着床前診断
PGT-M(Preimplantation Genetic Test for Monogenic/Singe gene defect、重篤な遺伝性疾患を対象とした着床前遺伝学的検査)は、重い遺伝性疾患の患者または保因者を対象とし、受精胚が遺伝性疾患の原因となる遺伝子のバリアント(Variant)を引き継いでいるかどうかを調べる検査である。PGT-Mについては、1998年10月に「着床前診断に関する見解」を発表しており、「成人に達する以前に日常生活を著しく損なう状態が出現したり、生存が危ぶまれる状況になる疾患を、現時点における重篤な疾患の基準とすること」としていた。PGT-Mの実施には症例毎の倫理審査となっていたため、重篤な遺伝性疾患にはあたらないと申請が却下される場合もあり、何を持って重篤とするかは議論が分かれるところであった。生殖技術の進歩やリプロダクティブ・ヘルス・ライツの社会への浸透などを受けて、2022年1月9日に日本産婦人科学会はPGT-Mの適応に関する審査の基準と枠組みを見直した。
着床前診断が社会的に受け入れられているかどうかはその国の宗教的背景に大きく影響を受けている。カトリックはそもそも中絶自体を異端としているためにカトリック教徒の多い国では中絶の合法化自体も遅れたものの、2000年代に各種生殖診断が合法化された。ヨーロッパではカトリック教国のアイルランドを除くほぼ全域でNIPT(新型出生前検査)が認可されており、出生前検査は多くの妊婦さんが受検している。世論調査では出生前診断実施賛成が79%と圧倒的に多数派・中絶に対する宗教的異端思想が国民に無いにもかかわらず実施を控えることを推奨している日本以外は国民皆保険制度が無いアメリカを除き、非カトリック先進国では性別理由の中絶以外は保険適用で中心に広く実施されている