新宿三井ビルディング
1960年(昭和35年)6月に東京都が発表した「新宿副都心建設計画」に基づき、淀橋浄水場跡地は同年に設立された新宿副都心建設公社によって、まず、新宿駅西口地下広場や新宿中央公園が整備され、造成された街区(1~11号)は、65年から順次民間会社に売却されることとなった。
三井不動産は、日本における超高層建築のさきがけとして霞が関ビルを建設した経緯から、新宿副都心開発にも強い意欲を抱き、1968年(昭和43年)3月、9号地を58億円で購入し、新宿駅西口一帯の新都心開発に参画することとなった。この際、江戸英雄三井不動産社長が地元の小田急電鉄の安藤楢六社長からの要望に応えて、街区を購入した住友不動産、京王帝都電鉄(現:京王電鉄)、第一生命保険に連絡調整組織の結成を呼びかけ、11月に新宿新都心開発協議会(SSK)が発足し、三井不動産が幹事役を務めることになった。SSKは69年5月「新宿新都心開発計画」を作成し、71年4月には各社の協定参加を得た。この協定は都市計画としては画期的なもので、地域冷暖房を採用し大気汚染の防止に努める、人と車にとって双方快適な空間にするため、歩道橋や歩行者デッキ、歩行者道路を設置して相互に連結する等を骨子として盛り込んだ。
新宿三井ビルは、1974年(昭和49年)10月に竣工するが、工事の最中、第一次オイルショックに見舞われた。資材の入手難や諸価格の高騰に直面したが、最終的には目標通り、延坪あたり40万円以下に抑え完成させている。総工費は約237億8000万円(建築期間中の支払利息を含む)。