1998年長野オリンピック
屋外競技は全体的に悪天候に悩まされた大会であった。アルペンスキーは競技日程が変更され、スキージャンプ団体戦は競技が一時中断された。
前大会(1994年リレハンメルオリンピック)に引き続き、スポンサーとしてIBMが担当した。オフィシャル計時を担当したセイコー(競技マネージメントとして豊富な経験の蓄積があった)と協力し、リアルタイムで情報が更新された。
各種の告知や結果の速報など、スポーツ大会におけるインターネット活用についても本格的な導入がなされた大会であった。期間中6億3,500万ヒット・1分間に11万ヒットの公式サイトアクセス数2部門は当時のギネスブックに登録された。
システム開発拠点は篠ノ井駅前の閉鎖したスーパーマーケットを利用して設けられた。テロなどへのセキュリティ対策から所在地は公表されかったが、建物に出入りする人々の雰囲気から周辺住民には“公然の秘密”であった。大型コンピュータのメインフレームは公共施設の空フロアに設置された。更に運用本部であるシステムオペレーションセンター (SOC) は、本大会時は長野オリンピック組織委員会 (NAOC) 本部内に設けられ、各競技会場にはメインフレームとネットワーク接続されたサーバーや端末等を設置する部屋が設営された。これらサーバーや端末等には主にOS/2 Warpが使用された。
選手・役員・関係者・ボランティアスタッフなど施設や会場にアクセスするためのIDカードを持つ者全員にメールアドレスが与えられ、施設や会場に設置されたPCからウェブメールのような形でインターネットメールのやり取りができた。
国際的イベントと市民との融和、そして一過性ではなく継続的な「国際理解・親善」につなげる工夫として「一校一国運動」「一店一国運動」が展開された。「一校一国運動」は、広島アジア大会の際に行われた地区公民館単位での活動を参考に考案され、市内の小中学校各校が長野オリンピック参加の特定一国について深い研究・国際交流を図る形で展開され、市民と参加各国、そしてオリンピックというイベントを強く結びつけ、大会運営にも市民文化活動にも好影響を与えた運動。その後のオリンピックの際にも導入され、IOCのプログラムにも取り入れられた。
一店一国運動は同じような活動を商店に置き換えたもので、長野市街地を訪れる選手や観戦客に対してのホスピタリティを意識した運動で好評を持って迎え入れられた。