臨時軍用気球研究会
世界の航空軍事の進展に伴い、日本軍においても研究の必要性が認識され、臨時軍用気球研究会官制(1909年(明治42年)7月30日勅令第207号)により設立された。1909年8月30日に陸海軍大臣から訓令が発せられ、研究会の目的を遊動気球と飛行機に関する設計試験、操縦法、諸設備、通信法の研究と定められた。同年11月末ころに具体的な研究方針が定められ、次の12の研究部門が設置された。
第1部 気象 - 高層気象観測・観測法・飛行気球用観測器の研究
第2部 設備 - 土地買収・建築・器具機械等の据付・土木工事等
第3部 気流 - 気嚢の形状・翼の曲度・飛行・舵・安定板・螺旋翅の研究
第4部 構造 - 吊船・骨・骨組・乗座等の研究
第5部 材料 - 球皮・素材・水素・燃料等の研究
第6部 発動機 - 構造・効率・据付法等の研究並製作
第7部 螺旋機 - 形状、材料、位置、発動機との連結の研究並製作
第8部 製作 - 各部の研究・製作を総合し気球と飛行機を製作・組立
第9部 航空 - 気球並飛行機の操法・経緯測定法・気象観測法・航空地図の作業
第10部 通信 - 飛行気球間の通信・気球と地上との通信・夜間通信法等の研究
第11部 写真 - 望遠写真・写真偵察の研究