自虐史観
秦郁彦は、1970年代に入った頃に、まず「東京裁判史観」という造語が語義がやや不分明のままに論壇で流通し始めたとしている。
冷戦終結後の1990年代から、日本において日中戦争・太平洋戦争/大東亜戦争などの歴史を再評価する流れが表れ、自由主義史観を提唱した教育学者の藤岡信勝などによって「新しい歴史教科書をつくる会」などの運動が活発となった。「つくる会」は、主に近現代史における歴史認識について「自虐史観」であるとし、いわゆる戦後民主主義教育は日本の歴史の負の面ばかりを強調し戦勝国側の立場に偏った歴史観を日本国民に植え付け、その結果「自分の国の歴史に誇りを持てない」、「昔の日本は最悪だった」、「日本は反省と謝罪を」という意識が生まれたと批判した。
秦は「自虐史観」も「東京裁判批判」も語義は曖昧であるとし、こうした主張の主力を占めるのは、渡部昇一(英語学)、西尾幹二(ドイツ文学)、江藤淳・小堀桂一郎(国文学)、藤原正彦(数学)、田母神俊雄(自衛隊幹部)といった歴史学以外の分野の専門家や非専門家の論客であり、「歴史の専門家」は少ないと主張している。
2014年(平成26年)1月には自由民主党が運動方針案に「自虐史観に陥ることなく日本の歴史と伝統文化に誇りを持てるよう、教科書の編集・検定・採択で必要措置を講ずる」と明記した。
鈴木エイトによると、統一教会は日本人を「人間的に考えれば赦ゆるすことのできない民族」とし、「エバ国家としてアダム国家である韓国へ自分を顧みずすべてを惜しみなく与えなさい」「日本は韓国に尽くす義務がある」と自虐史観的な刷り込みを行っている。このような背景にあるために統一教会の資金源の7割は日本人信者からとなっており、日本人信者にのみ霊感商法したり、多額の献金をさせている。
乾正人や小林よしのりは、戦後の日本において、朝日新聞などマスメディア、日教組など教育関係者による自虐史観教育や報道で、過度な贖罪意識を持った日本人が育ったとし、これらは統一教会による日韓併合の韓国への贖罪のために日本人のみ徹底的に貢がなければならないという反日的教義を受け入れる下地となり、統一教会信者となる日本人が発生した原因になったと述べている。小林よしのりは、統一協会の教義を信じた日本人が何故発生したのかについて、「韓国に悪いことをしました」「日韓併合は悪いことでした」「日本は罪を負っています」という自虐史観が原因であり、この歴史観を全国の日本人は幼少期から刷り込まれてきたと述べている。