う蝕
う蝕には、乳幼児期の乳歯に特徴的なものがある。
カゼインホスホペプチド・非結晶リン酸カルシウム複合体(CPP-ACP)は再石灰化を促進すると考えられている。歯に塗るペーストやシュガーレスガムといった製品がある。
至適濃度のフッ化物は歯質を強化し、再石灰化を促進することで、齲蝕を予防する。フッ化物は、エナメル質のハイドロキシアパタイトの結晶に結合し、エナメル質の脱石灰化を減らし、う蝕への抵抗を強化する。
フッ化物による齲蝕予防は、フッ化物応用と呼ばれ、萌出した歯に直接作用する局所応用と、萌出した歯と歯の形成期の両方に作用する全身応用がある。全身応用には、水道水フッ化物添加、食塩へのフッ化物添加、フッ化物錠剤の服用、局所応用にはフッ化物洗口、フッ化物配合歯磨剤、フッ化物の歯面塗布などがある。年に数回、高濃度のフッ化物を塗布するより、歯磨き剤や洗口で頻繁に少量のフッ化物を用いたほうが再石灰化が促進できる。
ブラッシングに際しては、必ずフッ化物入り歯磨き剤を使用し、フッ化物を口腔内に少し残す工夫をする(例えば一度磨いた直後にもう一度磨く。二度目は口すすぎをせずに吐き出すだけにする)。6歳未満の子供に対しては、親が必ず監視し、ごく少量(直径5mm未満)の歯磨き剤を使用する。多くの歯科医師は、歯の継続的な管理(メインテナンス)に際して、フッ化物の歯面への塗布(健康保険適用)を行っている。日本では水道水へのフッ化物添加はほとんど行われていないが、学校においてフッ化物洗口を行うところが増えており、虫歯の本数は減少している。
世界保健機関の報告では、フッ化物の利用と口腔清掃が行われている場合でも、糖類の消費が齲蝕の有病割合と重症率を増加させる。
未開の地では、ブラッシングは行われず、フッ化物は利用されないが、う蝕はほとんど発生しない。米国ではフッ化物の利用は高率であるが、う蝕の発生は多く、日本より少ない。フッ化物は、う蝕のトラブルを約10%減らす。
唾液が酸を中和する能力は人によって違う。緩衝能が高いと酸が速く中和されるが、緩衝能が低いと酸がなかなか中和されず、う蝕が発症しやすくなる。
口腔内に存在するう蝕原因菌の数が多いほどリスクは高い。
永久歯のう蝕は、う歯(Decayed Tooth)、喪失歯(Missing Tooth)、修復歯(Filled Tooth)の数を合計するDMFT指数(DMFT Index)を用いて評価する。より精密な指数では発生した歯面(Surface)の数を記録(DMFS指数)し、また乳歯の状態を記録する指数(dmft指数)にも同様のものが使われる。
DMFT指数は、う蝕の発生と治療、両方を反映するため、歯科医師による治療方針に影響されやすく、年齢が上がるにつれて妥当性が低下する。う歯と修復歯の重み付けが等しいため、疾病の重症度と処置の結果のどちらも正しく表せない。また、う歯の診断基準の変化のため、過去のDMFT指数と今日のDMFT指数に、互換性があるわけではない。1990年代以降、多くの国では歯面を傷付けるのを避けるために、う蝕の診断に歯科用探針の利用することを控えている。
CDCでは、う蝕リスクの高い集団とは、社会経済状態が低いか両親の教育水準が低い人たち、定期的に歯科ケアを受けることのできない人たち、歯科保険に加入していないから歯科サービスを受けにくい人たち、としている。またフッ化物を適正に利用することで、う蝕リスクは減少すると考えられている。
また、臨床における個人の評価の場合は、検査や環境を考慮したモデルによるリスク評価よりも、歯科医師によるリスク認識のほうが適切であるとされている。