日立鉱山の鉱害問題
気象観測網での観測結果に基づき、被害発生が予想される天候状態と判断された場合、気象観測主任から警報が発令され、制限溶鉱が実施された。
大煙突と気象観測に基づく制限溶鉱は煙害被害を確実に減少させ、煙害の賠償金支払いは1914年(大正3年)の約24万円をピークとして、1932年(昭和7年)には4万円台にまで減少した。
煙害予防のための気象観測は、1915年(大正4年)から1920年(大正9年)頃にかけて最も活発に行われた。戦後になって技術の進歩により、精錬時に発生する亜硫酸ガスから硫酸が製造されるようになった結果煙害が減少したため、1952年(昭和27年)に神峰山観測所が廃止されて日立鉱山の手による気象観測は終了した。しかし神峰山の気象観測所は茨城県北部における貴重な気象観測拠点であったことから、同年に日立市営の天気相談所として神峰山の気象観測所は気象観測を続けることとなった。そして1973年(昭和48年)に、神峰山気象観測所は無人気象観測所となり現在に至っている。
また第一次世界大戦の好況時、久原房之助は日立鉱山の生産量の更なる増大をもくろみ、大煙突の約2倍の高さを持つ300メートルクラスの新たな大煙突建設を計画した。そのため1915年(大正4年)12月から、気球を使用して高層気象データを収集した。しかし第一次世界大戦後の不況の結果、新たな大煙突建設計画は中止となり1919年(大正8年)11月に高層気象観測も中止された。
煙害は精練による排煙に含まれる亜硫酸ガスなどの有毒物質が原因である。そのため排煙中の有毒物質が除去されれば煙害はなくなるはずである。技術革新が進む中、排煙中の有毒物質除去の方策が徐々に進められていった。
まず最初に除去が可能になった有毒物質は排煙中に含まれる重金属などの煙塵であった。これはコットレル式集塵装置が1936年(昭和11年)、日立鉱山で採用され煙塵の90パーセント以上が回収されるようになった。煙塵の中には金、銀、銅などが含まれ、有用金属の回収という面からも成果があった。1939年(昭和14年)には低品位の含銅硫化鉄鉱から硫酸を製造するようになった。これは硫化鉄鉱として商品とならないため、そのまま銅を精錬する溶鉱炉に投入されていた硫黄の品位35パーセント程度の低品位含銅硫化鉄鉱からまず硫酸を製造することになったため、大煙突から排出される亜硫酸ガスの減少へと繋がった。
この結果、被害者側加害者側双方が納得する煙害被害の損害賠償が決定されることになり、また農業技術指導は農作物の煙害軽減に役立った上に入四間村の農業技術向上に寄与することにも繋がった。
入四間村は日立鉱山に近く煙害が最も激しかった地域であったが、日立鉱山側と被害者側との間でおおむね円満な問題解決が図られたため、甚大な被害にもかかわらず比較的平穏であった。このため現在の常陸太田市周辺の2町16村で組織された連合煙害調査会は、激甚被害地である入四間村を加入させることによって運動の活発化を図ることをもくろみ、再三調査会への加入の勧誘がなされたが、入四間村では勧誘を拒絶し鉱山側との独自の交渉を継続した。入四間村での冷静な対応による煙害問題解決の成果はやがて近隣被害地にも影響を及ぼし、煙害問題の交渉による平和的解決は次第に被害地全体に広まっていったCITEREF菅井(1975)。
交渉による問題解決の方針が、被害者である入四間村住民と加害者の日立鉱山側との間で共有されていたとしても、鉱山に近接し甚大な煙害被害地である入四間村と日立鉱山側との間に全く緊張関係がなかったわけではない。
それに対して東京鉱山監督署の監督官の現地調査では、現地では田畑の開墾地は少なく、鉱毒水が含まれる宮田川から農業用水を取水している田畑も少なく他に用水を求めることも容易であり、更に鉱毒そのものも鉱山の排水ではなく硫化鉱の大きな露頭が原因であると断じ、増区に問題はないとの復命書が提出された。しかし東京鉱山監督署の監督官の復命書に対して、日立村側は現地に開墾地は多く、そして多くの田畑は宮田川から取水していること、鉱毒の被害は天保年間の検地でも認められていて、地租改正時にも引き続き認められていること、更には宮田川の支流では魚が多く生息しているのに、本流と合流してからは魚の姿が見えなくなるのは明らかに鉱毒水の影響であり、現に地域住民は鉱毒に汚染されている水を飲料水として利用している状態であると、鉱害の発生事実について逐一説明をし、茨城県知事に対して再度の調査を強く要請する答申を提出した。
このような地元の激しい反対運動に直面した高橋と城野は、1898年(明治31年)7月、坑内からの排水と選鉱物から出される排水を、新たに建設する鉱毒予防施設によって処理することと、飲料水についても鉱害による被害が認められる場合、井戸を新たに掘るという計画を東京鉱山監督署に上申した。再び照会を受けた日立村では、高橋と城野の提案に加えて、宮田川を飲料水に用いている住民のために各所に井戸を掘ることと、水田に被害が発生した場合、水田の所有者に対して賠償を行うことを条件に増区を認めるとの意見書を答申し、1899年(明治32年)4月、ようやく増区は認められることになった。