尺貫法
長さの単位(度量衡の「度」)は、尺を基本の単位とする。他の単位は尺と独立に発生したと考えられるが、後に尺と関連づけられ、その整数倍または整数分の一となった。
尺は時代や地域によってその長さが異なる。また、同じ時代でも目的などによって複数の尺が使い分けられてきた。今日の日本では曲尺(かねじゃく。単に「尺」と言えばこちらを指す)とその1.25倍の長さの鯨尺(くじらしゃく)(法令上は、「鯨尺尺」)が残っている。詳細は尺を参照のこと。
高さについては尺のみを用いる。例えば「日本アルプスは約一万尺」のようにいう。深さについては尋(= 6尺)が用いられる。
間については、1間が6尺と明確に定められたのは明治の度量衡法においてである。それまでは、間は建築の際のモジュールを規定するだけで、「およそ6尺」という以外は特に定めはなく、「間」を用いる際はそれが何尺何寸であるかを示す必要があった。
尺の系統とは別に、通貨(一文銭)の直径を基準とする「文」(もん)という単位があった。一文銭の直径は時代により若干の誤差があるが、おおよそ24 mm(8分)であった。文は足や靴の単位として用いられた。十文(ともん)は約24 cmである。
尺貫法(しゃっかんほう)は、長さ・面積などの単位系の一つで、東アジアで広く使用されている。尺貫法という名称は、長さの単位に「尺」、質量の単位に「貫」を基本の計量単位とすることによる。ただし、「貫」は日本独自の単位であり、したがって尺貫法という名称は日本独自のものである。尺貫法と言った場合、狭義には日本固有の単位系のみを指す。尺貫法に対し、中国固有の単位系は貫ではなく斤であるので尺斤法という。本項では、広義の尺貫法として、中国を発祥として東アジア一円で使われている、あるいは使われていた単位系について説明する。
日本では、計量法により、1958年12月31日限り(土地と建物の計量については1966年3月31日限り)で取引や証明に尺貫法を用いることは禁止された。違反者は50万円以下の罰金に処せられる(計量法第8条、第173条第1号)。なお、尺や寸に相当する目盛りが付されている物差し(「尺相当目盛り付き長さ計」)は、正式に認められているものであり、「黙認」されているということではない(後述)。
3平方メートルあたり○万円」と表記されるに過ぎない。坪(約3.305785 m)と3.3 mとでは、約0.18 %の差があるので、「坪当たり」ではなく、あくまで、3.3000 m当たりの表記である。ただし、取引当事者の思考上は「坪」の概念があることは確かである。 ベニヤ板や石膏ボードなどの板材の大きさを表すのに「1.5×3(いごさん)」「3×6(さぶろく)」「4×8(しはち、よんぱち)」などといった呼称が用いられることがある。これらの由来は長さを尺(曲尺)で表したもので、前者は3尺×6尺(909mm × 1818mm)、後者は4尺×8尺(1212 mm × 2424mm)の大きさの板材を指すことが多いが、いわゆるコンパネと呼ばれるコンポジットパネルでは同一の呼称を用いてもJIS規格の 910mm × 1820mm と 同900mm × 1800mm の製品がほとんどを占める。また、建設工事や建築現場で使用される鋼鈑(鉄板、一般構造用圧延鋼材)は、その寸法を表すのに「5×10(ごっとー)」などといった型番の呼称が用いられる。これらもその鉄板の寸法が5尺×10尺(1515.15mm × 3030.30mm)ではなく、JIS規格による5フィート×10フィート(1524mm×3048mm)であり、注意が必要である。