上原勇作
つまり栄転させて中央から遠ざけたのである。一方、寺内は上原の機嫌を損なわぬよう第3師団の特別視察を許可し、予算もそのまま通過させている。
シベリア出兵では国際協定によって撤兵が決定され、大正9年1月、原内閣が陸相田中義一の同意を得て撤兵を閣議決定したものの、当時参謀総長であった上原は「統帥権干犯」を理由に拒絶する。これは内閣と陸軍省が参謀総長に相談なく、天皇の裁可も得ずに独断で決定したこと。さらに、非公式の書類一通で通知してきたことに対して反発したもので、上原は陸軍省に公文をもって天皇の許可が得られれば撤兵する旨を伝えたが、陸軍省の作業は遅々として進まなかった。さらに陸軍省は、期間が不透明な逐次撤退を主張したのに対し、参謀本部は即時撤退を主張し両者の意見は対立する。陸軍省はウラジオストクに要塞を構築して一部占領を継続するつもりであったのである。平行線の中、チタ方面で第5師団が攻撃を受けたことへの報復攻撃で連続戦闘に移行し、撤退は困難な情勢となる。結果、撤退時期が有耶無耶になり日本だけがシベリアに駐留することとなって国際的非難を受けた。原敬首相は「参謀本部の陰謀」と断じて、上原を非難し、激怒した田中が上原を更迭しようとすると、上原は元老山縣有朋に懇願して更迭策を阻止している。また、これにより2か月後の尼港事件の遠因ともなったが、撤退協議のため停戦指示を出して状況を悪化させた陸軍省と田中が責任を負うことになった。
上原閥は山縣閥の分派であるが、山縣同様に藩閥にこだわらなかったため、数では長州閥を凌駕するようになり、多くの大将、中将(井戸川辰三、宇宿行輔、与倉喜平、高島友武、高山公通、長坂研介、権藤伝次、佐多武彦、伊丹松雄、岩越恒一、橋本群、林柳三郎、佐久間為人など)を輩出した。