1877年の鉄道大ストライキ
しかし、このことは暴動を鎮めるどころか、ストライキ参加者の行動に火を付けただけであり、暴徒は州兵を追って機関車庫に逃げ込ませてから放火したので、39棟の建物が延焼し、104両の機関車、1,245両の貨客車が破壊された。7月22日、州兵はストライキ参加者に攻撃を掛け、機関車庫から出ながら発砲し市内を出るまでに20人以上を殺害した。一ヶ月以上も暴動や流血沙汰が頻発した後で、ヘイズ大統領はストライキを終わらせるために連邦軍を派遣した。 300マイル東のフィラデルフィアでは、ストライキ参加者が地元の州兵と戦い、連邦軍が介入して暴動を鎮めるまでに市中心部に放火した。
このストライキはその後合衆国の中西部や西部に拡がり、残酷さや激しさを増した。7月21日、イリノイ州イーストセントルイスの不満を抱いた労働者があらゆる運航便を止め、市内はおよそ1週間ストライキ参加者に支配された。ストライキは結局、軍隊と、労働者達に鉄道の運行を妨害しないよう命令する差し止め命令の組み合わせで止められた。
7月24日、シカゴの鉄道は解雇された市民集団の怒れる暴徒が車両基地で騒動を引き起こし、ボルティモア・オハイオ鉄道とイリノイ・セントラル鉄道を止めてしまった。間もなく、デモ隊がブルーミントン、オーロラ、ピオリア、ディケーター、アーバナなどイリノイ州中の鉄道拠点を遮断することで、他の鉄道路線も動けなくなった。
1873年にヨーロッパで「大不況」と呼ばれる深刻かつ大規模な経済不況が発生すると、アメリカ合衆国に対するこの沈滞の影響は、9月18日のジェイ・クック銀行の破綻という形で及んだ。クックは国内でも最大の投資銀行であり、ノーザン・パシフィック鉄道の大株主であり(同時に他の鉄道会社にも出資していた)、政府の戦時負債の大半を扱っていたので、その破綻は破壊的な影響を生んだ。これに影響されたアメリカ経済はあちこちで綻びが生じ、続いて崩壊した。クックの破綻から間もなくニューヨーク証券取引所は10日間取引を停止し、預金残高は底を突き、差押えと工場閉鎖が日常のものになって、他の銀行が破綻した。国内364の鉄道会社のうち、89社が破産したのを始め、1873年から1875年の間に18,000社が破産し、1876年までに失業率は14%にまでなり、雇用されている者も1年のうちに6ヶ月しか働けず、賃金は45%がカットされ、日給はおよそ1ドルという状況になった。この経済崩壊は現在1873年の恐慌と呼ばれている。
大衆は経済操作を誤ったユリシーズ・グラント大統領と連邦議会を非難し、特にグラントの通貨供給量を緊縮する金融政策を非難したが、現実にはその原因にもっと深い物があった。南北戦争の終了と共に、アメリカは熱狂的で無秩序な成長を経験し、特に鉄道産業には政府が大量の土地認可と助成金を与えていた。かくして国中で鉄道が過剰に建設され、銀行は預金を元手に過剰な鉄道への投資に走り、恐慌への下地を作っていたところに不況が及んだ。この不況から脱出するのは1878年から1879年までかかった。