青森大空襲
1945年7月14日~15日、アメリカ海軍艦載機の空襲により青函連絡船12隻が被害を受け(8隻沈没、2隻大破炎上、2隻航行不能、352人死亡)、壊滅状態となった。
この空襲に危機感を抱いた多くの青森市民が郊外の山中や田園地帯に避難・疎開したが、青森市は市民が空襲を恐れて避難・疎開することにより空襲下での市民の消火活動の停滞や戦意低下に繋がることを恐れた。
7月18日、青森県知事金井元彦は「家をからつぽにして逃げたり、山中に小屋を建てて出てこないというものがあるそうだが防空法によつて処罰出来るのであるから断乎たる処置をとる」と新聞を通じて警告を発した。青森市も、この命令を徹底するため、一家全員で避難して家が無人になっている場合は、7月28日までに帰らなければ、食糧や物資の配給を停止すると新聞を通じて発表した。
これにより、配給を止められると死活問題となるため多くの市民が帰宅せざるを得なくなった。
7月27日深夜、B-29爆撃機が青森市上空に飛来し、照明弾とともに6万枚程のビラを撒いた。これは市民の戦意低下を狙った作戦であったが、ビラには数日の内に、青森市を含む11の都市のうち4~5つの都市に対して爆撃を行うので、避難するようにと書かれていた。しかし憲兵隊、警察によって読むことを禁止され、さらに回収されたため、このビラの「警告」は一部の市民を除き伝わっていなかった。
7月28日21時15分、青森県地区に警戒警報が発令された。