提督たちの反乱
「反乱」の原因となった論争は数年間に渡って続いていたが、1949年に最高潮に達し、ジョン・L・サリバン海軍長官の辞任やルイス・デンフェルド海軍作戦部長の解任につながった。
1943年11月にジョージ・C・マーシャル将軍は陸軍省と海軍省の戦後の統合を提案した。この提案は後に「統合論争」へとつながり、1947年に国家安全保障法が制定される。同法によって国家安全保障会議(National Security Council, NSC)、中央情報局(Central Intelligence Agency, CIA)、アメリカ空軍が創設された。
陸軍航空軍を分離・独立させる形で新設された空軍は、戦略爆撃の重要性、特に核兵器を用いた爆撃というオプションは、将来起こりうる戦争に勝利するために必要であり、敵対国家・勢力に真珠湾攻撃のような奇襲攻撃の決行をも思いとどまらせることができると主張した。そのため、空軍は長距離戦略重爆撃機による編隊創設を要求し、高官たちはB-36 ピースメーカーの開発に端を発する一連のプロジェクトこそが多額の資金投入を受けるべきであると主張した。
この空軍側の主張に対して、海軍高官たちは真っ向から反対した。