後者の抗弁
このようなCの請求を認めるのは、Cに不当利得を与えるだけのことになるため、このような不正義を是認できないと批判する意見があった。また、このような不誠実な対応をしているCへの不当利得返還請求が法律上認められても、実際にはCが直ちに手形金を費消する可能性が高く、BからCへの不当利得返還請求が実際上無意味になる危険性が高い。そこで「後者の抗弁」を是認しようとする見解が強くなった。そのため以下のような肯定説が提唱された。
手形法17条本文は、手形流通促進のため、「人的関係に基く抗弁」を、手形の第三取得者に対抗できないとしているが、同条ただし書では害意のある手形所持者を手形外の事情によって拒否することを例外的に認めている(悪意の抗弁)。このただし書を基礎として一般悪意の抗弁ととらえる立場からは、AとCの衡平の観点から、Cの主張を認めないという考え方が成り立つ。しかし、これではBのCに対する悪意の抗弁は主張できても、BはA・C間の手形関係については直接関わっていないため、Aの立場から抗弁を主張する根拠に乏しくなるおそれがある。