ライフセービング
監視本部(海水浴場安全対策本部)や詰所と呼ばれる建物の中に特定小電力トランシーバーを設置している(業務無線は堅牢だが高価、アマチュア無線は電波法令に定める目的から使用が許されず、市民ラジオやパーソナル無線は2005年までに製造が打ち切られている。デジタル簡易無線の登場により改善が期待される)。無線で監視塔(タワー)、波打ち際や海上パトロールと連絡を取りあう。本部には救護所が併設され救急箱、AEDなどの救急用具を用意している。日本ではライフセーバーが活動する海水浴場の約80%にしか監視本部がなく、それもプレハブ造りの仮設建物であることが多い。オーストラリアのクラブハウスはしっかりした建物でレストランやバーも備わっている。
酸素蘇生器(oxygen resuscitator)の普及率は18.8%である。自動体外式除細動器(AED)は調査年が一般市民に所有が認められた初年であったため、85箇所のうち設置していたのはわずか1箇所であった。
飛び込みなどで起こる頚椎損傷に対応する機材のうち、頸椎用バックボードの普及率は49.2%であったが、そのうち7.1%が併用すべき頸椎カラーを備えていなかった。逆に頸椎カラーを用意していた海水浴場は全体の56.5%だが、そのうち14.5%がバックボードを所有していない。そのため推奨どおりバックボードとカラー両方を備えている海水浴場は全体の50%以下である。ちなみにオーストラリアのサーフ・ライフセービング協会では頚椎損傷対応資格(Spinal Management Certificate)を発行しており、ボードの使用法やカラーの装着法もマスターする。
ただしこの調査は全国1200以上の海水浴場のごく一部を対象としており、ライフセービングが東日本を中心に行われていることを考えると、必ずしも日本全国の状況を反映しているとは言えない。
日本ライフセービング協会の2004年度全国調査によると、JLA資格を持つライフセーバーが活動した海水浴場は全国177箇所、全体の約1割あまりで、千葉・神奈川・静岡を中心に7割が東日本に位置する。
125箇所の海水浴場の調査集計によると、救助者数は2220人。うち重溺(意識不明の溺者)が11人で、そのうち6人が蘇生、4人が死亡、1人は詳細不明となっている。軽溺(意識はあるが自分で浮くことができない者)は209人、安全移送(自力で陸に戻れない者、離岸流に流されているのに気づいていない者などを安全な場所へ連れていくこと)は2000人。また応急処置を受けた者は1万7818人、迷子2446人であった。
85箇所の海水浴場の調査結果では、パトロールの時間帯は午前9時から午後5時の8時間が最も一般的である。配置人数は3人前後と10人前後の2パターンがあり、休日のみ活動あるいは休日に配置人数を増やしている。各海水浴場に所属するライフセーバーの人数は最低7名から最高92名。監視塔の数は1基が多いが、監視塔や監視本部のない海水浴場もある。
事故が最も起こりやすいのは週末で、日曜日が全体の26%を占める。