建国義勇軍
日本刀の通販カタログ誌としては刀剣柴田や銀座長州屋のものよりも年間購読料が安かったため、思想に関係なく講読していた日本刀愛好家は多かった。
ただ、毎号巻末に村上の右翼思想が長々と掲載されており、刀剣業界の事情に疎い当時の日本マスメディアは「日本人の会」と「刀剣友の会」を混同した報道を行っていた。正確には、村上一郎が「月刊刀剣・ナイフ情報」の誌面などを利用し、同志を募って結成したのが「日本人の会」であり、こちらの方は入会資格が定められていて、日本国籍を有しない者や左翼思想の持ち主は入会不可とされていた。
犯罪活動を行ったのは「日本人の会」の一部メンバーであり、一般会員は事件とは無関係である。「日本人の会」が現在存続しているかどうかは不明であるが、当時の一般会員の証言では犯行の事実はまったく知らなかったという。
事件は全国各地かつ広域的に行われ、合計24件にものぼった。また、建国義勇軍メンバーはそれぞれ役割を分担して事件を起こしたため、組織的に計画を立てて実行したことがうかがえる。また、犯行当時に村上から数千万円単位の出資を勧誘されていた「日本人の会」会員もおり、このような経緯に鑑みると「日本人の会」は、村上一郎が資金調達のために自らが経営する日本レジンの業務を利用した偽装組織であったと言える。