根拠に基づく実践
政府やNGOセクターが実施している社会政策やその他の決定やプログラムの全範囲が、有効性についての妥当な証拠に基づいているべきという要求はますます高まっている。このことは、すべてのタイプの社会的プログラムについての証拠を得ることに向けられた、幅広い評価手法を使うことをますます強調することにつながった。Campbell Collaborationと呼ばれる研究コラボレーションが、社会的政策の分野で根拠に基づく社会的政策の意思決定にエビデンスを提供するために作られた。このコラボレーションは健康科学におけるコクラン共同計画によって拓かれたアプローチに従った。社会的ポリシーに根拠に基づくアプローチを用いることはいくつもの優位点がある。なぜなら社会的に受け入れられているが、実際に評価されてみると効果がないとされることが多いプログラム(たとえば、学校での薬物教育)を減らす可能性があるからである。
「根拠に基づく実践(EBP)」という用語は必ずしも厳格な流儀で使われているわけではなく、多くの心理学者は、彼らの使う方法が「有効性」の確立された基準を満たさない場合でも、自分は「根拠に基づくアプローチ」に従っていると主張する(Berke, Rozell, Hogan, Norcross, and Karpiak, 2011)。実際には、すべての精神保健従事者が根拠に基づくアプローチでのトレーニングを受けているわけではなく、そして大衆は根拠に基づく実践の存在を知らないことが多い。しかし、「根拠に基づくアプローチ」でのトレーニングを受けた精神保健従事者が、他の方法でトレーニングを受けた精神保健従事者よりもより効果的でより安全だという保証はない。結果として、患者は必ずしも手に入る最も効果的で、安全で費用効率のよい治療を受けられるわけではない。根拠に基づく実践をより普及させるため、アメリカ行動認知療法学会(Association for Behavioral and Cognitive Therapies (ABCT))とSociety of Clinical Child and Adolescent Psychology(SCCAP)(英語版)、 アメリカ心理学会(American Psychological Association)の第53部局)、は心理学における根拠に基づく実践に関するウェブサイトで、実践者と大衆のために最新の情報を公開している。