自動運転車
完全な自動運転車は、カメラやレーダー、LIDAR、超音波センサー、GPS等で周囲の環境を認識し、行き先を指定するだけで自律的に走行する。過去には道路に磁気マーカー(磁気ネイルと呼ばれる永久磁石)を埋め込む方式も開発されていたが、道路にマーカーを埋め込むコストがかかることや、積雪の影響や除雪の障害にもなるためほとんど普及していない。そのため現在では基本的に車のセンサー主体で自動運転できる自動運転車開発が中心となっている。マーカー方式は、ガイドウェイバスとしてIMTSが過去に日本で運行していたが、すでに終了している。
自動運転車には、カメラやLIDARなどのセンシング技術、ディープラーニングによる物体認識などさまざまなテクノロジーが使用されている。また、超音波センサーやGPSの働きにより、障害物がないかを自動認識し、自律的に走行できるよう設計されている。
アダプティブクルーズコントロール、レーンキーピングアシストなどを組み合わせ、先行車との車間距離を一定に保った自動追従走行を実現する機能。
あくまでも運転を支援するシステムであって、常に運転の主体や責任はドライバーにある。そのため、10 - 15秒以上ステアリングから手を離しているとシステムが解除される等の仕様となっており、自動運転はできない。また、ステアリングアシストは、約65 km/h以上でないと作動しない車種がある。車線の逸脱を防ぐシステムにおいてもハンドルを制御する前に警告を発するなど、先に人間の操作を促す仕様となっている。
詳細は下記、渋滞時追従支援システムを参照。
本田技研工業:ホンダ センシング
メルセデス・ベンツ:ディストロニック・プラス(ステアリングアシスト付)
フォルクスワーゲン:レーンキープアシストシステム “Lane Assist”
アウディ:トラフィックジャムアシスト
日産自動車:プロパイロット
SUBARU:アイサイト (EyeSight) ver.3
トヨタ自動車:高度運転支援システム (AHDA)
トヨタ自動車:セーフティー センス(CとPが該当)
ボルボ:インテリセーフ・オートパイロット
ZMPには自動運転車開発の為、インテルが出資している。
BOLDLY 2020年4月、茨城県境町は国内で初めて定時・定路線の自動運転バスを導入する。このバスは、町内の医療施設や郵便局、学校、銀行などを結ぶルートを走る。車両はBOLDLYが保有している自動運転バス「NAVYA ARMA」(仏ナビヤ製)を使う。
パイオニア みちのりホールディングスと共同で、2018年より路線バスの自動運転の実証実験を開始する予定。
いすゞ自動車・日野自動車 いすゞと日野は2016年5月にITSシステムや高度運転支援技術を共同開発することで合意。。
住友電気工業 東北地方でバス事業を手掛けるみちのりホールディングスなどと提携し、既存の約9キロメートルの路線で数ヶ月走行する。路面に設置したセンサーでバスから見えにくい歩行者の情報を集め、安全走行につなげるとしている。
京セラ・先進モビリティ 自動運転バス・trota(トロタ)の共同開発を行っている。2021年10月に京セラ滋賀八日市工場 - 同滋賀蒲生工場間(約1km)の試験走行を実施し、2022年に第77回国民体育大会(いちご一会とちぎ国体)で東武西川田駅 - 栃木県総合運動公園間(約700m)を実証運行した。
Turing 自動運転EVの開発を目標として2021年に創業したスタートアップ企業。2023年にはレクサスRX450hをベースにした車両を1台限定で販売した。
より幅広い層へのモビリティ提供 乗員の運転や道案内からの解放 乗員に制約がなくなる(子供や老人、無免許、全盲などの障害者、酔っぱらいなどでも乗れる) 過疎地のバス交通において、乗務員を乗せる必要がなくなるため、人件費による赤字や、慢性的なバス運転手の不足が解消される。 過疎地域での公共交通網の維持。 行動範囲の拡大(ドライバーの渋滞や長時間運転の負担が無くなり、高速鉄道や航空機による移動が過半数を占める 500km以上の距離帯でも主な移動手段の候補となる)。
そもそも「人間より機械の方が優れている」とする意見 交通事故の減少。人間のとっさの状況判断には限界があるが、自動運転車は種々のセンサー(可視光や赤外線、音響、超音波)や、パッシブ、アクティブ両方のレーザーやLIDARによる360度視界により、危険性を素早く察知し、回避行動が可能。反応速度も人間を上回る。