小御所会議
小御所会議で慶喜の辞官納地が一応決定されたため、一般的には王政復古クーデターは、薩摩・長州など倒幕派の勝利と受け取られることが多い。しかし慶喜はもちろんのこと越前・土佐・尾張などの親幕派諸藩の執拗な抵抗により、辞官納地案は次第に骨抜きとされ、それほど倒幕派の思惑通り事態が進んだわけではない。結局倒幕派が完全に主導権を握るのは翌年初めの鳥羽・伏見の戦いまで待たねばならなかった。
※以下、日付は全て旧暦(天保暦)によるものである。
慶喜は大目付・戸川安愛に薩長の非をならす上表文を持たせて上京させるとともに、在京の譜代大名諸藩軍へ上坂を命じた。
一方、新政府側でも19日大久保と寺島宗則が、新政権の諸外国への承認獲得と外交の継続宣言をすべく、アーネスト・サトウ(英国公使館付通訳)やモンブラン伯爵(フランス貴族)と協議し、新政権から諸外国への通達詔書を作成する。しかし春嶽や容堂らは、その文面に「列藩会議を興して国事を議する」とあることを逆手に取り、小御所会議は所詮数藩の代表のみであり列藩会議とは言えないとして、改めて議論を行うべきと主張し、諸侯会議派がますます勢いを得た。
こうして22日には土佐藩邸に春嶽と永井が集って原案を作成し、23日と24日に再び三職会議が召集される(岩倉は欠席)。ここにおいて、徳川宗家の納地は「政府之御用途」のため供するという表現となり、慶喜に対する処分的な色彩は全く失われた。さらに実際の納地高も「天下公論の上」すなわち諸侯会議における議論を経て決定するとされた。この結果は春嶽・慶勝によって慶喜にもたらされ、慶喜も承諾。ここに小御所会議の結果は無意味化し、辞官納地問題は骨抜きとなり、かえって慶喜を含む諸侯会議派が勢いを得る結果となったのである。
天皇
明治天皇
総裁
有栖川宮熾仁親王(皇族)
議定
仁和寺宮純仁親王(皇族)
山階宮晃親王(皇族)
中山忠能(公家)
正親町三条実愛(公家)
中御門経之(公家)
徳川慶勝(元尾張藩主)
松平春嶽(前越前藩主)
浅野茂勲(芸州藩世子)
山内容堂(前土佐藩主)
島津茂久(薩摩藩主)
参与
公家 大原重徳、万里小路博房、長谷信篤、岩倉具視、橋本実梁
尾張藩士 丹羽淳太郎、田中不二麿
越前(福井)藩士 中根雪江、酒井十之丞
芸州(広島)藩士 辻将曹、桜井与四郎
土佐藩士 後藤象二郎、神山左多衛
薩摩藩士 岩下方平、西郷隆盛、大久保利通
これらの参席者は王政復古に伴い三職(総裁・議定・参与)に任ぜられたものである。ただし各藩の藩士はほとんどが後日(12月10日~12日)の追任であり、小御所会議に出席していない尾張藩の荒川甚作、越前藩の毛受鹿之助、芸州藩の久保田平司、土佐藩の福岡孝弟も参与に追任されている。
大久保や西郷としては、王政復古の大号令の際に、慶喜の辞官(内大臣の辞職)・納地(徳川宗家領の奉納)の勅命を出させ、徳川家を無力化することを企図していたが、議定の山内容堂や松平春嶽らが抵抗したので審議は小御所会議にずれ込んだ。