Suica電子マネー
駅構内や街中にある店舗での物品の購入の際にレジで店員にSuicaでの支払いを申告する。申告すると店員がレジやCAT操作など必要な操作を行ってリーダライタを有効化し、購入者が読み取り機に同カードをタッチさせる事で、商品金額の引き去りが行われてタッチ音が鳴動する。
自動販売機や食券自動券売機の場合は、購入する商品のボタンを先に押してから同カードをタッチする。チャージ額が商品額を上回っていると商品金額の引き去りが行われてタッチ音が鳴動し、商品が提供される。なお、商品ボタンを押していない状態で同カードをタッチすると残額が表示されるため、事実上、残高照会に利用することもできる(PASMO事業者の電子マネー対応自動販売機でも同様)。
鉄道(自動改札機)での利用と同様に、パスケースなどに入れておいても利用可能である。ただし、同じパスケースや財布に複数のICカード(ICチップ付き免許証を含む)を入れたまま利用しようとするとエラーを起こすので、その場合は取り出す必要がある。
店舗などで購入金額に対してチャージ金額(入金額)が不足している場合、不足分は現金に限り決済できる(Suicaを一度に複数枚利用する事はできない。因みにサービス開始当初は複数枚使用も可能だったが、JR東日本が複数枚使用に規制をかけた。)。但し、入金額が不足している場合にSuicaでの決済を認めず全額を現金で支払う事を求めている店舗も一部に存在する。
自動券売機やカード発売機で履歴を表示・印字した場合は鉄道利用と同様に月日と残額が印字されるが、「種別」が『物販』となり、利用駅は空白となる。このため、購入内容の詳細は店舗発行のレシートを参照する事になる。
汎用性のある電子マネーとしては、当時ビットワレットのEdyが2001年11月からと先行していた(同時期にSuicaのサービスも開始)。Edyは航空会社ポイントプログラムとの提携、また2004年から携帯電話各社の端末に「おサイフケータイ」と銘打ち、そのコンテンツとしてプリインストールする事で発行枚数を伸ばして来た。電子マネー事業に興味を示していたJR東日本は当初、SuicaにEdy機能を搭載することを検討し、実際にソニーにオファーを行うも、電子マネー事業を自社で展開したいソニー側と折り合わず、機器の共同開発についても法外な価格を突きつけられ立ち消えとなり、以後、自社で電子マネーの開発を行うこととなる。
JR東日本の電子マネー事業の特徴は、集中対応戦略である。つまり自社の駅構内においてまず集中的にSuica対応とする戦略である。駅構内はSuicaを所持しているユーザが多数おり、まず乗車券としてSuicaを日常的に使用するユーザーに、Suica電子マネーの利便性を体感してもらうことで認知度を高めた。結果的にいつものSuicaが電子マネーとして使える事に対し、改札機と同様の「タッチ」により決済できる事、特別な申し込みなどが必要ない事などもあり、違和感が少なく、利用率がEdyに比べて高くなる結果となった。現実的にSuicaは飲料水のよく売れる夏場に利用件数が急伸し、その利用件数がそのまま維持されるという構図になっている。
NewDaysの一部店舗 - レジでチャージ 首都圏・仙台・新潟地区の大部分の店舗で利用可能。また、エリア外でも新幹線の停車駅を中心に利用可能な店舗がある(長野駅や八戸駅など)。
ファミリーマート - レジでチャージ 日本国内全店舗で利用可能。 当初はファミポートでチャージ金額を指定し、印字された引き換え券を持ってレジでチャージしていた。 旧am/pm - am/pmの首都圏店舗では、元々PASMO導入による相互利用の形で利用可能だったが、ファミリーマートが買収し、am/pmからファミリーマートへ転換する際に、ファミリーマート従来店舗にあわせ、Suica直契約に鞍替えしている(一部私鉄フランチャイズ店舗を除く)。 サークルK店舗及びサンクス店舗 - ファミリーマート店舗同様レジでチャージ。日本国内全店で利用可能。
イオングループ イオン※、マックスバリュ※、ビブレ※など - いずれもサービスカウンター及び直営レジでチャージ ハピコム(ウエルシア、ツルハなど) - レジでチャージ ミニストップ※ - レジでチャージ 四国地方を除く日本国内全店舗で利用可能(ミニストップは四国地方でも利用可能)。 2007年10月15日からは、Suica乗車エリア外でJR東海のTOICAエリアである愛知・岐阜両県のジャスコ(当時)・マックスバリュ・メガマート(当時)でも取り扱いを開始した(イオンモール岡崎・東浦に入店している専門店は11月1日から開始)。
2月1日 - イオンと提携し、関東1都6県のイオングループの店舗(ジャスコ・イオンスーパーセンター・マックスバリュ・メガマート・カルフール)にiDと共に導入(共用端末の初の導入事例)。
3月18日 - PASMO電子マネーサービスとの相互利用を開始。同日に秋葉原と新宿のソフマップの一部店舗で開始。
3月29日 - 国際自動車と日本交通のタクシーに導入開始。
5月21日 - イオングループでの取り扱い店舗が山梨・新潟地区に拡大、サティとビブレも取り扱い店舗に追加。テナント店舗でも導入。
6月1日 - Suicaポイントサービス開始。
6月30日 - 洋服の青山が首都圏約180店舗に順次導入開始。
7月 - 首都圏のファミリーマート・ミニストップ全店舗に導入完了。
9月 - 首都圏(東京都及び埼玉・神奈川・千葉の各県)のスリーエフ全店に順次導入開始。
10月1日 - 洋服の青山での首都圏約180店舗に導入完了。AOYAMAカードポイントからSuicaポイントへのポイント交換開始。
10月14日 - この日開館した鉄道博物館内のレストラン・ミュージアムショップ・自動販売機で導入。
10月15日 - イオングループでの取り扱い店舗が愛知・岐阜両県のショッピングセンターに拡大(Suicaショッピングサービスにおける本格的なJR東日本エリア外進出開始)。
12月10日 - 東北・中部エリアのミニストップ(一部店舗を除く)に導入完了(WAON端末として導入)。