電気街
生産者と消費者の間に立って、品物を売ったり買ったりする仕事を商業といい、この仕事をする人を商人という。卸売業者、小売商が商人である。卸売業者の別名は問屋という。問屋の機能で最も重要な点は需給調整の機能とされ、これにより品物の価格が決定される。
戦前の家電流通の特徴として、まず全体のリーダーシップを卸売業者がとっていたことがある。GMSのようなチェーンストアが生まれる以前は、卸売商の流通ルートを通してメーカーは全国の市場へ販売していた。
1930年代に家電は上層階級に普及するにとどまっていたが、大衆商品としてラジオがあった。卸売商の中には部品を作らせ、組み立てさせ、ラジオを販売している会社もあった。家内工業の下請けを系列化する仕組みがそこにあり、卸売商の実力は大きなものがあった。対してラジオ商は修理や電子部品を扱う零細小売商だった。戦後、電気街に小売商が集まった理由の一つに、その地に卸売商が存在した点があげられる。戦前の秋葉原は広瀬、山際、広岡しかなかったが、ともかく問屋街は電気街に繋がる。
しかし、戦時体制に入ると卸商は同業組合に入れられ配給制により活動を実質的に停止した。戦後、財閥解体や労働争議を終えて、軍需工場から民生用に設備を組み換え、ようやく大手メーカーが家電の生産を始める。急速に成長するメーカーは、ここで流通機構の支配に乗り出す。家電市場において卸売商の機能はメーカー側の販売会社にシフトしていく。
即ち、メーカーは自己の資本が入った販売会社に製品を卸し、販社は担当する地域の系列店という名称の小売に卸す。販社も系列店も、一つのメーカーしか扱えないが、そのエリア、商圏では独占的販売ができる。
1960年代より、電子部品やマイクロコンピュータ組み立てキットなども取り扱われるようになっていた。
1980年代は、郊外の大型店との棲み分けのためパーソナルコンピュータとその周辺機器の取り扱いが中心となった。
1990年代は、自作パーソナルコンピュータの需要を満たす街となっていった。
2000年代からは、ゲームの取まり扱いが多くなっていった。これは郊外大型家電量販店の発展、価格破壊に伴い電気街の優位性が薄れ、地盤沈下が進んだためである。結果的に小規模店舗の廃業、閉店、撤退が相次ぎ、市街地の空洞化が深刻化した。一方、元々付随的な役割を担っていた関連商品(おたくグッズ、同人誌など)専門店は競争相手がいないために生き残った。現在、各地の電気街では空白地の再開発が進んでいる。