日系ペルー人
その後、ペルーと日本は1873年(明治6年)8月に日秘修交通商航海仮条約を締結した。これはマリア・ルス号事件をきっかけとして両国が接触を持ったことを直接の原因として条約交渉が惹起したものであり、南米諸国のうち日本と国交を樹立した最初の国はこのペルーであった。
なお、この頃既にペルーには太平洋を漂流中に外国船に救助され、1842年にペルーのカヤオ港に連れて来られた尾張国出身の長吉、十作、亀吉、伊助の日本人4人が暮らしていた。4人のうち、長吉は1860年頃にペルーを離れ、清国経由で帰国したが、十作、亀吉、伊助の3人はペルーに残り、伊助は1877年(明治10年)に故郷の愛知県知多半島の村に手紙を送っている。
1874年にクーリー貿易は廃止されたが、その後もペルーの太平洋沿い(「コスタ」)の大農園主はさらなる労働力を求めた。そのことより、1898年(明治31年)に日本の移民会社である森岡商会が田中貞吉を代理人としてペルーに派遣し、翌1899年(明治32年)に森岡商会を仲介役として日本人のペルーへの集団移民が始まった。790人の日本人がペルーへの最初の移民船である「佐倉丸」で横浜港から太平洋を渡り、同年4月3日にペルーの首都リマに隣接するカヤオ港に到着した。これは南米への集団移民としても最も古いものであり、移住する乗客の内訳は新潟・山口・広島の出身者が多かった(後続の移民では沖縄や九州各県の出身者が増えていく)。
ペルー経済の長い停滞により、1980年代後半から日本やアメリカ合衆国へ労働移住(日本へは "Dekasegui")をした人が多い。2012年12月31日現在、日本では49.483人のペルー国籍者が在留外国人となっている。それは日本国内ではブラジル(ブラジル国籍は193,571人)に次ぎラテンアメリカ第2の在留人口である。平成22年時点で日本永住者も3万人を越えつつある。
ペルーは近年、出稼ぎの送り出し国として知られている。1980年代のインフレや長引く不況、それに伴う高失業率や左翼ゲリラのテロ等によって、多くのペルー人が安定した仕事を求めてアメリカをはじめ、スペインやアルゼンチン等に移民している(海外に居住しているペルー人は合計で200万人を超える)。そして、前述の通り日本にも1990年の入管法改正を機に多くの日系人がペルーよりやってくることとなった。合計10万人とされているペルー日系社会のその半分が(2011年12月現在52.842人の登録者)日本で生活している。この数字は疑問視されているが、理由として多くの「偽装日系人」として日本に入国した人の一部が「在留特別許可」という手続によって正規のビザを取得している場合と日系ペルー人が日本で出生した子弟(年間平均500人)も含まれているためである。