双日
豪州
Green Triangle Plantation Forest Company of Australia Pty. Ltd.(植林)
フィリピン
Atlas Fertilizer Corporation(化成肥料の製造・販売、輸入肥料製品の販売)
Sojitz Asia-Pacific Trading Inc.(食品原料卸売)
Nippon Premium Bakery Inc.(パンの製造・販売)
マレーシア
Sojitz Forest Products (EM) Sdn. Bhd.(木材・合板販売)
ベトナム
Interflour Vietnam Ltd.(製粉事業、港湾サイロ事業)
Japan Vietnam Fertilizer Company(化成肥料の製造・販売)
Kyodo Sojitz Feed Company Limited(双日協同飼料、畜産用配合飼料の製造・販売)
Saigon Paper Corporation(家庭紙・段ボール原紙の製造・販売)
Vietnam - Japan Chip Coporation Ltd(木材チップの製造・販売)
Vietnam - Japan Woodchip Cai Lan Corporation(木材チップの製造・販売)
Vietnam - Japan Chip Vung Ang Corporation(木材チップの製造・販売)
前身は日商岩井とニチメンであり、両者はともに十大商社(三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、日商岩井、トーメン、ニチメン、兼松、安宅産業)に数えられた。現在は、七大商社(三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日)の一角を占める。社名は、母体がニチメン(日綿實業)、日商岩井という、ともに「日」を頭文字とする商社2社であったことに由来する。ロゴマークは、双日の双の漢字を模している。総合商社の中でも非資源事業に注力している点が特徴的で、過去10年間で6500億円以上の投資の結果、現在収益の74%を占める。
三菱UFJ銀行(旧三和銀行→旧UFJ銀行)を主力取引銀行とするため、三和グループに属する。ただし、前身企業の日商岩井は三和グループの企業が加盟する三水会・みどり会と第一勧銀グループに重複加盟していた。現在、大輪会にも所属していて、りそな銀行とも親密である。
1877年 - 日商岩井の前身鈴木商店(神戸市)が発足。
1896年 - 日商岩井の前身岩井商店(大阪市)が発足。
1892年11月 - ニチメンの前身日本綿花株式会社(大阪市)設立。
1912年10月 - 岩井商店が株式会社岩井商店を設立。
1928年2月 - 鈴木商店の子会社であった日本商業株式会社が、倒産した鈴木商店の商事部門を引き継ぎ日商株式会社となる。
1943年4月 - 日本綿花株式会社が日綿實業株式会社に商号変更。
1943年6月 - 株式会社岩井商店が岩井産業株式会社に商号変更。
1968年10月 - 日商と岩井産業が合併し日商岩井株式会社(大阪市)となる。
1978年2月 - 日商岩井のダグラス・グラマン事件が発覚し、翌日に詳しく話すと言った島田常務が飛び降り自殺。
1982年6月 - 日綿實業株式会社がニチメン株式会社(大阪市)に商号変更。
2003年4月 - ニチメンと日商岩井が株式移転によりニチメン・日商岩井ホールディングス株式会社(NNHD)を設立。
2004年4月 - ニチメンが存続会社となり日商岩井と合併し、(旧)双日株式会社となる。
2004年7月 - ニチメン・日商岩井ホールディングス株式会社が双日ホールディングス株式会社に商号変更。
2005年8月 - 双日が製作委員会に参加したテレビアニメ第1号作品『強殖装甲ガイバー』を放送(2006年2月まで)。
2005年10月 - 双日ホールディングス株式会社が(旧)双日株式会社を合併して、商号を双日株式会社に変更。HDを存続会社にしたのは上場維持のためである。
エルエヌジージャパン(液化天然ガス取引)
カタール石油開発
東京油槽(タンクターミナル)
日商エレクトロニクス(ITインフラ構築)
さくらインターネット(クラウドサービス)
未来創電斜里小清水(太陽光発電)
未来創電津白山株式会社(太陽光発電)
未来創電球磨錦町株式会社(太陽光発電)
未来創電上三緒株式会社(太陽光発電)
双日ミライパワー株式会社(発電所の運営管理)
双日佐和田火力株式会社(ディーゼル火力発電)
双日エアロスペースが、ボーイング、ボンバルディア、RUAG エアロスペース(ドイツ語版)などの代理店となっている。半世紀以上にわたりボーイング社と一体となって民間航空機の販売活動に携わっており、その国内シェアは85%以上に達している。
代理店の他にもビジネスジェットの運航会社を設立していたが、2018年にはANAホールディングスと共同でチャーター便専門の航空会社『ANAビジネスジェット』を設立した。