Skype
従って、SoftBank X01NK、SoftBank X02NK、Nokia N82の利用時は、「パケット定額フル」がほぼ必須だが、音声帯域を使う通信が多い場合は、ドコモ契約ないしはソフトバンクモバイル契約でブループランなどを利用し、無料通話で対応するなどしなければ高額になる恐れが極めて高い。 プリモバイルUSIMカード利用時のSkype利用可否は不明。 現状では日本語版がないため、英語版などを利用する形となる。 ログイン時に、利用している携帯電話(SkypeInの番号ではなく、SIMカード・UIMカードの番号。日本国内の契約の場合は、「+8190xxxxxxxx」の形式)の番号の入力も必要。
ベータ版ではあるが、Android端末である、T-Mobile USAからリリースされたG1にも対応している。今後の端末増加により、対応機種やOSバージョンなどが増加・追加される可能性がある。
ノキア端末向けには、Skype for Symbianの提供が開始されたが、従来のSkype for Your Mobileでサポートしていた端末の一部 (Nokia E61) では、利用できない機種もある。
1月 日本国内においてバッファローにより「BUFFALO-Skype for Windows」ソフトウェアが配布開始された。 1月5日 Skype 1.1 (1.1.0.61) を正式リリース。50人までのテキストチャットに対応。 2月14日 「オンラインのユーザー」の数が初めて瞬間的に200万人を超えた。 3月18日 「オンラインのユーザー」の数が初めて瞬間的に300万人を超えた。 3月23日 Skype 1.2 (1.2.0.37) を正式リリース。SkypeInとボイスメールに対応した(SkypeInは3月よりパブリックβテスト開始)。 6月13日 Skype 1.3 (1.3.0.45) を正式リリース。UIの改善の他、アニメーションエモーティコンが導入された。 9月12日 eBayがSkypeの買収を発表(同年10月にeBayによる買収が完了)。 9月28日 Skype 1.4 (1.4.0.71) を正式リリース。音質や応答品質がさらに改善された。 10月20日 「オンラインのユーザー」の数が初めて瞬間的に400万人を超えた。 11月 NECが2006年夏以降に日本国内で出荷する全ての個人向けPCにSkypeを標準搭載することを発表した。
OneDriveと連携し、クラウド上のファイルをSkypeアプリで共有可能。現在はOneDriveと統合されている。
携帯電話、固定電話への通話に対応。
SMS(テキストメッセージ)の送信。
音声メッセージ機能は最大2分録音が可能。
複雑な設定無しに、一般的なファイアウォールやNAT内からでも通信が可能。
エンド・ツー・エンドのセキュアな暗号化通信が可能。アクセス毎に認証キーが変わる。
世界の誰からでも通話・チャットを受け付ける「Skype Me」機能(バージョン4以降、廃止)
相手がオンラインかどうか確かめる機能や、最大25人までの同時通話が出来る電話会議機能も実装されている。また、インスタントメッセンジャーやファイル転送の機能もある。
デスクトップ版
グリッドビュー機能は最大12名まで同時に表示可能。
モバイル版
スクリーン共有に対応。
Web版
Web版はインストールの必要がなく、対応するWebブラウザーのみで使用可能。
2005年9月、フランスの研究省は同国国防省の要請を受け入れ、国内の公共の研究機関及び高等教育機関におけるSkypeの使用を禁止する旨の通達を発した。幾つかの機関はこれを公式な禁止令と受け取っている。詳細な理由については明かされていないが、コンピュータセキュリティの専門家らは以下のような見解を述べている。
Skypeのソースコードは明らかにされておらず、また法律によりリバースエンジニアリングが禁止されているため、安全性を確認することができない。
SkypeのP2Pシステムは、より速いシステムにスーパーノードという負荷の高い役目を割り当てる仕組みとなっている。各研究施設は非常に速い回線と高性能なコンピュータ複数台を有しているのが常であり、それらの研究所がSkypeを利用することは、すなわち負荷の高いスーパーノードの役目を割り振られる確率が高く、ひいてはネットワークやコンピュータの処理速度に大きな負荷を背負うリスクが高い。実際、いくつかの研究機関のネットワークシステムはSkypeを利用していたことによってダウン寸前まで追いつめられたことがある。
Skypeが実装している情報伝達の仕組みには未知の部分が多く、暗号化はされているにしても、トラフィックがどういう経路を通るかは不明であり、無用のリスクを生じさせる恐れが少なくない。
つまるところ、Skypeは研究機関にとってセキュリティホールとなる恐れがあると見なされたのではないか、というものである。しかし、真相は定かではない。
2007年現在まで、規制などは特に行われていない。しかし、Skypeを含めIP電話は通信傍受法 (CALEA) で対象とされている「コンピュータ通信」に該当し得ると推測されるが、盗聴が困難であるため、犯罪者、特にテロリストなどの通信手段として利用されることに懸念がもたれており、今後、なんらかの対策が施される可能性が示唆されている。