帝国クライス
いくつかの帝国等族を包含したブロックに帝国を分け、地域の治安維持に当たらせる発想は、皇帝ルドルフ1世の時代に遡る。1287年にルドルフは公共平和のために地域に基づき領邦をグループ化する試みを行っている。これは、大空位時代に政治的混乱から治安が悪化したことにより、自発的に生じた帝国等族間個別の盟約を帝国レベルで整備し直し、安定を図る試みであった。また、都市同盟を結び、帝国と独立した動きを示そうとした有力都市を牽制する意味もあった。
ヴェンツェル帝は、1383年に帝国平和盟約(ラントフリーデ)令を発令した。これは帝国を4つのパルタイ(党派)に分け、他からの攻撃に対して相互保護を行うという内容のものであった。しかしこの政策は、その背後に都市同盟解体の意図を察知した有力都市が参加しなかったため、実効性を持たないまま終息した。
その後、1388年に諸侯と都市同盟の対立が顕在化し、その直接対決の結果、都市同盟が力を弱めたため、ヴェンツェルは翌1389年に再度帝国ラントフリーデ令を発令した。今度は、フランケン、バイエルン、シュヴァーベン、中ラインの4つのアイヌンク(盟約)に分け、各アイヌンクは、諸侯4人、都市代表4人、国王が任命する長官1人からなる9人委員会を設け、裁判、刑の執行、治安維持のための援助要請を行うとした。
1563年、ヴュルツブルク司教と所領問題をめぐり対立したヴィルヘルム・フォン・グルムバッハがヴュルツブルクを奇襲し、占拠した。これに対して皇帝フェルディナンド1世はグルムバッハに帝国追放令を発した。しかし、これを承けたフランケン・クライスは、2人の公示事項担当諸侯であるバンベルク司教とブランデンブルク辺境伯との意見調整が付かず、具体的な行動を起こすことができなかった。また、隣のシュヴァーベン・クライスでは1564年1月にクライス軍事評議会を開催したが、この時にはすでに皇帝からマインツ大司教を経由して帝国代表者会議が招集されており、軍事評議会を義務づけた帝国執行令の機動力が問題となった。ただし、帝国執行令に従えば、帝国代表者会議の開催要請はフランケン・クライスの長官・補佐官からマインツ大司教になされるべきであり、厳密には違法行為であった。皇帝がこの問題に積極的に介入したのには、この機会にクライスに対する皇帝の発言権を強化しようと言う狙いがあった。この会議では、
緊急時には長官の独断でクライス等族に援助要請ができる
しかし、多くの帝国等族にとってこのラントフリーデ令は都市同盟解体のための方便に過ぎず、その目的を達成した後は形骸化していった。
1415年、帝国改造を掲げた皇帝ジギスムントは、コンスタンツの帝国議会で、国王裁判権の強化を訴えた。それに伴い、帝国を4つのタイル(部分)、すなわち
ライン、アルザス、ヴェッテラウ
シュヴァーベン
フランケン
テューリンゲン、マイセン、ヘッセン
に分け、国王が派遣する指揮官がその平和維持、判決執行を行う政策を提案したが、諸侯の反発が強く実現はできなかった。
一方、1438年には逆に諸侯の側からクライスの提案があった。この案では、帝国を4つのクライス(フランケンとバイエルン、シュヴァーベンと中ライン、下ライン、ザクセン)に分け、有力諸侯の指揮下にある指揮官が平和維持および刑の執行を行うというものであった。この案に対して国王は、
クライスは6つ(フランケンとバイエルン、シュヴァーベンと中ラインをそれぞれ分離)にすること
指揮官の選出について諸侯の意見が不一致の場合は国王がこれを任命すること
指揮官は領主・騎士・都市からなる10人の参議官と共同で活動すること
という修正案を提出した。これらはクライスを管理する指揮官、ひいてはその上位に位置することになる有力諸侯の影響力を減じようという策で、帝国都市は総論賛成・各論反対の立場をとり、諸侯は強く反発したために、クライス案自体が不成立となった。