日本プロサッカーリーグ
を新設。J3リーグ独自の「タイトルパートナー」(特別協賛)として明治安田生命保険と契約を締結し、名称を「明治安田生命J3リーグ」に制定。 カマタマーレ讃岐 (J2)、AC長野パルセイロ、SC相模原、ツエーゲン金沢、ブラウブリッツ秋田、FC琉球、Y.S.C.C.横浜、藤枝MYFC、福島ユナイテッドFC、グルージャ盛岡(以上J3)が新規加盟。FC町田ゼルビアが再加盟。 J3発足に伴いJ2・JFL間での入れ替え制度を廃止。 インドネシア・スーパーリーグ とパートナーシップ協定を締結。
2015年 スポンサーカテゴリーに「タイトルパートナー」を新設し、明治安田生命保険相互会社と契約を締結。リーグ全体の総称を「明治安田生命Jリーグ」(英: MEIJI YASUDA J.LEAGUE)、また各カテゴリーごとのタイトルも「明治安田生命J(1・2・3)リーグ」に統一。 J1を11年ぶりに2ステージ制へ移行。ステージ優勝クラブと年間勝点1位、2位、3位の最大5クラブが出場できるJリーグチャンピオンシップを復活させる。 レノファ山口FCが加盟。 バニシング・スプレーの使用を開始。 ニューイヤーカップを新設。 イランサッカーリーグ、マレーシア・スーパーリーグ、カタール・スターズリーグ とパートナーシップ協定を締結。
2016年 鹿児島ユナイテッドFCが加盟。Jリーグ・アンダー22選抜が活動終了し、FC東京U-23・ガンバ大阪U-23・セレッソ大阪U-23がJ3に参加。
タイ・プレミアリーグ(2012年2月、パートナーシップ協定締結)
ベトナムサッカーリーグ(2012年8月、パートナーシップ協定締結)
ミャンマーサッカーリーグ(同上)
カンボジア・リーグ(2013年5月、パートナーシップ協定締結)
Sリーグ(2013年6月、パートナーシップ協定締結)
インドネシア・スーパーリーグ(2014年1月、パートナーシップ協定締結)
イランサッカーリーグ(2015年1月 - 2017年、パートナーシップ協定締結)
マレーシア・スーパーリーグ(2015年2月、パートナーシップ協定締結)
カタール・スターズリーグ(2015年5月、パートナーシップ協定締結)
Aリーグ(2016年5月、戦略的連携協定締結)
ラ・リーガ(2017年6月、戦略的連携協定締結)
2014年は、J1・J2とは別の独自の協賛スポンサーが制定されており、各会場のバックスタンド最前列に、タイトル協賛の明治安田生命が4枚、他のJ3公式スポンサーからは2枚ずつの広告看板(横断幕)が設置されていた。2014年のJ3のスポンサーのうち、日本航空以外の各社はJ1・J2の何らかの公式スポンサーを兼務していたが、2015年度からはJ1・J2を含めて統一したスポンサー体系にすることになり、J2同様、大会名の看板の横に公式スポンサーを1枚にまとめて載せるようになった(なお2014年はJ3公式スポンサー団体を除いたJ1・J2のスポンサー団体の広告は設置しなかった)。
傾斜配分割合の増加 ネーミングライツ解禁(クラブ名に企業名称を容認するか否か) 上場解禁(クロスオーナーシップとの整合性) ホームタウン規制緩和(特に東京都内での他クラブによるイベントの可能性) リーグ構造の見直し
このうち、「リーグ構造の見直し」に関しては、2014年の時点でJ1・J2・J3の合計クラブ数の上限を60と設定していることを明らかにし、J3クラブが20クラブに達した時点で以降の形をどのようにするかを検討する内容で2021年9月末までに結論を出す意向であることを明らかにしており、一部メディアが報じた、J1リーグよりも上位に位置するいわゆる「プレミアリーグ」を設置する構想 については、意見としてはあるものの「一切議題には入っていない」と否定している。
また、『上場も考慮した資本流動性の研究』の一環として、「株式異動に関わるルール・規則」については、2022年2月28日にオンラインで行われたJリーグ理事会で決議され、2022年3月1日付で改定された。この改定では、現状不可能であるサッカークラブの株式上場がJリーグの新しい成長戦略として挙げられ、資本力のある投資家を呼び込み、クラブの経営管理体制を強化するといったJリーグ自体の発展に加え、価値の向上に反映させていくことが目的とされる一方で、インテグリティの観点によって、サッカークラブの株式保有の禁止対象について、再定義させることになったもの。
Jリーグでは方針としてクラブ名称を「地名+愛称」としており、運営母体となった企業名等は発足当初から原則排除している。ただし、リーグ開幕前に行われた1992Jリーグヤマザキナビスコカップならびに開幕当初の一部報道では、「読売ヴェルディ」(ヴェルディ川崎)、「三菱浦和レッドダイヤモンズ」(浦和レッドダイヤモンズ)、「パナソニックガンバ大阪」(ガンバ大阪)、「日産FC横浜マリノス」(横浜マリノス)といった運営母体の企業名を含めた表記を行っていた事例もある。