大函電鉄
その内容は、鉄道の開通のため用地を寄付していた各地の地主が、もとの契約と違うことから土地を返還するよう要求したので、工事開始が不可能になったというものであった。
同年7月、上磯町会議員嵐金三郎、函館市海岸町佐々木市松の両氏は、地主や小作人ら30数人を代表して大函急行電鉄に決議文を出した。決議文の要旨は、
「会社は認可当時の計画による軌道を大野新道中央に敷設すること」
「急行専用地の寄附および買収に応じない」
というものであった。つまり、路線の急行化に反対したということである。嵐は「会社の利益確保の上から急行電鉄は株主としては賛成だが、本来は地方開発と産業発達が眼目であったために、株主となり土地の無償提供を申し出たのであり、会社が自己の利潤のみ追求し、農村やそこに住む人々を顧みない行為には断じて反対せざるを得ない」と述べている。
その後も大函急行電鉄は建設に向けて準備を進め、国道の占用許可願いを提出したり、停留所の位置を定めたりした。さらに、1936年9月には社名を「函館急行鉄道株式会社」と改めたほか、第一期工事が年内完了の見込みとなった。しかし1937年、指定期間内に敷設工事が着工しないという理由で鉄道省から免許を取り消された。
昭和20年以降も電柱が撤去されず建っていた。国道227号線沿いにはコンクリートの水田用水橋台が数か所残っていたが、工業団地造成によりほとんどが埋められた。また、大野橋から大野川沿いに線路の敷設を予定していたため、当時は電車道ともいわれていたが、現在は桜並木の道路となっている。