建艦競争
以後ワシントン条約が規定する1936年末までは、各国は保有枠を満たす範囲での建艦に終始するのである。
他方、ロンドン条約では仏伊は限定的な参加にとどまり、軍備を制限されるものではなかった。このため両国はロンドン条約に伴う「主力艦建造中止期間5年延長」を受けることなく、1932年より旧式戦艦の代艦建造が可能となった。折からドイツの再軍備が始まっており、軍備のニッチを突く存在であるポケット戦艦の登場は各国を大いに刺激した。フランスはポケット戦艦を捕捉・撃滅可能な中型高速戦艦「ダンケルク」級の建造を開始し、イタリアは旧式戦艦の大改装にて同艦に対抗可能な戦力構築を進めた。さらにドイツもより大型の「シャルンホルスト」級戦艦の建造を開始。再軍備宣言の後は英独海軍協定によって同艦を正当化した。欧州主要三国の建艦競争は次第に熱を帯び始め、特にナチス・ドイツへの各国の警戒心は高まっていった。
この動きに周辺諸国も反応した。中国の海洋進出は明らかに従来のパワーバランスへの挑戦であり、2017年現在、南シナ海南沙諸島はすでに中国が実効支配を進めて新たな戦略環境構築をほぼ完了してしまった。同海域に利害関係を有する諸国を中心に、東アジア諸国はそれぞれ対抗戦力としての建艦を進め始めている。特に顕著な特徴は潜水艦の増強で、それまで保有していなかった諸国が新たに保有したり、既存の潜水艦戦力の増勢を図る動きがほぼ共通して確認されている。
アメリカも再び増勢に転換しようとしている。2016年現在の構想では、2016年現在の282隻を30年後には302隻に増強する計画であるが、ドナルド・トランプ政権下でさらに構想が推し進められ、335~350隻程度まで拡大する案も浮上している。彼は大統領選挙において350隻体制への増強を公約として掲げ、それを受けた海軍は2016年12月15日、355隻体制を求める提案を行った。内訳は空母12隻、弾道ミサイル潜水艦12隻、攻撃型原子力潜水艦66隻等である。