非代替性トークン
Memo Atkenなどの一部のデジタルアーティストは、イーサリアムネットワーク上でのNFTの売買による環境への大きな影響について、強い懸念と主張を表明している。このような懸念に対応するため、イーサリアム財団は、エネルギー消費の少ないプルーフ・オブ・ステーク(英: Proof of Stake, PoS)タイプの検証プロトコルへの移行を進めており、現在のPoW検証プロセスで使用されているエネルギーの1%未満になると予測している。この移行は、2022年までに完了する予定である。それまでの間、一部のNFTアートサイトでは、NFTの購入時にカーボンオフセットの購入を選択できるようにしたり、収益の一部をオフセットプログラムに寄付したりしている。
FLOWのような最新のNFT技術は、すでにプルーフ・オブ・ステークアルゴリズムを採用しており、エネルギー使用量を大幅に削減することができるとしている。CryptoKittiesでは、イーサリアムからFLOWへの移行を計画している。
NFTを保有することにより、そのNFTに関連づけられたアートなどの著作物の知的財産権(著作権など)を保有することにはならない。あるアーティストが自身の作品と関連づけたNFTを販売し、そのNFTが購入され、所有権が変更されても、必ずしも購入者に著作権が譲渡されるわけではなく、元の所有者は同じ作品のNFTをさらに作成できる。法学者のレベッカ・タシュネット(英語版)は、「明示的に譲渡されない限り、購入者が元の作品の著作権を有することにはならない」と述べている。実際に、NFT購入者が原作品の著作権を一般的に取得することはない。もっとも、NFTは高額取引の対象として市場に流通しており、何らかの財産権が認められるという見解が支配的であるため、NFTが第三者に奪われたり、破壊された場合には、侵害者に民事責任や刑事責任が生じる可能性がある。
デジタルアートは、ブロックチェーン技術によってNFTの固有の署名とその保有の権利を保証することができるため、NFTの初期のユースケースとなった。Beeple(英語版)によるデジタルアート作品は、2021年に6930万米ドルで落札された。クリスティーズは、Beepleの『Everydays: The First 5000 Days(英語版)』をその金額で落札し、オークション業界のニュースとなった。英語版Wikipediaでは議論の結果、NFTを「アート」として扱わない決定が行われている。
2021年3月22日には、TwitterとSquareの創業者であるジャック・ドーシーが、自身の最初のツイートを表したNFTを250万ドル以上で売却した。
NFTの投機的市場は、より多くの投資家がより大きな量とレートで取引するようになった。NFT購買の急増は、専門家の間ではバブル経済と呼ばれ、ドットコムバブルとも比較された。2021年4月中旬には需要が大幅に落ち着き、価格は大幅に下落した。初期の購入者は「非常に上手くいった」とブルームバーグ・ビジネスウィークは報じている。ワールド・ワイド・ウェブの発明者である計算機科学者のティム・バーナーズ=リーの功績を称えるワールド・ワイド・ウェブのソースコードのNFTが、2021年6月にロンドンのサザビーズによって競売にかけられ、540万米ドルで落札された。
日本発の動きとしては、2021年8月にそれまで無名の作家がSNS用のアイコン画像Kawaii SKULLの発売を開始し、翌年までに2億円を売り上げた。2021年10月4日にももいろクローバーZがトレーディングカードをNFTで全世界同時発売し、2000万円以上を売り上げた。
2021年12月21日、坂本龍一「Merry Christmas Mr. Lawrence」のメロディーを595音に分割した1音ずつのNFTが発売。
2022年2月、山古志地域振興プロジェクトとして長岡市後援のもとNishikigoiNFT販売開始。