ナノテクノロジーの影響
本項では諸分野に対するナノテクノロジーの影響について述べる。影響を受ける応用分野は医療や工学から生物学、化学、コンピューティング、材料科学、通信などに及び、倫理的、精神的、法的、あるいは環境的な側面への影響が考えられる。
ナノテクノロジーは情報技術、安全保障、医療、運送、エネルギー、食品安全、環境学などの分野で革新的な技術を生み出してきた。たとえば物質設計においては、スケールの微細化によって材料特性を飛躍的に向上させることができる。コンピュータやエレクトロニクスの分野では、記憶装置や演算回路の集積度を高めることで性能や携帯性の向上が期待できる。ナノスケールは生物学的プロセスが自然に生起するスケールでもあり、医療分野での病気予防、診断、治療の技術的発展も見込まれる。また、様々なエネルギー源の生産効率を高めたり、送電ロスを防ぐといった応用もある。
ナノテクノロジーには様々な負の側面がある。ナノ粒子による健康被害は将来的に環境問題や健康問題を引き起こす可能性がある。また兵器や人体インプラント、監視システムへのナノテクノロジー応用が人権侵害につながると主張する者もいる。
ナノテクノロジーに政府の規制が必要かどうかについては議論が行われてきた。アメリカ合衆国環境保護庁や欧州委員会の保健・消費者保護総局などの規制当局はナノ粒子の潜在的リスクを問題にし始めた。有機食品の分野はいち早くこの問題に対応しており、オーストラリアと英国、次いでカナダでは認定有機農産物に人工ナノ粒子を使用することが禁止された。また有機農業の国際認証機関デメター・インターナショナル(英語版)の認証基準でも同様の規定が採用された。
ナノ医療(ナノメディシン)とはナノテクノロジーを応用した医療である。そのアプローチはナノ材料の医療応用から、ナノエレクトロニクスによるバイオセンサーや、将来的な分子ナノテクノロジーの応用まで幅広い。近い将来に研究や臨床に役立つ器具やデバイスを実現することを目指してナノ医療の研究が進められている。アメリカの国家ナノテクノロジー・イニシアティブでは、医薬産業でのナノテクノロジーの利用として、先進的なドラッグデリバリーシステム、新しい治療法、in vivoイメージングなどの見通しが示されていた。ニューロインターフェースなどナノエレクトロニクスに基づくセンサーも活発な研究が行われている。分子ナノテクノロジーという未来論的な分野では、遠い将来に細胞修復ナノマシンが医学と医療に変革をもたらすと信じられている。
ナノ医療の研究に対する直接的な出資も行われている。アメリカ国立衛生研究所は2005年にナノ医療センター4か所を設立する5か年計画に出資した。『ネイチャーマテリアルズ』が2006年4月に発表した推計によれば、全世界で130種にのぼるナノテクノロジーに基づく薬物とドラッグデリバリーシステムの開発が行われていた。ナノ医療産業の規模は大きく、2004年には既に売り上げ68億ドルに達した。全世界で200社以上が38種のナノテクノロジー関連製品に対して総計年間38億ドル以上の研究開発費を費やしている。ナノ医療産業の成長が続くことで、経済への影響も拡大すると予測されている。