小宮隆太郎
8, No. 2 (June 1967)
“Economic Growth and the Balance of Payments: A Monetary Approach”, Journal of Political Economy, Vol. 77, No. 1 (January/February1969)
「フロート制の回顧と為替理論の展望」『季刊理論経済学』第35巻第1号(1984年)JOI:JST.Journalarchive/economics1950/35.1
「国際経済関係の枠組み――WTO=IMF体制の概観」『日本學士院紀要』第55巻第3号(2001年)doi:10.2183/tja1948.55.131
「通貨危機と為替投機――概観と若干の論評」『日本學士院紀要』第60巻第3号(2006年)doi:10.2183/tja1948.60.165
(館龍一郎・新飯田宏)『日本の物価問題』(東洋経済新報社、1964年)
(館龍一郎)『経済政策の理論』(勁草書房、1964年)
(天野明弘)『現代経済学(8)国際経済学』(岩波書店、1972年)
(岩田規久男)『企業金融の理論――資本コストと財務政策』(日本経済新聞社、1973年)
(須田美矢子)『現代国際金融論――理論・歴史・政策 理論編』(日本経済新聞社、1983年)
(須田美矢子)『現代国際金融論――理論・歴史・政策 歴史・政策編』(日本経済新聞社、1983年)
Japan's Foreign Exchange Policy, 1971-1982 with Miyako Suda, translated by Colin McKenzie (Allen & Unwin, 1991).
戦後、通産省を中心として実施されてきた産業政策の有効性をめぐる議論。1980年代は日本が最も輝いていた時代であり、欧米各国が石油危機等で苦しみ、発展途上国は相変わらず貧しい国がほとんどという状況下で、戦後、劇的な経済成長を遂げ、この当時も安定成長を続けていた日本経済は、世界の賞賛の的であった。治安は良く、国民は勤勉であり、比較的平等な社会を実現し(社会主義国では不平等が広がっていた)、次々と新たな技術・製品を生み出し続けていた当時の日本(もしくは日本のシステム)を、世界各国はこぞって比較研究の対象とした。青木昌彦らによる比較制度分析も、こうした日本の異質性の解剖という時代文脈から生まれてきたと言ってよい。そして当時、そのような日本型システム(いわゆる「Jシステム」)の核と見られていたのが、東京大学法学部出身者を中心に構成されたエリート集団である日本官僚制によるさまざまな計画・指導の下で経済が動いているという物語であった。官僚機構の各種行政指導の中でも、極めて高い注目を集めたのが、大蔵省による金融行政と、通産省による産業政策であり、これらは内外の多くの識者(取り分け、保守系の評論家)から好意的に受け取られていた(村上泰亮の「開発主義」等)。このような状況下において、小宮らは、産業政策が果たした役割について、実は必ずしも望ましいものとは言えなかったという主張した。これは当時の経済成長はキャッチアップと人口移動・人口増加によるものに過ぎず、その恩恵がなくなって以降にあらわとなった産業政策の無意味さを早くから指摘したものであった。
その後、1964年から1965年にかけてスタンフォード大学客員教授を務めたあと、1969年から東京大学経済学部教授に就任し、1989年の60歳定年まで務めた。その間、多くの学者や官僚、政治家をゼミから輩出している。また、経済学部長および総長特別補佐を歴任した。
1989年からは青山学院大学国際政治経済学部教授に就任し、2004年の75歳定年まで務めた。1988年から1997年には、通商産業省通商産業研究所長を兼任した。
1990年に日本学士院会員に。1996年に文化功労者になり、2002年に文化勲章を授与される。
経済学者の鈴村興太郎らは、戦後日本における近代経済学の発展に多大な貢献をし、国際経済学理論は国際的に高く評価されているほか、近代経済学の理論をもとに日本経済に関する幅広い分野を実証的に研究している、と小宮を評価している。
また、小宮隆太郎(国際経済学)、宇沢弘文(数理経済学)、根岸隆(経済理論)らは、東大経済を代表する"巨匠"に度々その名を挙げられる。
2022年10月31日、老衰のため死去。93歳没。死没日付をもって従三位に叙された。