清田治史
早稲田大学政治経済学部経済学科卒業。1971年に朝日新聞入社後、大阪社会部、韓国延世大学校留学、マニラ支局長、1993年‐1996年ソウル支局長、1996年ハーバード大学日米プログラム研究員、外報部長、東京本社編集局次長、総合研究本部長、事業本部長などを経て、2008年、取締役西部本社代表に就任。2010年に朝日新聞を退社した後は、兼務していた福岡ケーブルビジョン理事、九州朝日放送の監査役等を経て、2012年4月から帝塚山学院大学人間科学部の非常勤講師に、2013年4月には教授に就任した。専門は「文章表現」「ジャーナリズム論」「マスメディア論」。
2014年9月13日、同学教授及び国際理解研究所所長を辞職。同年8月5、6日に朝日新聞が誤報であったことを認めた「従軍慰安婦」報道の発端に関わっていたと週刊誌で報じられたことが物議を醸していた中、当初、大学側からは「本人の申し出により退職した」とだけアナウンスされていたが、同日午前に「(教授を)辞めさせなければ学生に痛い目に遭ってもらう。釘を入れたガス爆弾を爆発させる」という内容の脅迫文と釘が学長らに宛てて届いていたことがその後の報道により判明した。大学は被害届を提出し、同日夕方に退職の申し出を受理したとしているが、退職理由については「本人の申し出としか申し上げられない。脅迫文とは関係ない」と、この件との因果関係を否定している。