IOTA (暗号通貨)
IOTAのアーキテクチャーでは、トランザクション手数料は発生せず、承認者とユーザーは別々の存在ではない。 IOTAのネットワークを使うことによって、ユーザーはプルーフ・オブ・ワークを実行する承認者としての役割を果たして、タングル中の他の2つのトランザクションを承認する。 IOTAのプルーフ・オブ・ワークはまさにハッシュキャッシュ(英語版)に類似していて、スパムとシビル攻撃(英語版)を防ぐことを目的としている。 IOTAのプルーフ・オブ・ワークの難易度は高くなく、ノートパソコンやスマートフォンなどのほどんどのデバイスで実行でき、送り手のデバイスでも、受け手のデバイスでも実行できる。 あるいはプルーフ・オブ・ワークを効率的に実行できるように特化された外部のデバイスやサービスにアウトソースすることもできる。 このようにIOTAのプルーフ・オブ・ワークのシステム要件は、マイナーと承認者が別々の暗号通貨で使われているプルーフ・オブ・ワークと異なって、極小のマイクロコントローラーに適したものとなっている。 トランザクションと検証作業を同じ工程に配置することで、IOTAは承認作業が中央集権化するリスクを排除できるだけでなく、承認者に対してトークンの生成やトランザクション手数料などのインセンティブを与える必要性も排除できる。
公正な割り当てを確保するために、2015年11月から12月まで行われたクラウドセールでは、IOTAトークンの総供給数量が100%売り出されて、IOTA開発者や設立者たちには1枚のIOTAも割り当てられなかった。ビットコイン1337枚相当の金額を(BTCやNXTやJinnトークンという形で)調達した。開発者や設立者たちへ配当されたIOTAが1枚もなかったことから、IOTAコミュニティーは非営利のIOTA財団を設立してドイツで登録するために、相当量のIOTAを寄附してIOTAプロジェクトのビジョンを支援することを決定した。 その後もIOTAコミュニティーは、大企業との協業やコミュニティー・プロジェクトや開発者の獲得のために資金を提供した。
2016年7月11日にIOTAのオープンベータテストが開始された。 それから2017年6月12日に仮想通貨取引所Bitfinexに新規上場するまでの11ヶ月間は、ユーザー同士の相対取引(取引所を介さない売手と買手の直接取引)が行われていた。
IOTAは、楕円曲線暗号ではなくヴィンテルニッツハッシュベース暗号を用いている。 ハッシュベース署名(英語版)は楕円曲線暗号よりはるかに速度が速いだけでなく、署名と検証作業がかなり簡略化されており、タングルプロトコルの全体的な複雑性が軽減されている。
量子コンピュータは、グローバーのアルゴリズムを活用すると、総当たり攻撃を非常に効率よく実行できるとされている。 ビットコインのブロックを生成するために、暗号学的なナンスを見つけ出すプロセスは、そのような総当たり攻撃に対して特に脆弱となる。 従来型のコンピュータが解決するためには Θ ( N ) {\displaystyle \Theta (N)} 回の演算処理を必要とする問題を、量子コンピュータでは Θ ( N ) {\displaystyle \Theta ({\sqrt {N}})} 回の演算処理だけで済む。 そのために、量子コンピュータなら、従来型コンピュータより約何百億倍も効率的にビットコインのマイニングができる可能性がある。
IOTAの最小単位は、IOTAである。IOTAはトークン枚数が多いので、桁数に応じて 以下のような表記方によって表示される。
これは1Mega USドルを用いて 100 {\displaystyle 100} 万USドルを表すのと同じことである。