幅広いアプローチ
日本政府とユーラトムから委員が出て、国際法人格を有する「ブローダーアプローチ事業委員会」があり、プロジェクトオフィスとして機能。
事業委員会の下に、各事業部門ごとに、事業委員会を設立し、事業長3名からなる組織を有する。
事業部門 国際核融合材料照射部門が、工学設計段階にある研究部門(事業長:パスカル・ギャラン) 国際核融合エネルギー研究部門が、基礎研究部門(事業長:荒木政則) JT-60SAが、サテライト・トカマク装置部門、実証試験部門(事業長:石田真一)
JT-60の改良によって実験を行う、新型研究炉JT-60SAによって、ITER稼動前の実証試験を行う予定。