フリージア・マクロス
フリージア・マクロスグループの、流通サービス業部門の概要は以下の構成となっている。
フリージア・マクロスは、1991年、現会長の佐々木ベジが社長に就任(M&A)した際、前経営陣が行っていた海外不動産投資事業や海外電子機器の輸入販売事業等を全廃し「本来の使命である機械製造に徹する」という本業回帰の方針を打ち出した。佐々木社長自らの陣頭指揮により、製造上のムダ・ムラを省く「機械の標準化」と「生産の同期化」を徹底して見直し、大きく合理化を推進した。
フリージア・マクロスは、この徹底した合理化のための事業概念を「配給」と称している。
フリージア・マクロスは、前経営陣の背任行為と業績の低迷により累積損失87億を抱え、1991年当時倒産の危機にあったが、佐々木の打ち出した「配給」の事業理念を粛々と実践し、以来15年の時を費やし、遂には2006年(平成18年)に87億円の累積損失を一掃し、今日の堅調軌道に乗せた。
フリージア・マクロスグループは、同社及び連結子会社12社、非連結子会社4社及び持分法適用非連結子会社4社で構成されている。フリージア・マクロスグループの事業は、製造から供給までを一貫して行う「製造供給事業」(プラスティック押出機、土木試験機、ATM筐体、シールド基盤製造等)、「住宅関連事業」(木造住宅保守・メンテナンス事業、スウェーデン・ログハウス、スウェーデン家具等)と、「投資・流通サービス事業」(建築資材、PC周辺機器、PCパーツ他)の3つを柱としている。