百日咳
日本での年間罹患数の推計値は、2000年28,000人、2001年15,000人。
2006年から2007年は「高知大学医学部」、「香川大学」、「青森県の消防署」、「愛媛県宇和島市」、「長野県北部」などで散発的な流行が発生。長野県須坂市を中心とした地域での流行では、55カ所の小児科定点施設からの報告数が、2006年には24例、2007年には72例の報告で、感染者の過半数が20歳以上の成人であり、大人が感染源となり、小児への感染を広めている。 各流行事例では遺伝的に異なる菌株により蔓延しており、細菌の性質変化ではなく市中に潜在する原因菌が各々の地域で流行したと考えられる。
2008年は百日咳の流行が拡大中。第15週(4月7日 - 13日)の定点当たり報告数は0.04人と、過去10年の同時期と比べても高水準。特に成人の感染者が増えており、香川大医学部では2007年の75名の集団感染事例の経験から、抗菌薬の予防投与を行う対策を進めている。
2018年に全数把握疾患に変わった事により、患者の年齢構成が明らかになった。国立感染症研究所の報告によれば、5歳から15歳の感染者が半数以上で、9歳の感染者が最も多かった。その次に感染者が多かったのは、発症児童の親世代である 30歳〜49歳である。9歳を中心とした学童患者は、三種混合ワクチンを4回接種済みであった事から、親世代へのワクチン追加接種の必要性が指摘されている。
1999 - 2002年のアメリカ合衆国(イリノイ州、ジョージア州、マサチューセッツ州、ミネソタ州)で百日咳を発症した生後12か月未満の乳児616人の調査では、感染源不明57%、母親14%、兄弟姉妹8%、父親6%、祖父母4%、その他が11%。
↑ Pertussis: guidelines for public health management (Report). イングランド公衆衛生庁 (PHE). 25 August 2012.
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 百日咳 MSDマニュアル プロフェッショナル版
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 百日咳とは 感染症の話(国立感染症研究所)
↑ 週別報告定点医療機関あたり百日咳患者数(横浜市、1995-99年) 横浜市
1 2 香川大学における百日咳集団感染事例国立感染症研究所
1 2 3 4 5 IASR 29-3 病原微生物検出情報 百日咳 (IASR Vol. 38 p.23-24: 2017年2月号)
↑ 風疹抗体保有率が風疹エンデミック形成に与えた影響の解析 (PDF) 大同生命厚生事業団
↑ 井上卓、常勤医師に発症した水痘に対する医療関連感染対策 日本環境感染学会誌 2009年 24巻 4号 p.244-249, doi:10.4058/jsei.24.244
↑ 吉田典子、津村直幹、豊増功次 ほか、医療系大学・専門学校学生における麻疹・風疹・ムンプス・水痘の血清抗体価の検討 産業衛生学雑誌 2007年 49巻 1号 p.21-26, doi:10.1539/sangyoeisei.49.21
1 2 3 岡田賢司、百日咳; これまでの進歩と今後の展開 日本小児呼吸器疾患学会雑誌 2000年 11巻 1号 p.