⑤計画
3、4計画を押し進めていた日本は、続く構想として昭和13年頃には概略検討が進んでおり、やはり前後2期の計画として海軍力整備を押し進める予定となっていた。昭和13年11月に策定された「昭和25年初頭における保有艦船一覧表」(防衛省戦史研究室所蔵資料)によると、この頃に想定されていた5計画の内容は戦艦2・空母2・重巡2を中心とするものである。
しかしアメリカは第二次ヴィンソン案にて4計画を大きく上回る建艦をスタートさせ、日本海軍に対する優位を確立しようと動き始めた。さらに1939年に第二次世界大戦が始まると、日独両国に同時に対抗するべく1940年の第三次ヴィンソン案、さらにはスターク案を相次いで予算成立させ、「両洋艦隊」の実現をもくろむ海軍戦力の大拡張に向け動きだした。特にスターク案は海軍力70%増強を図るという、当時の連合艦隊の総戦力に匹敵するまさに圧倒的な計画であった。
このアメリカの計画に対し、帝国海軍は本計画及び6計画の二段階に分けた建造計画によって対抗することとなった。5計画による艦艇軍備の所要経費は約44億円と推算され、昭和17年から25年までの9ヶ年間で実行される予定であった。また、その他に航空軍備にかかる所要経費は約20億円、軍備拡大に伴う生産能力拡充用施設に19億円、教育機関用設備に5億円の費用が見込まれた。
しかし、当時航空本部長だった井上成美中将に戦艦より航空を重視するよう指摘されうやむやになり、さらに12月には、太平洋戦争が開戦、翌年6月にはミッドウェー海戦で正規空母を一挙に4隻失うこととなったため、帝国海軍は、この5計画の内容を空母中心の改5計画に全面的に改定することとなった。