インドシナ銀行
フランスは大不況とアフリカ分割と清仏戦争を同時展開した。インドシナ銀行はじり貧を抜け出せなかった。目先の決済にピアストルを集めるが、しかしピアストルは値崩れしていく。その裏で鉱業と金属に事欠かぬロスチャイルド、これと組んで米英仏の電力を握ろうとするJPモルガン、そして彼らが電解精錬であふれさせる銀貨。インドシナ銀行のパリ割引銀行代表者は、同行の発券業務を頼みに世界閨閥へ挑み続けた。1885年4月1日にハイフォンで支店を開き、また5月15日の株主総会で役員会は、植民地という発券市場の拡大に対して無上の期待を述べた。この年、流出にめげずフランス・ピアストルを鋳造するようになった。一昨年夏から特権更新も催促していた。しかし放置された。1885年12月に検討が再開されて、翌年1月にまた交渉が中断した。このときソシエテ・ジェネラルがトンキン・安南における発券特権の獲得をめざしていた。このトンキンは植民地省ではなくて外務省の管轄であった。外務大臣がポール・ベールを総務長官とし、同氏がソシエテ・ジェネラルの代理人エドモン・ルコペに銀行特権を与えた。ソシエテ・ジェネラルは代理人から得た特許をフランス政府に追認させようと走り回った。こうしてインドシナ銀行の交渉が中断されたのである。根回しは1887年秋に発覚して、インドシナ銀行はトンキンへの特権拡大を一層強く主張するようになった。植民地省としては白黒つけるわけにもゆかず、仲良くしてくれという行政指導をして、11月4日と12月8日に両行間で相互に覚書を交換させた。
保険業にも進出している。
1970年11月、アシュランス・ドュ・グループ・ド・パリ(Assurance du Groupe de Paris)とコンパニ・ダシュランス・アベィユ・エ・ペ(CAAP)の合併が双方の役員会で承認された。新グループの持株会社の役員として合併する双方が7名ずつ送り出したが、インドシナ銀行はAGP側の1名を派遣した。AGPという保険トラストには、インドシナ銀行と関係が深いラ・パターネルという企業が統合されていた。インドシナ銀行は統合の際、AGP保険資本の16%を提供した。しかし、ラ・パターネルはAGPに派閥をつくってインドシナ銀行を締め出そうとした。1972年5月23日、親会社Paternelle SA.が、アンパンとシュネーデルからインドシナ銀行株を大量に買いつけて44%以上を取得してしまった。数日後、インドシナ銀行はAGPの株式7.7%をスエズ金融の子会社に譲渡して、スエズ金融グループにAGP資本の過半数である56%を保有させた。6月24日、インドシナ銀行とパターネルはスエズ金融を交えて一応の和解に至った。1974年、インドシナ銀行はスエズ金融の中核事業銀行バンク・ド・スエズ・エ・ド・リュニオン・デ・ミンと合併した。
1913年、インドシナ銀行の利益率は60%に達した。翌年からの第一次世界大戦当時、英仏日露がどの二国間も条約で結びついていた。バルカン半島と極東がドイツ帝国と利害の衝突する商圏であった。インドシナ銀行の舞台は極東である。ソシエテ・ジェネラル、もといロチルドは、露亜銀行をソ連に分断されるまでに、億単位のフランを日本へ貸し付け満州鉄道関連投資を促し4度の日露協約を実現させていた。4度目の協約がなった1916年の秋、植民地省は極東の公使・領事に特権更新の是非をめぐりアンケートを実施した。不満を示す回答が寄せられ、フランス商人よりも外国商人が恩恵にあずかっているとのことであった。1900年更新のときと異なり、外務省はコメントを控えた。ソ連が興った1917年春、インドシナ銀行に対する不満と批判がフランス下院を動かした。急進党議員パスカル・セカルディの意見を採用し、下院は5月20日に特権延長をデクレでなく法律で行うことを決議した。政府案をめぐる政争は泥沼化し、特権は有効期限をすぎても更新されなかった。
1920年代の植民地はおしなべて好況下にあったが、なかでもフランス植民地は、折からのフラン危機を回避すべく本国資本が殺到して空前のブームにわいた。