護送船団
太平洋戦線においては、日本軍による通商破壊活動は不活発であったが、他方、アメリカ軍による日本に対する通商破壊活動は戦争後期以降、極めて活発であったために、日本軍が護送船団を組織している。
アメリカ海軍は無制限潜水艦作戦を実施し、日本の民間船への無差別攻撃を行っていたが、1943年前半頃までは魚雷の不足や不調のため、日本商船の被害はそれほど多くなかった。戦争中期以降、ガトー級潜水艦の大量就役や魚雷の改善が進むと、航空機も加わっての活発な通商破壊活動を行うようになった。対する日本軍は、戦争前期には商船・輸送船などの喪失が極めて少なかったことから、上陸戦時などを除き、護送船団はあまり組織していなかった。
その後、商船などの被害が急増するにつれ、日本も護衛船団の必要性を認識し、ヒ船団・ミ船団などの護送船団を設定、1943年(昭和18年)11月15日には海軍内に海上護衛総司令部(海上護衛総隊・海護総隊)を設置し、本格的な船団護衛に乗り出している。1944年には、大西洋方面ほどではないにせよ、大規模な護送船団が運航されるようになった。しかし、日本の船団護衛は、駆逐艦・海防艦をはじめとする護衛艦艇の絶対数の不足、レーダーやソナー、対潜前投兵器などの対潜装備の能力不足、そしてアメリカ軍の攻撃力の大きさのために失敗に終わっている。さらに船舶燃料の枯渇とB-29による空からの大規模な機雷敷設とが加わった結果、日本は護送船団どころか沿岸部の小型漁船でさえ出港自体が困難になった。
戦争資源の大部分を海外に依存する日本にとって、船団護衛がきわめて劣弱であったことは、日本の敗戦の重大な一因とされている。
日本の業界団体において一番弱い会社に合わせて横一線に合わせる様に官庁が行政指導することを、護送船団になぞらえて護送船団方式と表現することがある。同項目を参照のこと。
このような用例では一隻の船も脱落させない、必ず全員を守る方式であると誤解されているが、実際の護送船団は統計的に損害を抑制するための手段であって、本来の意味での護送船団方式は脱落者が0になることを目的としていない。