直販投信
各投資信託には運用者がおり、日々運用を行なっている。米国を始めるとする海外の投資信託では、運用者(ファンド・マネージャー)の氏名や経歴を公表している場合もある。各国の歴史的背景や法制度によるが、日本の投資信託では運用者の氏名や経歴は公開されない場合が多い。直販投信においては、受託者責任の観点などから運用者を開示し、積極的に情報発信を行っているケースもある。その場合は、その投資信託の運用状況や投資スタンスなどについて、間接販売の投資信託よりも把握しやすいと言える。
直販投信を取り扱う投信委託会社は、自社が運用する直販投資のみを販売している。そのため、例えばネット証券のように1000本以上の投資信託の品揃えとは対照的に、商品(投資信託)数は少ない。他の投資信託と組みわせて分散投資がしたい、一人一金融機関しか使えないNISAなどを利用したいと言った場合、直販投資の使い勝手は悪いということになる。