堀悌吉
1922年(大正11年)のワシントン海軍軍縮会議では随員を務め、全権・加藤友三郎を補佐した。
堀は、対策案決定会議において、単に「軍艦の保有トン数」のみではなく、個艦の性能や艦齢まで考慮した軍縮案を提示すべき、と主張したが、この主張に賛成したのは山梨勝之進のみであり、不採用となった。この件について後年の堀は「二十五年を経た今も一大痛恨事」と記した。
「国防は軍人の専有物にあらず」という加藤友三郎の言葉を筆記したのが堀である。
渡辺滋の論考
堀の失脚について、渡辺滋(2021年現在、山口県立大学国際文化学部准教授〈日本史研究室〉。)は、下記の趣旨を述べている。
人事権者である大角岑生海相(兵24期)は、堀が第2艦隊参謀長を務めた時の第2艦隊司令長官であり、かつてコンビを組んだ堀に同情的であった。終始、大角は堀を現役に残そうと努力しており、堀自身も大角の尽力を多としていた。
昭和8年12月に、堀が海軍中将に進級すると同時に軍令部出仕となったのは、予備役編入を前提とした人事ではない。堀が軍令部出仕のまま1年も現役に留まったのは異例であり、大角海相が艦隊派の攻勢から堀を辛うじて守った結果の「奇策としての軍令部出仕」であった。
昭和9年12月に堀が予備役編入となったのは、伏見宮博恭王を除けば現役最先任者となっていた加藤寛治(兵18期)の圧力に、大角海相が抗しきれなかったため。大角にとっては苦渋の決断であった。
昭和9年度の人事(発令は昭和9年12月・昭和10年3月)では、堀より1期上の兵31期クラスヘッドで、艦隊派の有力メンバーであった枝原百合一中将も予備役となった。枝原と堀はいずれも50代前半で、予備役編入が過早であるのは同様であった。人事権者である大角海相は、艦隊派の兵31期クラスヘッド(枝原)と条約派の兵32期クラスヘッド(堀)を同時に予備役編入することで「痛み分け」としたと考えられる。
昭和9年度の人事では、兵32期クラスヘッドの堀に加え、兵32期次席の塩沢幸一も予備役編入の危機にあった。昭和9年10月上旬段階に作成された人事局案では、堀と塩沢の両名が予備役編入リストに入っていたものと思われる。