メガフロート
以下の利点がある。
用地が不要
水深や地盤に関係なく海域を利用可能
耐震性に優れている
工期が短い
移設が可能(将来、必要に応じて固定をはずし曳航移動させることはできる)
環境への影響が少ない(海流、水質汚染、設置工事に伴う環境への負荷等)
拡張が容易
形状変更が容易
内部空間が利用可能(例えば、駐車場、災害時用備蓄スペース等として)
重量物設置が可能(追加補強工事が不要)
普天間基地移設問題では移設先としてメガフロートで造るべきだとの意見が何度も提案され、一部は埋立案や浮体桟橋(QIP)案などと公式の比較検討を実施している。ジェームズ・アワー元米国防総省日本部長のように「仮にメガフロート施設を造れば、普天間基地、那覇軍港、キャンプ・キンザー(牧港補給地区)の移設も可能だ」と言った高官の支持も見られる。
また曳航・或いは自力航行などにより移動可能な浮体を建造することによって軍事上のメリットを重視する見方がある。このような発想はメガフロートと言う日本流の呼称はなされず「Mobile Offshore Base(MOB)」と呼ばれており、米軍によって要素研究が続けられている。シー・ベイシング構想などで海上事前集積船隊に導入を検討する動きもある。低速ながら移動が可能で空母よりも遙かに安価であるため、平時における訓練用としては有効性があるが、滑走路に攻撃を受けた場合、埋立を含む地上施設では埋め戻しと再舗装を行えば短期間で発着能力は回復できるが、基本的に鋼構造物であるメガフロートの場合はその保証は無く、MOB以外は被害を受けたモジュールの船渠への移動も困難性がある。このため、被害を出さないように戦闘機や対空火器による厳重な護衛の必要性が増す上、潜水艦による海中からの攻撃によるリスクも抱え込むことになる。
辺野古移設の日米合意を覆し移転先を再検討することとなった鳩山由紀夫内閣においても2010年4月にポンツーン方式を前提としたメガフロート案が政府内で再浮上したが、キャンプ・シュワブ沖は波が荒く同方式では防波堤が必要となるなど費用が1兆円以上かかる見通しとなり見送られた。