スペインの宗教
修道女の人数も2000年から2005年までに6.9%減って54160人になった。
スペイン人の生活において教会の役割が落ちているもう一つの兆候は、物議を醸している世俗的な組織オプス・デイ(神の業)の登場であった。オプス・デイは特定の政治哲学に固執せず非政治的だと申し立てられていた、全世界にわたる平信徒による世俗的な団体だった。スペインの大学が世俗化していることに対する反応として、高等教育はこの組織の最優先課題とされて、この組織は1928年にスペインの司祭ホセマリア・エスクリバーによって設立された。非政治的な姿勢を示した公の場での発言にもかかわらず、オプス・デイのメンバーは1950年代後半と1960年代前半に特に経済の政策決定の領域でフランコ体制の重要な立場を占めるに至った。オプス・デイのメンバーはスペインの閉鎖経済が1957年から解放された後に、制度設計した自由主義者のテクノクラートの立場を専有した。しかしながら、1973年のルイス・カレーロ=ブランコ(:en:Luis Carrero Blanco)首相の暗殺(この人物もしばしばオプス・デイのメンバーだと噂されている)の後に、この組織を影響力は劇的に小さくなった。修道会とその活動の秘密性、そしてその神話の力はスペインで強い立場を維持するのを助けた。しかし1950年代と1960年代とを比べると、オプス・デイは国の主要な宗教団体の一つであるという状態から脱落し、開かれて多元的な社会で争っている数多くの集団の一つでしかなくなった。
カトリックが根強いスペインは、福音派のプロテスタント教徒によって「外国の宣教団にとっての墓地」と看做されてきた。プロテスタントの教会には約120万人の信徒がいる。
移民の波が押し寄せるのに伴って、ラテンアメリカからの大人数の移民――その大半は熱心なカトリック教徒である――が、生粋のスペイン人の間で1960年代に行われていたが1980年代には失われていた、カトリック教会の日曜定期ミサに出席してその一部を回復することを助けた。
この数十年の間、政治的な領域へのカトリック教会の関与、特に右派の国民党所属の重要な政治家を通じて、オプス・デイ、新求道共同体運動、あるいはキリスト軍団といった特別な組織を通じて再び増加して来た。ラジオ局コーペ(英語版)といった新旧のメディアは教会の所有となっているので、政治に対するこの新しい関与に貢献した。教会は最早政治的に中立的で独立した組織だとは見られておらず、一般的に国民党の方針や政策に連携している。その結果、この影響は世論の重要な所から(特に左派の有権者の多数から)教会や国家によって経済的に養われているというやり方に対する新たな批評を生み出した。
しかし、1976年に国王フアン・カルロス1世が一方的に司教任命権を廃止し、その年の後にマドリードとバチカンは司教任命権を教会に戻す新しい協定に調印し、教会は財政的に教会と国家を段階的に分離することを定めたコンコルダートの改正に同意した。宗教的な目的のために使われない教会の財産は、その後は課税対象となり、長年にわたって国家の助成金への教会の依存は徐々に減らされることになった。しかし、その縮小は計画通りに進まず、教会は1987年(その年だけで1億1千万ドル)まで公的な助成金を受け取り続けた。
スペイン人に信教の自由を認め、カトリック教会を国教としての指定を解除する作業を始めるには、新しい憲法が必要だった。新憲法を起草した人々は国家による教会への支援に関する論争に対処しようとしたが、彼らは完全に成功した訳ではなかった。新憲法の最初の起草は教会にさえ言及せず、後から思い付いたように教会の指導力からの激しい圧力の後に起草が含まれた。第16条は公式宗教としてローマ・カトリックを廃止してカトリック教徒でない人々のための信教の自由が国家によって保護された権利であると定め、これによってカトリック以外の宗教に対する非寛容さに取って代わった。しかし、この条文は更に「公的当局はスペイン社会の宗教的な信条を考慮して、カトリック教会とその他の教派と協調関係を維持する」としている。それに加えて、第27条は私立や教会に支援された学校のために継続的な政府の補助金を支払い続けると約束したことによって、こちらでも論争が巻き起こった。