日本の新左翼
1950年代以降、欧米などの先進国を中心に既存の社会主義国や伝統的な社会主義・共産主義勢力などを「既成左翼」と呼んで批判する、「新左翼」(ニューレフト)運動が台頭した。
日本でも1955年に当初の暴力革命路線の放棄を表明した日本共産党や日本社会党などに対し、より急進的な革命や暴力革命を掲げて、直接行動や実力闘争を重視した運動を展開した諸勢力が、特に大学生などを中心に台頭した。特に安保闘争やベトナム反戦運動などに大きな影響を与えたが、70年安保以降は内ゲバや爆弾闘争などのテロリズムもあり、大衆の支持を失い影響力は低下した。
「新左翼」は「既成左翼」と対比した呼称であり、特定の思想や党派を意味するものではなく、相互に批判し合う思想・立場・党派も含まれ、その範囲は立場によっても変化する。一般には、反帝国主義、スターリン主義批判などの基本路線では一致していたが、イデオロギー的にはアナキズム、マルクス主義(レーニン主義、トロツキズム、毛沢東主義、左翼共産主義など)、構造改革派、などの幅をもつ。
日本においては、ヨシフ・スターリンが創設したコミンテルン(第三インターナショナル)日本支部の系譜であった日本共産党による方針や、同党の二段階革命論及び一国社会主義論、日本社会党の平和革命論を拒否し、独自の社会主義運動を追求すると主張した。
コミンテルン系譜の共産党を、スターリン主義として批判する立場に立っているタイプは、「一国社会主義」を掲げるヨシフ・スターリンと敵対し、「世界革命」を主張したレフ・トロツキー(トロツキズム)の復権や、「真のマルクス・レーニン主義」あるいは「反スターリン主義」を思想的旗印にする(主に革命的共産主義者同盟系各派、あるいは共産主義者同盟系各派)。
日本社会主義青年同盟(1960-、社青同) 社青同解放派(1960年代前半-、解放派) - (革命的労働者協会、革労協) 革命的労働者党建設をめざす解放派全国協議会(1981-、解放派全協、労対派、滝口派) 革命的労働者協会(社会党社青同解放派)(主流派、狭間派、現代社) 革命的労働者協会(解放派)(1999-、木元派、山茂派、赤砦社)
1957年、日本共産党から分裂して革共同が生まれ、翌1958年に日本共産党から共産同(ブント)が分裂した。また1969年、日本社会党系の社青同から分裂して社青同解放派が生まれた。この他、日本共産党から複数のソ連派、中国派が分裂し、更に既成政党とは別に複数のアナキズム系が登場した。
1960年代は「5流13派」、それ以降は無数の党派が生まれた。5流とは、革共同系、共産同系、社青同(革労協)系、構改派系(ソ連派も含まれる)、中国派系。1973年の警察白書では「極左暴力集団」は「5流23派」のセクトとノンセクトの小人数グループである黒ヘル集団としたが、1974年の警察白書では中核派、革マル派、反帝学評系など主要セクトの列挙となり、従来の「何流何派」等の表現は無くなった。
主要な思想・イデオロギーは、党派・人物・時期などにもよるが、革共同系はマルクス・レーニン主義を基本に、トロツキズムの影響を受け、特に革マル派・中核派系は反帝国主義・反スターリン主義を掲げる。
学生自治の伝統のある大学では、1990年代半ばまで新左翼が一定の影響力を残したが、大学側が攻勢に出て排除されていく。「自治会」側が大学側の攻勢にほとんど対抗しえていないのは、「内ゲバ」をこととする新左翼諸党派による大学の暴力支配(他党派の活動家やノンセクト活動家などを暴力的に排除することが日常的に行われていた)や、新左翼自身のテロや殺人を行ってきた「負の歴史」によって、一般学生の支持を失ったことが最大の原因と思われる。
東欧革命が起きるなどの世界的な共産主義運動衰退と冷戦終結もあり、55年体制が崩壊すると日本社会党も切り崩されていく。組織・運動から離れていった者も増えていった。
また、新左翼に限らず左派全般には、活動家たちの高齢化の問題が出てきた。平成日本は少子化に向かい、若者の絶対数が急速に減少。このまま組織のメンバーが高齢者だけになってしまうと、革命の成功以前に自分たちの組織が消滅してしまう恐れがあり、新左翼は若手の人材獲得が組織の大きな目標となった。新左翼諸派はさらなる孤立化を防ぎ、若手の人材獲得のため非合法活動を控え、ソフトな合法活動に力を入れた。
現代の新左翼は人権問題、ワーキングプア問題、反グローバル化、基地問題、脱原発、反戦運動、LGBTQやフェミニズムや在日外国人などマイノリティ問題、税金や学費の値上げ問題などの主張を掲げ、もっぱら関連する団体と連携して活動を継続している。
主だった日本の新左翼党派は直接自党に加入させるよりも、まずは関連の深い下部組織に入会させるという路線を採っていることが多い。