九州電灯鉄道
以下、沿革のうち軌道事業(福博電車および唐津軌道)について詳述する。
また収入には副生物収入を含む。
表のように、電灯の普及によって灯用のガス利用、すなわちガス灯は減少する一方、熱用の利用は増加していった。熱用の増加は、第一次世界大戦勃発後に薪炭の市価が高騰したことによる。またガス事業の副業である副生物の精製・販売に力が注がれ、コークス製造以外にも、1916年にタール蒸留装置が完成し精製コールタール・ベンゼン・ナフタレン・ピッチなどの製造を開始し、1918年(大正7年)には硫酸アンモニウムの製造も開始した。
長崎のガス事業は東邦電力成立後の1922年(大正11年)7月より西部合同瓦斯への委託経営となった。1927年(昭和2年)4月に委託先は西部合同瓦斯を合併した東邦瓦斯(東邦ガス)となり、さらに同年9月、正式に事業譲渡が成立し東邦瓦斯長崎支店の所管となった。その3年後の1930年(昭和5年)、長崎を含む九州地方における東邦瓦斯の事業が独立して現在の西部瓦斯(西部ガス)が発足している。
彦島電気合併直後の1920年3月30日開催の臨時総会にて、設備の拡張のため一挙に倍額以上の増資を行い資本金を5000万円とした。この後戦後恐慌が発生するが、需要増加のペースが鈍ることはなく、おおむね経営に影響はなかった。
1921年(大正10年)12月23日、九州電灯鉄道社長の伊丹弥太郎と同社常務の松永安左エ門は、それぞれ関西電気株式会社の社長と副社長に就任した。この関西電気という電力会社は、九州電灯鉄道相談役の福澤桃介が1914年以来社長を務めていた愛知県の電力会社名古屋電灯と、奈良県の電力会社関西水力電気が1921年10月に合併し成立したものである。成立当時資本金は6914万9650円で、本社は愛知県名古屋市にあり、名古屋電灯時代から伊丹・松永と交代するまで福澤が社長、下出民義が副社長であった。
名古屋電灯(関西電気)は福澤の本拠のようになっていたが、伊丹・松永と交代して経営からほぼ退いた。松永は後年の回想で、福澤は名古屋の政財界との折り合いが悪く、その上事業では需要急増に伴う供給力不足で停電が頻発して市民の不満を買っているような状況で行き詰っており、名古屋電灯と関西水力電気を合併しても打開できるよう状況ではないことから松永が「ピンチヒッター」として関西電気に移ったと書いている。福澤は以後、名古屋電灯から派生した大同電力の経営に専念した。
関西電気の社長・副社長に伊丹と松永が就任した時点で関西電気と九州電灯鉄道の合併は内定しており、1921年12月25日、両社の間で合併仮契約が交わされた。
川上川第一発電所に続く電源開発は、水力発電の適地が川上川以外に存在しないことから火力発電とされ、需要増加を見越して1916年11月に上述の長崎発電所の増設と2万キロワットの大規模発電所新設が決定された。発電所の立地は翌年に佐賀県内の山本駅付近に一旦決定されたが、1918年(大正7年)になって福岡県糟屋郡多々良村名島(現・福岡市東区)に変更された。こうして着工されたのが名島発電所で、1920年(大正9年)の4月と6月に発電機が1台ずつ完成し竣工した。
名島発電所の主要設備は以下の通り。
ボイラー : 10台
原動機 : 17,600馬力カーチス式蒸気タービン2台(米国ゼネラル・エレクトリック製)
発電機 : 12,500キロボルトアンペア三相交流発電機1台(同上、周波数60ヘルツ)
変圧器 : 9台(日立製作所製および芝浦製作所製)
石炭ガスの製造・供給、これに関する副生物の精製・販売といったガス事業は、1916年5月に長崎電気瓦斯に合併したことで同社より引き継ぎ開始した。事業は長崎支店の所管で、石炭ガスの供給区域は長崎市内、ガス工場は同市八千代町1丁目にあった(1922年3月末時点)。
九州電灯鉄道に関与した福澤桃介・松永安左エ門の両名は、九州では他にガス事業も経営し、1913年(大正2年)6月に西部合同瓦斯(現・西部ガス)を設立していた。同社は九州と山口県のガス会社10社を一挙に合同したガス会社であり、福岡・大牟田・佐世保・下関のガス会社も合併に参加したが、長崎市の九州瓦斯は参加せず、別に長崎電灯との合併を選び1914年(大正3年)に長崎電気瓦斯となった。このガス事業が九州電灯鉄道へ引き継がれたのである。
1916年から1921年にかけての事業状況の推移は以下の通り。決算期は毎年5月(上期)・11月(下期)の2回で、需要家数・孔数の数値は各期末、製造量と収入金額は各期中のものである。
福博電気軌道時代の1910年2月、電車経営の附帯事業として土地・家屋の売買・賃貸を手がけることを決定し、ただちに福岡市西部、地行西町にて土地を買収、まず住宅5棟を建築して賃貸を開始した。
九州電灯鉄道となった1912年6月時点では所有土地は2万7千坪、所有家屋は29棟であった。こうした土地経営は電車事業の収益と相まって発展し、さらに1913年以降は百道方面にも事業の対象が拡大、1921年の所有土地は12万8千坪、所有家屋は65軒となった。この結果、九州電灯鉄道時代の9年間で土地建物事業の収入は9倍(1921年下期で1万1千円)となっている。
1912年(明治45年)6月、前年に博多電灯・福博電気軌道合併により成立した博多電灯軌道と佐賀県の九州電気が合併し、九州電灯鉄道が発足した。この合併による供給区域の拡大に加え、合併直後に住吉発電所の2000キロワット増設工事が竣工して福岡市内を中心に電灯・電力供給が大幅増となったことで、会社の供給成績は一挙に拡大。1912年下期末時点では、電灯数は合併前の2倍超の10万1千灯、電力供給は5倍の約2000馬力となった。この間の1912年10月、供給力が豊富となったことを受けて福岡地方の電灯料金の第3次値下げを実施し、同時に電灯工事の無料化を行ったため、需要はさらなる増加に向った。
1912年10月の電気料金改定により福岡地区の電灯料金は10燭定額内灯で月70銭、16燭定額内灯で月1円などとなった。翌1913年(大正2年)春より九州水力電気が低料金をもって福岡市内で地下配電線工事に着手すると、九州電灯鉄道でも対抗上値下げを余儀なくされ、福岡地区の電灯料金について同年6月再度改定した。この段階での電灯種別は定額の内灯・外灯・臨時灯と従量灯、燭光種別は5燭・10燭・16燭・25燭・32燭・50燭・100燭・弧光灯1200燭からなり、料金は10燭定額内灯で月50銭、16燭定額内灯で75銭などと設定された。この料金は旧九州電気区域よりも低廉であった。
1914年(大正3年)に始まった第一次世界大戦の期間中の電灯・電力需要は旺盛で、周辺事業者の合併による供給区域拡大とあわせて供給を拡大させる要因となり、九州電灯鉄道の供給実績は翌1915年(大正4年)には電灯数が20万灯、電力供給馬力数が5千馬力を超えるに至った。