SOS
モールス符号には遭難信号・・・― ― ― ・・・のように長いものは定義されておらず、これを文字にすることはできない。そのため新聞・雑誌では表記に苦慮するし、また口述するにしても・・・― ― ― ・・・をその都度ドット(・)とダッシュ(―)で『ドドドダーダーダードドド』と発声するのは煩わしい。
そこで1909年頃より・・・― ― ― ・・・を便宜的にいくつかの塊に分割されているものと見なすことで文字化し、また口述するようになった。例を挙げれば下表のようにいろいろな文字に分割できるが、最終的にはドット群「・・・」とダッシュ群「― ― ― 」に分割した、・・・(S)、― ― ― (O)、・・・(S)、が一番シンプルという理由で、新聞などの文字メディアを通じて広まったとされる。
すなわち、たまたまドット群「・・・」が「S」で、ダッシュ群「― ― ― 」が「O」であったに過ぎないという。
日本艦船で初となる無線の遭難信号は日露戦争開戦からまもなくの1904年(明治37年)5月15日未明に日本海軍二等巡洋艦「吉野」が、濃霧の旅順沖で僚船と衝突し沈没した際に発したものだが、無線電信通信取扱規則第18条で定められた「故障(危険あり)符号」 ナラ(・― ・ ・・・ )が用いられたかどうかの記録は残されていない。二等巡洋艦「吉野」の沈没で300名以上が死亡した。
逓信省は波長300m(周波数1,000kHz)を用いた銚子無線電信局JCS(海岸局)と東洋汽船所属の天洋丸TTY(船舶局)による公衆通信サービスを創業するために、「無線電報規則」と、その下位規程であって、危急・・・― ― ― ・・・を盛り込んだ「無線電報取扱規程」を定め、1908年(明治41年)5月1日に施行した。
1908年7月1日に発効するベルリン第一回国際無線電信会議の国際無線電信条約附属業務規則第16条にはSOSという語が使われていないことに歩調を合わせ、この語を使わなかった。(ただしこの「無線電報取扱規程」に関していえば、1925年(大正14年)の改訂の際よりSOSを使い始めている。)
逓信省が公衆通信サービスを創業したため、これまで海軍無線電信所から海軍艦船へ送っていた(軍用通信に相当しない)日々の官報などは、海軍省が逓信省に電報料金を払って逓信省の公衆通信サービスを利用することとなった。逓信省の海岸局と海軍省の艦船間で無線電報が交わされるため、「海軍無線電報取扱規約」を定め、その第8条に危急信号・・・― ― ― ・・・を盛り込み、両省で整合を取った。