美容外科学
美容外科の利用者は年々増加傾向にあり、医師や診療所数も増加した結果、2007年には2200億円規模に達した。その後は病院・診療所間の競争化に伴い施術費用の低価格化が進み、伸び率は4~5%程度となった。さらに2008年からは不景気の影響で利用者が減り、市場規模は10%近く落ち込んだ。美容外科の需要増加、自由診療による利益率の高さもあり、大学病院等の総合病院で美容外科を標榜するところが急増してきている。現在、美容外科専門の診療所(大学病院等総合病院を含む)は1000件以上存在すると推定される。
インターネットやインターネット広告(バナー・検索連動型広告など)においても、比較広告など医療広告ガイドラインに違反するおそれのある広告が多く見られる。これらのネット広告は急激に増え、2009年には雑誌広告を抜く数となった。医療機関のホームページは、キャンペーン価格、比較広告、芸能人などを載せていても、医療広告と見なされず規制の対象ではないとされ、早急な対応策が望まれていたが、2012年1月に厚生労働省は、これらの対象外であったインターネット広告を禁止する方針を発表した。
内閣府の調査によると、美容外科医院を選ぶ際、3人に1人が体験談、5人に1人が施術前後の写真が決め手になったとしている。しかし相次ぐ宣伝にまつわるトラブルの増加を問題視した厚生労働省は、2012年1月、美容外科医院のウェブサイトでのいわゆる「ビフォーアフター」写真や、「芸能プロダクション提携クリニック」や「キャンペーン今だけ○○円」などといった表現を、ウェブサイト上に掲載することを禁止する方針を決めた。