土浦全国花火競技大会
1925年、霞ヶ浦海軍航空隊と親交が深かった新治郡土浦町(現在の土浦市文京町)の神龍寺24代住職・秋元梅峯が私財を投じて航空戦死者を慰める趣旨の花火会を霞ヶ浦湖畔の埋立地において行ったことが始まりである。当初は、9月に開催されていた。
第二次世界大戦による中断があり1946年に再開したが、住職の財産が無くなると共に中止が検討された。その後は日本煙火工業会(現在の日本煙火協会)の会長を務めた北島義一が出品者確保や入賞者に贈る賞の設立など大会の運営に尽力し、日本三大花火の1つに数えられるまでとなった。1959年には初めて「速射連発の部」を設け、それまで仕掛け花火の一部として見なされていた速射連発花火が独立した分野として扱われるきっかけを作った。
1971年からは現在の桜川にかかる学園大橋付近の開催となり、開催も原則10月第1土曜日となった。1988年には昭和天皇の病状悪化に伴い「自粛」した。
2015年は土浦市役所新庁舎開庁を記念して、打ち上げ総数を25,000発へと増やした。2016年からは通常の20,000発に戻った。しかしこれは最低量を保証するものであり、実際には量が数千程度増加することもある。
2018年に開催された大会では、スターマインの一部が落下、地上付近で破裂し、見物客10人が軽傷を負った。花火大会は事故および強風のため途中で打ち切り(中止)となった。
2019年は打ち上げ会場に風速計を設置するなど安全面を強化し、さらに10月上旬は茨城国体の期間中でもあり警備が困難とのことで、大会を3週間遅らせ国体終了後の10月26日に開催された。