ダイレクトメール
郵便制度そのものが長く国家の事業・制度であったため、現在においても郵便事業株式会社による分類によるところが大きい。郵便制度の自由化によって新たな参入も登場してきたもの、現在でも郵便と呼称出来るのは郵便事業株式会社のみであり、独占事業であることから、同社サービス(旧郵便制度)を基準にせざるを得ない。
第1種(定型・定型外郵便 定形・定形外郵便物のサイズ・重さについて)、あるいは第2種(はがき はがきの種類)
広告郵便 - 郵便局に広告郵便物扱いの申請を出し、割引の適用を受けるもの。
ゆうメール - 旧冊子小包、競合他社のメール便に対抗して作られたサービス。
メール便 - ヤマト運輸のクロネコDM便、佐川急便の飛脚メール便など。
アメリカのDM研究家ヘンリー・ホークによれば、情報、説得、想起、実用の4つのタイプに分かれ、必ずしも即効的なDMだけではない。
情報DM ‐即座に注文が来ることは想定しない。
説得DM ‐注文、問合せといった行動を促すことを目的とする。
想起DM ‐特定のイメージや名称を定着させることを目的としたもの。
実用DM ‐郵便本来が持つ、「連絡を取る」ことを目的としたもの。