護衛艦
防火部署
防水部署
応急操舵部署
溺者救助部署
総員離艦部署
海上救難部署
航空救難部署
航空機緊急着艦部署
まず第1世代DDとして、昭和52年度計画から2,900トン型(はつゆき型)の建造が開始され、昭和58年度計画からは発展型の3,500トン型(あさぎり型)に移行した。そして03中期防からは第2世代DDの整備に着手し、平成3年度より4,400トン型(むらさめ型)の建造が開始された。また平成10年度からは、船体線図と機関構成は同一のままに装備を強化した4,600トン型(たかなみ型)に移行した。そして平成19年度から、同型をもとに船体を拡大して新装備を盛り込んだ5,000トン型(あきづき型)が建造されたのち、平成25年度計画からは、これを元に電気推進を導入して対潜戦能力を強化した5,000トン型(あさひ型)が建造された。
艦級一覧
はつゆき型(52~57DD)
あさぎり型(58~61DD)
2代むらさめ型(03~07DD)
たかなみ型(10~13DD)
2代あきづき型(19~21DD)
2代あさひ型(25/26DD)
はつゆき型「いそゆき」
たかなみ型「おおなみ」
2代あきづき型「あきづき」
大別して戦闘部署、緊急部署、作業部署の3部署がある。
情報、電測、通信、航空管制(全通飛行甲板DDHを除く航空機が発着艦可能な護衛艦に限る)及び船体消磁に関することを担当する。
科の長は船務長であり、またその他の幹部自衛官として船務士や通信士、電整士が配される。また海曹士としては、電測員や通信員、電子整備員が配される。
最初期には「情報科」と称されていたが、1954年頃に「船務科」と改称されたという経緯があり、また移行期には「戦務科」と称されることもあった。
艦内には、分隊のほかに、副長を頂点とする内務管理の系統が存在する。
護衛艦(ごえいかん、英語: Destroyer)は、海上自衛隊が保有する艦船の種別の一つ。敵の潜水艦・水上艦艇・航空機による脅威に対処する能力を備え、周辺海域の防衛や海上交通の安全確保に重要な役割を担う。
日本の護衛艦について、アメリカ海軍協会(英語版)(USNI)では、公式の英語表記に準じてDD(DDH・DDGを含む)は他国の駆逐艦、DEはフリゲートと同様の扱いとしている。またジェーン海軍年鑑もおおむね同様だが、全通飛行甲板DDHはヘリ空母として扱っている。なお海上自衛隊訓令では、自衛艦のうち、護衛艦と潜水艦を「機動艦艇」、これに機雷艦艇(掃海艇など)と哨戒艦艇(ミサイル艇)、輸送艦艇(輸送艦など)を加えたものを「警備艦」としている。