QUICPay
当時のソニー(現在のソニーグループ)が開発したFeliCaを採用した電子決済(非接触決済)サービスである。「Pay」(ペイ)という名称ではあるが、QRコード決済やネット決済に「○○Pay」(○○ペイ)という名称が使われる前からあるため、これらの決済方法には対応していない。
日本生産性本部サービス産業生産性協議会が実施するJCSI(日本版顧客満足度指数)調査で電子マネー部門に於いて2021年度に1位を獲得したが、2022年度はiDに後塵を拝している。
2022年3月末時点で182社が発行しているが、QUICPayはブランドの一つに過ぎない為、ポイントが貯まるかどうかは発行元次第である。会員の数は、同年6月末時点で2200万人以上である。
キューペイというオリジナルキャラクターがいる。
クレジットカード・デビットカードを扱う加盟店はQUICPay対応の信用照会端末に置き換えるだけで、QUICPay決済機能を追加することができる。当初はCARDNETのオムロン製端末しか選択肢がなかったが、今では共用端末も含め、各メーカーのCATが登場している。
最近ではNTTドコモが提供しているiDや楽天Edyなどと複数の電子マネーを扱える端末を加盟店に設置している。エディオングループ・すかいらーくグループの店舗の端末は複数の電子マネーが使えるようになり、電子マネーの利用を促進している。
なお、富士電機の下記の端末は、2014年10月以降に発売されたスマートフォンの一部においてQUICPayを利用することができない場合があることが告知されている。
FAP10
FCL-C100
QUICPayは、対応するカード(ICカード)や携帯機器で利用する事が出来る。
QUICPay+は、対応する携帯機器で利用する事が出来る。QUICPayとは異なり、カードで利用する事は出来ない。
QUICPay+(クイックペイプラス)は、QUICPayの機能を拡張した決済(電子決済)サービスである。
2016年10月25日からAppleが提供するApple PayがQUICPay+に対応した(クレジットは同日、プリペイドは2017年7月4日、デビットは2019年8月29日からそれぞれ対応している)。
2018年3月22日からみずほ銀行が提供するみずほWalletを利用してデビットに対応した。
2018年10月9日からGoogleが提供するGoogle PayがQUICPay+に対応した。
2020年6月22日から三菱UFJ銀行が提供する MUFG Wallet がQUICPay+に対応したが、2021年12月20日を以て終了した。
QUICPay+の加盟店は、QUICPayとQUICPay+の両方を取り扱うことができる。QUICPay+として利用される場合は1回の会計で2万円を超える金額を取り扱うことができるが、みずほWallet(みずほWallet for Android に限る)及びGoogle Payはそれぞれ3万円までに限られる。また、発行元に依っては独自の上限が設けられている場合もある。