適正技術
シューマッハー以降、さまざまな公的機関や国際機関が適正技術について論じるようになった。
経済協力開発機構(OECD)の調査機関である「開発センター(Development Centre)」は、1972年に途上国への技術移転についての最初の国際セミナーを開催した。このセミナーの延長線上に技術選択に関する政策的課題として「低コスト技術」を取り上げ、1974年に実務家向けの国際セミナーを開催した。その後も議論を深め、研究員であったニコラス・ジェキェ(Nicolas Jequier)を中心として『適正技術:問題点と展望』(Appropriate Technology:Problems and Promises)と題した報告書を出した。
同報告書の第1章では適正技術の語源と定義について説明しているが、「適正技術」「低コスト技術」「中間技術」等として呼ばれる技術には、広く受け入れられる定義は存在しないと記述されている。「中間技術」という場合には工学分野になじみやすい概念であるのに比べ、「低コスト技術」では経済学の概念の色彩が濃く、「適正技術」という表現では、社会的・文化的な価値基準に照らした判断という意味合いが強いとした。
適正技術(てきせいぎじゅつ、英: appropriate technology)とは、その社会の与えられた環境、条件、ニーズに最も有効である技術、その技術の選択に対する考え方のことである。特に、国際協力の分野では、途上国への技術移転を実施する際に、当該技術が途上国の経済や技術環境などの諸条件と合致した技術やその技術の選択を指す。第二次世界大戦の終結から冷戦の期間に、先進国から途上国へ活発に技術移転が行われたが、その成果が社会全体に波及せず、経済格差の是正も進展しなかった。また先進国と途上国の経済格差も縮小することなくむしろ拡大した。このような多額の資金が必要となる近代技術の開発途上国への移転が失敗してきたという認識から、「途上国の発展や貧困を解消するためにどのような技術が必要か」という問題意識のもとで議論されている事柄である。ただし適正技術の定義は論者によって異なり、また時代の変遷に応じて変化し、確立した厳密な定義は存在していない。
一般に適正技術の概念を最初に提示したのは、イギリスの経済学者のエルンスト・フリードリッヒ・シューマッハーとされ、1960年代半ばに提示した「中間技術」がその嚆矢とされる。
1970年代、先進国においても工業化の大きな転換点を迎えた。特に公害など環境汚染の問題、天然資源の枯渇の問題であり、その代表的なものがローマクラブが示した『成長の限界』である。このような工業社会への批判からでてきたものが「オルタナティブ技術運動」であった。
1974年、イギリスのデイビッド・ディクソン(David Dickson)が『オルタナティブ・テクノロジー技術変革の政治学』と題した著書を出した。ディクソンは様々な「オルタナティブ技術運動」について、ある共通因子があり、目指すべき技術進歩の方向があると主張した。以下参照。
共通因子というのは、非更新性資源の最小限度の使用、環境へ最小限の干渉、地域または小区域での自給自足、個人の疎外と搾取の解消などである。しかしそれぞれのグループによって、相対的な力点の置き所が異なっており、グループ間の相違点の方がよりきわだっていることもしばしばである。
(中略)
方向の異なったテクノロジーの進歩−−人口や、政治権力への接近可能性や生産手段の所有、政治的・経済的権力などの斬新的分散化(をもたらすような)−−テクノロジーの進歩