沖縄県の神社の歴史
沖縄の本土復帰が決定されると、あらゆる分野で沖縄と本土の違いをどのように補正するかが課題となったが、神社界も同様であった。『宗教法人法』への移行について当初の政府案は、アメリカ統治下の宗教団体をそのまま宗教法人に移行する計画であったが、前述のように社団法人であった沖縄の神社はこれに含まれていなかった。この方針に対し神社本庁は文化庁や沖縄北方対策庁に粘り強い申し入れを行い、琉球政府が保管する『神社明細帳』にある神社も宗教法人の認証を受けられることになった。なお『神社明細帳』は戦災で焼失していたが、神社本庁がこれを復元して宗教法人化に漕ぎつけている。
また、この頃の神職は沖縄戦の生還者と本土からの赴任を含めてわずか5人であり、不足を補う必要があった。神社本庁は本土復帰前に2回の神職養成講習会を行い、講習を修了した全員が正式な神職となった。しかし、この時に神職になったのはユタが多かったようである。講師を務めた小野迪夫(1992年)は、講習中や試験中に神懸かりする女性がいたと回顧している。加持は「沖縄の神社制度を日本化するための緊急的な処置によって、かえって沖縄的な神社文化が正統性を獲得した」と評している。
沖縄に国家神道の影響が現れるのは、波上宮が官幣小社に列せられた時からである。1888年(明治21年)に丸岡莞爾が沖縄県知事に就任すると、「一般尊王愛国ノ気風ヲ振興セシメ施政上必要」として官幣社の設置を求めて活動を始めた。官幣社は新嘗祭や例祭に幣餞料が下賜される格の高い神社だが当時の沖縄には無く、北海道の札幌神社の例にならい琉球八社で最も尊崇を受け立地もよい波上宮が選ばれた。1889年7月に行われた上申は直ちに認められ、僅か半年後の1890年(明治23年)1月20日付けで波上宮は官幣小社に列せられた。これは沖縄県が日本の地方であることを文化的・宗教的に知らしめる意味があったと考えられる。
これと同時に沖縄で初めての神仏分離が行われた。波上宮にあった仏像は、県から護国寺に移すように達があり、新たな御霊代(みたましろ)が東京から護送された。5月13日に行われた鎮座告祭式は「未曽有の盛典」と報告されている。