食品照射
食品への放射線照射にはさまざまな有用性があり、国際的にも広く認められている方法であるが、日本人独特の放射能に対する心理的な拒否反応もあるため日本ではなかなか浸透せず、ジャガイモだけが食品照射を認められている。ジャガイモを除く食品への放射線照射は輸入品に対しても認められていない。
FAOなどの安全宣言に基づき、他の食品にも許可範囲を広めようという検討がなされているが、消費者団体などからの反対意見も根強い。
食品への放射線照射によってそれまで食品内には無かった物質が微量ながら生成される。これは食品を構成している分子の結合が放射線のエネルギーを受けて切れ分解されることで、それまでと異なった性質を持つ新たな物質が作られるのである。多くの分解反応はその食品が加熱される過程で生まれるごく当たり前の物質だけを生み出すが、脂質の中性脂肪から生じる2-アルキルシクロブタノン類だけは放射線照射を受けて分解されたために生じる特有の物質であった。この物質に対してラットを使った動物実験が行なわれ、発癌性があると言う研究報告が2002年に1件なされた。その後、WHOとEUの食品科学委員会、米国のFDAのいずれもがこの報告に対する否定的な研究発表を行い、発癌促進作用は認められないとしている。
結論としては、食品への放射線照射によって生じる変化は加熱調理によって生じる変化と違いは無いといえる。
1988年に出された原子力特定総合研究の報告書と、1994年に出されたWHOの報告書でも、急性毒性、慢性毒性、催奇性、発ガン性、遺伝毒性等のすべてに渡って人体への影響は認められなかったとされた。