薄型テレビ
総務省の統計では、2007年に薄型テレビの世帯普及率(当該調査では「チューナー内蔵テレビ」がほぼ該当する)が19.3%、2008年には34.2%、2009年には50.4%と増加した。2010年には、地上アナログ放送の停波(2011年7月24日)を見越して75.3%にまで増加した。当初はブラウン管テレビより高い価格であったが徐々に値段が低下し普及が進んだ。
また、2000年代後半 - 2010年代初頭にかけては、一時期テレビチューナー付きパソコンやワンセグ対応携帯電話などの広義のテレビが流行した。
しかし2000年代後半以降は高速回線とスマートフォンの一般普及でインターネットを通じた動画サイトが人気となり、2010年代後半にはNHK受信料問題が注目され、テレビ離れが加速されている。状況については、「テレビ離れ」や「2011年問題 (日本のテレビジョン放送)」の項目も参照。
かつては国内大手電機メーカー全社が「純正テレビ台」を生産していたが、ブラウン管テレビ終焉と共に純正テレビ台生産より撤退するメーカーが相次ぎ、最後の砦だったパナソニックも2021年限りで純正テレビ台生産を終了。これにより国内大手電機メーカーは各社純正テレビ台生産より完全撤退し、国内のテレビ台メーカーは「朝日木材加工」・「ハヤミ工産」・「ヤマダホールディングス」のみとなった。
液晶テレビの解像度は16:9タイプの場合、以下の種類が存在する。
薄型テレビが実際に普及する以前は「壁掛けテレビ」のイメージが強かった(「21世紀#20世紀における21世紀像」も参照)。
しかし初期の液晶テレビは重く32型で20kg前後、50型以上では60kgを超え、壁に掛ける場合、多くの日本の一般住宅で使用されている石膏ボードなどの壁材では強度が足りず、大がかりな取り付け・補強工事が必要になった。一般家庭でも「壁掛け」は不可能ではないが、重量の点がネックとなって高いコストがかかる場合が多かった。
またテレビの位置を自由に移動できなくなる、アパート住みなどの住宅事情により壁に穴を開けられないなどの理由もあり、これまでと同じくテレビスタンドに設置する(以前のブラウン管テレビを載せていた台を流用する)場合がほとんどであった。三菱電機のBD内蔵REALなど3.5インチBDドライブを前面に搭載しているため薄型テレビであっても壁掛けは構造上不可能なものもあった。
ようやく2007年から「超薄型」と呼ばれる、奥行きがさらに薄く軽量な製品が登場し始めた。これらはチューナーを別ユニットにしたり、配線の必要がない無線ユニットを用意するなどで、壁掛けを前提としたデザインとなっている。
同じサイズで比較すると薄型テレビはブラウン管テレビより消費電力が低いが、画面サイズが大きくなる傾向があるためブラウン管テレビの世代に比べて省エネルギーが進んでいるとは一概に言えない。ただ近年は環境問題への関心が高まったこともあり、より消費電力が低い製品の開発や有害物質の不使用、リサイクルへの取り組みなどをアピールするメーカーが多い。