陰謀論の一覧
宇都宮藩主本多正純が将軍秀忠の日光参詣の帰りに、秀忠暗殺を企てたとして改易流罪になった事件。結局、暗殺計画の証拠は出なかったが、家康の側近であった正純を失脚させるために秀忠や幕閣が巡らせた陰謀とみなされている。
3% 第八地区 セントルイス連邦準備銀行 85万株 2.1% 第九地区 ミネアポリス連邦準備銀行 98万株 2.7% 第十地区 カンザスシティ連邦準備銀行 137万株 3.7% 第十一地区 ダラス連邦準備銀行 248万株6.8% 第十二地区 サンフランシスコ連邦準備銀行 508万株 13.9%
第二地区ニューヨーク連邦準備銀行が全体の27.2%の株式を持っており、実質的に連邦準備制度全体を支配している。さらにここをアメリカ東部エスタブリッシュメントが支配しているとされる。
ニューヨーク連邦準備銀行株の大株主株式保有比率は Chase Manhattan Corp.(Chemical+Chase) 32.35% Citibank,N.A. 20.51% Morgan Guarantry Trust Co. 8.87% Bankers Trust Company 4.86% Republic National Bank of N.Y. 4.60% Bank of New York 4.46% Marine Midland Bank 4.15% National West Minster Bank USA. 2.94% Midlantic National Bank 2.76% United Jersey Bank 0.58% Key Bank USA.N.A. 0.08%
JPモルガン・チェース、シティバンク、エヌ・エイがよく挙げられる。
明治・大正・昭和の天皇は、イスラエルの神を継承するレビ族祭司であるとする水原紫織の説。その根拠として、天皇が、タイム誌や米国公共ラジオやオーストラリア放送協会などで、旧約聖書や新約聖書に記されているイスラエルの神の称で「living god」と称されたことや、ユダヤの神と称されるハイレ・セラシエ1世も「living god」と称されることなどをあげている。
フィンランドは、日本が漁場として使うためにロシアと組んで捏造した架空の国であり、獲られた魚はノキア製品と偽ってロシアを経由して日本に運ばれているとされている。
ノーベル賞制度に深謀があるとされる陰謀説、主な論者は副島隆彦、水島総、太田龍、日下公人。
ノーベル賞は「エスタブリッシュメントの世界経済コントロール政策提案に対する報償」と「反西欧エスタブリッシュメントの人間を権力側に取り込むための装置」と「特定の国家への世論操作や人為的な世論誘導」としての目的で機能しているとされる。
政治学者木下ちがやによれば、ネット右翼が崇拝していたドナルド・トランプが落選した2020年アメリカ合衆国大統領選挙をめぐって百田尚樹、有本香、門田隆将ら右翼言論人が、「不正選挙でありトランプは勝った」という陰謀論を唱えた。木下はこれを「トランプ勝ち組陰謀論」と名付けている。また、この陰謀論に加担する言論人、アカウントはネット上で「もう限界値を超えてしまい、後戻りできないところに行ってしまった残念な保守」という意味で「限界ネトウヨ」と名付けられたという。2021年1月にはアメリカ大統領選でのトランプの敗北を認めないトランプ支持者(陰謀論Qアノン支持者を含む)が連邦議会を襲撃する事件が起きた。
クムランの近くにある11の洞窟から発見された死海文書にまつわる陰謀説。マイケル・ベイジェント(en:Michael Baigent)とリチャード・リー(en:Richard Leigh)によると、死海文書は初期キリスト教の真実の姿を反映したものであり、これが公開されることで現行のキリスト教の歪曲が露見するのをバチカンが憂慮し、公開の制限を行っているとする。イエスの教えはパウロによって神話化され、歪められている。彼は反ローマ的なメシア信仰を毒抜きするために派遣されたスパイだった疑惑があるという。
他に次のような説などがある。
キリスト教とイスラム教を争わせるために、十字軍をけしかけたのはユダヤであるという説。
ビザンツ帝国のコンスタンティノープルをヴェネツィアに陥落させたのは、ユダヤであるという説。
宗教改革のジャン・カルヴァンはマラーノ(隠れユダヤ人)であり、キリスト教を分裂させることが目的であるとする説。
ユダヤやフリーメイソンがバチカンを内部から乗っ取ろうとしているという説。
日蓮宗を過激にして創価学会を成立させたという説。
東西冷戦と地球温暖化で人間をマインドコントロールしているとする陰謀説、東西冷戦では社会主義と資本主義を意図的に競わせており、ソ連崩壊による東西冷戦が終結した直後から意図的に、地球温暖化論が唱えられる様になってきている。地球温暖化論と東西冷戦の実行者はフリーメーソンとビルダーバーグ会議で、実行の目的は人間を核心の部分から逸らさせることが狙いと言われている。一説によると地球温暖化は2005年に終わったと言われている。根拠としては2005年、2006年、2007年の世界の平均気温がほぼ同じだった。
地球温暖化に関する陰謀論としては、原子力発電の推進のために、地球温暖化を捏造しているというものもある。
第45代アメリカ合衆国大統領ドナルド・トランプはこれを根拠にパリ協定からの離脱を宣言した。
連邦準備制度理事会(FRB)についての陰謀説。
発行した紙幣は手形であり、その手形に対する割引料がFRBを構成する各準備銀行の主要な収益源であり、準備銀行の株を保有する投資家に配当として支払われる。そして、連銀は外部監査されない。以上は事実であるが、よって、国民からお金を吸い取るために作られたとされる部分が、陰謀説といわれる。ロックフェラーやモルガンなどによるジキル島(ジョージア州にある島)での密談によって設立が計画されたとされる。なお、現金を「金(GOLD)」と見なした場合、歴史的に中央銀行はきわめて効率的に市中からGOLDを“吸い取り”、紙幣に交換し、ニクソンショック以降は完全に不換紙幣としたことで歴史的に採掘された総量の約25%弱が世界の中央銀行の金庫に備蓄されている状況にある。
連邦準備制度に反対したアメリカ大統領にはリンカーンやケネディがいるが暗殺されている。また、ロン・ポールも連邦準備制度に反対している。中丸薫などによれば、株式数と比率は
アメリカの12の地区連邦準備銀行 第一地区 ボストン連邦準備銀行 140万株 3.8% 第二地区 ニューヨーク連邦準備銀行 996万株 27.2% 第三地区 フィラデルフィア連邦準備銀行 151万株 4.1% 第四地区 クリーブランド連邦準備銀行 247万株 6.8% 第五地区 リッチモンド連邦準備銀行 292万株 8.0% 第六地区 アトランタ連邦準備銀行 341万株 9.3% 第七地区 シカゴ連邦準備銀行 414万株 11.
連合赤軍事件は公安警察が連合赤軍に送り込んだスパイによる分派工作で誘発されたとするもの。中核派と革マル派の内ゲバなどにも同様の陰謀説がある。
日本において、この世には上級国民と呼ばれる特権階級が存在するという陰謀論。東池袋自動車暴走死傷事故の加害者(飯塚幸三)が逮捕されなかった理由として大いに使われた。その後飯塚が裁判で禁錮5年を言い渡され収監されている例を持ち出すまでもなく、法の下の平等が謳われている日本において実際にはこのような特権階級は存在しない。
小泉政権の経済政策を批判した植草一秀が痴漢事件で逮捕されたのは、公安職員によるでっちあげだという陰謀説。加害者である植草本人が主張している他、同様の話が三井環・元大阪高等検察庁公安部長についても(内部告発潰しである旨)云われている。