幕末
攘夷論
開国論
幕府や各藩は海防や治安維持のため、そして後には倒幕運動やその対策のために、競って西洋の最新兵器を揃えようとした。しかし長い鎖国の間に西洋の軍事技術との差は開いており、弾薬まで含めた自製は困難であったため、ほとんどは外国商人から購入して賄った。
日本刀に関しては、尊王攘夷派の志士の間で勤皇刀や勤王拵と呼ばれる3尺前後で反りが少ない長寸の打刀が流行し、佐幕派も対抗として長大な刀を使うようになった。
昌平坂学問所
蛮書和解御用 蕃書調所 開成所
横浜仏語伝習所
長崎英語伝習所
長崎養生所
講武所
長崎海軍伝習所
築地軍艦操練所
神戸海軍操練所
横須賀製鉄所
関口製造所
マシュー・ペリー艦隊来航
プチャーチン艦隊来航
日米和親条約締結
安政の改革
日米修好通商条約締結
安政の大獄
桜田門外の変
坂下門外の変
天誅組の変
寺田屋騒動
文久の改革
生麦事件
薩英戦争
八月十八日の政変
池田屋事件
禁門の変
第一次長州征伐
第二次長州征伐
薩長同盟
慶応の改革
大政奉還
近江屋事件
王政復古
戊辰戦争 鳥羽・伏見の戦い 上野戦争 北越戦争 会津戦争 箱館戦争
三重津海軍所
集成館
実際に、戊辰戦争に際して会津藩・庄内藩が領有する蝦夷地の根室や留萌の譲渡と引き換えにプロイセンとの提携を提案していたが、当時の宰相ビスマルクはこれを認めなかった。ブラントは戊辰戦争は長期戦となり、場合によっては日本が南北に分裂するものと考えていた。英仏蘭米伊と同様局外中立を宣言したが、奥羽越列藩同盟だけでなく箱館政権にも同情的な姿勢を見せた。また、プロイセン領事館の書記官であったヘンリー・スネルは、領事館を退職して奥羽越列藩同盟の軍事顧問勤め、弟のエドワルドはスネル商会を設立して同盟軍に武器を供給した。しかし、戦局を左右する事態にはならず、戦争終結後も日本とプロイセンとの外交関係は維持された。但し、プロイセン商人ガルトネルが箱館郊外で経営していた農園は、ここを基点に植民地化の恐れがあるとして、明治政府は賠償金を払ってこれを回収している(ガルトネル開墾条約事件)。
フランスは琉球王国との間に琉仏修好条約(1855年)を結んでいたが、米英露蘭とは異なり日本と和親条約は結んでおらず、1858年10月9日(安政5年9月3日)の日仏修好通商条約が両国間の最初の条約となった。翌1859年9月6日(安政6年8月10日)、初代領事(後に公使)ギュスターヴ・デュシェーヌ・ド・ベルクールが着任した。デュシェーヌ・ド・ベルクールは基本的には英国と共同歩調をとっており、生麦事件後に英国が軍事行動を起こすことがあれば、横浜の防衛はフランスが引き受けることとなっていた。しかし、生麦事件の交渉の後、デュシェーヌ・ド・ベルクールは次第に親幕府的な立場をとるようになった。1863年(文久3年)秋に幕府は横浜の鎖港を言い始めたが、各国の公使がこれを拒否する中、デュシェーヌ・ド・ベルクールだけは理解を示し、横浜鎖港談判使節団の派遣を支援した。1864年4月27日(文久4年3月22日)、デュシェーヌ・ド・ベルクールはその任務を後任のレオン・ロッシュに譲ったが、老中はフランス政府にデュシェーヌ・ド・ベルクールの留任を嘆願するほどであった。このため、ロッシュも幕府と親密な関係を築くことができ、フランスは幕府の政策により積極的に関与していくことになる。
1864年9月(元治元年8月)、幕府は翔鶴丸の修理を横浜停泊中のフランス軍艦乗員に依頼した。この際のフランス側の作業の誠実さから、幕府はフランスを強く信頼するようになり、横須賀製鉄所の建設をフランスに依頼し、翌1865年10月13日(慶応元年8月24日)に着工された。