東方文化学院
伊勢専一郎(1929年4月 - 1935年4月)
梅原末治(1929年4月 - 1941年9月)
長廣敏雄(1929年4月 - 1948年3月)
安部健夫(1929年5月 - 1934年3月/東亜研究所委託事業嘱託 1939年1月 - 1944年)
澤村専太郎(1929年5月 - 1930年5月)
塚本善隆(1929年5月 - 1948年3月)
能田忠亮(1929年5月 - 1948年3月)
松浦嘉三郎(1929年5月 - 1934年9月)
森鹿三(1929年5月 - 1948年3月)
高畑彦次郎(1930年12月 - 1938年3月)
内藤乾吉(1930年12月 - 1940年10月)
水野清一(1930年12月 - 1948年3月)
倉石武四郎(1931年1月 - 1948年3月)
藤田至善(1931年7月 - 1938年3月)
有光教一(1931年3月 - 1931年10月)
宇都宮清吉(1931年3月 - 1941年3月)
吉川幸次郎(1931年3月 - 1947年6月)
若城久治郎(1931年3月 - 1933年7月)
渡辺幸三(1931年3月 - 1938年3月)
鷲顕一(1931年5月 - 1932年4月)
鈴木隆一(1931年7月 - 1941年3月)
内藤戊申(1931年7月 - 1936年3月)
山本守(1931年9月 - 1933年3月)
小林太市郎(1932年4月 - 1936年1月)
小川(貝塚)茂樹(1932年5月 - 1948年3月)
常盤井賢十(1932年5月 - 1934年10月)
三国谷宏(1932年5月 - 1939年3月)
新美寛(1932年6月 - 1944年3月)
矢野仁一(1932年6月 - 1948年3月)
この事態に対し、東方文化事業を管轄していた外務省の内部では、対支文化事業特別会計法に「日本に於て行うべき中国に関する学術研究」とあるのを根拠として、中国の政局の変化に左右される北京・上海の研究機関とは別に、日本国内に日本人学者からなる独自の「支那文化研究所」を設立しようとする機運が起こった。そこで外務省の文化事業部長の職にあった岡部長景は、東方文化事業総委員会の委員でもあった服部宇之吉(東京帝国大学名誉教授)と狩野直喜(元京都帝国大学教授)に対して打診を行い(この2人は義和団の乱当時、留学生として北京の日本公使館に籠城した経験をもつ)、2人は合計33名の発起人を集め10月に東西で発起人会を開催、これを受けた外務省により東方文化学院の設立が決定された。当初の岡部の構想によれば、学院は東京だけに設置されることになっていたが、服部宇之吉の「京都は中国研究の盛んなところでもあるし、狩野先生もおられるから」という意向によって京都にも研究所を設けることになった、という話が伝わっている。