陸軍少年飛行兵
1940年(昭和15年)4月、陸軍志願兵令(勅令第291号)陸軍補充令改正(勅令第293号)などにより少年飛行兵の制度が定められた。従来までの「航空兵科現役下士官ト為スベキ生徒」は「少年飛行兵ト為スベキ生徒」となり、生徒は東京陸軍航空学校を卒業して各飛行学校で約1年間の専門教育課程を修了すると少年飛行兵を命じられ上等兵の階級が与えられる。これは実技教育中における事故死の場合に軍学校生徒と現役軍人では一時賜金に違いがあることを考慮したものである。飛行機操縦はもちろん技術・通信においても実技教育では機上整備・機上通信などでの事故がありうるため、教育区分に関係なく少年飛行兵に任じられた。少年飛行兵はさらに約1年の専門教育を経て階級を兵長に進め、下士官候補者として部隊に配属され約6か月の訓練を受けた後に現役の伍長に任官する。
同年10月、宇都宮・大刀洗の各陸軍飛行学校が開設され、熊谷と合わせた3校で操縦分科少年飛行兵は約1年間の基本操縦教育を行った。同年8月に茨城県那珂郡に開設され10月に東茨城郡に移設した陸軍航空通信学校では通信分科と戦技分科の少年飛行兵が、陸軍航空整備学校では技術分科少年飛行兵がそれぞれ約2年間の専門教育を行うこととなった。それまでの採用者数は各期とも百数十名から数百名程度であったものが、これ以後は1期あたり千数百名から数千名と大幅に増大し、太平洋戦争では人員規模において少年飛行兵出身者が陸軍航空の中核となっていった。