ブラックフライデー (買い物)
日本でも11月は年末商戦を控えて売り上げが伸び悩むため、消費喚起を狙って、ブラックフライデーのセールが開催されるようになった。2014年に玩具量販店の日本トイザらスがブラックフライデーのセールを開催したものが日本で最初とされている。2015年には衣料品小売のGAPや自転車用品のバイチャリも開催した。2016年3月には日本経済団体連合会会長(当時)の榊原定征が石原伸晃経済財政・再生相との会談で、政府主導による個人消費喚起策としての「日本版ブラックフライデー」の導入を提起したことで認知度は高まり、同年には流通大手のイオンが開催し、日本でも根付き始めた。ECサイトでは、2014年に貝印が自社オンラインストアで開催していち早く日本での市場を創出し、2015年からはQoo10、2016年には家電量販店ノジマのノジマオンライン、2017年には楽天市場、2019年にはアマゾンジャパン、と開催企業は年々増えている。なお、ノジマは「日本で初めてブラックフライデーセールを始めた」と自称しているが、前述のとおりノジマが始める以前から開始している企業も複数ある。
日本の場合、感謝祭に類似する祝日である勤労感謝の日(11月23日)にあわせて、あるいは冬物ニーズが高まる二十四節気の一つ・小雪(11月21日頃)にあわせて実施されることが多く、アメリカの「ブラックフライデー」より1週間程度早いことが多い。
日本には感謝祭の習慣がなくアメリカに比べ盛り上がりが限定的との声もあり、「年末需要の先食いになるだけ」との意見もある。