賃金基金説
この理論の起源は重農主義者の経済表にあり、そこでは地主が土地の貸与の形で農民に資本金を提供している。土地とそこから得られる地代は固定されており、いかなる年でも農作と労働者の食糧に必要な資本金は、前年の生産の利益から直接得られる。人口もまた可変要素であるが、重農主義者によれば、それは賃金の支払いに充てられる資本金の額ではなく、食糧を生産することのできる土地の量によって抑制される。
1800年代前半から1815年にナポレオン戦争が終わるまで、イギリスは「労働者数の増加が、何名かを失業に放り出すか、全体の賃金率を低下させる効果を持った」というほど、ほとんど完全雇用であった。
まだ資本金は前年の貯蓄のみから来ると信じられていて、より多くの労働者を支援するためのどんな追加金額も生産過程に追加できなかった。さらに、上の方程式で使用される資本金は個人の富ではなく、国の蓄積された富の合計という、マクロ経済の概念であった。
もっともミクロ経済のレベルでは、「雇い主は、その月、その週、またはその日を、収穫もしくは販売された生産物における労働の成果を待つために必要とする代わりに、その期間に労働者に支払いをすることには(金銭的な)困難を見出さない」ような、十分な資本金が前年に発生していた。
重農主義者の経済表と異なり、生産の間の従業員の生計を維持するためのお金は前年の貯蓄から来る必要はなかった。しかし賃金が非常に低かったため、労働者はまだ、ほとんど最低生活水準で生きていた。