若者の車離れ
車以外の物への関心、スマートフォンやパソコンに見られる通信機器、ゲーム機、その他にも鉄道や航空機、オートバイ、自転車など、自動車以外の趣味が多様化したことも要因の1つとして挙げられている。
こうした動向は自動車関連の産業や業界に多大な影響を及ぼしている。特に若年層をターゲットとした自動車および関連商品の売れ行きが急激に落ち込み、各社の経営に影響を与えている。
また、ガソリン価格の高騰も事態に拍車をかけている。2007年後半辺りから投機マネーの流入により原油高騰が顕著になり、ガソリン価格はレギュラーですら一時1リッターあたり200円に迫る(ハイオクに至っては200円を越えることさえあった)ほどまで高額化した(2008年8月頃)。これにより維持費がさらにかさみ、若者のみならず幅広い世代で全国的な車離れを及ぼし、2008年前半は一部の軽自動車を除き自動車保有台数が減少し続けることになった。
この流れは自動車用アフターパーツ(マフラーなど)業界においても深刻な影響を及ぼし、2008年9月10日には自動車用チューニングパーツ製造販売大手のトラストが経営不振に陥り、民事再生法適用申請をするにまで至った。
維持費の問題 - 高額な車両価格もあるが、仮に車両本体価格と購入時に要する維持費を一括で支払えたとしても、毎月(ないし毎年)の定期的な支払いが必要な維持費(自動車税・重量税・取得税などの税金・自動車賠償責任保険を含めた自動車保険・車検費用・ガソリン(米国と比較すれば割高であるが、欧州と比較すると安価になっている)など燃料代・駐車場賃借料金など)などの自動車を所有・利用するにあたり発生する、年数十万円単位の各種維持費の観点から断念することも少なくない。また、日本における自動車の維持費は諸外国に比べても極めて高額であり(特に税制に関しては、欧米でCセグメント車が所有できる程度の税負担だと日本では軽自動車しか維持できないという指摘もある)、特に税制面での高額な負担が問題視されている。
古谷経衡は「若者が車から離れているように見える理由の大半は、単に経済的な理由である」「デフレーションを放置し経済失策を続ける日本国政府の責任であり、自動車メーカー側に落ち度は無い」と指摘している。
中野剛志は「若者の自動車離れがよく話題となるが、それは若者が内向きになって車で遠出しなくなったというより、(寧ろ)単純にデフレでローンを組んで自動車を買うことができなくなった(信販会社が非正規労働者に融資しなくなった)だけである」と指摘している。