広島電灯
1917年2月28日付で合併。合併比率は1対1で、合併に伴う増資は42万円(ただし同年4月この分を減資)。
川北や岡崎(愛知県)の実業家らの発起により1912年2月に大阪市・川北電気企業社内に設立。広島県賀茂郡竹原町(現・竹原市)に火力発電所を設置し、竹原町とその周辺を供給区域として翌1913年5月に開業した。供給区域はその後西の賀茂郡三津町・西条町(現・東広島市)などに拡大している。
さらに1916年3月、芸備電気は賀茂郡阿賀町(現・呉市)の中国電気を合併した。同社は才賀藤吉が主宰する会社として1910年10月に設立。阿賀町にガス力(内燃力)発電所を構え、1912年1月より阿賀町と安芸郡警固屋町・音戸町(いずれも現・呉市)を供給区域として開業していた。
広島電灯では合併に先立ち川北電気企業社より芸備電気の株式を買収し、高束康一ら役員を同社に派遣した。こうした準備を経て1916年9月合併契約を締結、翌年合併に踏み切った。
広島電灯の開業は日清戦争(1894 - 1895年)中のことであった。広島は大本営の所在地となり、戦場に兵員・物資を送る兵站基地の機能も置かれて活況を呈した時期にあたる。そうしたことから電灯の需要も大きく、開業5か月後の1895年(明治28年)3月末には需要家数423戸・点火灯数1159灯へと供給成績が伸びた。需要増に対処するため同年2月の株主総会で9万円への増資を決定。この資金で翌1896年(明治29年)10月に芝浦製作所製60キロワット発電機1台を増設した。以後供給成績は伸び続けるが、電灯料金が高価なためこの段階では広く普及するほどではなかった。
日清戦争を機に、広島市にはもう一つの電気事業計画が浮上する。企画者は市内の豪商松本清助で、広島で開かれた第7回帝国議会に出席するため自邸に宿泊した田尻稲次郎大蔵次官・渡辺国武大蔵大臣から水力発電事業を勧められたことが起業の契機という。