動画共有サービス
Google Video
MySpace Video - 日本版をソフトバンクとニューズ・コーポレーションの合弁会社が運営。
Soapbox - Microsoft運営
blip.tv
vSocial
EyeSpot
Revver - 世界で初めて広告収入を動画投稿者に分配する仕組みを導入した。
Grouper(業態転換し閉鎖) - 米国ソニーが買収。
GUBA
Yahoo! Video
Jumpcut
Stage6
Crunchyroll(業態転換)
Vine - ショートビデオ共有サービス
VReel
YourFileHost
Dropshots (2005~2020)- 写真&ビデオ共有サービス
Metacafe(2003~2021)- 2003年イスラエルで開設、2006年アメリカカリフォルニア州に本社を移転
SchoolTube(YouTubeの埋め込みサイト化) - K-12向け動画共有サービス
動画共有サイトには、YouTuberやIQIYIなど動画サイトとパートナー契約を結び、動画サイト(YouTube)から収入で生活しているビデオクリエイター(YouTuber)という人達がいる。
ビデオクリエイターをサポートするマルチチャンネルネットワーク(MCN)あり、MCNのRightster(現:Brave Bison Group)やUUUMは株式公開しています。
著作権者の承諾を得ずに、市場で流通している音楽や動画のコンテンツをアップロードする行為が常態化している。そもそも初期のYouTubeの人気はサタデー・ナイト・ライブの無許諾投稿によって火が付いたと言われている。ただし、著作権者によると思しき投稿も少数であるが見受けられる(これはコンテンツ宣伝目的に利用していると目される)。
多くの動画共有サイトは、アップロードの違法性の判断は、コンテンツの著作権者に限って委任する態度を取っている。すなわち、著作権者からの違法アップロードのクレームが提出されない限りは、コンテンツの違法性について判断しないと言う事である。著作権者以外の第三者からの違法アップロードのクレームは受け付けないとするサイトが多い。(第三者が動画共有サイトに対して、アップロードされたコンテンツの違法性について通報ないし問い合わせする事自体を、「違法」と主張している場合が多い。)
このような状況から、動画共有サイトは著作権侵害という意見がある。しかしYouTubeは初期から、個別の削除要請(Notice&Take down)に応じ、ライセンス料を支払うと共に、責任は投稿者にある、動画投稿サイトはオンラインサービスプロバイダであり、デジタルミレニアム著作権法のセーフハーバー条項で免責されると主張していた。
1990年代のマルチメディアとインターネットのブームの後、ブロードバンド接続が整い始めた2005年頃のWeb 2.0と呼ばれる動きの中で実用的な動画共有サービスが次々と登場した背景がある。
インターネットが一般に広がり始めた1997年、最初の動画共有サイト「shareyourworld.com」が開設。このサイトは、個人が撮影したビデオをウェブで販売代行してくれるサービスだった。
初期における動画共有はサーバーに直接動画をアップするFTP(File Transfer Protocol)のアプリケーションにより行われていた。
動画配信サービスが乏しかった2000年代前半頃は、WMP(Windows Media Player)、RealPlayer、QuickTimeによる動画視聴が主流だった。WMPはWMP形式の動画をURLで開き、Windows Media Playerで再生する技術である。しかしこの技術は別途専用ソフトが必要であり、再生可能な環境も限られる。ブラウザ上で直接視聴もできない面倒な規格だったため、YouTubeなどの動画配信サービスが開始してから次第に使われなくなった。