天津教案
天津教案(てんしんきようあん)は、1870年に天津で発生した教案(反キリスト教事件)。
フランスは最初は清に対し責任のある役人を処刑するように主張した。清朝は直隷総督の曽国藩を調査と交渉のために派遣したが、当時の朝廷は戦争もやむを得ずという強硬論が多数を占め、情勢は緊迫した。
しかし曽国藩はフランスとの戦争を望まず、まずイギリス・アメリカ・ロシアとの賠償金交渉をまとめて、最後にフランスとの交渉にあたった。調査の結果、育嬰堂では幼児の誘拐・傷害はなかったと確認し、馬宏亮・崔福生・馮瘸子ら騒動の首謀者18人を処刑し、25人を流刑にし、天津知府張光藻と知県劉傑を免職して、銀46万両を外国人への損害賠償として支払い、崇厚を謝罪使としてフランスに派遣した。当時フランスは普仏戦争の発生で東洋に目を向ける余裕がなく、謝罪は受け入れられた。
交渉の結果に朝廷と民衆は不満を抱き、曽国藩の名声は大いに傷ついた。またこの事件のニュースは各地に影響をおよぼし、キリスト教徒と非キリスト教徒の衝突は頻発するようになった。