グレート・アクセラレーション
1950年から1973年にかけて世界のGDPは年4.9%、1人あたりGDPは年2.9%、輸出量は年7%増加した。経済成長の世界的な分岐は16世紀から起きており、1500年から1820年までの世界のGDPは2400億ドルから6950億ドルに増え、ヨーロッパが中心だった(後述)。
石油、石炭、天然ガスを中心とする一次エネルギーが増加し、二酸化炭素などの温室効果ガスが増加を続けている。国際エネルギー機関(IEA)の調査によれば、石油生産は2006年にピークに達した可能性が高い。ピーク以降は石油採掘のコストが上昇してゆくため、安い化石燃料が減ってゆくことを意味する。代替として液化天然ガス、オイルサンド、オイルシェール、石炭液化などが検討されているが、これらは石油よりも環境を汚染し、収益性が低く、石油より採掘できる期間が短い。
石油を中心とする工業化による大量生産・大量消費、緑の革命とも呼ばれる食糧生産の増大、平均余命の上昇が顕著となった。グレート・アクセラレーションの開始時期にあたる1940年代から1950年代は、人新世の開始時期としても有力とみなされている。
経済成長はアメリカ合衆国が著しかったが、1950年代以降に縮小も見られた。1992年時点では、アメリカと西ヨーロッパの1人あたりの所得格差は1.2:1、アメリカと南ヨーロッパの格差は1:2となった。アメリカとアジアは1950年の11:1から1992年には4:1に縮まり、この時期に最も成長したのは韓国、台湾、タイだった。長期的な経済格差は依然として拡大傾向にあり、1950年に富裕国と途上国の所得格差は35:1で、1992年には72:1へと拡大した。所得格差は消費の格差をもたらしており、21世紀初頭の全人口の45%にあたる貧困層の人々の排出量は7%だが、最富裕層にあたる7%の人々の排出量は50%となっている。GDPを基準にして経済成長を測ることが続いているが、経済成長の要因については不明点が多い。2006年に世界銀行のもとでノーベル経済学賞受賞者を含む21人の専門家や300人の研究者が参加した報告書では、経済成長をする一般原則は存在しないという結論となった。
牧草地・農地の増加によって森林が減少する。森林の他に、草原の70%、サバンナの50%が農地に変わった。淡水の70%は農業用水に使われており、農業で栽培される植物種はモノカルチャーによって限られている。ムギ、コメ、ニワトリ、ウシなど一部の種類の動植物が全大陸で繁殖しており、生物多様性の喪失にも関係している。