御暦奏
また、元々頒暦が官庁に備え付ける暦であり、貴族や僧侶は自らの日記を執筆するために用いる具注暦をそれぞれが暦博士や暦生に依頼して制作もしくや書写の便宜を受けるのが慣例となっていた(藤原実資は予め(陰陽寮職員である)陰陽師に料紙を支給して暦を注文を行い、完成後に代金として絹1疋を支払っていたことが知られ(『小右記』長和3年10月2日条)、摂関家に至っては暦博士側から具注暦を献上してくることが慣例化していた(『後二条師通記』・『殿暦』・『玉葉』)。当然、天皇に対しても摂関家と同様の措置が行われていたと考えられている)。
その後、院政期に入ると朔旦冬至の年に官務と局務に各3部ずつ、記録所に1部を進上することが慣例化された(大治元年藤原宗忠『中右記』・永仁5年賀茂定清『永仁五年朔旦冬至記』・明徳3年中原師豊『大外記師豊記』)。更に平安時代以来官司請負制のもとで暦博士を世襲してきた賀茂氏はその伝統と実績を背景として御暦奏を同氏の専権として主張するようになり、安倍氏が陰陽頭であっても関与させないことを朝廷に認めさせるようになった(平経高『平戸記』仁治元年閏10月14日・22日条)。その最中でも藤原頼長や近衛家実によって道具の一新や頒暦制作の振興措置が取られたが一時的なものに終わり、宝徳元年に官務・局務分をそれぞれ2部に削減して行われたことが判明(『康富記』宝徳元年11月21日条)するのが最後の御暦奏の記録である。次の朔旦冬至応仁2年(1468年)については御暦奏の記録はなく、前年に発生した応仁の乱の影響で行われなかったと考えられている。しかも、この時の朔旦冬至が御暦奏が行われる歳首の朔旦冬至のとしては最後のものであった(以後は暦のずれで歳首の朔旦冬至が発生しなくても改暦による修正が行われなくなった)ことから、この時をもって事実上廃絶したものと考えられている。