ジェイムズ・D・ブラック
「ルイビル・クーリエ・ジャーナル」が、ケンタッキー州上院によって確認が済んでいないスタンレーの指名者は、置き換えることができると指摘したが、ブラックはそれも拒んだ。ブラックが知事への再選を求めた場合に、スタンレーが支持することと引き換えに、ブラックはスタンレーの指名者を動かさないという合意が出来ていたと考える者もいた。
固定資産2件に関する州相続税の問題も、ブラックに災いした。第1の事件では、スタンレー知事がL・V・ハークネスの死ぬ前に税を戻すという妥協案で決着させていた。この妥協案が批判され、ブラックは検事総長に捜査を依頼したが、ブラックが知事である間に解決できなかった。2つ目の事件ではスタンレーがロバート・ワース・ビンガム夫人の資産から相続税を徴収するよう、3人の特別弁護士を指名していた。ブラックはこれら弁護士が辞任してその莫大な費用を払わなくてすむことを望んだが、無条件で排除することを断られた。この動きは弁護士の一人がブラックの選挙参謀だったのでさらに悪い方向に進んだ。
1919年、民主党の予備選挙で、ブラックはケンタッキー州控訴裁判所首席判事ジョン・D・キャロルに対して2万票以上の差を付けて、知事候補に選ばれた。共和党は再度エドウィン・P・モローを公認し、「1915年の誤りを正せ」と有権者に訴えた。ブラックは知事としての実績がほとんど無かったので、モローはスタンレーの政権を腐敗していたとして攻撃することでブラックに対する論陣を張った。ハークネスとビンガム夫人にたいする相続税の問題をその証拠として取り上げ、州教科書委員会に対してブラックが行動を取らなかったことも挙げていた。
ブラックはその選挙運動で前向きでいようとしており、スタンレー政権の弁護をするよりも、国政問題に焦点を当てた。