尾州電気
尾州電気もこの時期に関西電気へ吸収された会社の一つであり、1922年(大正11年)1月12日に臨時株主総会を開いて関西電気との合併とこれに伴う会社解散を決議した。
関西電気と尾州電気の合併条件は、存続会社の関西電気が78万円を増資し、その新株1万5600株(25円払込)と解散手当3万1000円を解散する尾州電気側に交付する、というものである。ただし当時尾州電気の総株数2万4000株(1株25円払込)のうち1万2000株を関西電気が所有しており、この分は合併と同時に消却するものとされた。尾州電気の合併決議と同日、関西電気でも臨時株主総会が開かれ、尾州電気と九州電灯鉄道・北勢電気・時水力電気・愛岐電気興業・八幡水力電気の計6社を合併する旨が決議された。合併決議から4か月後の1922年5月11日、逓信省から関西電気と尾州電気の合併が認可される。同年6月26日には関西電気で合併報告総会が開催されて合併手続きが完了し、同日をもって尾州電気は解散した。
尾州電気を合併した関西電気は、合併で供給区域が中京・関西・九州に拡大したことを踏まえて合併と同日付で東邦電力へと改称した。また東邦電力成立の過程で吸収していた名古屋瓦斯の事業を元に同日付で子会社東邦瓦斯(東邦ガス)を設立する。この東邦ガスに対しては1年後の1923年(大正12年)4月1日付で旧尾州電気が経営していた一宮市・津島町のガス事業も東邦電力から譲渡された。しかし一宮市での供給が継続された一方で津島町での供給は採算が取れず同年9月15日に廃止されている。
発起人は名古屋の奥田正香(名古屋瓦斯社長)・井上茂兵衛(同常務)、一宮の有力者佐分慎一郎(元一宮町長)・土川弥七郎(油商・元県会議員)・森巌(現職一宮町長)らで、1909年(明治42年)4月10日、一宮瓦斯株式会社として会社が設立された。
設立時における一宮瓦斯の資本金は30万円。取締役には奥田正香・井上茂兵衛・佐分慎一郎・土川弥七郎・林利左衛門(絹糸綿糸商・元一宮町助役)、監査役には上遠野富之助(名古屋瓦斯監査役)・豊島半七(綿糸商)が就き、その中から奥田が初代社長、佐分が初代常務に選ばれた。また本店を一宮町大字一宮字東蜂ヶ尻に構えた。同地はガス工場の所在地でもある。設立4か月後の1909年8月26日、一宮瓦斯は開業し、一宮町内のうち大門中町・伝馬町などの約250戸にガス灯を点火した。石油ランプ全盛期の一宮に登場したガス灯は町民に歓迎され、会社の業績は好調であった。
東邦電力との合併前年、1921年(大正10年)6月末時点における電灯・電力供給区域は以下の2町13村であった。
逓信省の統計によると、1921年11月末時点における供給成績は電灯供給が需要家数1万476戸・取付灯数2万1356灯、電力供給が電動機104台・計429.3馬力とその他電力装置2台・計0.6キロワットの合計320.8キロワットであった。なお佐織村所在の東洋紡績津島工場は名古屋電灯(関西電気)の需要家であり、1921年3月より同社が直接送電していた。同年末時点での工場への供給高は330キロワットである。
なお、東邦電力時代の1923年末時点においては上記区域のうち海部郡十四山村と桑名郡木曽岬村は全域が供給区域から外れており、海部郡飛島村と鍋田村の大部分(大字森津・鎌島新田以外の地域)を加えた4村で海部岬電気という飛島村所在の小事業者の供給区域に入っている。海部岬電気は翌1924年(大正13年)7月1日に開業した。