広告代理店
オムニコムグループ(世界第2位) TBWA\HAKUHODO(ティービーダブリューエー\ハクホウドウ)(博報堂DYホールディングスとの合弁) I&S BBDO(アイアンドエスビービーディーオー)
Publicis Groupe(パブリシス/ピュブリシス グループ)(世界第3位) ビーコン・コミュニケーションズ(電通グループとの合弁)
Interpublic Group(インターパブリックグループ)(世界第4位) McCann Worldgroup(マッキャンエリクソン) UM(ユニバーサル・マッキャン) モメンタムワールドワイド MRM//McCann(エムアールエムマッキャン) R/GA(アールジーエー) オクタゴン・ワールドワイド Futurebrand (フューチャーブランド)
Havas Surenes(ハバス) Havas Worldwide(ハバス・ワールドワイド)
Allliance Data Systems(アライアンス データ) Epsilon International (エプシロンインターナショナル)
FCB(エフシービー)
BBH(ビービーエイチ)
Wieden+Kennedy Tokyo(ワイデンアンドケネディトウキョウ)
UltraSuperNew(ウルトラスーパーニュー)
などがある。
日本と海外の広告代理店を比較してよく批判されるのは、海外のほとんどの先進国で見られる「一業種一社制」の原則が日本には見られないことである。「一業種一社制」とは1つの広告代理店が同時に2つ以上の競合(同業種他社)会社の広告を担当しないという、社会的モラルも含んだ制度であり、これは「同広告代理店が競合他社の製品の購買も促進する」という矛盾の防止が目的である。
例えば日本の自動車会社の広告を見ると、電通は本田技研工業、SUBARU、完全子会社のダイハツ工業を含むトヨタ自動車を始めとする大半の競合自動車メーカー、博報堂は日産自動車、マツダ、スズキ、ADKは三菱自動車工業など、というように競合する他社同士の広告を同時に担当している。その結果、顧客企業が開発を進める新製品の機密情報の保守や、競合関係に当たるメーカーの商品購買も促進し、あえて顧客同士を互いに競わせる形にして自らは儲けている、などの観点からしばしば問題に上がる。
上位から順に
WPPグループ(ロンドン/第1位)
オムニコムグループ(ニューヨーク/第2位)
ピュブリシス・グループ(パリ/第3位)
Interpublic Group(ニューヨーク/第4位)
電通グループ(東京/第5位)
アクセンチュア (シカゴ、ニューヨーク)
デロイトデジタル (ニューヨーク、ロンドン)
Havas Surenes(パリ/仏ヴィヴェンディ傘下。母体は旧アヴァス通信社)
MDC Partners(トロント・ニューヨーク)
Allliance Data Systems(ダラス)
Media Consalta(ベルリン)