医学を基礎とするまちづくり
この研究会を前身として、2016年4月に一般社団法人MBTコンソーシアムが設立された。また2016年11月には、奈良県立医科大学と早稲田大学の共催で、「医学を基礎とするまちづくり(MBT)コロキウム」が内閣府など6つの省庁の後援を受けて開催された。
2018年10月、奈良県立医科大学は、MBTリンク社を同大学初となる大学発ベンチャーに認定した。同社は、MBT に基づくインターネットを利用したパッケージソフトの利用技術・研究開発及びサービスの流通等を行うこととしており、奈良県立医科大学MBT研究所の梅田智広研究教授が代表取締役となっている。さらに、2021年、2022年には5つの会社を奈良医大発ベンチャーに認定した。このうち4社は社名に「MBT」の字句が入っている。
2020年4月、奈良県立医科大学とMBTコンソーシアムは新型コロナウィルスに対処する技術開発課題を検討するとともに、対処方策を実施することを目指し、MBTコンソーシアムに感染症部会を設置した。その後感染症部会に5つの分科会を設置するとともに、この取り組みは「MBTコロナ克服キャンペーン」として、新型コロナ対応のための継続的な活動となっている。
2021年7月、奈良県立医科大学とMBTコンソーシアムは難病に関わる人々や組織を支援する「MBT難病克服キャンペーン」を開始した 。MBT難病克服キャンペーンは協賛企業の募集、難病に関するセミナーの開催、視覚から訴求する「MBT映画祭」の開催の3つの取り組みから構成されている。
2021年11月、奈良県立医科大学とMBTコンソーシアムは、一般社団法人日本経済団体連合会の地域協創アクションプログラムの連携先になった。
MBTコンソーシアムは、奈良県立医科大学、奈良県、橿原市とMBTの趣旨に賛同する企業が連携して2016年4月に設立した一般社団法人である。2022年11月22日時点で、215企業・団体が参加している。