吃音症
吃音は日本国内において、ICD-10やDSMに準じた厚生労働省の「疾病、傷害及び死因分類」 が採用されており、基本的に、医療機関で受診可能な健康保険適用の吃音症という疾病に分類されている。診療報酬情報提供サービス では健康保険適用の疾病とされており、医療機関は、脳血管疾患等リハビリテーション料を請求する仕組みになっている。これは2006年の診療報酬改定の際に、厚労省と言語聴覚士協会が正式合意したものである。
日本音声言語医学会は吃音は広義の意味で構音障害の一つと考えており、保険治療の対象になるという立場である。しかし、患者が受診できる医療機関や治療及び、医師が診療報酬を受け取れる医療や仕組みが限られてしまっている。日本においては吃音症はSTの置かれた耳鼻咽喉科やリハビリテーション科、一部小児科や神経内科、小児神経内科などを除いては、医療体系に充分に含まれていないからである。耳鼻咽喉科などでは吃音症に加え、音声言語障害(言語障害、音声障害、言語機能の障害、言語発達障害などでも可)の診断名を付し、STによる訓練を受けた場合、問題なく健康保険適用される。吃音のみの診断名では自治体の審査支払機関に不適切とみなされ、健康保険適用外としてレセプトが返戻されてしまう場合があるが、審査支払機関によっては可能な場合もある。
吃音の予期や不安、結果によって起こる表情や態度の変化。先を急ぐ・小声になる・単調になるなど話し方が変化したり、赤面・視線をそらす・攻撃的態度を取ったりする場合がある。
吃音は人種や言語を問わずに共通して生じる。
発症率 は報告機関によって異なっている。
発達性吃音は、2歳から6歳の間で5%から11%が発症する。発症から4年で75%が自然回復する。また、8歳時点で顕在していれば思春期まで吃音が残るとされ、思春期以降に会話を回避するなどの行為から40%程度 が社交不安障害を発症する。
生涯有病率、および人生で吃音を1回以上経験する割合は、おおよそ5%ほど。多くの吃音は年少期に発症し、ある研究では5歳以下の児童の2.5%が吃音であるとされている。
全体的に男性のほうが女性の5倍以上多いが、この理由は情報が少なく、不明である。吃音のある成人の男女比を調べた研究によると、3:1の割合で男性に多いとされる。しかし、幼児期の男女比を調べた研究では、男女比は、1~2:1の割合である。これは、女子が自然に吃音が消失しやすいことを表していると考えられるが、その他の条件も考慮する必要があり、断定はできない。(女子に少ないのは、胸式呼吸に早く移行する為と考えられている が、吃音の原因に呼吸法が関係しているという根拠を見つけるのは難しい。)児童の吃音発症の初回年齢は、男児と女児で同じであるが、この男女比は年齢を経るごとに変化し、男児のほうがおよそ2倍ほど多くなっていく。この男女比は、1学年児では2倍ほどに、5学年児では3倍ほどに男児が多くなる。
おおよそ65-75%は早期に回復し、全体的な有病率はおよそ1%ほどであるとされている。
日本での推定患者数は成人の1%で、小児とあわせ約70万人程度とされる。