供給予備力
このような事態は何としても避けるというのが系統運用の鉄則である。
電力系統全体の停電を避けるためには、発電機のUFRが作動する前に、一部の負荷を強制的に遮断して需要電力を引き下げることにより需要電力と発電電力とのバランスを取り戻し、系統の周波数を回復させることが必要である。そのために、配電用変電所にもUFRが備えられており、発電機のUFRが作動する前に変電所のUFRを作動させ、一部の配電系統への電気の供給を自動的に遮断するようになっている。これは一部の地域で停電が発生することを意味する(この停電はUFRの動作により自動的に起きるもので、事前に計画したとおりに一部の地域で電気の供給を止める輪番停電とは異なる。)。
電力系統全体の停電はもちろん、一部の地域での停電をも回避するためには、不測の事態に備えて、予想される需要電力を上回る出力の発電設備(供給力)を用意しておく必要がある。多めに用意した分の供給力を供給予備力という。
供給予備力の最大3日平均電力に対する比率を、供給予備率(あるいは単に予備率)という。最大3日平均電力は、1年間または1か月間のうち、日ごとの最大電力の上位3日分の平均である。
供給予備力は、少なすぎれば、熱波や寒波の最中に供給力不足による停電を引き起こすことになり、人々の生活や経済活動に多大な悪影響を及ぼす上、場合によっては人命にかかわる。しかしながら、供給予備力を大量に保有することは、普段は運転しない発電設備をいつでも運転できる状態に維持し続けることにもなり、費用がかさむ。したがって、供給予備率には、適正な水準がある。供給予備力は、需要電力の8%から10%程度、確保する。