ルール占領
第一次世界大戦のドイツ帝国軍侵攻により、フランスおよびベルギーの炭鉱地帯は大きな損害を受けた。戦後処理を討議したパリ講和会議等でフランスはドイツに対して多額の賠償金と、自国およびベルギーに対する石炭の現物支給を要求し、ヴェルサイユ条約などで賠償支払いおよび石炭の無償供給が定められるとともに、ルール地方を含むラインラントの非武装地帯化が定められた。しかしドイツの採炭能力も極度に低下しており、決定された量の半分以下しか供給することができなかった。フランスのアレクサンドル・ミルラン首相は、1920年2月のロンドン会議においてドイツの条約不履行を責め、連合国がドイツ最大の工業地帯にして炭鉱地帯であるルール地方を保障占領するべきだと主張した。イギリスのデビッド・ロイド・ジョージ首相はドイツの不履行は不可抗力によるもので、自発的な不履行でない限りそのような強硬手段に出るべきではないと反論し、ミルランも折れた。しかし石炭供給状況はいっこうに改善されず、フランスはその後もルール地方の占領を主張し続けた。
1920年3月13日にはカップ一揆が発生、ドイツ政府はこれに労働者にゼネストをよびかけることで対抗し、鎮圧した。
10月23日、アメリカのカルビン・クーリッジ大統領が、自国の専門家を賠償委員会に参加させることを表明した。イギリスとアメリカはフランスの反対を押し切って、賠償策定プロセスにドイツを参加させる方針を決定させた。ポアンカレはなおもルール占領を正当化していたが、11月30日にはついに賠償問題へのアメリカの介入を受諾することになった。
シュトレーゼマン自身は次のマルクス内閣の外相として賠償問題に努力し、賠償金負担を軽減する1924年9月26日のドーズ案を受け入れた。ポアンカレもドーズ案には不服であったが、フランス経済は悪化しており、4月24日に他の連合国とともにドーズ案を受諾した。これ以降、ドイツ経済は相対的安定期を迎えることとなる。ドーズ案の支払開始は1年後が予定されており、占領解除も同時期から開始される予定であった。