マスク
2010年代後半の世界では中華人民共和国(中国)が最大の生産国であった。中国紡績品商業協会によると、2019年には世界の総生産の約5割にあたる約50億枚を生産している。2019新型コロナウイルスによる急性呼吸器疾患の世界的流行によって医療用マスクの需給バランスが大きく崩れた2020年には、パンデミックの発祥地でありながら都市が経済活動を再開できるレベルまでのの抑え込みを早々に成功させた中国は、アウトブレイクを遅れて経験しているさなかの国外での大きな需要を念頭に、経済的および政治的思惑をもって中国は2月から大増産に乗り出し、自動車メーカーなど異業種までもが続々と参入した。3月初旬の時点で1日あたり約1億2000万枚まで増産し、その後も増やしている。中国共産党の機関紙『環球時報』の2020年4月20日付の記事によると、マスクの主要材料であるメルトブロー(英語版)製法の不織布が1トンあたり約1060万円で半年前と比べて約40倍となったが、新規参入が多くなり、200サンプル品のうち2つしか医療用の基準に適合しない場合もあった。
作業環境中の空気とは別に、独立した供給源から安全な空気を吸気として供給するタイプの呼吸用保護具。
送気マスク - 送気マスクは酸素濃度18%未満の酸欠環境またはそのような酸欠状態のおそれがある環境で用いられるもので、空気を離れた供給源からホースを通して送るもの。エアラインマスクとホースマスクがある。
自給式呼吸器 - 空気ボンベなどを携行しその供給源から空気を送るもの。空気呼吸器と酸素呼吸器がある。
なお、酸素供給を目的とする機器に接続したマスクは酸素マスクと称され、医療目的のみならず高山への登山の際などにも用いられる。事故などに備えて航空機(旅客機)に備えつけられてもいる。また戦闘機など一部の航空機のパイロットは常に酸素マスクを着用している。酸素ではなく圧搾空気等を密閉したマスク内に送気する作業用マスク(防護マスク)もある。
2020年のコロナウイルス感染症の流行までは、一般に日常生活の中でマスクをすることに抵抗がないのは、日本を始めとしたアジア諸国のみであった。欧米では町中でマスクを着用していると、病人や不審者と見なされることもあった。アメリカでは感染症によりマスクの使用が推奨されるようになっても、人権や差別の経験から着用を拒否する者も一定数存在した。コロナウイルス騒動によって、世界各地で反マスク派と「マスク警察」の争いが激化した。
また乾燥地域や公害がある地域では防塵マスク、寒冷地では防寒マスクとして使用されている。東南アジアや東アジアの都市部では、排気ガスに含まれる粉塵や無舗装道路の土埃を吸わないよう、オートバイに乗るときにマスクをするのが一般的である。「ベトナムマスク」 と俗称される布製のマスクが有名で、日本におけるマスクよりもサイズが大きく、顔のほぼ下半分を覆うような形になっている。また、柄物や色物、さまざまなキャラクター物があり、土産物として購入する観光客も少なくない。
産業用の使い捨て式防塵マスクとしてNIOSHの検定合格証を有するマスクでも、surgical maskとして使用する時は改めてFDAにN95 surgical maskとして登録する必要がある(この場合には性能試験データの添付は不要)。かつてアメリカではsurgical maskの形状についても規格があったが、今では廃止されている。
日本では「サージカルマスク」という呼称やその性能に関して法令上の規定はなく、感染性呼吸器疾患(新型インフルエンザ等)の流行時に政府がガイドラインを公表したことはあったが、性能試験はアメリカのASTMインターナショナルが規定したASTM F 2100や民間の検査会社の独自規格が利用されていた。2021年6月16日には一般財団法人カケンテストセンターがASTMの規定を元に開発した試験方法と性能が日本産業規格「JIS T 9001」として採用された。
基本的には使い捨てであるが、アウトブレイクが深刻化するなどして供給不足に陥った場合は、滅菌して再利用することもある。まさにそのような状況となった2020年コロナウイルス感染症大流行時の日本では、病院でさえ一人あたり1週間に1枚などといった悪条件下での対応を余儀なくされた。