日本たばこ産業
ウェブページ上では「パイプたばこ」として扱われている。
プルーム(2013年(平成25年)12月12日販売、本体は販売終了)
プルーム専用たばこポッドは以下の通り
ルガーノ・フォー・プルーム
オーチャード・フォー・プルーム
ゴールド・フォー・プルーム
クーラー・フォー・プルーム
メビウス・フォー・プルーム
ピアニッシモ・フォー・プルーム
マルチパック・フォー・プルーム
本体・カートリッジ共に通信販売のみで販売されている。
プルーム・テック(2016年(平成28年)3月1日販売)
プルーム・テック専用たばこカプセルは以下の通り。
メビウス・レギュラー・フォー・プルーム・テック
メビウス・クーラー・グリーン・フォー・プルーム・テック
メビウス・クーラー・パープル・フォー・プルーム・テック
本体・カートリッジ共に、店頭販売のほかに通信販売もされている。
自動販売機も後述の経緯で売却。 9月14日:イラン「アリヤン・タバコ・インダストリー」の全株式を取得、完全子会社化。 9月30日:『ナチュラル・アメリカン・スピリット(NAS)』の米国外での事業を買収することで、レイノルズ・アメリカンと契約を締結したと発表。買収額は6000億円。1999年のRJRナビスコ、2007年のギャラハーと並ぶ巨額買収となった。
2016年 1月:Natural American Spiritの米国外たばこ事業を買収する。 2月:ブラジルのたばこや喫煙具などを扱う流通会社「フラクソ」を買収。 3月:ドミニカ共和国のたばこ会社「ラ・タバカレラ」を買収。個人株主から発行済株式の50%を約16億円で取得。「Ploom TECH」が発売される。 7月:抗HIV薬「ゲンボイヤ®配合錠」の国内販売開始。 7月15日:エチオピアのたばこ専売会社「ナショナル・タバコ・エンタープライズ」の発行済株式の40%を約535億円で取得。 12月:抗HIV薬「デシコビ®配合錠LT」「デシコビ®配合錠HT」の国内製造販売承認を取得。
2017年 8月:JSC Donskoy Tabak(ロシア)を買収。 8月4日:インドネシアのたばこメーカー「カリヤディビア・マハディカ」と同社の流通会社「スーリヤ・ムスティカ・ヌサンタラ」の2社を1100億円で買収すると発表。同社は当時インドネシアで2.2%のシェアを持っていた。 8月22日:フィリピンのたばこ大手「マイティー・コーポレーション」のたばこ事業に関わる資産を468億フィリピン・ペソ(当時レート:1048億円)で買収を合意したと発表。マイティー・コーポレーションは当時フィリピンでたばこのシェア2位(23%)であった。
日本たばこ産業株式会社(にほんたばこさんぎょう、英文社名:JAPAN TOBACCO INC.、略称:JT)は、日本の食料品製造会社。たばこをはじめとし、医薬品、加工食品などを製造している。日本たばこ産業株式会社法(JT法)に基づき、日本専売公社の事業を引き継ぎ、1985年(昭和60年)に特殊会社として設立された。
財務省所管。日経平均株価およびTOPIX Large70の構成銘柄の一つ。M&Aなどにより、たばこ事業を世界展開しており、企業別の世界シェアは2018年時点で第4位(8.4%)であった。2020年の売上高は2兆926億円である。海外に主力を置いているため、売上の6割は海外事業であり、タバコ関連企業では世界第3位の規模となっている。
マールボロ(米国フィリップモリス社よりライセンス生産、ただし2005年4月末をもってライセンス契約終了)
ジタン(アルタディス(当時はセイタ)社よりライセンス生産。現在はブロンドも輸入品)
ミルデゾルテ、オールド・スプレンダー(オーストリア・タバコ社よりライセンス生産していた)
ベンソン&ヘッジス(ブリティッシュ・アメリカン・タバコ社よりライセンス生産。ヨーロッパでB&Hを生産しているギャラハー社を買収したため、今後生産を再開する可能性がある)
アスター
2008年1月30日、中国河北省にある食品製造メーカーの天洋食品が製造し、JT子会社の食品輸入代理店ジェイティフーズが輸入、同社及び日本生活協同組合連合会などが販売した冷凍餃子において、農薬の混入による食中毒事件が発生していたことが明らかになり、日本たばこ産業とジェイティフーズ及び日本生活協同組合連合会が謝罪した。この事件の詳細については「中国産食品の安全性#殺虫剤が混入した冷凍餃子中毒事件(2007–2010)」を参照。
翌日1月31日より各分野の宣伝活動(広告およびテレビ番組の提供クレジット)を自粛することとなった。なお、JTグループが消費者の事故や会社の不祥事などで広告を自粛するのは、1985年4月1日の民営化以来初めてであり、前身会社の日本専売公社の時代も含めても広告活動を自粛するのは歴史上初めてとなった。テレビCMに関しては、公共広告機構(現在:ACジャパン)の啓発CM、若しくは地上デジタル放送推進のCM、taspo導入開始告知CMなどに差し替える、あるいは当事件のお詫びCMを放送する措置を取った。