ロシア革命
全交戦国に無併合・無賠償の講和を提案した「平和についての布告」はフランスやイギリスなどの同盟諸国から無視されたため、ソヴィエト政府はドイツやオーストリア・ハンガリーとの単独講和へ向けてブレスト=リトフスクで交渉を開始した。交渉は外務人民委員となっていたトロツキーが担当した。
この交渉に関してボリシェヴィキの内部に三つのグループが形成された。講和に反対し、革命戦争によってロシア革命をヨーロッパへ波及させようとするブハーリンのグループ、ただちにドイツ側の条件を受け入れて「息継ぎ」の時間を得ようとするレーニンのグループ、そしてドイツでの革命勃発に期待しつつ交渉を引き延ばそうとするトロツキーのグループである。
最初の段階ではトロツキーの中間的な見解が支持を得たため、ソヴィエト政府はドイツ側が1月27日に突きつけた最後通牒を拒否した。ドイツ軍がロシアへの攻撃を再開し、ロシア軍が潰走すると、ボリシェヴィキの中でようやくレーニンの見解が多数派を占めた。3月3日、ソヴィエト政府は当初よりさらに厳しい条件での講和条約に調印した。このブレスト=リトフスク条約によって、ロシアはフィンランド、エストニア、ラトビア、リトアニア、ポーランド、ウクライナ、さらにカフカスのいくつかの地域を失い、巨額の賠償金を課せられることとなった。のちに、同年11月にドイツ革命が起き、ドイツが敗北するとボリシェヴィキはこの条約を破棄したが、ウクライナを除く上記の割譲地域は取り戻せず、独立を認めることとなった。
左翼社会革命党は講和条約に反対し、ボリシェヴィキとの連立政府から脱退した。
内戦では戦闘、病気や飢えで1500万人が死亡した。旧体制の上流階級など150万人が国外脱出した。白軍に参加した、あるいは赤軍やソヴィエトに反対した人々が国外に大量に亡命しこうした亡命者は白系ロシア人と呼ばれるようになった。
内戦が終わっても戦時共産主義体制はしばらく継続しており、これに反発して起きる反乱もやむことがなかった。1921年には軍港都市クロンシュタットで海軍兵士によるクロンシュタットの反乱が起き、ボリシェヴィキによって鎮圧されたものの、同年3月21日に経済統制をやや緩めたネップ(新経済政策)が採択され、軌道修正が図られるようになった。このネップ体制下で、農業・工業生産は回復にむかった。最後までシベリアに残っていた日本軍も1922年に撤退した。
内戦の混乱から、ボリシェヴィキ党員は増大し、1918年1月に11万5000人だった党員数は、1921年3月には57万6000人(資料によっては77万5000人)になった。内戦のさなか、党は「本物のボリシェヴィキとは革ジャンパーを着て腰には「同志モーゼル銃」をつるした、屈強で決断力のある戦士」というイメージを打ち出し、極端な義侠心と暴力による支配を教えていった。1921年の党員構成比は、労働者41%、農民28.2%、「雇用者その他」の小インテリゲンチャが30.8%で、なかには、理想主義者、狂信者、復讐を企む人、ゴロツキ、便宜主義者がいたほか、旧体制の下士官もおり、党は就職先にもなっていた。