伍長
幕末、新選組で組長の下におかれた役職。
明治時代初めの仙台藩では、江戸時代の五人組を引きつぐものとして伍中という単位を設け、伍長を任命して統括させた(伍長 (仙台藩・宮城県))。
1871年2月11日(明治3年12月22日)に各藩の常備兵編制法を定めたときの歩兵大隊や砲兵隊の中の階級である 。曹長・権曹長と軍曹を総称して下等士官といいその下に伍長を置いた 。
1871年(明治4年8月)から1873年(明治6年)5月までの陸軍における階級である。軍曹の下、兵卒の上にあるが伍長は下等士官ではない。
1871年(明治4年8月)から募集編隊を始めた海兵隊における下士の最下級の階級である。軍曹の下、砲兵・歩兵の上である。1876年(明治9年)8月に海兵を解隊し、配置転換が完了したのち1878年(明治11年)2月19日に海軍文武官官等表から海兵部の部目を廃止した。
1873年(明治6年)5月から1884年(明治17年)まで陸軍における下士の最下級の階級である 。軍曹の下、兵卒の上にある。
1889年(明治22年)から1899年(明治32年)まで陸軍で憲兵分隊に置かれた職名である 。
1899年(明治32年)以後の大日本帝国陸軍における下士官の最下級の階級である。軍曹の下、兵卒の上にある。明治32年10月25日勅令第411号(同年12月1日施行)により陸軍武官官等表を改正して「二等軍曹」は「伍長」と改称した。
海軍(海上自衛隊でも準用)においては、各部隊等の先任下士官等の職名又は俗称の一つ(先任伍長等)。
消防伍長 宮内省皇宮警察消防科職員の階級の一つ。
国の制度による違いであるため、同じ言語を公用語として用いていても国によって伍長の取り扱いに違いがある。
Corporal に相当する階級を下士官とする国の例: オーストラリア(英語:Corporal) カナダ(英語:Corporal・フランス語:Caporal) スイス(ドイツ語:Korporal・フランス語:Caporal・イタリア語:Caporale) ドイツ(ドイツ語:Unteroffizier) 英国(英語:Corporal) アイルランド(アイルランド語:Ceannaire・英語:Corporal) インド(英語:Naik) オランダ(オランダ語:Korporaal) パキスタン(英語:Naik) ポーランド(ポーランド語:Kapral) 米国(英語:Corporal) 中華人民共和国(中国語:下士) 中華民国(中国語:下士) ベトナム(ベトナム語:Hạ Sĩ) 等。
のちに部隊内で下士官教育を行った時期があった。世間の景気がよいと下士官志願者は減り民間のより高給な職に人材が流れ、不景気になると下士官志願者は途端に増加した。 伍長に進級。進級後は伍長から曹長の階級にある限りは4年毎に現役下士官の服役期間を更新する(再役)。勤務成績が悪い場合は更新の申請が受理されない事があった。伍長から軍曹に進級する期間は勤務成績によって各人相違があった。
1927年以後は幹部候補生、中学校卒業者で乙種幹部候補生の教育を受けた者。平時はそのまま除隊し、予備役に編入された。
応召兵のうち、下士官適任証書所持者(現役満期時に上等兵以上から選抜)は「志願ニアラサル下士官」として部隊充員の必要に応じて伍長に進級した。
戦時の進級
陸軍士官学校予科(後年「予科士官学校」)を修了した士官候補生。士官学校生徒は本科進学の前に6ヶ月間(太平洋戦争末期は2ヶ月間)隊付を経験する義務があった。
陸軍廃止時には
陸軍伍長(兵科)
陸軍憲兵伍長(兵科)
陸軍技術伍長(技術部)
陸軍主計伍長(経理部)
陸軍経技伍長(経理部)
陸軍建技伍長(経理部)
陸軍衛生伍長(衛生部)
陸軍療工伍長(衛生部)
陸軍獣医務伍長(獣医部)
陸軍法務伍長(法務部)
陸軍軍楽伍長(軍楽部)
が存在した 。