ひゅうが型護衛艦
機関・発電能力の向上(エンジン・発電機の重量増等)により1,120トン増
抗たん性・居住性の向上(機関区間の2重構造化、2段ベット・レストエリア追加等)により約2,940トン増
満載排水量は推定で19,000トンとされ、イタリア海軍の「ジュゼッペ・ガリバルディ」や、スペイン海軍の「プリンシペ・デ・アストゥリアス」などの軽空母と同等か上回っている。自衛艦としては、ましゅう型(12AOE)もほぼ同等の基準排水量を備えているが、補給艦は搭載量が大きいことから、満載排水量は12AOEのほうが一回り大きく、全長も24メートル長くなっている。
主船体は7層、艦橋構造物は5層の甲板から構成されている。艦橋構造物は右舷に寄せられ、長さは70メートル、幅9メートルのいわゆるアイランド方式となった。艦橋はアイランドの4層目(03甲板)に位置しており、同レベルの後部には航空管制室が設けられている。このアイランド部を除いて、第1甲板(上甲板)は艦首から艦尾まで平坦な全通甲板構造となっており、全域が飛行甲板とされている。これにより、艦体の後方3分の1程度が平らなヘリコプター甲板だった従来のヘリコプター搭載護衛艦や、最初に発表された予想図のような艦形では不可能だったヘリコプター複数機の同時発着艦運用を実現し、艦橋が視界を遮ったり気流を乱す事も少なくなり、ヘリコプターの着艦作業も容易になった。
マルチハザード化とグローバル化を背景に、近年、世界的に戦争以外の軍事作戦(MOOTW)のニーズが増大しているが、本型は、これらの作戦においても非常に有効であると期待されている。特に自然災害の頻度が高い日本においては、災害派遣における人道支援任務への応用が期待されている。
全通甲板などの設備により、航空機の運用性が向上していることから、艦載用に設計されていない陸上自衛隊機や、消防防災ヘリコプターなど民間機の離着艦も可能と見られている。この性能を生かして、大規模災害時の海上基地としての機能も盛り込まれており、海上自衛隊が保有するMCH-101掃海・輸送ヘリコプターを搭載しての救援物資輸送や、救難飛行隊のUH-60Jによる傷病者の収容、消防や警察、海上保安庁のヘリコプターに対する管制・補給支援が計画されている。また、上記の多目的室など自治体関係者による合同対策本部を収容できる設備が用意されているほか、後部エレベーター・スペースの直前には集中治療室を含む病床8床や手術室1床などの医療設備を持つ。
フルハルモデル版とウォーターライン版がある。
13中防の計画段階では、下記の3つの船型案が提示された。
在来型のDDHと同様に前部に構造物を持ち、後部をヘリコプター甲板とする案
艦橋構造物で前後の甲板を分断し、艦橋の前後にヘリコプター甲板を持たせる案
艦の全長に渡って障害物のない発着甲板を有する全通飛行甲板型とする案
3つの案のうち、当初は第2案が、予想図では無く「イメージ図」という用語を伴って発表された。この図の段階でマストや煙突は右舷側に寄せられており、左舷側には前後の発着甲板をつなぐ大型のシャッターや大きな艦橋が置かれているだけだったため、実際には既に全通甲板の第3案に内定しており、第2案は、計画の早い段階で航空母艦に近い形状の第3案を発表して憲法9条の解釈をめぐる世論の反発に巻き込まれてしまうことを防ぐために作られた案に過ぎないとも言われている。
前任のはるな型(43/45DDH)からヘリコプター運用能力、護衛隊群旗艦能力の発展・向上が要求されたことから、基準排水量は歴代自衛艦として当時最大の13,950トンとなった。しらね型(50/51DDH)と比較すると約8,600トンの追加となっており、計画時の資料によると、下記のような内訳であると説明されている。
情報指揮能力の向上(多目的エリアの設置等)により約480トン増
ヘリコプター運用能力の向上(搭載/整備スペースの増設、昇降機×2基の搭載等)により約3,230トン増
装備武器の能力向上(水上艦用ソーナー、射撃指揮装置の装備等)により約830トン増