朝日ダム
この間朝日ダム建設は停滞を余儀無くされ、さらにGHQは「九地域分割案」が具現化されるまで日本発送電への一切の事業許可を行わないと通告した。これは政府の課題である「早期の電源開発推進」が瓦解する危険性をはらんでおり、これに屈した政府は1951年(昭和26年)1月に「電力事業再編成令」を公布。日本発送電は全国九電力会社に分割・民営化された。木曽川水系では木曽川筋を大同電力の流れを汲む関西電力が継承したが、飛騨川筋については東邦電力の流れを汲む中部電力と、日本電力の流れも汲んでいる関西電力の両社が水利権の所有を巡り対立。結果政府の裁定により旧・日本電力が保有していた飛騨川の発電施設は全て中部電力が保有することとなり、これにより飛騨川流域は一貫して中部電力が水利権を所有することになった。
これ以降飛騨川の電力開発をさらに促進するために中部電力は「飛騨川流域一貫開発計画」を作成。飛騨川の本・支流に多数のダム式発電所を建設して包蔵水力を最大限開発することを基本方針とした。そしてその第一弾として朝日ダムは秋神ダムと一対の計画として中部電力によって建設が進められたのである。