防草ブロック
全国防草ブロック工業会が採用している防草技術は、長年に渡り一人の老人(故石川繁氏:昭和6年生まれ、愛知県半田市出身)の研究努力とその長男(現:全国防草ブロック工業会顧問、防草研究会代表)石川重規氏によって、過去に例のない防草技術として(エビデンス構築)考案される。2000年当時に健康の為にはじめたウォーキング途中、木陰で休んでいた松の大木から下方へと土手からハミ出した太い根が気になり眺めていた事が研究のキッカケとなる。技術構築には試行錯誤の繰返しではあったが、研究の為に公的資金や研究機関、産学との連携をとる事はせず、全て故石川氏個人による実証研究で実施されていた。その後、長男である石川重規氏が引き継ぎ、当初国立大学法人名古屋大学 (生物機能開発利用研究センター、農学博士 北野英己名誉教授)と、植物の成長メカニズムの解明へ向けた研究体制がとられた。また、特に雑草問題に頭をかかえている沖縄県では、いち早く本防草技術製品に着目しており、内閣府の沖縄総合事務局/南部国道事務所による3年間のフィールド施工検証(宜野湾国道BP)も既に平成27年秋に終え、防草ブロックによる防草効果を実証し評価しており、現在では国土交通省はじめ地域自治体、大学、研究機関など計10ヶ所で技術検証(フィールド試験)が続けられており、道路用二次製品として国内唯一の「環境製品」として多くの有識者が評価している。現在ではjWBAと国立大学法人宇都宮大学(雑草管理教育研究センター)との共同研究態勢もとられており、防草ブロック野外操作実験とラボ施設内での新たな取り組みも実施されている。
2004年に初めて製品開発され、同年より東海三県の中部地方整備局をはじめ県市町村管轄工事へ向け防草ブロックの採用が始まった。防草ブロックは植物の成長特性を利用した防草技術であり、何も使用せずに雑草が自ら成長を抑制することで、従来の除草・防草対策技術、製品や道路維持予算が不要となる。同時に環境面では、毎年増加している従来防草製品による環境問題や除草対策工事によって排出されているCO2排出量がゼロになることが利点として挙げられる。各役所などの維持管理側と私たち生活利用者の双方にとって、次世代へ向けた安心と安全な道路環境整備の一つとなる「次世代の道路インフラ・デザイン」として、防草ブロックの採用実績が増え続けている。
全国防草ブロック工業会[jWBA:The all-Japan Weed Control Block Manufacturer's Association]は、全国の道路二次製品製造メーカーと製品型枠製造メーカーが組織する道路土木工業会として平成24年5月に設立された。当初、道路防草技術をもって設立された工業会はなかった。防草ブロックの採用が各地で増え続けることで道路コンクリート製造メーカーに限らず他分野の環境製品を開発する事業者の加盟も増え、jWBAは多くの環境製品を用いた国土開発を可能とする特異な組織づくりとなっている。