リフレーション
貨幣数量説を基本的には支持しながらも、この学説だけでは不十分とみるリフレ派は多い。岩田規久男は「『貨幣供給量が増えれば、物価が上昇する』という単純な関係は、実際には必ずしも存在しない」「『貨幣数量説』は、一年といった短期では必ずしも成立しないが、5-10年程度の長期で見ると、ほぼ成立している」と指摘している。
田中秀臣は「伝統的な貨幣数量説は、短期には成立しない。デフレ脱却のためのインフレターゲットは長期で貨幣数量説が成立すればいいのである」と指摘している。
岩田は「リフレ派は、マネーを非常に重視しているが、『貨幣が増えればインフレになる』という素朴な貨幣数量説を主張しているのではない」と述べている。
経済専門家の間ではリフレ賛成派はほとんどおらず、一般的な評論家などの間でも、賛成派と反対派とがほぼ五分五分だった」「インフレはモノの値段が上がって困るだけ」「弱いものに大きな被害を与えるのがリフレ政策」「インフレになれば、金利が上がって、国債が暴落する。そうなると、国債を大量に保有する金融機関が大打撃を受け、日本経済全体が壊滅的な被害を受ける」と述べている。
齊藤誠は、日銀の大規模な国債買い入れによる量的緩和では、市中に資金が回らず、物価上昇に寄与するとは考えにくいとの見解を示している。巨額の債務を抱えた国家の長期の金利がこのような低水準であるはずはなく、どこかでファンダメンタルズ(経済の基礎的条件)を反映した金利に戻る、その際、金利が連続的に上昇するのは問題ないが、(一気に)0.5パーセントなど非連続に上昇すれば本当に大変だとの警戒感を表明している。
奥田宏司は、日銀の量的緩和でマネタリーベースを増加させても貸出の増加によってマネーサプライが増加しなかったことを挙げている(リフレ派の岩田規久男も暗に認めていると述べている)。
翁邦雄は、「長期的観点の評価には、出口以降に一段と顕在化する異次元緩和の多様な副作用の影響が重要になる。その意味で、黒田時代の評価は現時点では不可能だ。