特殊急襲部隊
警視庁SATの前身であるSAPでは特殊閃光弾が導入されており、特殊閃光弾はDRCと呼称されていた。
また先述のように警視庁SAPは創設当時、多くの装備をGSG-9に準拠したとされている。例として、1987年に後藤田正晴内閣官房長官が警視庁SAPの訓練を視察した際、SAPの隊員は耳の部分に余裕を持たせた形状のヘルメットに、強化プラスチック製の防弾バイザーを装着していたが、同バイザーは、厚さにもかかわらず視野の歪みがない、西ドイツの特許製品であった。
1980年代当時の装備として、SAPの隊員は防弾シールドが付き、無反射塗装がされたチタン製ヘルメットを使用し、被服については灰色の特殊部隊用活動服(アサルトスーツ)が貸与され、同スーツの下にはチタン合金とケプラー繊維製の防弾ベストを着込んでいたとされている。
2007年にオーストラリアのクイーンズランド州において訓練を実施した際には、SAT隊員が迷彩服を使用していた。またSATは積雪や吹雪といった環境下での活動も想定していることから、これまでに公開されていないが、冬季迷彩服なども装備しているとされている。
2007年に発生した愛知長久手町立てこもり発砲事件では、SAT隊員が銃撃を受けて防弾ベストの隙間から被弾したことにより、死亡した。そのため、当時の国家公安委員会委員長溝手顕正は、同年5月18日の記者会見で「装備の検証が必要」との見方を示し、これを受けて警察庁は装備を再検証する方針であると発表した。国家公安委員会委員長の記者会見後に公開された訓練では、SAT隊員の上腕部に防弾装備が追加されており、防護範囲は拡大した。
2012年に東京都新宿区において訓練を実施した際には、SAT隊員が化学防護服や除染用機材を使用していた。
2000年代後半からSATは、銃器使用の立てこもり事件において特殊犯捜査係(SIT)の支援を行っており、2007年4月には町田市立てこもり事件に警視庁SATが出動した。
さらに同年5月に発生した愛知長久手町立てこもり発砲事件では、愛知県警察のSITとともにSATが出動したが、事件を統括指揮していた刑事部捜査第一課との連携や情報共有の不足から、隊員1名が犯人の放った銃弾により死亡した。警察庁は、この事件を教訓としてSATを支援する特殊部隊支援班(SAT Support Staff、通称スリーエス)を創設した。これは、都道府県警察刑事部との連携や警察本部長の補佐、警察庁警備局との連絡調整を担当するとされる。