東急バス
車両は、基本的に日本国内メーカーからの調達としており、2020年(令和2年)現在は日野自動車、いすゞ自動車、三菱ふそうトラック・バスの3メーカーとまとまった取引がある。
1970年代以前は、東急グループ内の完成車メーカー東急くろがね工業(現・日産工機)を日産自動車へ売却した縁などから日産グループとの関係が深く、全車両の半分近くを民生デイゼル→日産ディーゼルが占めていた時期もあった。日産ディーゼル車は富士重工業製車体で導入していたが、富士重工業のバスボディ製造撤退後は西日本車体工業(西工)製車体に切り替えられた。
2011年にUDトラックスがバス部門から撤退してからは、日野と三菱ふそうからの納車が増えている。いすゞは他メーカーより納車台数がやや少なく、特定の営業所のみに導入される傾向があったが、現在ではジェイ・バスへの移行や車種統合もあり、導入する営業所が増えつつある。
「東急バスIC1日乗車券」を発売している。ICカードPASMO・Suicaに書き込む形で、利用当日にバス車内のみで発売。大人520円、小人260円。
東京都内、川崎市内、横浜市内の東急バス全線で利用可能。羽田空港・成田空港アクセスバス、東京ディズニーリゾート直行バス、溝の口駅 - 新横浜駅直行バスを除く。他社との並行区間や共同運行路線では東急バス運行便のみ利用可能。深夜バスは半額(通常運賃相当額を現金かICカードで支払い)で乗車可能。
2014年9月1日より、渋谷区コミュニティバス(ハチ公バス)の東急バス運行区間に限り利用可能となった。
2015年4月1日より、東急トランセ代官山循環線でも1日乗車券が利用可能となった。
2013年12月20日までは、磁気カード式「東急バス1日乗車券」をバス車内・営業所・案内所で発売していた(大人500円、小人250円)。磁気カードの券面は中央に東急バスの車両(日産ディーゼル製ノンステップバス)の写真と「Tokyu One-day Ticket」のロゴがデザインされたもので、大人用がピンク、小人用がブルーと色分けされていた。磁気カード式1日乗車券に限り、小人運賃50円実施期間中は1日乗車券の発売額が小人150円となっていたが廃止された。
昭和30年代には、郊外の世田谷区、目黒区、横浜市などで路線の伸びが著しく、営業所の新設も相次いだ。この頃には東京駅を発着する都営共管の幹線が大田・品川・目黒・世田谷の各区から放射状に張り巡らされた他、新宿駅を発着する都営共管路線も存在した。
一方、民営バス同士の共同運行も積極的に行い、国際興業傘下から小田急グループ入りし事業の拡大を進めていた小田急バスとの共同運行を開始する。
京王や京急に対しても影響力を持ち続け、渋谷区北部の路線の多くが京王に譲渡された後も、旧代々木乗合自動車由来の初台線を東急単独で長く維持した他、東急と京王の共管で新宿駅へ乗り入れる系統も運行した。京急とは大井競馬場線の共管で信頼関係を保ち、1958年(昭和33年)、羽田空港 - 田園調布線開通で大田区東部の京急バスエリアへ再進出した。
1966年(昭和41年)、東急田園都市線の溝の口 - 長津田間が開業する。東京急行電鉄バスは横浜市営と神奈中が基盤を固めつつあった横浜市緑区(現・青葉区)の田園都市線沿線に本格進出し、鉄道駅と住宅地を結ぶ路線に経営資源を集中投入、多摩田園都市発展の基礎を作った。その皮切りとなった中山線は神奈中が単独運行していたところへ横浜市営共々参戦し、東急・市営・神奈中の3社共管路線が生まれた。その後横浜市営バスや小田急バスとの2社共管路線が増え、神奈中との2社共管も始まる。そして1983年(昭和58年)の十日市場線で横浜市旭区にも進出した。
川崎市内でも、高津区、宮前区、中原区を中心として川崎市バスとともに駅間連絡や住宅地輸送の路線の展開が進められていき、川崎市バスとの共管路線も設定された。
1942年(昭和17年) 2月1日:東京横浜電鉄、山手線以内を中心とする15路線を東京市(現在の都営バス)へ譲渡。 東京市への路線譲渡により、東京横浜電鉄のバスは池上・中延・神明・目黒・中野・世田谷・小杉の7営業所(58路線)体制となる。 5月1日:東京横浜電鉄、京浜電気鉄道、小田急電鉄を合併し、東京急行電鉄に改称。京浜、小田急両社のバス事業を承継、城南乗合自動車のバス事業を吸収。 12月1日:東京急行電鉄、旧京浜電気鉄道系の梅森蒲田自動車(蒲田駅 - 六郷土手間他)のバス事業を吸収。
1944年(昭和19年) 5月31日:東京急行電鉄、京王電気軌道を合併し、同社バス事業を承継。「大東急」が成立。 8月1日:府中乗合自動車商会(現在の京王バスの路線)を傘下に収め、同時に事業を吸収。。 大東急時代のバス営業所については「大東急#バス営業所」を参照。