白木屋 (デパート)
一方、1950年(昭和25年)ごろになっても相変わらず当社の業績は低迷し、東京へ百貨店を新規に開設するより、当社を買収したほうが百貨店の東京進出は安くつくという状況だった。これに目を付けた小林富佐雄(阪急東宝グループ創業者・小林一三の長男、東洋製罐社長)が、東京進出を画策する阪急百貨店社長の清水雅に白木屋株式の取得を提案した。清水は後述の横井のように会社を掌握する考えはなかったが、白木屋株の30%ほどを取得し、大阪の阪急百貨店に対する東京の白木屋という構図で共同仕入をはじめとした業務提携を行おうと画策していた。この話に関心を示した京阪神急行電鉄(後の阪急電鉄)社長の太田垣士郎なども賛同した。しかし、小林一三が当社の業績低迷は人材の腐敗が原因だと主張し、買収に強く反対した。結局、清水や富佐雄、太田垣らは一三の反対を押し切れず、乗っ取り騒動の1年ほど前に株を放出してしまった。ますます当社の株価は低迷した。
このように業務提携や経営統合が実現しなかったため、阪急百貨店は1953年(昭和28年)の東京大井店や1956年(昭和31年)の数寄屋橋阪急、大丸は1954年(昭和29年)の東京店開業とそれぞれ自力で東京に進出し、当社の経営基盤を揺るがした。
1931年(昭和6年)に日本橋本店の再建工事第2期が完成して全面的に復興することになったが、1932年(昭和7年)7月には大阪支店が閉店した。同年12月16日、日本橋本店4階から出火し、死者14人、負傷者67人を出す惨事となった。この「白木屋火災」は、日本初の高層建築における火災事例であった。これらの災難が重なり、困難な経営状況が続くことになった。
また、分店開設の一環として、京浜電気鉄道(現在の京浜急行電鉄)の品川駅乗り入れに伴ってできる高架下に、品川分店を開設する計画を立てたが、日本百貨店協会が支店などの開設を自粛する自制協定を発表したことに伴い、それに抵触するとしてこの構想は実現できなくなるなど、出店戦略も行き詰まることになった。この京浜電気鉄道品川駅などへの出店計画自体は、当社の取引先の問屋と京浜電気鉄道が出資して設立した株式会社京浜デパートが継承して実現したものの、当社は出資できなかったため、その利益を享受することはかなわなかった。
また、戦時体制へと進む中で、資材調達にも抑制がかかり、1938年(昭和13年)7月に大森分店隣接地に開設した大森映画劇場は、鉄骨使用が禁じられて木造建築となるなど統制による営業への影響が徐々に表れ始めた。