森林破壊
破壊された森林を回復するために植林をすることは有効な取り組みの一つである。 行政や様々な団体、企業が植林事業を行っている。 環境意識が高まる中、企業(林業関係以外の)が植林活動に参加することは「環境に配慮している企業」として企業イメージの向上を図る事ができる、そのため多くの企業が植林事業に参加して来ている。 一方、植林したところで消費量が生産量を上回る限り森林破壊は進むため、必ずしも持続可能性を約束するものではない。 また植林は簡単な技術ではなく、植える植物の特性や土地の性質を調査し適切な苗を植える必要があり、またその後の管理を怠れば成長が軌道に乗る前に枯死してしまう。 実際に行われた植林では事前調査が不十分で、植え付け後に放置されるケースが多く、その大半が枯死しているという研究結果がある。 そのため安易な植林はグリーンウォッシングとみなされる場合もある。
イギリスはプラッシーの戦い(1757年)以降にインドの植民地支配を進め、インドの森林を農地に変えて輸出用の換金作物を栽培させた。最大の換金作物は茶だった。また、海軍の船材のためにチークが大量に伐採され、インド総督は1855年にチークと類似の樹木が植民地政府の所有であると定めた。インド大陸の各所に鉄道の敷設が始まると、橋や枕木のために森林が伐採された。1914年には軍需の伐採も増え、地元住民と森林局の対立も起きた。鉄道が敷設されて輸送手段が確立すると、さらに奥地のタライ地方のサラソウジュやヒマラヤ山麓の森林も伐採された。インドは国土の約8割が森林だったと推定されるが、イギリスの植民地支配開始時期の森林面積は66%となり、インド独立(1947年)の直後は40%になっていた。チーク、サラソウジュ、ビャクダンをはじめ伐採されてマラバール海岸のチークの森林はほぼ消滅した。森林が減少した影響で各地で洪水、渇水が起きた。
ジャレド・ダイアモンド 著、楡井浩一 訳『文明崩壊 上: 滅亡と存続の命運を分けるもの』草思社、2005年。
原宗子『環境から解く古代中国』大修館書店、2009年。
ジョン・パーリン 著、安田喜憲, 鶴見精二 訳『森と文明』晶文社、1994年。
クライブ・ポンティング 著、石弘之 訳『緑の世界史(上下)』朝日新聞社〈朝日選書〉、1994年。
1950年代から欧米や日本の木材需要が増え、各国の森林が伐採されて輸出された。マレーシアではサラワク州を中心に伐採が進み、1970年代には日本向けの木材輸出が70%を占めた。サラワク州の森林の急速な減少をみた国連食糧農業委機関(FAO)はサラワク州に対策を勧告し、1988年にはヨーロッパ共同体(EC)がサラワク州からの輸入を中止した。国際熱帯木材機関(ITTO)もサラワク州に伐採の削減を勧告したが、日本は輸入を続けサラワク州からの輸出は続いた。マレーシアの森林面積は1960年代の国土の80%以上から1998年には66%へと減少した。1995年の調査では、ボルネオ島の117の河川のうち84で土砂の流入量が増加し洪水の原因になっている。
日本では戦後、高度経済成長に伴う木材需要に対応するため、大規模に天然林が伐採され、住宅の梁や柱、家具材などとして消費された。こうして伐採された所にスギなどが大量に植林がなされた。現在では安価な外材の輸入の増加とともに国産木材が売れなくなったことと林業就労者の収入減少が影響し、林業就労者の減少がおき、間伐や間引きなどの手入れの行き届いていない不成績造林地が増加して全国各地で問題になっている。手入れの行き届いていない所では木々が密集した状態で日光が十分に当たらず細い木ばかりになっている。
2003年時点で世界人口の2%である日本は、他方で丸太輸入の50%以上、木材加工品の約30%を占めており、世界最大の熱帯木材輸入国でもある。フィリピンでは1950年代から1960年代に日本に大量に輸出を続け、1980年代には木材輸入国に転じる結果となった。日本に輸出された木材は50%が建設・土木、30%が家具となった。
2022年9月、欧州議会は、企業に牛、ココア、コーヒー、パーム油、大豆、木材及び、これらを使って製造された製品が森林破壊された土地で生産されていないことを調査させる(いわゆる「デューディリジェンス」)を義務づける新法を採択し、同年12月に締結した。この法律により禁止されている国や商品はないが、原産地を追跡できない限り企業は EU で対象の製品を輸入販売できなくなる。
太陽光発電・風力発電の発電施設の設置には大きな面積を必要とするため、森林を伐採して土地を取得するケースが多い。 また送信所・送電線などの鉄塔も併せて設置される。 国外では電線によるショートが原因で森林火災が起き、それもまた森林の減少に繋がっている。