フラッシュマーケティング
国民生活センターは、2010年10月頃より共同購入型クーポンサイトの利用者からのトラブルが相次いで報告されていることを公表しており、クーポン購入の際には慎重な確認などを怠らないよう消費者に呼び掛けている(外部リンク参照)。
クーポン販売額では「グルーポン・ジャパン」と「ポンパレ」が突出し、優勝劣敗が鮮明となっている。
共同購入型クーポンサイトの急激な増加により、全てのサイトを巡回しなくても効率的にクーポン情報を閲覧できるよう、グルーポン系まとめサイトも誕生してきており、ポイント付与など集合的に会員を獲得しようとする動きもある。
アメリカではグルーポンなどで購入した人が、使う予定のないクーポンを販売する中古販売のサイトが出てきたが、日本でも売買サイトが登場し始めている。
共同購入型クーポンサイトについて、アメリカでは調査した企業のうち66%はプロモーションが利益になったが、32%は不採算だったという。また42%の企業がプロモーションの再実施は行わないと第三者機関であるアメリカのライス大学の調査で明らかにした。
急成長してきたフラッシュマーケティング市場だが、2011年後半以降不調が伝えられる。さらにフラッシュマーケティング最大手である米グルーポンも2012年2月8日赤字の四半期決算を発表した。そして2020年9月28日、日本市場からの撤退を発表、同日をもってクーポンの販売を終了した。
日本では2010年4月にサービス開始したPikuをはじめ、グルーポン・ジャパン(旧名称:Qpod)が有名だった。大手企業も参入し、リクルートのポンパレ、(株)EPARKマーケティングのEクーポン(旧名称は楽天グループのRaCoupon「買うクーポン」で、楽天グループになる前の旧名称はShareee)などがあった。2010年6月時点では6社参入であったが、2010年10月時点で100サイトを超え、2011年12月時点では230サイトを超えていた。
一方で、店舗への営業力やサービス知名度によってクーポンの品揃えが左右されるため、競争に敗れた中小サイトではサービスの統廃合が相次ぎ、2011年11月にクーポンを販売したサイトは約70サイトに留まる。国内で最古参だったPikuも事業を縮小しShareeeからクーポン提供を受けるようになった。そのシェアリーも楽天傘下となり、さらに「RaCoupon 楽天クーポンサービス 買うクーポン」への再編を経て、RaCouponもEPARKの運営するEクーポンとなった。