横浜スタジアム
横浜スタジアムでは、完成から現在に至るまで改修工事を繰り返すことによって多くの改装が為されている。
1978年 シーズン途中、ダグアウト前にフェンスを設置。
1989年 スコアボード大規模改修(2代目)。選手名・得点表示部は、選手名・回数ごとに分割して表示部が設けられていたが、全面連結表示になり、光源も電球からLED(発光ダイオード)となった。映像表示部は動画も橙単色で写していたが、フルカラーブラウン管式のものに改められた。
1998年 内野人工芝張替え。
1999年 スコアボード大規模改修(3代目)。選手名・得点表示部分を橙単色LEDから3色(赤・緑・橙)LEDに変更。映像表示部も解像度の高いフルカラーLED画面(東芝ライテック製:スーパーカラービジョン)に交換。外野席をベンチシートから背もたれ付コンパートメントシートに換装。また、NPB球団の本拠地球場としては初めての全席禁煙化に踏み切った。また開場以来のメインスポンサーであった日産自動車が経営不振により撤退し、トヨタ自動車が日産に替わってメインスポンサーとなった。これによりスコアボード上端の広告が日産からトヨタのものに変更され、リリーフカーも日産車(最後はエスカルゴの改造車)からトヨタ車に変更されている(いずれも2016年シーズンまで)。
2001年 外野人工芝張替え。
2002年 ベイスターズの親会社がTBSになったことに伴い、スコアボード左右下端のスピーカー部分にTBSの広告を掲示。2010年シーズンまではTBS関係の掲示であったが、2011年シーズンからJ:COMの掲示へと変更された。
法律上、公有地に企業が運営する施設を設置することができないため、建設は横浜スタジアム社が行った上で、一旦横浜市に施設を無償譲渡する形を執り、運営を横浜スタジアム社が行うという形が取られた。なお平和球場解体の際、スコアボードは藤沢市八部野球場に移設され、その後10年ほど使われていた。
一方、大洋側がそれまで川崎市側に対して配慮を行わず一方的に移転を伝えられたことに川崎市は猛反発。市内では「エントツだけのまちにしないで」とキャッチフレーズを銘打って移転反対を唱えるキャンペーンが行われ、当時の市の人口の約半分に当たる54万人分の署名を集める事態となった。署名を受け、大洋球団 は6月15日、移転を再度検討するコメントを発表したが、球団の意向は変わらず当時の球団社長、横田茂平は8月、翌1978年から横浜スタジアムを専用球場とすることを川崎市に正式に通達した。
7月には、2016年以降に内・外野グラウンドへ天然芝を敷設することを視野に球団と運営会社の関係者がMLB球団の本拠地球場を視察していたことが報じられた。
ディー・エヌ・エーでは、このような背景やスタジアムの「コミュニティー・ボールパーク化構想」の下に、野球事業での収入の増加などを狙って球団とスタジアムの一体運営を模索。2015年10月9日には、運営会社の発行済み株式の過半数を保有すべく、総額100億円規模の友好的TOBを実施することで同社との基本合意に至った。同年11月24日からは、球団を通じて、運営会社への友好的TOBを実施。2016年1月20日の締め切り時点でディー・エヌ・エーが運営会社の発行済み株式の76.87%を所有したため、運営会社は同月28日付で、ディー・エヌ・エーの連結子会社(孫会社)に名義を変更した。
運営会社の名義変更後は、ディー・エヌ・エーによる球団とスタジアムの一体運営体制へ移行。移行の当初は、球団が場内での物販・広告収入を直接確保できることによる球団経営の改善や、スタジアムの大規模な改修(後述する天然芝の敷設・観客席の増設など)に向けた意思決定の迅速化が見込まれていた。当時の球団社長だった池田純も、友好的TOBの成立を受けて、今後のスタジアムの運営計画を発表。「COLOR(色)」「ENTERTAINMENT(イベント・演出)」「SEAT(シート)」「HISTORY(歴史)」「BALL"PARK"(野球の公園)」「FOOD(食)」「GREEN(芝)」「BEYOND(超える)」「LANDSCAPE(景観)」というキーワードの下で、横浜市民に愛されるスタジアムを目指すことを明らかにした。なお、コミュニティー・ボールパーク化構想は2017年度、コミュニティボールパークプロジェクトは2021年度にグッドデザイン賞を受賞している。
飛鳥田市長は、大洋の移転意思もあって新球場建設にはやぶさかでなかったが、折からの第一次オイルショックを受け横浜市の財政も逼迫しており、市が単独で建設の予算を捻出することは到底不可能な状況だった。また、当時はみなとみらい地区の造成もまだ構想段階であったうえ、市内には随所に返還の目処が立たないアメリカ軍接収地も点在しており、横浜公園以外で同等の交通アクセスを確保できるような土地はなかった。
従って、必然的に球場の建設は平和球場の建て替えという図式へとなったが、平和球場を解体してプロ野球も開催可能な規模の球場を建設するには、公園内建築物の建ぺい率制限や、所管官庁である建設省との折衝、さらに神奈川県立武道館や横浜公園体育館など、球場建設によって移転を迫られる横浜公園内施設の代替地問題など、資金面以外にもさまざまなハードルがあった。中でも、横浜公園内の米軍横浜チャペルセンターの立ち退きに際しては、日本国政府のほかに在日米軍との調整も必要であった。