ヒドロキシエチルデンプン
HESは一般的な用語であり、平均分子量、モル置換度、濃度、C2/C6比、および最大1日用量に従ってさらに分類される(後述)。
輸液としては膠質液に分類され、電解質を主たる成分とする晶質液よりも血管内容量維持効果に優れる。とりわけ、近年発売されたボルベンは先行品のヘスパンダーやサリンヘスに比べて、およそ1.5倍の血管内容量増加作用をもつとされる。
一方、副作用として腎障害が強く懸念されており、重症患者へのHESの使用は、死亡および腎障害のリスクの増加と関連しているとされる。欧州医薬品庁は、2013年6月に適応縮小の合意手続きを開始し、2013年10月に完了した。EUにおけるHESの完全撤退手続きは2018年に完了する予定だったが、販売期間延長が繰り返されている。日本においては一貫して販売・使用され続けていたが、2023年1月、重症敗血症の患者が禁忌に追加された。
CMDhは、患者を保護するための追加措置の組み合わせが実施される限り、輸液用のHES製剤は市場に残されるべきであると結論を下した。欧州委員会は、この結論を承認し、2018年7月17日にEU全体に法的拘束力のある決定を行った。2018年のコクランレビューではそれまでの質の高い臨床研究を総括し、結局のところ、重症患者のへのHESの使用は死亡率にはほとんど影響を与えず、腎代替療法導入率上昇も軽微であるとしている。2021年7月、FDAは米国でHESの適応をさらに制限した。曰く、手術室の患者にも副作用があるため、体液補充療法に他の製剤が利用できない場合にのみ使用すべきである、と。このネガティブラベルにより米国の2つの最大のHES生産企業が、グローバルHES商標の登録を抹消した。2022年5月24日、欧州委員会は、輸液用HES溶液の販売認可の一時停止を確認する法的決定を下した。一方、公衆衛生上の理由から必要な場合、EU加盟国は18ヶ月を超えない範囲で停止を延期し、リスク最小化措置の合意に従い、HES溶液の上市を継続することができるともしている。
以上に述べたとおり、欧米においてはHESの使用に大きな制限が課せられている状況であるが、日本においては、少なくとも公的機関を巻き込むような議論とはなっておらず、HES製品が安全性の懸念から回収されたことも無い。手術中使用に関しては大きな問題なく使用できるとする意見もあるものの、日本でも使用制限が強められ、2023年1月13日、重症敗血症への禁忌追加が周知された。