東宝争議
東宝争議は日本の映画界に大きな爪跡を残した。東宝は争議を乗り切ったものの製作再開の目処は立たないため、第二製作部を母体とした新東宝に映画製作を完全に委託し自身は配給のみを受け持つ、という方針も検討したという。しかし、最終的には新東宝は独自の配給網を築いて東宝と袂を分かち、東宝も自主映画の製作を再開することとなった。組合側の指導者であった伊藤武郎、宮島義勇、山本薩夫、亀井文夫といった共産党員は東宝を追われ、しばらくは大手映画会社からも敬遠されたため、独立プロを設立した。
争議後、山本嘉次郎、成瀬巳喜男、黒澤明、谷口千吉監督らは、東宝で映画製作ができないため、退社して「映画芸術協会」を設立、新東宝、大映、松竹といった他社での仕事を余儀なくされた。また、藤本真澄らプロデューサーも退社し、個人プロダクションを設立しての映画製作に当たった。相次ぐ人材の流出に悩まされた東宝は、争議の後数年間は低迷した。東宝が黄金時代を迎えるのは、東宝重役の森岩雄が公職追放解除となって東宝に戻り、黒澤、成瀬、藤本らが復帰した1950年代中頃からのことであった。
大部屋俳優の加藤茂雄によれば、『七人の侍』(1954年)の撮影遅延により専属俳優が求められた際、東宝争議の経緯から会社に反旗を翻すような者を避けるため、加藤ら当時演技協社(全国映画演劇労働組合東宝演技者支部)と契約していた俳優たちが起用されたという。
1947年(昭和22年)12月、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)は東宝に追放令を発し、経営陣が入れ替わった。社長の田辺加多丸が会長に就任し、新社長には外部から元日本商工会議所専務理事・衆議院議員の渡辺銕蔵を招聘した。予てから「反共の闘士」で鳴った渡辺は労務担当重役や撮影所長に強硬派を据え、年が改まった1948年(昭和23年)4月8日に東京砧(きぬた)撮影所従業員270名を突然解雇した。さらに、人員整理のため1200名の解雇計画を発表した。
これを受けて4月15日に従組は生産管理闘争に突入、東京砧撮影所を占拠して資機材を管理下に置き、正面入口にバリケードを作って立てこもった。これによって第3次争議の始まりとなる。一方経営側は、5月1日・メーデーの日に会社は休業を宣言。従組は東京地方裁判所に会社の営業再開を求める仮処分を申請したが、会社側も占有解除を求める仮処分を申請し対抗し8月13日に東京地裁は会社側の申請を認め占有解除の仮処分執行を決定した。
翌14日に裁判所の執行吏が砧撮影所へ向かったが、この時は立てこもっていた従組組合員800名によって入場を拒否される。
改めて8月19日に仮処分執行を決定するが、その前から労働者2500名が砧撮影所に立てこもった。五所平之助、今井正、楠田清、亀井文夫などの映画監督、岩崎昶、伊藤武郎などのプロデューサー、山形雄策などの脚本家、宮島義勇などのカメラマン、ニューフェイスの若山セツ子、久我美子、中北千枝子といった俳優も数多く参加した。