興亜会
1882年(明治15年)8月、朝鮮における政変と反日感情が結びつき、壬午事変が発生し、日清間の外交的対立がうまれたとき、『興亜会報告』には対立を将来の提携強化の教訓としようと説く論説は載せられたが、対立の原因をさぐるものは載せられなかった。日清対立状況のなかで、会報にはその打開策を通商貿易の振興に求め始める。大倉組、三菱商会などの通商貿易業者も実業貿易振興の関点から、政府間のアジア提携とくに清国との提携を望む論説を寄せ、吾妻兵治や『朝野新聞』もこれに続いた。1884年(明治17年)12月4日に甲申政変が起こり、金玉均ら親日派の独立党が工作したクーデターは、日本公使館と日本人壮士の支援を受けたにもかかわらず、朝鮮に出兵してきた清国軍の反撃に合い、3日で失敗した。日本国内では清を討伐すべしとする開戦論が、民権論者も巻き込んで大きなうねりとなった。開戦を強固に支持した『時事新報』は壮士などから激励された。非戦論の論陣を張った『朝野新聞』は民衆から激しく糾弾された。更には『自由新聞』を始めとする民権派も朝鮮進出を主張するように成っていった。このような状況の中、亜細亜協会では日清両国の平和関係形成にむけて開戦反対の立場に立ち、選挙では末広鉄腸を幹部に選出した。しかし、日清関係の悪化は会活動に影響を及ぼし、活動の停滞・不振・低調が顕著となった。しかし、宮島誠一郎、渡辺洪基、勝海舟などが戦争に批判的な立場を取り、日清開戦直前においても、日清の平和関係を指向する世論は一定数存在していた。