横浜毎日新聞
東京毎日を合併した帝都日日は、大東亜戦争(太平洋戦争・第二次世界大戦)遂行へと突き進む軍部・大本営報道部・東條内閣を批判する言論で発売禁止や停刊を繰り返し、ついには1944年(昭和19年)4月3日、内閣情報局から新聞紙法および治安維持法に基づく発行停止命令を受け、廃刊に追い込まれる。終戦直後に一時復刊したが、野依が公職追放され再び休刊。対日講和から6年もの歳月が流れた1958年(昭和33年)7月19日にようやく完全復活を果たした。野依死後の1969年(昭和44年)7月1日、児玉誉士夫がオーナーを務めていた国民タイムズ(現・東京スポーツ)の旧紙名を引き継がせて、『やまと新聞』に改題した。21世紀に入ってからは、Webサイト更新により随時刊行する電子新聞に転換している。
創刊日時についてもかつては諸説あったが、旧暦明治3年12月8日創刊で確定している。これらが確定したのは、創刊第1号の実物が1964年に発見されたことによる。
毎日新聞社の母体となった大阪毎日新聞(大毎)が東京に進出する際、『電報新聞』(1906年6月の買収後『毎日電報』へと改名、のちに毎日が吸収)に続く東京での足掛かりとして目を付けたのが、当時報知新聞系列で『東京毎日新聞』と名乗っていた本紙であった。大阪毎日と東京毎日で名称的にも相性が良いと思われたが、買収交渉は不首尾だった。やがて三菱財閥系列の『東京日日新聞』(東日)から営業譲渡の打診があったため、大毎は東日の買収を選んだ。詳細は「大阪毎日新聞#沿革」および「東京日日新聞#経営者交代・大毎による買収」を参照
宮武外骨によると、本紙が『毎日新聞』から『東京毎日新聞』へと改題した(1906年7月)のは、大毎の『毎日電報』買収(1906年6月)から同社の東京進出の意図を察し、先手を取って混同を避けるためであったという。さらに宮武は、後年に本紙が大毎側へ題名の売却を持ち掛けたが、大毎がこれを拒絶したとも述べている。このため、大毎と東日が題号を統一して『毎日新聞』が誕生するのは、新聞統制により本紙が帝都日日に合同した後の、1943年(昭和18年)まで待たねばならなかった。詳細は「毎日新聞東京本社#歴史」および「東京日日新聞#全国紙『毎日新聞』へ」を参照
1990年代に不二出版から復刻版が出版された。
本紙は日本で最初の日刊新聞であるとされる。これ以前の近代新聞には、1861年5月創刊で週2回発行の英字新聞『ナガサキ・シッピング・リスト・アンド・アドバタイザー』(長崎)、1861年10月創刊の英字新聞『ジャパン・ヘラルド』(横浜)、1862年江戸幕府がオランダ語を翻訳した『官版バタビヤ新聞』(江戸)、1865年ジョセフ・ヒコ(浜田彦蔵)が翻訳した『海外新聞』(横浜)、1863年3月創刊の週刊英字新聞『ジャパン・コンマーシャル・ニュース』(横浜)などがある。なお『ジャパン・ヘラルド』は、競合する後発の『ジャパン・コンマーシャル・ニュース』に対抗して『デイリー・ジャパン・ヘラルド』という広告主体の日刊紙を無料で配っていた。この『デイリー・ジャパン・ヘラルド』(1863年)を日本初の(外国語の)日刊新聞と見なし、横浜毎日新聞の方は「日本初の日本語日刊新聞」と言及される場合もある。
幕末の新聞は半紙を二つ折り、若しくは四つ折りにしたものを数枚まとめた「冊子」であったが、本紙は当初から、洋紙の両面に記事を鉛活字で印刷していた。
「本紙は創刊時は『横浜新聞』という題名で、その後『横浜毎日新聞』へ改題された」という説がかつて存在した。例えば宮武外骨の書いた文章はその説を採用している(甘利璋八によると、この説はそもそも宮武が言い出したものだという)。しかし現在では創刊時から『横浜毎日新聞』という題名だったことが確認されている。
横浜毎日新聞(よこはままいにちしんぶん)は、かつて存在した日本の新聞。日本初の日刊新聞とされる(のち夕刊新聞)。たびたび改題されており、東京毎日新聞(略称:「東毎」)と名乗っていた期間が最も長い。現存する全国紙の毎日新聞とは別系統である。
石橋湛山 - 1908年(明治41年)入社。翌年、徴兵のため退社。後に第55代内閣総理大臣になる。「石橋湛山#ジャーナリスト時代」も参照
井土霊山 - 記者や編集長として、1880年代前半に「東京横浜毎日新聞」、1895年前後に「毎日新聞」、1914年以降には「東京毎日新聞」に在籍した。
大杉栄
尾崎士郎
加藤勘十
茅原華山
岸上克己 - 幸徳秋水および横山源之助の薦めで1903年(明治36年)に入社、後に埼玉日日新聞主筆を経て浦和町議会議員。
木下尚江
肥塚龍 - 後に衆議院当選8回、副議長も務めた。
小泉又次郎 - 1887年(明治20年)島田の秘書となる。後に衆議院当選12回、貴族院勅選議員も務める大物となり、孫の小泉純一郎は第87-89代内閣総理大臣になった。
島田三郎 - 1874年(明治7年)入社。文部省を経て1881年に復帰、沼間の退任により社長に就任。後に衆議院当選14回、議長まで登り詰める大物国会議員となる。
杉村濬 - 1875年入社。後に外交官。
関和知 - 1907年(明治40年)萬朝報から移籍。後に衆議院当選7回を重ねる有力議員となる。
平澤計七
藤田勇 - 記者として在籍の後、1919年より社長を務める。
水野成夫 - 1925年に半年ほど在籍。後に日本共産党中央機関紙『赤旗』初代編集長や産経新聞社社長などを歴任。
山口孤剣
横山源之助