液状化検体細胞診
このような標本作製方法の進歩の一方で、特殊採取容器のコスト負担をどうするのか課題となっている。採取容器の種類にもよるが容器代は定価ベースで600円弱という。従来法での細胞診が婦人科材料150点(1500円)なので、液状化検体細胞診の普及のためには200点以上とする必要があると考えられる。
または第13部病理診断に特定保険医療材料の概念を導入して、細胞診断料とは別に容器代等を設定する余地も残されており、今後の課題である。
がん診療の質を高めるためには、検査または細胞診断を担当する者の技能評価がなされる仕組みが必要である。多くの細胞診が検体検査として外注されている現実を考慮すると、診療報酬が設定されたとしても、検査差益が医療機関側に確保される傾向があるので、実費である検査材料費用を特定保険医療材料として細胞診断費用とは区別して診療報酬を設定すべきとの論点である。
2014年診療報酬改定で、液状化検体管理加算が算定できるようになった。婦人科材料等では18点、穿刺吸引材料等では85点が加算される(実際の算定要件にあたっては診療報酬点数表の注釈等を参照のこと)。