水品浩
1924年5月頃、加藤は日本で検討を重ねた上でパンチカードシステムの導入を決定し、森村ブラザースにIBM(ホレリス式)とパワーズの両機種を研究するよう依頼した。中山はこの調査を水品に担当させた。水品は見本市を見学して比較研究をし、また、森村ブラザースの信用部を通して信用調査を行った結果、IBMの機械を薦めることにした。
1924年9月、水品はIBMと交渉するも、IBMはレンタル方式による顧客サービスにこだわりを持っており、「日本では代理店がなく保守ができない。」という理由で取引を断られる。電気や機械の知識がなかった水品は、自ら技術を習得して保守を手がけることを決意。日本陶器と森村ブラザースに待つよう説得した上でIBMと交渉し、10月頃からエンディコットにあるIBMの工場で特別実習生として保守技術員の教育を受けることになった。
1925年5月、水品の提案で森村ブラザース(森村商事)とIBMがパンチカードシステムの代理店契約を結ぶ。パンチカードシステムを「統計会計機」と呼んだのは水品の案であった。同年9月に最初のパンチカードシステムが日本陶器に納入された。
その後は三菱造船に2台納入されたのみで、パンチカードシステムは高価なためレンタル事業はなかなか軌道に乗らなかった。競合メーカーのレミントンランドの代理店になった三井物産は資本が豊富であったことに加え、日本ではレミントンランド製品を輸入販売で扱ったため、官公庁では手続き上レンタルのIBM製品より扱いやすかったこともIBMが遠ざけられた原因になった。