テレビ離れ
2020年10月にNHK放送文化研究所が実施した調査によると、調査日(平日)に15分以上テレビを視聴した割合は10歳~15歳で56%、16~19歳で47%、20代で51%となり、10代~20代の半数がテレビをほぼ視聴していないことが示された。要因として、夜間はインターネットの利用が増加したこと、朝の時間帯においても化粧や身支度などの身の回りの用事が増加していることが挙げられている。全世代の合計では2015年に85%であったが、2020年には79%に減少した。2015年の調査と比較すると30代~40代においても10%を超える減少となり、テレビ離れが加速している実態が明らかとなった。一方、年代が上昇するにつれてテレビの視聴割合も増加し、70代以上では95%がテレビを視聴している。
総務省が2021年8月に発表した情報通信メディアの利用時間に関する調査では、2012年の調査開始以来初めて、10代から60代の平均値でインターネット利用時間がテレビ(リアルタイム)視聴時間を上回った。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う在宅時間の増加によって利用時間が増えた娯楽については、10代、20代では「動画投稿・共有サービスを見る」が最も多く、30代以上では「テレビ(リアルタイム)を視聴する」が最多であった。
またテレビの個人視聴率の普及に伴う「コア視聴率」重視の方針によって地上波のテレビ番組が40代向け中心へとシフトし、高齢者のテレビ離れも進んでいる。
テレビ雑誌の休刊も進んでいる。2022年にはNHKの週間情報誌「NHKウイークリーステラ」が、2023年には大手週間テレビ情報誌「週刊ザテレビジョン」と大手CM情報誌「CMNOW」が休刊となった。