複写機
PPC複写機(普通紙複写機)は、1938年にアメリカのチェスター・F・カールソンによって、後にゼログラフィと呼ばれる基本技術が発明された。その特許を米ハロイド社(現在のゼロックス)が買い取って製品の開発を進め、1959年に世界初の事務用PPC複写機が開発された。その後、リコー、キヤノンなどからも製品が開発され、現在に至っている。ジアゾ複写機のことを青焼き複写機と呼ぶのに対して、PPC複写機のことを白焼き複写機、白焼き機と呼ぶことがある。PPC複写機の一種であるカラーコピー機は、1970年にアメリカのスリーエム社が初めて発売。1972年には日立製作所が国産初の製品を発売した。
メリット 薬品を塗布していない、普通の紙を利用できる。 複写物を長期保管しても劣化が少ない。 厚い物や、両面刷り原稿の複写もできる。 複写時の拡大、縮小ができる。 デジタル式の場合、大量コピーの時間が短い。
デメリット 光学的な収差が出る場合がある(図面関係の読み取りで問題になる場合が出る)。 A2以上の大判用紙への複写が可能な機種は、大型かつ高価(数百~数千万円)となり、一般には導入されていない。
PPC複写機は、大きく分けて作像部・用紙搬送部・スキャナ部に分けられる。
通常、大量印刷にはオフセット印刷機が用いられる。オフセット印刷機と複写機の中間に位置する機械として簡易印刷機があり、孔版印刷を用いた理想科学工業のリソグラフなどが学校・官公庁などで普及している。
2000年代に入り、ビジネス向け複写機は、ほとんどがデジタル式である。また、パーソナルコンピュータとLANの普及に伴って複写機・プリンター・ファクシミリ・イメージスキャナなどの各種機能が統合されたデジタル複合機が使用されるようになった。これらの複合機には、LAN経由で操作が行えるものも多い。
日本では、メーカーとしてはリコー、キヤノン、富士フイルムビジネスイノベーションなどが高いシェアを持つ。販売は、メーカー系、独立系あわせて多くのOA機器販社が行っている。そのほかに、いくつかのメーカーがデジタル式の複合機を作っている。
数は少ないが、家庭用の複写機も発売されていた。一般家庭においては、インクジェットプリンターにイメージスキャナを組み合わせた複合機やファクシミリを複写機として使用することが多い。イメージスキャナとプリンターを同一のパソコンに接続し、スキャナに付属のユーティリティソフトで複写機能を持たせることもある。
定着後の用紙が、溶解したトナーの粘性で、定着ローラーに巻き付く事を分離爪で防止させ、排紙トレイに導く。
後には現像液を必要としない感光紙を用いる熱式が普及し、さらに使いやすくなった。熱式では顕色剤を内包したマイクロカプセルに紫外線で露光して露光部のジアゾニウム塩を分解する。その後、熱で現像することによりマイクロカプセル内の顕色剤が放出される事で未露光部が発色する。
ジアゾ複写機は透過光を使うため、原稿は透過性の高い用紙が望ましく、トレーシングペーパーや第二原紙と呼ばれる半透明の専用用紙が製図分野で使われた。
メリット PPC複写機と異なり光学的プロセスを持たないため、原稿との相違(光学的な収差など)が極めて少ない。 機械の構造的にも単純であり大判(A0、A1)の複写も容易である。 ランニングコストが、PPC複写機よりかなり低かった。
デメリット 感光紙は、光線不透過(販売時に、袋詰めされている)の袋に入れて保管する必要がある。 現像後の複写紙も光線下では退色が激しいので、保管には注意を払わなければならない。 光透過性が低い本のような厚い物や、両面刷り原稿の複写はできない。 乾燥前、あるいは乾燥後も長時間感熱紙と接触させると、感熱紙を黒変させてしまうことがある。 原稿と感光紙を間違えると複写できないだけでなく、湿式では原稿を濡らしてしまうリスクを伴う。 巻込みにより原稿を破損させる恐れがある。
読み取った原稿画像を、写真の印画紙のようなものへ露光させる方式。大がかりなインスタントカメラの様な方式のもの。または印画紙のようなものへ露光すると、印画紙内部で普通紙へ転写可能なインクのポジ画像を作るものもある。この場合は印画紙と用紙を密着させ圧力などで転写させる事になる。感光体や現像部を持つ必要がないため機械の小型化が可能であるが、専用用紙のコストが高いなどの理由により現在ではあまり見ることのできない方式になった。
一般に、著作物の一部または全部を複写して無断で配布または販売すること(複写すること自体ではない)は、一部の例外(学校での授業用に配布する必要最小限の資料など)を除いて、著作権(複製権・出版権)に抵触するので、それが禁じられている著作物である場合には、著作権法に抵触する。その場合には、著作権者の許諾を得ることが必要であるが、手続きを簡素化するために、日本複写権センターに権利業務が委託されている場合もある。