作戦要務令
攻撃の主眼は敵を包囲して殲滅することにあり、その重点は地形を判断して敵の弱点に指向すべきである。その指向性として例えば敵の戦闘力の発揮が困難となる翼側や部隊の間隙、敵の予期しない正面などがある。包囲とは敵の正面と側面を拘束することによって大きな戦果を挙げることが可能となる。包囲には両翼包囲、一翼包囲、背後包囲の種類があり、包囲を実施する場合には縦隊の併進や後方部隊の戦闘加入などがあるが、事前の準備を必要とする。包囲が困難である場合には正面攻撃によって敵の前線を突破し、その兵力を分断して局部的に包囲する。状況に応じて敵の側面や背面を攻撃するが、これは極力行動を秘匿し、迅速に急襲することが重要である。
戦闘のために前進する場合、一般に各部隊に作戦地域を区分して担当させ、必要な戦車、砲兵、飛行隊などを配属して所望の目標に対して前進させる。部隊長は命令に従って状況に予想する戦場付近の地形や道路網などを判断し、部隊の目標を定めて前進する。前進するための配置は機動を容易とし、敵に対して優勢を維持して兵力をいくつかの縦隊に区分する。
1938年(昭和13年)軍令陸第19号として全軍に公布された。それまでも陣中要務令(1924年(大正13年)8月)と戦闘綱要(1929年(昭和4年)2月)があったが、重複した内容が多く、作戦要務令は両者を統合し、支那事変(日中戦争)の戦訓を採り入れ、対ソ戦を想定して作られた。典範令でいう令の一種。陸上自衛隊の野外幕僚勤務・野外令はこれを参考に制定された。
「軍ノ主トスル所ハ戦闘ニアリ」で始まる作戦要務令は、1938年(昭和13年)2月9日参謀総長と教育総監が共に上奏(列立上奏という。)して天皇の裁可を得て制定された。旧陣中要務令を継承した第一部と旧戦闘綱要を継承した第二部で構成されていたが、1939年(昭和14年)10月に第三部が、1940年(昭和15年)3月に第四部が附加された。第一部には陣中勤務について記され、第二部には戦闘について、第三部は輸送・補給など後方勤務に記されていた。第四部はガス戦や上陸戦の要領について記されていたが、第四部のみ「秘扱い」となっていた。
陣中勤務や戦闘についての綱領は1889年(明治22年)9月の「野外要務令草案(陸達142号)」からあったが、長らく外国の影響を受けた内容であったため、作戦要務令制定にあたっては日本独自の戦術思想の確立を目指したという。
敗戦に伴い、1945年(昭和20年)11月30日付け陸達第68号で廃止された。