トート機関
トートが、後に言うトート機関になるであろう事務組織の中核を作ったのもこの時期だった。トート機関が成長して重要性を増していき、トートが名声を獲得していく過程は、ヒトラー政権下で多頭政治を行うドイツ国家の流動的で不安定な状況において、積極的で有能な指導者が権威と権限を伸ばしていく典型例である。
当初、アウトバーン事業は一般の労働市場を当てにしていた。ドイツはこの時期依然として世界恐慌の後遺症から抜け出られておらず、労働力の不足はなかったのである。経済が回復し労働力不足のほうが深刻な問題になると、1935年からトート機関は国家労働奉仕団(Reichsarbeitsdienst(RAD))を通じてドイツ各地から徴用労働(すなわち強制労働)を行うことが可能になった。1935年6月26日の法律「国家勤労奉仕法」により18歳から25歳までのドイツ人男性は、全員6ヶ月間国務に従事することを命じられた。この時期においても、労働に対する対価は失業補償よりもわずかに割の良い程度に支払われていた。労働構成と労働条件は、次の10年余りの期間に急激に悪化することになる。