マルクス経済学への批判
ここでマルクスは、資本が労働の生産性を上昇させるなら、生産物の価値は下がるために、資本の生み出す価値は本来的にありえず、投下労働量に比例した価格が資源配分の見地から望ましいと考えているが、これは、新技術が発明され次第、たちまちそれを体化した資本財が普及するという空想的なケースにおいてしか成り立たず、現実には、技術を体化した資本財はつねに不足しており、それを効率的に使用するためにその使用に対して対価が要求されるのは正常なことであると三土は批判する。
複雑系経済学の塩沢由典によれば、マルクス経済学は、資本主義批判を行うことで満足し、具体的な社会主義制度の諸問題については無関心であった。そのため、社会主義経済計算論争や、ソ連東欧で行なわれた計画に関する論争を軽視したり、原理論を文献解釈学に変えたほか、資本主義のダイナミズムについて固着した発想でしか分析できなくなり、塩沢のようにマルクスの後継者を自認する立場からも、マルクス経済学が破綻したといわざるをえないと1997年の著書で批判する。なお、塩沢はケインズ経済学も失墜したとも批判する。
池田信夫は、経済理論学会(マルクス経済学の学会)に所属する金子勝『反グローバリズム』(1999年)の書評で、マル経(マルクス経済学)は、よりどころとする理論が崩壊してしまったので、「国際」「情報」のような「きわもの」的なテーマを探すしかないが、「グローバリズム」の定義も書かれてないまま、「グローバル・スタンダード」への非難が繰り返され、改革批判の根拠は「リストラしたら景気が悪くなる」というだけで、「市場の失敗」を非難する一方で「政府の失敗」をいわない介入主義も、マルクス経済学の弊害だと述べている。
ただし、トウモロコシ生産に6時間労働、石炭生産で6時間の間接労働を提供することで、毎日1.5単位のトウモロコシの配給がなければ、労働供給の再生産には十分ではない。労働者は生活のためにトウモロコシが必要だが、日常的な生計確保のためには収穫時まで待てなし、誰か資本家が石炭を提供しなければ、トウモロコシを生産できないので、石炭と食用として前貸しされる前年のトウモロコシを所有する資本家は、こうして剰余価値を獲得できる。
マルクスは、マークアップ・剰余 s i {\displaystyle s_{i}} は直接労働についてだけあるとし、それぞれの部門の剰余 s i {\displaystyle s_{i}} は可変資本 v i {\displaystyle v_{i}} に対し同じ比率のマークアップをする。この s i {\displaystyle s_{i}} 対 v i {\displaystyle v_{i}} の比率が剰余価値率 m {\displaystyle m} であり、すべての産業に共通するもので、次のようにあらわす。
m = m 1 = m 2 = {\displaystyle m=m_{1}=m_{2}=} ... = m i = {\displaystyle =m_{i}=}
s 1 = m v 1 , s 2 = m v 2 , {\displaystyle s_{1}=mv_{1},s_{2}=mv_{2},} ... s i = m v i , {\displaystyle s_{i}=mv_{i},} ...
共産主義では、個性と個人的好みを伸ばす余地は、旧体制よりも少なくなるだろう。多数による個別性の抑圧の弊害もさらに増すだろう。ミルは共産主義の可能性を否定するような推論を下そうというものではないが、確実なのは、共産主義が成功するためには、コミュニティの成員が高い基準の精神的知的教育が必要であるということである。ミルは、共産主義への移行はゆっくりとしたものであると考えており、任意的実験でその希望の正当さを立証することを勧める。しかし、準備のできていない人びとを、強制して共産主義社会に押し込むことは、たとえ政治革命によって権力を与えられたとしても、失望に終わるだろうという。
注意すべきは、ミルは市町村規模の共産主義社会について言及していたことである。これに対して、国家が国内と土地と資本の全部を手に入れて管理するような計画については、単一の中心からの指令によって一国の産業全体を運営するという考えは、明らかに奇怪な幻想であるとミルはいう。ミルは国家規模で社会主義を導入すれば、災厄的な失敗となるとし、「社会主義の使徒たちのうるところは、ただ既成秩序がまっさきに滅亡し、あわせて既成社会秩序の利益を受けているすべての人が、共通の破滅に陥るという慰めにすぎないであろう」という。革命的社会主義者たちの根源には憎しみがあり、その憎悪の吐け口を求め、もっとよい秩序が混沌の中から生まれるだろうとの希望にかられ、かつまた、漸進的改良に対して絶望したあまりの性急さにかられ、現体制の被害者までも犠牲として、現在の体制に終止符を打とうとするが、かれらは、混沌と秩序との中間期には、数代にわたる抗争・暴力、強者による弱者の暴君的圧迫を経なければならないことに気づいていない、とミルは結論した。
また、ガルブレイスは、かつて資本家は国家における決定的な権力を持っていたが、20世紀後半になると大企業の所有と経営は分離されており、柔軟性を欠く企業内官僚、投資に興味はあるが機能的には無力な株主が大経営者にとって代わり、また独占禁止法で禁止された独占力も国際競争や技術革新に屈していった。現在は様々な職業があり、企業の力は多数のなかの一つに過ぎなくなっており、営利企業の排除が国民の権利を拡張することにはつながらないことは、ソ連、東欧、中国のような公的所有政策をみても、社会主義の論拠が崩れたことは明らかで、社会主義は、古典的な資本主義と同様に、よい社会を実現する体制だとはみなされなくなった。さらに、経済の発展に伴い、輸送の発達による交通インフラ整備や消費増大に伴う廃棄物処理など、公共サービスの必要性も高まるし、消費が発展すれば、健康に気を遣うようになり、かつては当然と思われていたリスクに対しても敏感になるなど、経済発展に伴って、国民と企業の保護や社会的規制など国家の責任がますます重要になっていったことも、社会主義の衰退の理由であるとガルブレイスは指摘する。
オットー・バウアーやH.グロスマンは、先進国は、後進国よりも資本の有機的構成(不変資本と可変資本の割合)が高く、利潤率均等化のために後進国で生産された剰余価値が先進国に移転されて搾取されると主張した。これに対しては、名和統一やポール・スウィージーが、この国際搾取理論では、労働と資本の国際移動の自由が仮定されていると指摘し、賃金財の国際移動の自由があれば、労働移動の自由を仮定することは必要なくなる。また、アルギリ・エマニュエルが指摘するように、資本の国際移動の自由の仮定は、むしろ現実的である。
根岸隆によれば、マルクス主義の国際搾取理論の問題点は、不変資本と可変資本の投入時点の違いを無視したマルクスの価値計算にあり、これを訂正すれば、搾取は存在しなくなる。ただし、根岸は、国際的搾取の存在を否定するわけでなく、マルクス主義の国際搾取理論を否定しているのであり、根岸自身は、マルクス主義の国際搾取理論とは異なる不等労働量交換による国際搾取を論じている 。
フランシス・フクヤマは、日本・大韓民国・中華民国・シンガポールは、積極的に先進国と交流し、奇跡とも言われる高度経済成長を達成した。発展途上国が発展途上国のままでいるのは、先進国に搾取されているからではなく、むしろ積極的に先進国と貿易や技術交流、相互投資を行わないからであるとの見解を出した。
経済学の対象は貨幣形態における交換経済現象であり、価値論ではなく、価格理論によってより一層説明される。カッセルは、生産資源や財やサービスの利用可能量は人間の欲望をみたすには不足しており、この希少性にこそ、経済的価値は依存しており、分配と排除と選択の問題もここから生じると主張した(希少性の原理)。
また、カッセルは1934年の論文「保護主義から計画経済へ、そして独裁へ」において、ソ連を念頭にして、計画経済はつねに独裁政治へといたる傾向があると批判した。代議員による機関は、利益集団同士の闘争に巻き込まれることなく、経済的な指導力を発揮して多角的な役割を果たすことはできないことは経験が示すところであるし、議会制度は、議会の役割を賢明かつ慎重に制約することによってのみ守ることができる。経済的独裁は、人々が信じているよりもずっと危険である。いったん権威主義的統制が実施されてしまったら、その統制を経済領域だけに限定できるとは限らないと警告した。
ドイツの経済学者フリードリヒ・フォン・ゴットル=オットリリエンフェルトは1925年に、経済学で通常、価値と呼ばれているものの背後に、経済行為の客体にむすびついた経済的次元があるとして、価値論の束縛から離れるべきだと論じた。