新型コロナウイルス感染症 (2019年)
COVID-19と診断された人や感染が疑われる人には、自宅での自己隔離が推奨されている。各国の保健機関は、適切な自己隔離を行うための詳細な指示を出している 。多くの政府は、全人口に対して自己隔離を義務付けまたは推奨している。リスクの高いグループの人々に対しては、最大限の自己隔離指示が出されている。
12歳以上の中・軽症者への使用が想定されており、塩野義と厚生労働省との間で100万人分を購入する契約を締結しており、同年12月初頭頃より医療機関などへ供給される見込みとされていたが、流通へ向けての準備が想定より早く体制が整ったため、11月28日より供給開始となった。ただし、動物実験で胎児への催奇形性の可能性が確認されているため、妊娠中または妊娠の可能性がある場合は禁忌となるほか、一部の高血圧治療薬など36種類の併用禁忌がある。2023年3月15日に保険適用となり薬価収載となる。
抗体中和薬
ロナプリーブ(抗体カクテル) - カシリビマブ(遺伝子組換え)およびイムデビマブ(遺伝子組換え)
ゼビュディ(ソトロビマブ〈遺伝子組換え〉)
エバシェルド - チキサゲビマブ(遺伝子組換え)およびシルガビマブ(遺伝子組換え)。イギリス・アストラゼネカが開発した2種類の抗体薬を筋肉注射により投与する治療薬。2022年8月30日、厚生労働省により特例承認(商品名:エバシェルド筋注セット)
免疫調整薬
デキサメタゾン - ステロイド系抗炎症薬デキサメタゾンは、米国のガイドラインでは人工呼吸器を要する患者に推奨される。入院や酸素吸入を要しない軽中度の患者には推奨されない。日本のガイドラインでも承認されている。
バリシチニブ - 2021年4月23日、厚生労働省は、新型コロナウイルス (SARS-CoV-2) による肺炎に対する治療薬としての適応追加を承認した。
その他
ヘパリン
時差通勤・テレワーク・学級閉鎖・接触率低減・発熱後自宅待機など個々の感染予防策を単独あるいは部分的に複合しても大きな効果は得られないが、複合的な対策した場合は死亡者数や1日当たりの最大の重度入院者数を大きく減少させることが出来る。 日本における新型コロナウイルス感染症対策について、隔離や移動制限などの感染症対策は有効性が高いが、公共衛生関係の対策は大きな効果を示していない。経済支援対策は、統計的に感染症流行の抑制に効果が出ている。
感染管理が主な予防となる。予防に適した薬剤は存在せず、米国ガイドラインでは臨床試験ではない限り、予防目的で薬剤を服用することのないよう勧告している。ウイルス暴露後であっても同様である。英国政府のガイドラインでは、全ての医療施設において、医療従事者と患者(障害とならないのであれば)はマスクを使用する必要があり、さらに社会的距離と手指衛生も必要であるとされている。