活字離れ
1980年(昭和55年)より年1回行われている読売新聞の読書週間世論調査によると、1990年代(平成2年-平成11年)後半以降、月に1 - 3冊読んだ人を1冊も読まなかった人が上回るようになり、無読率は50%前後を推移している。とくに50代以上の各年齢層では過半数が読書をしていない。
一方、20代の読書離れも指摘されている。学生層の読書量減少は顕著で、1985年(昭和60年)に1割だった無読率は2005年(平成17年)には4割弱へ増加し、また月4冊以上読んだ学生は4割から2割へ減ったという。一方、後述する全国学校図書館協議会では、青少年層向けの活字媒体(ライトノベルや良質な児童文学・ベストセラー小説)の流行により若者の活字媒体への関心は増加し、読書量も増大していると見ており、読売新聞の調査とは相反している。
1947年(昭和22年)に始まった毎日新聞の読書世論調査によれば、2002年(平成14年)に調査開始以来最高となる59%の書籍読書率を記録し、雑誌読書率も84%に達した。なお2003年(平成15年)の調査では雑誌読書率が急落している。
現代の先進国では様々なメディアが大衆に情報を提供している。活字離れでは他メディアの隆盛による活字メディアの衰退という意見もあり、他メディアの消費動向と活字メディアの消費動向の比較がしばしば行われている。
アメリカの市場調査会社GfK NOPの調査によると、本と新聞、雑誌など活字媒体を読む時間は、調査対象30か国の平均が週6.5時間であった。活字媒体を読む時間の上位5か国は順にインド(週10.7時間)、タイ(9.4)、中国(8)、フィリピン(7.6)、エジプト(7.5)であり、下位5か国は順に韓国(3.1)、日本(4.1)、台湾(5)、ブラジル(5.2)、イギリス(5.3)となっている。
同調査ではテレビ視聴時間、ラジオ聴取時間、インターネット利用時間も同時に調べているが、活字媒体と明らかに競合しているメディアは存在しない。読書時間下位の台湾とはテレビ視聴時間の上位国でもある。日本と韓国はラジオ聴取時間の26位、29位となっている。
ただし、これらの比較では「平均値」同士を比較している面もあり、特にその内容に踏み込んでのデータ比較は困難である。以上のデータを見るだけでも、メディア間の接触時間比較では、あまり相関性がみられない。
日本新聞協会経営業務部の調査によると、日本国内の新聞発行部数は1990年代(平成2年 - 平成11年)にピークを迎え、1999年(平成11年)と2009年(平成21年)で朝夕セットで比較すると漸減している。
書籍・雑誌の販売部数もまた1990年代(平成2年-平成11年)にピークを迎え、約10年間、販売部数も販売総額も減少傾向にある。ただし、2004年(平成16年)の書籍販売は8年ぶりの増加となるなど下げ止まりのきざしはある。
こうした状況下において、日本では読書量に関するいくつかの調査が継続して行われている。
ただし若年層は新聞でなく、無料媒体を使うので「活字離れは正しくない」という調査もある。