頭脳流出
日本では英語などヨーロッパ諸語と日本語の言語的距離が遠いため、日本の研究者が認知されない一方で流出を阻止する防壁にもなっている。ただし国内では東京一極集中が激しい。
1990年代にバブル崩壊と日米半導体摩擦の影響で技術者の立場が不安定になり、韓国政府の手引きによる技術者のソウル通いが流行、先端技術が流出した。良い時は1ヵ月に4倍ほどの給料が入ったが、用無しになると解雇されるのも早かった。その後、日本の半導体産業は韓国の後塵を拝することになっていった。
2000年代には、数は少ないながら、理学・農学・工学の博士号を取得した研究者などの高学歴者が、日本に希望する職や仕事環境がないことや、報酬等の評価が低いことなどから、渡米・渡欧するケースが見られた。一方でむしろアメリカ合衆国への留学生が減少したことから、若者のいわゆる内向き志向が、日本国政府や企業によって、懸念される状況にあった。
2014年にノーベル賞を受賞した中村修二がアメリカ合衆国国籍であったことや、科学部門の予算を大幅増額した中華人民共和国への頭脳流出が相次いで起きるようになったことから、日本での待遇の悪さによる頭脳流出問題が広く注目を集めた。