裁定の限界
行動ファイナンスでは心理学的なバイアスなどがもたらす投資家の限定合理性によりミスプライシングが起こるという考え方が一般的である。しかし、そのようにして価格が適正水準から逸脱すれば裁定機会が生じ、合理的な投資家は反対売買を行うことで利益が得られる。そして反対売買の結果として価格は再び適正水準に戻るはずである。ミルトン・フリードマンに端を発すると言われるこの議論は行動ファイナンス理論において大きな弱点の一つであり、市場の効率性を擁護するために度々用いられてきた。
フリードマンの議論は裏を返せば、合理的な投資家が何らかのもっともらしい制約のために裁定取引が行えなければ、ミスプライシングが継続しうるということである。このようなもっともらしい制約により裁定取引による市場の価格調節機能が働かないという考え方は、ブラッドフォード・デロング(英語版)、シュライファー、ローレンス・サマーズ、ロバート・ワルドマンによる論文などで見られていたが、シュライファーとヴィシュニーによる1997年に発表された論文により現実的な設定の下で理論的に明確に示された。
シュライファーとヴィシュニー以降、多くの裁定の限界を利用した論文が発表されており、現在では心理学的バイアスを用いた手法と並び、行動ファイナンス理論の主要な方法論の一つになっている。