週刊現代
鈴木章一が更迭された後、僚誌の『FRIDAY』編集長だった出樋一親が本紙編集長に異動する。
第87-89代内閣総理大臣・第20代自民党総裁小泉純一郎が掲げた『聖域なき構造改革』に批判的。小泉内閣の官房長官で後の第90・96-98代内閣総理大臣安倍晋三の北朝鮮関係者との関係を暴くなど、硬派なスクープ記事を掲載した。
2005年5月21日号で「広島県警が神戸テレクラ放火殺人犯【首謀者】を隠す闇」として現職の警部補と放火殺人事件の犯人との癒着疑惑を報じた。これに対し、警部補が慰謝料1100万円と謝罪広告を求めて提訴した。2009年3月30日、広島県警は講談社が「犯罪組織のリーダーから不正な利益供与を受けたなどの記述は、事実と異なります。ご迷惑をおかけしました」とする謝罪文を提出することで和解したと発表した。
出樋は、その後『FRIDAY』に戻り第12代編集長に就任する。
2006年(平成18年)、加藤晴之が編集長に就任。加藤は保守強硬路線の人間で、本誌の論調はそれまでの左寄りから右寄りへと大きく変化し、『日刊ゲンダイ』とは逆の立場になった。
食肉利権の内情や、大相撲の八百長疑惑などのスクープが見られたが、2年弱の在任中に部数が激減したばかりか、多くの名誉毀損訴訟を抱え、後に過去最高額の損害賠償を命じられる結果となった。加藤自らがテレビ、ラジオ等に出演することもあった。「愛と勇気の」といった自画自賛的なキャッチフレーズも登場した。
2006年春に誌面リニューアル。表紙を一新し、ヌードグラビアを自主規制した。その際大橋巨泉の「内遊外歓」など多数の連載が唐突に打ち切られ、「内遊外歓」の最終回ではその事情が明かされた。(巨泉は加藤が週刊現代を去った2008年10月から新たな連載をスタートさせている)
2006年3月25日号で、格闘技イベントPRIDEを主催するDSEとフジテレビと暴力団の関係についての記事を掲載。6月にフジテレビはPRIDEの放送の契約解除を発表した。DSEは4月に週刊現代を名誉毀損で提訴し、フジの放送契約解除を受けてイベント興行に関する損害賠償請求訴訟、さらに刑事事件として威力業務妨害罪で告訴すると発表した。しかし、損害賠償請求は提訴されることなく、2007年にDSEは外国人(他団体「UFC」のオーナー)が中心となる新会社にすべての権利を売却することを決定。実質的に同社は消滅した。
2006年5月発売分より、ジャーナリストの溝口敦が、細木数子の暴力団との交際疑惑を告発する連載をスタート。
『週刊新潮』の成功による出版社系週刊誌ブームを受け、講談社第4代社長野間省一が主導して1959年(昭和34年)に創刊。講談社にとって、『週刊少年マガジン』に次ぐ、第2の週刊刊行物となる。ヌード、劇画などを特徴とするホワイトカラーのサラリーマン向け週刊誌というスタイルを築き、同じ音羽グループの光文社が『週刊宝石』、競合の一ツ橋グループを率いる小学館が『週刊ポスト』を立ち上げて追随した。
表紙には、秋山庄太郎(後に宮澤正明)が撮影した女優や女性タレントの顔写真を用いていたが、2012年からは大小の見出しや写真が並ぶスタイルの表紙に変わっている。競合誌は『週刊ポスト』で発売日が同じことから、店頭ではペアで並べて売られることが多い。
テレビなどのメディア・マスコミ関係の批評記事も掲載している(様々なテレビ番組、女子アナウンサーなど)。
医療に関する記事、連載も取り上げる事がある。
2019年5月から、毎月一週を合併号にすることが発表された。