便衣兵
秦郁彦は「靴づれのある者、極めて姿勢の良い者、目つきの鋭い者」という基準で摘出した歩兵第七連隊の資料を挙げて「便衣兵選びは極めていい加減な基準だった」と言い、また、「青壮年は全て敗残兵または便衣兵とみなす」という歩六旅団の資料を挙げて「明確な証拠もない決め付け」だったと指摘している。さらに、日本軍の行動について「便衣兵としてつかまえた敵国人を処刑するには裁判をする義務がある。『便衣兵の疑いがある』というだけでまねごとだけでも裁判をやらずに処刑してしまったのは理解に苦しむ」と述べている。 笠原十九司は秦の主張に加えて「普段着に着替えた元中国兵が攻撃してきたという資料は無い。彼らは便衣兵ではなく、敗残兵であるからハーグ陸戦条約で保護されるべきもの。その意味でも日本軍の処刑行為は国際法違反である。」と主張している。
百田尚樹は、2014年2月、東京都知事選で南京事件については「日本兵による犯罪は少数あったものの、日本軍による“大虐殺”はなかった」とする久保有政の説を支持していると主張した。その後も2018年に自著『日本国紀』において「便衣兵(民間人に化けたゲリラ兵)はいて、日本軍はそれを見つけるたびに処刑していたから、中には便衣兵と間違われて殺された民間人もいたかもしれない」(p. 370)、「一部の日本兵による殺人や強姦などの事件はあったが、それは大虐殺ではない。戦時中は平時よりも犯罪が増えるのは当たり前だから、南京で百例・二百例ほど事件が起きても大虐殺を証明しているわけではない。」「今の南京大虐殺の虚構をつくりあげたのは戦後日本のマスコミである。」と主張し、南京事件における論争に関しては一貫して便衣兵掃討であると主張して日本軍を擁護している。