マニラ大虐殺
当然ながら、この事件を含めた戦時中の日本に対する反感は強く、アジアの中でも有数の反日感情を持つ国となっていた。終戦後も日本軍戦犯に対する軍事裁判はアメリカがおこなっていたが、アメリカはフィリピンが独立すると、フィリピン側に未決囚300人の引継ぎと裁判権の移管を打診した。フィリピン国内世論では「裁判など不必要」で全員罰するべきという風潮もあったが、フィリピン政府は、復讐や報復ではなく、国際法の諸原則に準拠して公正な裁判を追求する方針を示して、戦犯裁判と未決囚をアメリカから引き継いだ。しかしその高邁な方針に対して、実際に行われた裁判は世論の影響もあって厳罰化に主眼が置かれ、裁判も杜撰なものとなった。証拠は被害を受けたとされるフィリピン人の証言が最も重要視され、あやふやな記憶で身に覚えのない罪を着せられた日本軍捕虜も多数に及んだ。検察官もフィリピン被害者の感情に忖度し、偽証をでっち上げ、新しい容疑者を次々と“製造”していった。杜撰な裁判で被告の91%が有罪を宣告され、無罪は9%にとどまった。また、被告の半数以上(52%)に死刑が言い渡されたが、これは他の連合国の裁判での死刑率22%と比較しても、その厳しさは際立っていた。
戦犯裁判が終わっても、フィリピン人の対日感情は依然として厳しかったが、自らもマニラで妻女と3人の子供を殺害されたフィリピン第三共和国のエルピディオ・キリノ大統領が、1953年6月にモンテンルパ刑務所に服役していた105名の日本人戦犯に恩赦を出して全員を釈放した。
切二御自愛奮闘ヲ祈ル」など督戦するかのような電文を送っており、この段階においてもマニラに対する日本軍全体の方針が固まっていなかった。動揺する陸海軍司令部をよそに岩淵の決心は既に固まっており、2月16日には「謹ミ畏ミテ、天皇陛下ノ万歳ヲ寿ギ奉ル。注、最後ノ一兵マデ敢闘スル決心ナルモ、通信途絶ヲ考慮シ御挨拶申シ上グ」とする最後の挨拶を司令部宛てに打電した。
マニラ都心での戦闘が激化すると、マニラ市内のフィリピン人は10歳の子供に至るまで完全にゲリラ化していった。フィリピン人は正規のゲリラから兵器を支給してもらったり、日本兵の遺体から兵器を奪ったりして武装し、数少なくなっていた日本兵を襲撃した。なかには、黒覆面姿で徒党を組んで同じフィリピン人相手に暴行や略奪を重ねる武装ギャング団も現れた。日本軍はアメリカ軍との戦争に加えて、ゲリラ対策も強化せざるを得なかった。2月13日には陸軍部隊で以下の様な命令が出されている。
マニラ二侵入セル米軍ハ砲兵約1,000ヲ有ス。ナオ比島人ゲリラ数千アリ。ソノ中ニハ婦女子モ混入シアリ。
日本軍将兵、日本軍一般人及ビ特別建設班ヲ除キ、戦場ニアル者ハスベテ之ヲ殺スベシ。
約10,000人以下の兵力となっていたマ海防であったが、圧倒的な火力を誇る35,000人のアメリカ兵と数万人のゲリラを相手に、3週間近くも敢闘してきた。