フィンランドのエネルギー
エネルギーの変換や輸送による損失を除いた最終消費量は2013年では1,102ペタジュールになっており、1人当たりでは202ギガジュールになる。そのうち工業の消費量は46%、交通は16%、暖房は25%になっている。
フィンランドの1人当たりエネルギー消費量は欧州連合で最も高いが、その原因はエネルギー消費量の多い工業、生活水準の高さ、寒い気候、長い交通距離などがある。エネルギー消費量の上昇は21世紀に止まったが、その原因は主に工業の転換であり、重工業が少なくなったためエネルギー効率が上がったのだった。代わってエネルギー消費量が多くなったのは国際企業のデータセンターである。
1990年から2006年まで、エネルギー消費量は総量が30%上昇したが、電力消費は44%上昇した。電力消費量の上昇は工業、家庭、サービスの3部門での上昇比率がほとんど同じであり、1995年から2005年までの上昇量である15,000ギガワット時は水力発電の発電力総量を越えるものだった。
フィンランドのエネルギー(英語: Energy in Finland)ではフィンランドにおけるエネルギー(英語版)と電力の生産、消費及び輸入について述べる。フィンランドは国内の化石燃料産出量が少なく、国外から石油、天然ガス、そして原子力発電に必要なウランを大量輸入する必要があった。フィンランドの一人当たりエネルギー消費量は欧州連合で最も高いが、その原因はエネルギー消費量の多い工業(フィンランドのエネルギー消費のうち半分が工業による消費である)、生活水準の高さ、寒い気候(エネルギー消費の4分の1は暖房に使われている)、長い交通距離(エネルギー消費の16%は交通に使われている)などがある。
2008年時点のフィンランドでは原子力発電所が2箇所あり、原子炉が合計4基となっている。フィンランド初の原子力発電所が稼働を開始したのは1977年のことだった。2000年から2014年まで、これらの原子炉は毎年21.4から22.7テラワット時の電力を発電しており、フィンランドのエネルギー生産の27から35%、およびエネルギー消費の24から28%を占める。世界中で最も効率の高い発電所の1つであり、設備利用率は1990年代で94%になっている。5基目の原子炉がオルキルオト原子力発電所で建設中であり、2018年に稼働を開始する予定である。
全ての原子力発電所の計画が完成した場合、原子力発電がエネルギー生産を占める割合は2025年までに約6割になり、2000年から2014年までの27から35%のほぼ倍になる。
ロシアのロスアトム社はフィンランドで原子力発電所を建設中のフェンノボイマの株式を34%保持しており、大株主となっているが、フィンランドの地方自治体もフェンノボイマの株主である。グリーンピースのフィンランド支部によると、2017年2月時点でオウル、ヘルシンキ、ヴァンター、ハミナ(英語版)、ヌルミヤルヴィの原子力発電所を漸次廃止する取り組みがあるという。