日本大博覧会
1911年8月、第2次桂内閣は総辞職し、8月30日に第2次西園寺内閣が成立する。第1次西園寺内閣と同様に、政友会幹部の松田正久は法務大臣、原敬は内務大臣として入閣した。新内閣の1912年度予算編成に際し、元老井上馨は外債の償還のために大幅な歳出削減を主張した意見書を山本達雄大蔵大臣に送っており、井上の意見書の中で「日本大博覧会」は不急の事業であるとして中止すべきとされていた。また第2次西園寺内閣では海軍の拡張案が問題となっており、海軍の拡張を求める齋藤実海軍大臣と公共事業の拡充を求める原内相との間で意見対立が起きていた。
山本蔵相は海軍の拡張案を受け入れ、原の求める事業の中で電話拡張、港湾修築、鉄道拡張は認め、「日本大博覧会」、国勢調査、議院建築の3事業の延期を提案する。11月20日、西園寺と松田、原との三者会談が行われ、山本蔵相の提案が了承された。そして11月24日の閣議の席で、「日本大博覧会」の無期延期という形で中止が決定された。翌1912年3月22日、勅令で正式に「日本大博覧会」の中止が公布され、3月31日には日本博覧会事務局が廃止された。
中止決定に対して1912年2月24日には、衆議院に「明治五十年日本大博覧会開催に関する決議」が提出された。決議は「日本大博覧会」の開催が、日露戦争後の経済発展、産業振興の絶好の機会として予定通りの開催を求めたものであった。この決議は委員会審議の中で修正の上、3月22日の本会議で可決された。修正の中で、政府が博覧会の遂行が困難である場合、地方公共団体や私人が企画し、政府が支援することとの内容が盛り込まれた。これは国主導ではなく、東京市などの地方公共団体や経済団体が主導して博覧会を開催する動きを反映したものであった。
人類館は「第五回勧業博覧会」の会場外に設けられ、公式の展示場ではなかった。しかし会場案内などでは紹介されており、事実上博覧会を構成する展示と見なされていた。人類館は1889年のパリ万博で行われた、フランス領植民地の集落、住民の大規模な展示以降、欧米で開催される万国博覧会に広まっていた。「第五回内国勧業博覧会」では台湾館と同様、当時の万国博覧会のトレンドに沿った形で設けられることになった。
「第五回内国勧業博覧会」の人類館展示では、展示された清国人、韓国人、そして沖縄の展示がそれぞれ清、韓国、沖縄からの抗議を受けて撤回に追い込まれた。しかし人類館の展示は当時の万国博覧会のトレンドに沿って設けられたものであったため、将来の万国博覧会の開催を見据えていた「第五回内国勧業博覧会」において、展示の一部が撤回に追い込まれながらも人類館自体の閉鎖は行われなかった。
吉武東里の案は、まず博覧会という短期集中型のイベントにおいて観客の興味関心を引き付けるべく、バラエティーに富んだ会場作りが必要とされるとの視点で構成されていた。青山会場は西洋風、都会的かつ人工的な構成とし、一方、代々木会場は東洋風、田舎風、自然的な構成として両会場にはっきりとした変化をつけた。
他の設計競技参加者の案は青山、代々木両会場ともに欧米の博覧会会場をモデルとした幾何学的な配置案であったのに対し、吉武の案は青山会場に関しては欧米風の規則正しい直線的な建物配置としたのに対し、代々木会場は曲線的な道路を用い、既存の森林を生かした形になっており、代々木御料地に遺されていた武蔵野の自然を有効活用した設計となっていた。つまり博覧会予定地の現状を的確に分析してその特性を生かし、青山、代々木の両会場に変化をつけて博覧会会場としてまとめ上げた力量が一位当選として評価された。