第2次百年戦争
かつて大国スペイン、フランスからの侵略におびえたヨーロッパ西端の弱小国にすぎなかったイングランドが、一連の勝利により世界に冠たる大英帝国へと変貌をとげた。外交政策のあり方も、大国間相互の対立関係を利用しながらそのなかの一国と個別に手を結んで生き残りを図る方式から、国際政治の主要な行為主体のひとつとして行動するようになった。
フランスとの植民地獲得競争での優位を確実にしたイギリスは、植民地貿易の利潤をよりいっそう蓄積することが可能となった。このことは18世紀後半から19世紀前半にかけてイギリスで産業革命を促した要因のひとつとなった(イギリス産業革命)。
最初に産業革命を進めたイギリスは、植民地や他国から原綿・羊毛などを輸入し、代わりに工業製品を輸出したため「世界の工場」と呼ばれるようになり、「世界の一体化」が急速に進展した。
19世紀中頃、いちはやく産業革命を達成し、自由主義的諸改革を実現したイギリスはヴィクトリア朝に繁栄の時代を迎え、国際的にはパックス・ブリタニカの時代へと突入した。
アメリカ大陸の植民地とインドにおける拠点を失ったフランスはアルジェリア、西アフリカ、インドシナへの進出を図るようになった。
英仏間の長い抗争を経て醸成された自由主義と国民主義の思潮は、イタリア・ドイツの統一などにも強い影響を与えた。
プファルツ継承戦争は「第2次百年戦争」の発端となった戦争である。 イギリスでは名誉革命の直後、ウィリアム3世支持派(ウィリアマイト)とジェームズ2世支持派(ジャコバイト)のあいだでウィリアマイト戦争が起こり、ルイ14世を戴くフランスはジャコバイト支持のかたちで介入、アイルランドなどが戦場となった。それに対しウィリアム3世は神聖ローマ皇帝などによる反フランス同盟(アウクスブルク同盟)の側に立ち、ルイ14世の膨張政策に対抗した。
内政においてウィリアム王は、即位後の数年はホイッグ、トーリーの両党から大臣をとっていたが、1694年には反仏的なホイッグ党からのみ大臣をとるよう転換した。これには、フランスとの戦争を効率的に進めようというねらいがあったとされる。また、ウィリアム3世はアイルランド遠征や対仏戦争のための戦費が膨張し、財政難に陥ったため、それを補うためにイングランド銀行の創設を認める特許をあたえた。
東インド会社は設立当初から1640年頃までは貿易がおもな業務であったが、やがて植民、さらに武力による領土獲得を主とするようになり、1680年代になると徴兵権、士官任命権、土侯に対する宣戦・交戦権を獲得した。しかし、プラッシーの戦いののちは、明らかにインド人に対する統治機関へと変貌を遂げた。
1764年のブクサールの戦いでベンガル地方を制圧し、1765年のアラハバード条約によってイギリス東インド会社がベンガル・ビハール・オリッサの地租徴収権を獲得した。徴税権を与えたムガル皇帝は、その代償としてイギリス政府から年金を受けることになった。1774年には初代ベンガル総督としてヘースティングスを赴任させて首市をカルカッタに置いた。さらに、4次にわたるマイソール戦争(1767年~1799年)は南インドの、3次にわたるマラータ戦争(1775年 - 1818年)は中部インドデカン高原の植民地化を推し進めるものであった。
フランスはインドからの撤退を余儀なくされることとなり、アジアではインドシナへの転進を図る。1775年フランス人宣教師ピニョーがコーチシナに上陸、1802年にはピニョーの援助により阮福暎がユエを都として阮朝越南国を建国した。
こののちイギリスは、ヴェストファーレン体制瓦解後のヨーロッパにおいて北方および東方の覇権を確立したロシア帝国との間で「グレート・ゲーム」と呼ばれる長い抗争を繰り広げることとなる。これは主に中央アジアの覇権をめぐるイギリス帝国とロシア帝国の間の長期にわたる敵対関係と戦略的抗争を指しており、アーサー・コノリーが命名した言葉といわれている。初期のグレート・ゲームは、一般には、ナポレオンのモスクワ遠征後の1813年頃から1907年の英露協商までの期間を指している。ロシア革命(1917年)以後、英露は再び敵対することとなったが、初期ほど対立の度合いは激しくなかった。
議会の承認により税収のほとんどを軍事費に投入できたため(フランスは国王の浪費も財政に影響した)
議会が保証するイギリス国債の信用が高く、臨時の資金調達能力もすぐれていたため(フランスでは王室債務のデフォルトが繰り返された結果、王室に対する金融信用が低下し、貸し手に対し高利率の利息を支払わなければ資金調達ができなくなった)
アンシャン・レジーム下のフランスでは徴税権をもつ貴族が多く、国庫収入が少なかったため
すなわち、イギリスの戦費調達能力がフランスのそれを大きく上回っていたと見なすことができる。加えて、フランスがユトレヒト条約などにみられるように王位・王権に対する執着が強く、冷静に国益を見据えた外交政策を持たなかった点も指摘できる(ただしこれには異論もある)。
いずれにせよ、19世紀のイギリスの覇権は、ヒト(兵員・傭兵・同盟軍)、カネ(戦費)、モノ(武器弾薬・軍需物資)を迅速に集めることに成功したイギリス議会や関係省庁の存在によってもたらされたものであることが複数の論者によって指摘されている。