産出量ギャップ
総産出量をY、潜在産出量をY*とすると、Y-Y*で算出される。この差が正数ならインフレ・ギャップ (inflationary gap) と呼ばれ、総需要の増加が総供給の増加を上回っていることを示し、供給不足になると、物価は継続的に上昇して経済にインフレーション(物価上昇)になる。負数であればデフレ・ギャップ (recessionary gap) と呼ばれ、デフレーション(物価下落)をもたらす圧力となる。
テイラー・ルールの考え方では、実際のGDP = 潜在GDP が望ましい状態で、実際のGDP > 潜在GDP では引き締めるべきで、実際のGDP < 潜在GDP では緩和するべきである。
日本は日本銀行と内閣府が潜在産出量と産出量ギャップの推定値を、米国は議会予算局が潜在産出量の推定値を発表している。日本銀行と内閣府の産出量ギャップの推定方法は異なるため推定値も異なる。例えば2020年第2四半期の内閣府の推定は-9.5%なのに対して、日本銀行の推定は-4.26%と異なる。真の値は不明なため、どちらの推定が正しいのかは不明である。
GDPギャップのパーセンテージは、実際のGDP(GDPactual)と潜在GDP(GDPpotential)の差を潜在GDPで割って算出される。