大嘗会役
10世紀前期までは、中央官司からの弁備・造進や大嘗会行事所からの国宛に対して諸国の国司が用途の調達(交易や造進など)を行い、その財源には庸調や正税が用いられた。ところが、大嘗会は天皇1代に1度しか行われない重要な行事であるためその費用も尋常ではなかった。例えば悠紀国・主基国とされた国の負担(大嘗会雑用稲)は、それぞれ稲1万束が原則であったが、実際には緊縮財政下の弘仁14年(823年)の淳和天皇の大嘗会の際でもそれぞれ15万束支出したとされ)、財政的負担の大きいものであった(『類聚国史』の記事は『延喜式』以前のものであるが、大嘗会の儀式そのものは大きく変わっていないため、『延喜式』の規定は名目上のものであったとみられる)。
10世紀に入ると庸調や正税の枯渇などによって次第に滞るようになり、大嘗会に必要な用途を確保するのも困難となった。例えば、天慶9年(946年)の村上天皇の大嘗会に先立って行われる御禊に必要な綿や布などが確保できず、贖銅として徴収した銭や太政大臣藤原忠平の私物の献上によって辛うじて必要量を確保できたという。三条天皇以後になると行事所に対して栄爵宣旨が与えられ、成功による費用調達も恒例化していった。