航空図
日本ではAIS JapanのWebサイトからAIPを登録の上、ダウンロードできる。
一方で、軍や国防省の組織が作成に関与する事も多かった。アメリカ国防総省地図局(現在の地球空間情報局)も世界統一規格と呼べる航空図シリーズを発行していた。
公益法人や民間での航空図刊行も多く、日本の日本航空機操縦士協会、アメリカのジェプセンなどがある。特にボーイングの配下にあるジェプセン社が全世界の航空情報を集約し独自に航空図を編集・出版して実際の民間の航空会社に有料で提供している(故に「ジェプセンチャート」と言えば航空図の代名詞である)。こうした民間の作成する航空図はあくまで政府の定める航空図の参考図として定められていたが、実際に民間の航空会社はジェプセン社の「Air Manual」を航法上の航空図として利用しており、前述の法的に備え付けるべき書類(航空図)として認められている。概要で触れた「Air Manual」の電子化も民間分野で急速に進み、ジェプセン社のエレクトロニック・フライト・バッグ(EFB)はすでにAirbus社のA380以降の最新鋭機やボーイング社のB787、一部のB777のコックピット内で航法計器との連携の標準化が進みつつある。
初期には海図の様式をそのまま適用してメルカトル図法を用いることもあったが、現在ではランベルト正角円錐図法が主流となっており、「ランベルト航空図」の名称も使われる。一部に地形図等を流用している図や赤道近辺では横メルカトル図法などが見られる。また北極点付近等ではポーラーステレオ投影図法が用いられることもある。