水上飛行場
日本でも、第二次世界大戦前や、戦後も1960年代ころまでは、西日本を中心に水上機による航空輸送がおこなわれており、水上飛行場が設定される例も各地にあった。しかし各地への空港の整備が進み、航空機が大型化してジェット機が一般化したことで、プロペラ機であることが前提となる水上機はほとんど姿を消した。
航空法第七十九条は、「航空機(国土交通省令で定める航空機を除く。)は、陸上にあつては空港等以外の場所において、水上にあつては国土交通省令で定める場所において、離陸し、又は着陸してはならない。ただし、国土交通大臣の許可を受けた場合は、この限りでない。」と定めているが、離着陸が禁じられる場所を定めた国土交通省令は存在していない。このため、水上機は水上空港によらずとも、あらゆる水面に離着水が可能と解釈されているが、船舶の運航との安全面からの調整などは、法整備がなされていない。
また、航空法施行規則などは、水上飛行場に必要とされる設備等に関して詳細な規定を設けておらず、今後実際に本格的な水上飛行場を開設運営しようとする場合には、法整備が必要になるものと考えられている。
日本大学理工学部の轟朝幸らを中心とする「東日本復興水上空港ネットワーク構想研究会」は、2011年の東日本大震災の被災地域の特性に着目し、水上機の活用を視野に入れた様々な研究を展開している。