川崎造船所
1904年(明治37年)からの日露戦争でも新造船、修繕の需要増に追われた。しかし戦争終結後の不況から川崎造船所も経営が苦しくなり、1907年(明治40年)から1909年(明治42年)までに従業員を半減させている。1909年からの政府の造船業保護政策や国際情勢の好転により受注は増大し、業績は回復した。
第一次世界大戦後の不況時にも経営危機に陥った。この時は1919年(大正8年)の労働争議、1922年(大正11年)のワシントン軍縮条約、1923年(大正12年)の関東大震災が重なった。更に1927年(昭和2年)の金融恐慌により主要取引銀行の十五銀行が臨時休業になり、資金繰りが急速に悪化した。政府や神戸市の援助、従業員約3,500人の解雇休業、役員報酬のカット、松方家、川崎家からの私財提供などを行い、経営の立て直しを図った。更に兵庫工場は分離して「川崎車輛」として独立し抵当権を設定、本社工場・葺合工場を担保として融資を受けた。日本海軍も艦政本部臨時艦船建造部を設置し艦艇建造の継続を助けた。
しかしながらアメリカのウォール街を発端とした世界恐慌により更に新造船受注が減少し、1931年(昭和6年)に和議を申請し翌年認可、1933年(昭和8年)に和議成立の手続きを完了した。会社再建のため3,260人の人員を整理し社内では経費節減を図った。社外では政府の新造船援助により商船新造が復活、満州事変を境に景気も上向きとなり会社の再建は軌道にのった。
鉄鋼製品の需要も高まり、1941年(昭和16年)、西宮市に特殊鋼工場(JFEスチール西宮工場の前身)を設置した。その他、岩手県久慈町に鉱山部を設置し、青森県の大湊鉱山を買収して第2鉱山部を設置した。更に兵庫県印南郡伊保村(現在の高砂市)に1943年、大型鍛造品の製造を目的とした伊保工場を設立する。なお伊保工場は終戦時に未完成であり、軍需依存が大きかったため1948年(昭和23年)に閉鎖が決定されている。また同年に葺合工場が被害を受けた際の代替工場として愛知県半田市に知多工場(現・JFEスチール知多製造所)を建設した。
1944年末から日本各地は空襲の被害が増大し、川崎重工でも1945年(昭和20年)3月17日に神戸空襲で艦船工場が被害を受けたのを始め、6月5日にも空襲を受け被害が広がった。他の工場でも空襲による大きな被害を出して終戦を迎えた。被害の大きさから工場が継続できるかどうか、判らなかったという(『昭和造船史 第1巻』p48による)。