都市ガス
供給ガスは天然ガスが主流であり、石油ガスも使われる。
供給ガスの発熱量はマーケットごとに異なる。日本では低発熱量のアラスカLNG(液化天然ガス)プロジェクトと高発熱量のブルネイLNGプロジェクトがあったが、高発熱量のほうがコストを抑えることができ、パイプラインの輸送能力も有効活用できることから高発熱量のLNGが導入された。韓国や台湾も日本とほぼ同じLNG供給源を選択したため、日本・韓国・台湾では高発熱量対応のガス機器で構成されるマーケットとなっている。一方、米英ではガスの国内生産もあり低発熱量の国産ガスを基準としたマーケットになっている。
なお、かつては石炭ガスや石油改質ガスが使われていたが、石炭ガスおよび石油改質ガスは一酸化炭素が含まれているため、(不完全燃焼が起きなくても)ガス漏れによる中毒が発生しやすい。
都市ガスは本来無臭であるが、実際には悪臭(俗に言う「ガス臭い」におい)がする。これはガス漏れ時にすぐ気が付くように、微量の付臭剤を添加しているためである。付臭剤としては、玉ねぎの腐敗したようなにおいがするtert-ブチル メルカプタン(TBM; tertiary-butylmercaptan) C4H10S や、石炭ガス臭のテトラヒドロチオフェン(THT; tetrahydro thiophene)、シクロヘキセン C6H10 またはこれらの混合物が用いられる。
これらのガスはそのほとんどが大気中の空気より比重が軽いものであるが、液化石油ガス(LPガス)を熱量調整した一部のガスは空気より重い。
世界最初のガス事業は1812年に英国首都ロンドンの「ロンドン・アンド・ウェストミンスター・ガスライト・アンド・コークス社」によるガス灯への供給が始まりとされている。日本では、1872年に 高島嘉右衛門が始めた横浜瓦斯会社(後の横浜市瓦斯局、現在東京ガスネットワーク管内)による神奈川県庁へのガス灯への供給が始まりとされている。これを手伝ったフランス人技師のアンリ・プレグラン(Henri Auguste Pélegrin, 1841-1882年)を雇って、2年後に東京府ガス局(現・東京ガス)が発足した。
このように日本においては元々は、特に都市部のガス灯照明への燃料供給のために都市ガス網のインフラ整備が行われ、その後、より安価で安全かつ照度が高く、整備の手間も省ける電灯の普及によって、(ごく一部を除き)照明用から、燃料用途として都市ガスの用途転換が行われた。
1990年代以降、ガス漏れや地震が発生した場合には自動的にガスを遮断する、マイコン内蔵メーター(画像)が普及している。安全装置の作動に伴ってガスが止まった場合は、メーターの赤いランプが点滅する。
マイコンメーターは1980年代、東京ガスが「マイセーフ」の名で、有料オプションにより導入した。しかし、その後、地震の際に自動的にガスの流れを遮断する効果が確かめられたことから、東京ガスは方針を転換し、「マイセーフ」を無料化し、標準メーターとすることを決め、計量法に基づくガスメーター交換のタイミング(検満前のメーター交換)でマイコンメーターに転換。阪神・淡路大震災発生もあり、他のガス事業者もこれに倣い、今ではほぼ全ての都市ガス事業者がマイコンメーターを標準採用している。これはプロパンガス業界も同様である。
日本における計量法上の取扱いは取引用の計量器であり、所有者である都市ガス事業者(証明用のいわゆる子メーターとして設置されている場合はその設置者)に同法上の検定受検義務が生じる。なお、検定は都道府県の権限に属するが、メーターに修理義務が課せられるため、実際にはメーターを新品又は修理品と「交換」して、有効期限切れ(いわゆる「検満」)メーターを製造・修理事業者へ持ち込むことにより処理される。検定期限は暦年・年度ではなく、年月単位であり、それを超過して使用している場合は、所有者が計量行政機関(都道府県・計量特定市)による取締り(立入検査、勧告等。悪質と認められる場合は告発等)の対象となる。なお、検定の有効期限は10年または7年で(種類により異なる)、使用量表示部の上部等に取り付けられる検定証印で確認できる(シールやペイントによる補助表示が本体に付されている場合もある)。