陸軍悪玉論
戦前日本に限らず、古今東西陸軍より規模が小さく専門性が高い海軍および空軍(航空部隊)は目立ちやすく、より崇敬を受け易い。 陸軍は国民との距離が近かったので良し悪しにかかわらず国民の持つ軍隊の印象は、大抵陸軍のものに対するものが標準になっていた背景もある。
怖い存在の代名詞のように言われた憲兵が陸軍の組織で、特に戦中、しばしば一般人に専横的な態度で接したため、印象も悪かった。
終戦までの日本では高校生(旧制高等学校高等科)・専門学校生(旧制専門学校)・大学生(旧制大学)となれるのは、経済力を含め大変なエリートであり(大半の国民は尋常小学校・高等小学校卒で終わり、旧制中学校等旧制中等教育学校への進学率は昭和10年代頭で2割以下が現状であった)、戦争を生き残った高学歴者は戦後社会の政財界、官界、学界、文壇などで影響力を持つ有力・実力者となっていった。陸海軍共に大学在学、卒業生を短期間の教育で将校・士官へ任官する制度(陸軍の甲種幹部候補生・特別操縦見習士官・特別甲種幹部候補生、海軍の短期現役士官・予備学生など)が存在していた。 陸軍は高学歴者も低学歴者も扱いは良くも悪くも平等であり、予備役将校養成コースである甲種幹部候補生でも、入営時には一般兵(一兵卒)と同じ立場であった。基本的に幹部候補生として正式に採用されるまで入営から最低4ヶ月は必ず二等兵として最下層の兵隊生活を送らねばならず、採用されても一等兵であり、さらに約2ヶ月間の原隊教育を経て上等兵となるものの、この兵の期間に徹底的にしごかれる事が多かった。原隊を去り陸軍予備士官学校や幹部候補生隊、各種軍学校等に送られた甲種幹部候補生はそこで教育を受け同時に伍長・軍曹に任官し、修了後にようやく見習士官(曹長)となった。
日本の敗戦直後から、「陸軍は満州事変や支那事変(日中戦争)を引き起こし、また昭和の軍国主義政治は陸軍の軍閥によるものである」という主張があり、長らく旧日本軍や日本近代史を論ずるに当たって人々の間で有名であった風潮である。
しかし、戦後しばらく通説的であった陸軍悪玉論・海軍善玉論に対しては、1960年(昭和35年)ころから学術的に見直しの議論が提起されてきた。代表例として、日本国際政治学会太平洋戦争原因研究部が刊行した『太平洋戦争への道』では、複数の論者から海軍が対米開戦に消極的だったとの見方に異論が示されている。1960年代から1970年代にかけて防衛庁による公刊戦史として編纂された『戦史叢書』で開戦経緯の記述が陸軍と海軍で別巻にわかれている原因について、旧海軍関係者が陸軍悪玉論・海軍善玉論の修正議論を阻止しようとしたためではないかとも指摘されている。
反陸軍のスタンスを取り海軍を擁護する傾向にある作家半藤一利も、1982年(昭和57年)出版の著書において「戦後、いわゆる海軍左派の条約派の米内光政、山本五十六、井上成美のトリオを、海軍関係者および海軍シンパが特筆大書することによって、見事なほど陸軍悪玉・海軍善玉が昭和史の上で定着した。