イギリスの歴史
フランスに続いてイギリスへの上陸を狙うドイツと大陸への足がかりをなくしたイギリスとの戦いは、イギリスの地理的な条件と両軍の軍事ドクトリンを背景として大規模な空戦へと移行した。これがバトル・オブ・ブリテンである。当初はドイツ空軍のイギリスへの一方的な攻撃で、首都ロンドンをはじめ大都市は大きな打撃を蒙った。ドイツ軍の攻撃目標がイギリス海峡沿岸に近いところから内陸部へと拡大すると航続距離の短いドイツ軍機に対してイギリスにも反撃のチャンスが巡ってきた。8月末には初めて独首都ベルリンを空襲した。以降ドイツとイギリスの爆撃の応酬になったが、1941年6月22日から始まった独ソ戦により東ヨーロッパにも戦線が開かれるとドイツは早々にイギリス上陸作戦を諦めざるを得なかった。 ここにイギリスとソビエト連邦との間で対ドイツという利害が一致。1941年7月12日、英ソ軍事同盟条約がモスクワで調印された。
1941年8月9日から8月12日に行われた大西洋会談において、チャーチル首相はアメリカの民主党フランクリン・ルーズベルト大統領と共同で調印し、「大西洋憲章」を発表した。
同年12月5日、ドイツ側で対ソ戦を行っていたフィンランド、ハンガリー、ルーマニアの三か国に対し宣戦布告を発表。三か国が対ソ戦線での停戦を求めるイギリスの最後通牒を拒絶したことを受けてのもの。
アイルランドもケルト系の民族によって幾つかの小王国が分裂する状態が12世紀ごろまで続いた。12世紀中頃にノルマン人の侵入を契機としてヘンリー2世が軍を率いてアイルランドに上陸した。ヘンリーは息子のジョンにアイルランドの支配権を与え、ジョンはアイルランド卿を名乗った。「アイルランド卿」の称号はイングランド王によって継承され続けていくことになる。しかし、このイングランドによる支配権は完全なものではなかった。この後在地の貴族はイングランドの支配から徐々に脱しイングランドで薔薇戦争が終わる頃には、アイルランドはイングランドの支配から完全に脱していた。以降イングランド王がアイルランドに干渉する場合には在地貴族の好意に甘えることが必要になった。
ナポレオン追放後のヨーロッパは、自由主義や民族主義を抑圧して旧秩序の維持を目的とした反動的なウィーン体制下でスタートした。これを国際関係下で維持するべく四国同盟とこれを補助する神聖同盟が締結され、イギリスはオーストリア、プロイセン、ロシアと共にこの体制維持に努力した。又ウィーン体制下では各国の勢力均衡を図るために領土の交換が行われ、イギリスはオランダからセイロン島とケープ植民地を得、又ナポレオン戦争中維持した、マルタ島の領有を認められた。この反動的な体制は国際的には1848年革命まで維持されたと理解される。
一方で、この期間(1816年 - 1848年)にも自由主義的、民族主義的運動を支持し、ウィーン体制とは一線を画そうとした動きも見られた。この最たるものはイギリスの外相ジョージ・カニングによる外交政策である。先ず第一点はフランス革命の思想的影響を受け、ナポレオン戦争でヨーロッパ本国の影響が薄れたのを期に相次いで起こったラテンアメリカ、カリブ海諸国の独立をイギリスの市場拡大を狙って支持したことである。第二点がギリシャ独立戦争を支持したことである。特にギリシャの独立運動が活発化した1830年代はウィーン体制が動揺した時期であり、イギリスは外交的な自由主義政策ばかりではなく、内政でも穀物法の緩和やカトリック解放令の公布など自由主義的な政策を実施した。
又1961年に南アフリカが、1966年にローデシアがアパルトヘイト維持のためイギリスからの独立を宣言した。
1955年4月6日にチャーチルが失脚し、彼の政権下で外相を務めたアンソニー・イーデンが首相に就任した。
1956年にはエジプトがスエズ運河の国有化を宣言し、同地帯を占領したためイギリス、フランス、イスラエルとの間で戦闘が勃発した。これが第二次中東戦争(スエズ危機)である。英仏は国際世論の支持を得られなかったためスエズから撤退し、地中海と紅海を結ぶスエズ運河の利権を喪失した。
1968年1月にイギリスはスエズ以東から軍事的に撤退することを発表した。これに伴い、1971年にバーレーン、カタール、アラブ首長国連邦がイギリスから独立した。その後、帝国が崩壊しつつもイギリスは軍事的影響力を維持し1982年にアルゼンチンとのあいだでフォークランド紛争を戦っている。
残る最大のイギリス植民地は香港だけになったが、これも1984年にサッチャー首相と鄧小平中華人民共和国中央軍事委員会主席の間で行われた英中首脳会談で新界の租借期限が満了を迎える1997年に割譲地も含めて一斉に中国に返還されることになった。香港を返還したことで、イギリスは主要な植民地のほぼ全てを喪失することになった。
1929年の総選挙によって誕生した労働党政権最大の弱点は、それが少数内閣であり議会内で過半数を維持していないということにあった。1929年にアメリカのニューヨークから発した世界恐慌はイギリスにも襲来した。これが労働党少数内閣を襲う。緊縮財政を強いられたマクドナルドは失業保険の削除など福祉政策に回す予算を削減せざるを得なかったが、これは労働党の存在意義に大きく関わるものであった。事実労働者の権利向上を謳う労働党はこの政策を放棄したとみられ1931年の総選挙で200以上の議席を減らして大敗した。
この選挙結果を受けて労働党内で責任論が噴出し、マクドナルドにそれを求める意見が多かった。1931年にマクドナルドは党を除名され、労働党は従来から掲げてきた労働政策を維持するグループと、マクドナルド派に分裂した。マクドナルド派は保守党、自由党と連立政権を組織し、これを「国民政府」と銘打った。国民政府は金本位制の放棄、イギリス連邦の形成とそれをベースにしたスターリングエリア(英語版)の形成など矢継ぎ早に経済政策の刷新を行った。
イギリスの歴史(イギリスのれきし)は、イングランド、ウェールズ、スコットランド、アイルランド(現在では北アイルランドのみ)より構成される連合王国(イギリス)の歴史である。
イングランドはまずウェールズを併合し、アイルランドを植民地化し、スコットランドと連合した。さらにアイルランドを併合するも、その大部分が共和国として独立して現在の国土になった。