天明の打ちこわし
天明7年5月19日(1787年7月4日)、町奉行所は問屋や仲買に対して大豆の値段を下げるように指示し、人々に対しては食糧に適した大豆を主食とすることを薦める町触を出し、更に5月21日から本船町、伊勢町、小舟町の米の仲買商から米の購入が出来るようにするとの通達を出した。しかしこの通達には大きな問題があった。米の販売価格を異常に高騰した時価のままで行うとしたのである。これでは米価の異常高騰に苦しむ人々に対する支援にはならず、奉行所に対する批判が高まるだけの結果を招いた。天明7年5月20日(1787年7月5日)には町奉行所は米の売り惜しみを行う商人たちへの立ち入り調査も行ったが全く不十分な調査に終わり、町奉行所を始めとする公儀への不信は決定的なものとなった。
米の価格急騰に伴う生活苦によって極度の困窮状態に追い込まれた人々にとって、町奉行からの積極的な支援拒否は最後の望みの綱を絶たれたも同然であった。既に天明期の物価高騰によって都市貧民の生活は追い詰められており、家賃未払いにより借家を追い立てられ、更に米価高騰により食糧の入手も困難となった貧民たちの中から、餓死者、そして自殺者が現れだしていた。
その罪の故、我らは打ちこわしを行うに至った。もし我々仲間のうち一人でも捕縛して罪に問うことがあれば、大老を始め町奉行、諸役人に至るまで生かしてはおかない。我々は幾らでも大勢で押し寄せるしそのこと厭いはしない、かくなる上は人々の生活が成り立っていけるような政治を実現すること」といった内容が書かれた木綿製の旗が立てられたと伝えられている。このことからも打ちこわし参加者の主目的が米の価格高騰の中、暴利をむさぼる商人たちへの社会的制裁、そしてそのような商人たちと結託し、民衆を省みず仁政を行おうとしない幕府の政治に対する批判、更には米価を下げ世を救うことを要求するといった点にあることが示唆される。
打ちこわしの勢いは天明7年5月22日(1787年7月7日)も衰えず、江戸中の騒乱状態は続いた。22日頃から打ちこわしに変化が見え出した。まず大坂の打ちこわしでも見られた、米屋に対して米の安売りを強要する押買が見られるようになった。押買は打ちこわし勢が米の安売りを強要し、拒絶すれば打ちこわしが待っていたため、多くの米屋は要求を呑まざるを得なかった。しかし当時の米の価格よりも安価ではあるが打ちこわし勢は対価を払っており、またもうこれ以上は無理と言われればそれ以上の押買の強要は避けたとされ、全体としては統制が取れていて略奪とは異なる行動であったとされる。
また22日頃からは打ちこわしの混乱に乗じた盗みが見られるようになった。
天明の打ちこわし(てんめいのうちこわし)とは、江戸時代の天明7年(1787年)5月、ほぼ同時期に江戸、大阪など当時の主要都市を中心に30か所あまりで発生し、翌6月には石巻、小田原、宇和島などへと波及した打ちこわしの総称である。天明7年5月の打ちこわし発生数は江戸時代を通じて最多であり、特に5月末の江戸打ちこわしは極めて激しかった。全国各地で同時多発的に発生した打ちこわし、とりわけ幕府のお膝元の江戸打ちこわしによって当時幕府内で激しい政争を繰り広げていた田沼意次政権派と、松平定信を押し立てようとする譜代派との争いに決着がつき、田沼派が没落して松平定信が老中首座となり寛政の改革が始まることになった。
江戸の米価は天明7年(1787年)4月から5月にかけて更に急騰した。天明5年(1785年)には百文で1升1合買えた白米が、天明7年(1787年)5月初旬には百文で4.5合、そして5月17日には3合にまで暴騰した。たまりかねた人々は天明7年5月10日(1787年6月25日)頃から連日町奉行所前に押しかけ、お救い願いを出すようになった。しかし天明7年5月11日(1787年6月26日)には、月番の北町奉行曲淵景漸からは「何とか食いつなぐように」との趣旨と考えられる通達が出された。
5月半ば過ぎになると米の価格急騰によって多くの搗米屋は休業に追い込まれていった。米の入手が不可能となっていく中、生活に困窮した人々を数多く抱えた江戸の各町は、奉行所へのお救い願いを行おうとしたが、町名主や町年寄の自粛要請がなされ嘆願には至らなかったケースもあった。しかし奉行所に対するお救い願いは五月雨式に行われ続けた。町奉行所は天明7年5月18日(1787年7月3日)、南北の年番名主からのお救い願いを却下し、天明7年5月20日(1787年7月5日)には神田鍋町など四町から出された嘆願に対しては、「精を入れて稼ぎ、何とか食いつなぐよう」申し渡したのみであり、人々の必死の嘆願に対して真摯な対応を見せようとしなかった。
しかし金と直接リンクした計数貨幣である南鐐二朱銀が定着するにつれて相場は安定し、安永末から天明半ばかけては公定レートである一両=銀60匁付近に落ち着いた。しかし南鐐二朱銀の発行量が増えるに従い、天明中期以降、今度は一転金安、銀高の相場となり、天明6年後半には一両=銀50匁に近づくという著しい銀高相場となった。これは南鐐二朱銀の流通量が過大となってしまった点に加えて、南鐐二朱銀の流通が江戸、京都、大坂の三都に偏り地方にはあまり行き渡らなかったため、江戸、京都、大坂での供給過剰が顕著になった上に、これまで南鐐二朱銀の流通を促進してきた田沼の経済政策への不信が著しい金安、銀高の相場をもたらす要因となった。
田沼意次の通貨政策のもう一つの柱が銭相場の安定化であった。公定レートは銭4000枚(4000文)が一両であったが、経済の発展に伴い庶民が主に用いる銭の需要が増大したことが原因で、公定レートよりも銭が高い相場が続いていた。また銀相場の維持は銀中心の経済であった大坂市場の強化にも繋がると判断し、田沼政権は明和2年(1765年)には江戸の亀戸などで銭の鋳造を進めたが、明和5年(1768年)水戸藩に鉄を用いた銭の鋳造を認め、さらに同年、真鍮四文銭の鋳造を開始したことにより、今度は一両が5500文になるほどの大幅な銭安相場へと転じてしまった。田沼政権は銭の価値を高め相場を安定させるために鋳造量を減らす対策を立てたものの、銭の価値は高まらなかった。
天明年間後半は、南鐐二朱銀と銭の流通量過大を主因とした金、銀、銭の相場の混乱が顕著となり、物価高を引き起こす要因の一つとなった。特に庶民が主に用いる銭の価値下落は購買力低下に直結し、天明の大飢饉の影響による米価高騰とのダブルパンチを受ける形となった庶民の生活は厳しさを増し、田沼政権に対する不満が高まっていった。
開始当初は打ちこわしのみ行い米や金銭などを盗む行為はほとんど見られなかったが、次第に米を拾い盗む者が目立つようになり、やがて打ちこわしの混乱に乗じて盗賊が米や金銭、衣類などを奪うという事態が目立つようになった。
大規模な打ちこわしを前にしても、当初、町奉行所の反応は鈍かった。打ちこわしによって江戸中が大混乱に陥る中、江戸城中では寺社奉行、勘定奉行、町奉行の三奉行が対応を協議したが、なぜ町奉行が騒動の鎮静化のために現場に出向かないのかと批判されると、町奉行の曲淵景漸は「この程度のことでは出向かない」と回答した。この曲淵の発言に対し、勘定奉行の久世広民が、「いつもは少し火が出ただけでも出て行くのに、今回のような非常事態に町奉行が現場に出向かないというのはどういうことだ」と、厳しく批判した。結局町奉行の曲淵景漸は打ちこわし鎮静化を図るために現場に出向くことになったが、町奉行や捕縛をする役人たちは打ちこわし勢から、「普段は奉行のことを敬いもする、しかしこのような事態となっては何を恐れ憚ることがあろうか、近寄ってみろ、打ち殺してやる」。とか、さらには「今、江戸中の人々は皆同じように苦しんでいる、しかし公儀からは全く援助の手が差し伸べらず見殺しにされている、まことにむごく不仁な御政道でございますなあ」。などとの罵声を浴び、町奉行側も打ちこわし勢を片っ端から捕縛することはなく、基本的に打ちこわし時に盗みを行う者を捕まえるのみに留まった。
全国を席巻した打ちこわしの基点となった大坂では、打ちこわしが大坂全域に広まった天明7年5月12日(1787年6月27日)夜に、大坂町奉行所から困窮者に対して施行を実施するよう町触が出され、町触を受けて翌天明7年5月13日(1787年6月28日)から大坂各所で困窮者に対する米の安価での販売など、施行が開始された。施行にかかる費用は主に大商人や両替店などが負担した。また大坂では大坂外への米の搬出を原則禁止とし、止むを得ない場合には申し出るように指示する他所売積差略令を天明7年5月25日(1787年7月10日)に公布した。同様の命令は兵庫でも天明7年5月28日(1787年7月13日)に出されており、これは米の搬出を差し止めることによって大坂、兵庫での米の絶対量確保を図ったものであったが、大坂からの米の供給に頼っていた畿内各地にとって、他所売積差略令は死活問題であった。特に大坂に近くしかも米の多くを大坂市場に依存していた京都の危機感は強く、京都、伏見への米の搬出は他所売積差略令の例外とするように再三申し入れがなされ、まず京都、伏見への米の搬出は天明7年6月7日(1787年7月21日)に少々であれば認めることとなった。