ストルパー＝サミュエルソンの定理
ドナルド・デービスとプラチ・ミシュラは、2006年の論文で「ストルパー・サミュエルソンの定理は死んだ(It is time to declare Stolper–Samuelson dead)」と述べている。ラテンアメリカ諸国は労働豊富国であると考えられるので、ストルパー・サミュエルソンの定理によると貿易自由化で賃金が上昇するはずである。しかし、実際にはそれらの国で賃金が低下したことからこのように述べられた。
熟練労働と非熟練労働の2生産要素を想定する。ストルパー・サミュエルソンの定理によると、貿易によって熟練労働が豊富な先進国では賃金格差が拡大し、非熟練労働が豊富な途上国では賃金格差が縮小することが予想できる。しかし、実際には両方の国で賃金格差が拡大していることが示唆されている。
1990年代後半から2000年代の研究では、財の価格の変化と生産要素の価格の変化を比較した研究では、ストルパー・サミュエルソンの定理はおおかた支持されている。チリ、メキシコ、ブラジルを対象にした研究がある。
ロバート・フィーンストラとゴードン・ハンソンは、1990年代以降、熟練労働が豊富なアメリカと非熟練労働が豊富なメキシコの間の貿易が増えるにつれて、両方の国で「熟練労働賃金/非熟練労働賃金」の相対価格(いわゆるスキル・プレミアム)が上昇している事実を発見した。ストルパー・サミュエルソンの定理と非整合的であるが、オフショアリングのモデルを用いてこの現象を説明している。
ロバート・フィーンストラは、2004年に初版が出版された彼の著書で、ヘクシャー=オリーン・モデルのことを「過去と現代の国際貿易パターンを説明する上では絶望的に不十分である(hopelessly inadequate as an explanation for historical and modern trade patterns)」と述べている。