戦略爆撃
ドゥーエは人口密集地の住民への攻撃手段として高性能爆弾、焼夷弾、毒ガス弾の例をあげている。
戦略爆撃の効果について否定的な意見も存在する。
元々戦略爆撃の目的には相手国国民の戦意喪失も含まれていたが、都市機能の喪失や人的被害だけで国家が屈服する事はあまり無く心理的にではなく物理的に継戦能力を奪う必要があると考えられるようになった。アメリカ軍による第二次大戦中の日本とドイツへの戦略爆撃は敵国民の戦意をくじく効果を企図された経緯があるが、日独へ進駐後、アメリカ空軍の戦略爆撃調査団によって行われた調査では、産業と生活の基盤は破壊したが国民の士気は打撃を受けていないと報告されている。
冷戦中と冷戦後は戦争の多くを内戦が占めたが、そういった国々では国内生産だけでなく第三国(おもに米ソのような超大国や中国やインドのような地域大国)からの武器供与や物資援助によって継戦能力が維持できるために、戦略爆撃の効果はあまり期待できない。
また戦略核兵器は、核保有国に対しては報復の核攻撃を受ける危険から、非核保有国に対しては国際的に人道上の批判を受ける恐れから使えなくなっている。
そのため、1920年代初頭から保守的な陸海軍の将官たちは主唱者たちに疑いの目を向け、空軍の創設に抵抗した。
ただし、戦略爆撃には理論の飛躍が1つあり、それが最も論争の的になった。航空戦力で敵全国民の士気を挫くということ、つまり、たとえ一般市民であっても戦争を支えれば戦闘員と同じであるとみなして攻撃することで、戦争を支援する意志を打ち砕くことである。戦略爆撃は不正確な攻撃でも的外れにはならず、特定目標への攻撃が大きくそれても敵国全体の戦闘能力に打撃を与えたことに違いはないので、問題はないとされた。こういう発想は、19世紀にはすでに想起されていた。
1937年4月26日、スペイン内戦においてフランコ将軍を支援するナチス・ドイツのコンドル軍団によってゲルニカ空襲が行われた。焼夷弾が本格的に使用された最初の空襲となり、世界初の都市爆撃でもあった。1937年8月から日本軍による渡洋爆撃が行われ、1938年-1943年まで継続的に重慶爆撃も行われた。
第二次世界大戦がはじまると、ロッテルダム爆撃、ドレスデン空襲、ハンブルク空襲、ベルリン空襲、日本本土空襲など戦略爆撃が実施された。また、日本本土空襲では広島と長崎への原爆投下も行われた。 第二次世界大戦において、都市以外を主目標とした戦略爆撃もあり、欧州では1943年5月にドイツのルール工業地帯に電力を供給するダムを破壊したチャスタイズ作戦、同年8月のルーマニアのプロイェシュティ油田爆撃(タイダルウェーブ作戦)、日本では1944年11月の東京西部中島飛行機武蔵製作所(主力航空機のエンジン生産工場)爆撃などがある。
1943年以降、ドイツ本土爆撃に際し、アメリカ陸軍航空軍は、市街地を避け軍事施設を狙う、昼間精密爆撃に固執した。