アブドゥル・ハリス・ナスティオン
それは9月30日事件について最後の弁明の機会として期待されるものだった。「9原則補遺」と題されたその報告でスカルノは、9月30日運動 (G30S) を10月1日運動 (Gestok) と呼ぶべきだと語り、事件については、PKI が10月1日早朝に大きな誤りを犯したが、それだけが原因ではなく、狡猾な新植民地主義者たちによって招かれたものである、と主張していた。ナスティオンに向けても巧みな一撃が放たれており、スカルノは自分が9月30日運動のことで責めを受けるならば、その時の国防治安大臣も9月30日運動を見過ごし、発生前に阻止できなかったことに責めを負うべきである、と付け加えていた。その報告はまたしても MPRS に拒絶された。
1967年2月には、国会は MPRS の特別審議を3月に開催し、スカルノに代えてスハルトを大統領に任命するよう求めた。スカルノは自らの信念に従って身を引こうとしていたらしく、1967年2月22日、政府の日常業務を公的にスハルトに託し、必要なときだけ自分に報告することをスハルトに求めた。そしてついに、1967年3月12日、MPRS は公式に、スカルノの失職を認めた。ナスティオンはスハルトに大統領代行就任を宣誓させた。
1年後の1968年3月27日、ナスティオンはスハルトの大統領選出のための議会を主宰し、スハルトは正式にインドネシア共和国第二代大統領に就任した。
ナスティオンは新たに設けられた国軍参謀長の地位に就けられた。これは国軍の最高司令官であるスカルノを補佐するだけの地位に過ぎず、陸軍司令官の地位に就いたのはヤニだった。これによってスカルノはナスティオンの力を削いだ。国軍参謀長としてのナスティオンは、部隊運用にあたっては何の権限も与えられず、ただ軍政面での責任を負うにすぎなくなった。
権限のない閑職に追いやられたナスティオンは、PKI の勢いを止めるために別の方法を考えはじめた。1963年5月、打って付けの機会となったのは、暫定最高国民協議会 (Majelis Permusyawaratan Rakyat Sementara, 略称MPRS) の総会だった。その総会期間中に、ナスティオンはスカルノのインドネシア国民党 (PNI) とともに、陸軍出身の議員に、スカルノを終身大統領に指名する案を提出させた。ナスティオンの頭の中では、スカルノが終身大統領に指名されれば選挙の実施はなくなるだろう、そして選挙が行なわれなければ PKI はいかに党勢が盛んになろうとも権力を握ることはなくなるだろう、という合理的判断が働いていた。その提案は採択され、スカルノは終身大統領に就任した。
公職追放から3年後、1955年10月27日、ナスティオンは再び陸軍参謀長に任命された。直ちにナスティオンは陸軍と軍構造についての仕事に取りかかり、その手段として、三重のアプローチを取った。第1のアプローチは、勤務期間システムを作り上げることである。これによって士官は平時から国家のすみずみにまで常駐し、その派遣先での経験を積み重ねることができるようになった。このアプローチによって、陸軍士官は自分の出身地である州・地方に個人的感情、忠誠心を示すのではなく、よりプロフェッショナルな存在へと様変わりした。第2のアプローチは、軍の訓練システムを一元化することである。それまで地方司令官が独自のメソッドで部隊を訓練していたのをあらため、すべての訓練メソッドが統一化された。最も重要なのは第3のアプローチである。それは陸軍の影響力と権力を増大させるために、文民の決定に頼ることなく、自前で自らの組織を維持することであった。ナスティオンは前2者の方法の実施には問題ないとしたが、3番目の方法には慎重だった。
1945年11月以来インドネシアが採用してきた議会制民主主義に幻滅していた大統領スカルノは、1957年になるとその解決策として、指導される民主主義の概念を演説のレトリックの中に取り入れはじめた。スカルノは、議会制民主主義への幻滅を共有するという点では、1952年に文民が軍に介入したことを忘れていなかったナスティオン、陸軍とも盟約を結ぶことができた。