北海道文化放送
1988年 吉田雅英(9月入社、群馬テレビから移籍、スポーツ部員と兼務)
1990年 宇野章午(4月入社)
1995年 加藤寛(4月入社)
2005年 廣岡俊光(4月入社)
2008年 八木隆太郎(4月入社)
2011年 中村剛大(4月入社)
2014年 福本義久(4月入社)
2020年 江上太悟郎(4月入社)
代表取締役社長:鶴井亨(北海道新聞常務)
常務取締役:本間欧彦(フジテレビ)
取締役: 日枝久(フジ・メディア・HD取締役相談役)、遠藤龍之介(フジ・メディア・HD、フジテレビ副会長、日本民間放送連盟第16代会長)
本社・演奏所:北海道札幌市中央区北1条西14丁目1-5(〒060-8527) 旭川支社:北海道旭川市4条通10丁目 北海道新聞社旭川支社内(〒070-0034) 函館支社:北海道函館市五稜郭町1-14(〒040-0001) 釧路支社:北海道釧路市黒金町11丁目5-1 北海道新聞社釧路支社内(〒085-0018)※SNG中継車1台配置。 帯広支社:北海道帯広市西4条南9丁目1-4 北海道新聞社帯広支社内(〒080-0014) 東京支社:東京都中央区銀座7丁目11-14(〒104-0061) 大阪支社:大阪市北区梅田1丁目2-2-1300 大阪駅前第2ビル内(〒530-0001) FNNモスクワ支局(特派員を派遣している)
北海道における民放は、まず、道新が北海道放送(HBC)を立ち上げ、次に地方紙・2番手の北海タイムスが北海道炭礦汽船社長の萩原吉太郎を担ぎ、札幌テレビ放送(STV)をつくった。
昭和40年代に入ると、北海道にもUHFの時代がやってきて、UHF局の第1局として、地元選出の代議士で地崎組社長である地崎宇三郎が調整役を務め、全国紙の朝日新聞社と読売新聞社も参画の上、岩澤グループ総帥で地崎の後援会長を務める岩澤靖が社長となり、 1968年(昭和43年)11月、北海道テレビ放送(HTB)が開局した。さらに翌1969年(昭和44年)10月、郵政省は北海道に4局目の電波割り当てを公にした。
これに地元マスコミや財界は色めき立ったが、最も熱心だったのは道新だった。というのも、HBCは道新を核として設立されたものの、TBSの今道潤三社長が唱える「新聞からの独立」という方針を受けて生みの親である道新とは距離感が生じつつあった。そうした背景があって道新としては、メディアミックスによる報道体制の確立という点で、気心の通じる新局が欲しかった。一方、全国ネットの実現に力を入れていたフジテレビはSTVから番組を放映していたものの、あくまでもクロスネットで、フジの番組の30%強しか道民には届いておらず、あわせて報道取材拠点の確保という意味でも北海道に完全系列局が欲しかった。
地上デジタル放送は2010年(平成22年)12月24日までにすべての中継局が開局し、開局しなかった地区では共聴施設などの有線放送に代えてカバーする(他の民放各局も同様)。
基幹送信所の施設はすべて他の放送事業者と共同使用 しており、中継局の施設もすべて民放各局(一部はNHKも含む)が共同で使用している。
企業・団体の名称、個人の肩書は当時のもの。出典:
現在の番組の詳細は、公式サイトの番組情報または週間番組表を参照。
らしく、生きる。