化学物質過敏症
日本では、2004年にシックハウス症候群(SHS)が、2009年に化学物質過敏症(CS)が保険病名収載となったが、2020年時点においても、どのような検査や治療が保険適応になるのは決まっていない。SHSはICD-10コード T52.9「有機溶剤の毒作用:有機溶剤、詳細不明」として、CSはICD-10コード T65.9「詳細不明の物質の毒作用」として登録された。保険病名収載となったことで、診断書の発行が可能になり、障害年金や労災の申請がしやすくなった。2010年、有機溶剤を扱う業種で勤務し、化学物質過敏症による眼球運動障害を患った男性が、労災と認定された。また、2015年、ガスボンベの再生作業に従事したことにより化学物質過敏症を発症したとの主張につき、労災認定では否定され、取消訴訟の第一審でも行政の判断が支持されていたが、控訴審において業務起因性が肯定された例がある。
CS専門外来などを設ける医療機関もあるが、医学的なエビデンスが解明されず、治療法が確立していないため、縮小・閉鎖されて少なくなっている。
室内空気の化学的汚染を極力排除するように設計された診察設備、環境コントロール施設(Environmental Control Unit、ECU、クリーンルーム)を有する医療施設。 北里研究所病院 - 年に北里研究所病院臨床環境医学センターが設立された。2009年2月、クリーンルーム廃止、一般診療室にて診療。2019年12月、環境医学外来(アレルギー科・化学物質過敏症外来)の診療終了。 国立病院機構盛岡病院 - 化学物質過敏症・環境アレルギー外来の新患受付中止。外来では、食べ物や薬物、食品添加物、電磁波による健康障害が疑われる患者も対象にしていた。治療は、解毒と原因物質の除外などを行い、家に空気清浄機を置いたり、アースを使って電磁波対策などを行った。 国立病院機構相模原病院 - 2016年3月末、シックハウス症候群外来を閉鎖。 国立病院機構高知病院 - アレルギー科に化学物質過敏症(シックハウス症候群)外来があるが、要予約で水曜のみ。 国立病院機構福岡病院 - 化学物質過敏症やシックハウス症候群の診療は現在行っていない。 東京労災病院 - 2009年1月、環境医学研究センター(シックハウス科)の新患受け入れ中止。 関西労災病院 - 2008年10月、専門外来休診の後、2009年4月より再開するも2015年には化学物質過敏症外来を閉鎖。
「国内で『化学物質過敏症』と診断された症例の中には、中毒やアレルギーといった既存の疾病概念で把握可能な患者が少なからず含まれており、既存の疾病概念で説明可能な病態について『化学物質過敏症』という名称を用いることが、化学物質過敏症に対する科学的議論を行う際に妨げになっている」「化学物質の関与が明確ではないにも関わらず、臨床症状と検査所見の組み合わせのみから『化学物質過敏症』と診断される傾向があることも、本病態について科学的議論を行う際の混乱の一因となっている」「非アレルギー性の過敏状態としてのMCSについて、その病態の存在を否定するものではないが、MCSに相当する用語として『化学物質過敏症』が適当であるとは言えないため、既存病態との分別が可能な臨床検査法及び診断基準が開発され、研究が進展することを期待する」。
2017年、衆議院で、国務大臣や政府参考人は「いわゆる『化学物質過敏症』について、病態や発症メカニズムが不明で、医学的に確立された定義や診断基準が存在しない」と答えている。
感染症などの化学物質以外の原因も考えて、発症部位の専門医(目なら眼科など)にまず受診するようにする。
診断は、まずは患者の訴える症状に耳を傾けながら、身体不調を化学物質が原因とは決めつけず、職場環境など、ストレスによる体調不良を起こしている可能性などをよく調べる。心理社会的ストレスによる体調不良やメンタルヘルスの問題など、他の既存の考え得る疾患である可能性を除外診断することが、適切な治療を行うために必要である。さらに、匂いと患者の身体不調との関係などを検討する。その際は、身体不調とシックハウス症候群との関連を検討し、化学物質だけでなくカビやダニアレルゲンなどの生物学的要因、湿度環境が原因になっていないかを検討する。診断は、同様の症状を示しうる疾患(アレルギー疾患、溶剤曝露、職業性喘息など)を除外する。ばく露濃度が低いと推定されるにもかかわらず症状が続くときには、本当に化学物質が症状に対して問題なのかどうかを再検討する必要がある。
MCSのような症状を訴える人は、うつ病や喘息などの一般的な症状から、労働災害時に記録された化学物質への暴露などのあまり一般的ではない状況まで、他の健康上の問題を抱えている可能性がある。MCSを訴える患者は、精神神経疾患(不安障害、気分障害、身体表現性障害)の合併率が(42 - 100%)と高いため、MCSの発症には、心理社会的ストレスの関与が示唆されている。これらの他の病態は、MCSの症状と関係がある場合もない場合もあるが、病歴、診察、定期的な医学的検査でその存在が示された場合はいつでも、適切に診断・治療する必要がある。