ヴァイマル共和政のハイパーインフレーション
ドイツ政府は第一次世界大戦において、戦費のための膨大な財政需要を国民に対する増税ではなく、主に国債の発行によって賄った。その際に国民に国債を購入させて民間の通貨を吸収するのではなく、主に帝国銀行に購入させて紙幣を増発したため、通貨流通量の急増を招いた。戦争終結後は、まず現物による賠償を連合国によって迫られたが、連合国に対する現物引き渡しは無償であっても、その元の所有者または生産者に対してはドイツ政府が代金を払わなければならず、引き続き大きな財政需要となった。そして賠償委員会によって決定された賠償金の支払いはさらに巨大な財政負担となった。ルール占領に対する消極的抵抗では、労働者に対する経済的支援をしなければならないのに対し、ルール地方からの税収はまったく得られなくなったため、財政赤字をさらに拡大することになり、これらがすべて通貨増発へとつながった。マルクの供給量が増加した結果、その価値は急激に下がり、マルク安をもたらした。
それにより、ドイツにおける財の価格が急騰するとともに、ドイツ政府の運営費用が増大し、税の支払い通貨であるマルク安が続いたために増税によっては財政を賄うことができなくなった。
インフレーションの鎮静化以前は、帝国銀行券の発行が急増し、さらに貨幣の流通速度も異常に増大したが、それよりも速く紙幣の価値が減少していったため、ドイツ国内の取引に必要な通貨量を満たすことができず、その間隙を埋めるためにノートゲルトが大量発行されていた。レンテンマルク発行後も帝国銀行券(パピエルマルク)は回収されることなく並行使用されたので、レンテンマルク発行高の分通貨の流通量は増加することになったが、ノートゲルトの回収が指示されたこと、帝国銀行券だけでは国内取引需要を満たしていなかったことから、レンテンマルク発行は新たなインフレーションをもたらすことがなかった。
レンテンマルクはレンテン債券と兌換であるとされた。レンテン債券は土地債務証書を準備として発行されたもので、額面に対して年5パーセントの利子を得られるだけであり、発行から5年経過後に償還される。したがって実質的には何の物的資産に兌換されるわけでもなく、単なる擬制であり、レンテンマルクは不換紙幣と何ら変わりがない。しかし複雑な仕組みに民衆は幻惑されて、紙幣の発行に確実な基礎があると信じたという心理的な側面があり、レンテンマルクは民衆の信任を獲得して安定した。
またレンテンマルクは発行高を最大32億レンテンマルクに制限されていた。
これにより生産量が減少し失業者が急増し、暴動が頻発して革命の危機さえ迎えるようになった。
農業部門は、戦前には合計で130億マルクから160億マルクに上る土地を抵当にした負債を抱えていたとされるが、1925年の債務再評価を経ても27億から30億マルク程度の負債に減少していた。インフレーションにより実質的に債務が目減りし、特に東部ドイツのユンカーにとって巨大な利益となった。
政府は、戦費や賠償の負担に伴う巨額の債務を抱えていたが、インフレーションにより実質的な価値が下がり、ほとんど無価値となった。長期債務である帝国公債は、1923年9月末には約2,000金マルクとなってほとんどゼロになった。短期債務である財務省証券についても、1923年11月15日の時点で3億金マルクほどになっており、やはり大幅に減少した。
一方、銀行はこの期間に損失を被り、大きく資本を目減りさせた。預金が激減して貸し出しの基礎が失われたことに加え、前述した手形割引の利益を狙って企業が手形で決済するようになったことの影響もあった。さらに、財閥化した大企業が自家用の銀行を設立する動きもあり、銀行の弱体化につながった。
賃金労働者は前述したように実質的賃金が目減りして被害を受けたが、家賃が激減した効果により実質的に負担が肩代わりされた。この結果、家屋を賃貸していた大家は大きな被害を受けた。また預金の金利や地代、株式配当、公社債利息などによって生活していた人々も大打撃を受けた。
ハイパーインフレーション以降、ドイツの通貨政策において健全な通貨の維持は主要な課題となっており、2010年欧州ソブリン危機に影響を与えることになった。
インフレーションにより政治も混乱し、ザクセン、テューリンゲン、ラインラントなどでは自治体が共産党系の手に握られ、一部は独立を宣言したところもあった。一方、1923年11月にはナチ党メンバーによるミュンヘン一揆も発生した。レンテンマルクの発行によるインフレーションの収束以降は、ドーズ案による賠償負担の緩和が手伝って、経済は回復し、ヴァイマル共和政の安定期を迎えることになる。
ドイツ帝国銀行は、民間発行の手形の割引を行っていたが、その割引率は市場における割引率と無関係に、1922年7月27日までずっと5パーセントに固定されていた。その後割引率は引き上げられていくが、市場における割引率には到底及ばなかった。手形の平均有効期間約40日の間に手形の額面の価値はインフレーションで大幅に下落してしまい、実際の支払い時には当初割引されて受け取った金額の価値にはるかに及ばない金銭を払えば良いことになるので、この帝国銀行の手形の割引率の低さは、実質的に手形を発行し帝国銀行で割り引くことが許された一部の企業への利益の進呈行為に他ならなかった。また同様に私企業や自治体が発行していたノートゲルトも同じような効果があり、国民の犠牲のもとにこれらの企業や自治体が利益を得る「富の再分配」の効果を持っていた。
インフレーションの間賃金も上昇したが、実質的賃金は減少し、10パーセントから20パーセント程度の減額となったとされる。これは雇用していた企業にとって数十億マルクに上る利益増大につながった。ドイツの産業界は、こうしたインフレーションの恩恵を得て、この期間に大きく拡大した。
1923年後半には、貨幣価値の下落が急激であったため、給与は週に3回支払われ、さらには1日2回支払われるまでになった時期もあった。食料やその他の生活必需品の供給が途絶し、各地で略奪や暴動が広がって、1923年9月27日には非常戒厳令が宣告された。
都市の商店に食料がないため、農村に買い出しに行くほかなかったが、農民もすぐに価値の下がってしまう紙幣を受け取りたがらず、結局物々交換をするほかなかった。都市部ではわずかなスペースを使って家庭菜園を作り、鶏やウサギの飼育が広まった。救世軍などの慈善団体が実施する給食活動には、失業者やホームレスなどだけでなく、中産階級や知識人などまで並んだ。賄賂を使い、投機を行い、利殖に励み、手際が良く要領の良いものが大きな利益を上げた。
一方、財閥や大企業はインフレーションによってそれまで負っていた債務が実質的に帳消しとなり、大きな利益を得た。フーゴ・シュティネス(ドイツ語版)などは、マルク暴落を利用して工場、炭鉱、企業の株式、船舶、城、土地などあらゆるものを買いあさったが、その支払い額はあっという間に無価値なものとなったため、ほとんどただで手に入れたことになり、莫大な富を築いた。
インフレーションの過程で中産階級が大きく苦しみ、労働者階級と合流して「群衆」となったことは、その後のドイツの歴史に大きな影響を与えた。