚、50銭の2等入場券には1枚)で投票し商品券の額も払い戻し枚数も制限があり、当たり投票が多いと抽選になる。大正12年、競馬法(旧競馬法)が成立し現金で払い戻すことが出来るようになったが、正式名称は勝馬投票券のままとなった。したがって、明治期には勝馬投票券という言葉自体が無く正式名称が馬券、現代では正式名称が勝馬投票券で俗称で馬券と呼ばれている。
複勝に関しても、的中票の合計支持率が17%の場合がその境界であるが、それぞれの的中票に対する分配の計算式が根本的に変更されたことから従来の計算式と新しい計算式でそれぞれ複勝の払戻金を計算して比較すると大きく異なる場合がある。
また、中央競馬では控除率変更後も先述のJRAプレミアム(特定競走・特定賭式における払戻金への上乗せ)は継続実施されているが、主催者裁量により控除率の変更が可能になった事から控除率そのものを変更するJRAスーパープレミアムも実施されるようになった。給付金を上乗せする前者と控除率そのものを引き下げる後者では端数処理の関係上、控除率変更方式のJRAスーパープレミアムのほうが馬券購入者にとっては有利ではあるが、競馬法で指定された控除率の範囲より更に引き下げることは不可能であるいっぽう、給付金方式のJRAプレミアムでは実質的な控除率を競馬法の範囲(下限20%)より更に引き下げることが可能であり、控除率が下限ぎりぎりの20%となっている単勝式において「夏の2歳単勝」・「秋の2歳単勝」等の施策による5%の上乗せが継続的に実施されており、この場合の控除率は理論上15%まで下がりうる。また、2022年には控除率が22.5%の拡大馬番連勝式(ワイド)でも同様の施策が実施されるようになりこの場合の控除率は理論上約17.5%まで下がりうる。
具体的な控除率については投票券 (公営競技)#控除率の項を参照