大久野島の毒ガス製造
一般工員はそもそも製造していた物自体の知識が不足していたこともあり、危険手当加増目当てで自ら進んで危険な現場に志願したものもいた。また当時は就業不良=悪という考えがあり「身体に異常があればすぐに診療所に行って治療を受けるよう」と厳しく指導され医務室へ行っただけで少々の傷害でも休業処置がとられていた。それに対して工員側は、使命感から、あるいは生活がかかっているため、あるいは憲兵が徹底的に調査するため、休業や入院を嫌がって少々の傷害でも作業に従事していた(重症でない限り休むことは許されなかったとする証言もある)。受傷箇所によっては気軽に申告できない女性工員にとってはさらなる苦痛を味わったという。働けなくなって退職したとしても、軍から召集令状が来ていた。
昭和12年(1938年)頃から大量生産要員として多数の新入工員を入れたが、未経験者に対して指導工員の絶対数が少ないため、早い段階から受傷し昭和15年(1940年)末ごろから若年工員に離職者が出始めた。国家総動員法に基づき昭和15年には旧制高等小学校卒業者を対象とした技能者養成所が島に開校している。戦争が続く中で、工員(軍属)にも応召者が出ていた。そして労働者確保のため徴用工や学徒勤労動員・勤労報国隊が用いられた。これらの募集には毒ガスとは言わず「化学を応用した皇軍兵器」と説明した。徴用工は2年間だけだがほぼ危険な現場に行かされたという。
製造所末期には完全に軍隊化していた。硝酸・硫酸・塩酸など主成分が海上封鎖により海外から入ってこなくなったため、製造自体は縮小していった。
国外、特に中国での毒ガス廃棄問題に関しては遺棄化学兵器問題を参照。ここでは日本国内、特に大久野島を中心とした廃棄について記す。
終戦時全国に毒ガスが配備されていたが、その理由については環境省が取りまとめた資料では以下のとおり。
研究・訓練及び実験等 - 陸軍では科学研究所や演習場、陸軍学校などへ配備された。
毒ガス戦準備計画 - 昭和19年(1944年)1月29日大本営陸軍部はアメリカが毒ガスを使用する可能性が高いとして「毒ガス戦準備計画」を立案した。これにより忠海と小樽の2つが集積拠点に選ばれ毒ガス弾が配備された。
疎開 - 空襲を避けるため安全な拠点に移されたもの。陸軍は、八本松(広島)や大嶺(山口)に集中的に運んでいる。
つまり大久野島には毒ガス製造によって備蓄品があっただけでなく、意図的に集積されていたことになる。また、この南側の大三島には大戦末期に大久野島から疎開された毒ガスが貯蔵され、西側の阿波島には出張所が置かれ毒ガス弾を貯蔵していた。