消費
消費を決める要因を現在所得と仮定 したもの。ケインズが提唱した。この仮説によれば長期の平均消費性向は逓減するはずであったが、現実にはほぼ一定であることが後に判明すると、これが他の仮説の登場を促すことになった。
定期的に得られると期待される恒常所得を要因として考えるのが、ミルトン・フリードマンの恒常所得仮説 である。人は将来、所得が増える見通しがあれば消費を増やすが、逆に人は将来、所得が増える見通しがなければ消費を減らす。このような行動をとることを「恒常所得仮説」という。これに類したフランコ・モディリアーニのライフサイクル仮説では、一生涯に得られると期待される生涯所得を寿命で除した平均生涯所得を考える。いずれの仮説も消費の平準化を目的とした貯蓄を想定しており、そのため、もしも仮に人々が合理的であれば、例えば「変動所得に該当する一時的な減税はほとんど消費されずに無効となる」という結論が導かれる。
流動資産の残高を要因として加えたもの。これに類したものに、物価下落による実質流動価値の上昇が消費支出を増大させるとしたピグー効果がある。
消費を決める主要な要因に関する仮説は多数ある。たとえば、現在所得・期待将来所得・利子率・資産だと主張する仮説がそれぞれあり、これらの要因の相対的な重要性については議論がある。
記号消費
機能消費
快楽的消費
顕示的消費