パリ条約 (1856年)
和平に向けた最初の試みは、1854年8月にオーストリアとフランスが入案した「4つの条項」が起源となった。4つの条項は、バルカン半島に対するロシアの特殊権益の否定、ドナウ川の自由航行、黒海における均衡を定めた1841年の海峡条約の修正、オスマン領内に居住しているキリスト教徒は列強が共同で保護するという内容を骨子としたものだったが、イギリスとロシアは生ぬるい反応を見せた。戦争が終盤に向かうにつれて、交戦当事国いずれも莫大な人命被害と戦力の損失のため厭戦論が台頭していたにもかかわらず、イギリスではロシアを懲らしめたかった首相パーマストン卿を始めとする強硬派が手綱を緩めようとはしなかった。同年12月にオーストリアは英仏両国と同盟を結んで、これによって3国政府がロシアと個別に交渉しないことを約束し、4つの条項以外の条件を課す権利を留保した。その結果、オーストリアはクリミア戦争に公式には参戦していないが、ロシアにワラキア・モルダヴィア両公国(ドナウ公国)から撤退することを求めた最後通牒を送っただけでなく、オスマン帝国と共にこの地域を占領した。
1855年9月にセヴァストポリ要塞が陥落すると、ロシアの敗戦は大勢となった。戦時に即位したアレクサンドル2世は、帝国の存続を脅かす難題もそのまま引き継いだ。イギリスの海上封鎖を受けたロシアの経済は崩壊寸前に追い込まれており、フィンランドとポーランドですら騒擾が再燃する兆しが見えていた。これ以上の戦争の遂行が無意味であることを悟ったアレクサンドル2世には内政の改革や国内秩序の回復が緊急課題であり、従って速やかに講和を妥結しようと模索した。
ウィーン体制の作動原理だった列強の協力は既に機能しなくなったことが明らかになった。クリミア戦争は、列強同士の戦争が「制限的」な方式でも起こり得るという事実を同時代人に立証しながら外交の性格を変えた。ウィーン体制下での外交は、欧州域内の平衡に基づいて革命と特定国家のヘゲモニーを抑制させることに焦点が当てられ、同盟は概ね防御的な性格にとどまった。クリミア戦争後の列強は以前より攻撃的になり、外交は戦争と照応する傾向が濃くなった。一般的な見解と違い、オーストリアは戦争中ずっと持続的な平和政策を追求した。この目的によってオーストリア政府は、限られた小規模戦争であってもその危険性を意識せざるを得ず、中立を堅持した状況で次第にロシアから遠ざかり、西方に近づく複雑な立場に追い込まれた。ついに中立的立場から一歩後退し、北イタリアの支配権を保障される形式で英仏と結託したオーストリアは、ドナウ戦線に軍隊を進駐させることで、事実上の反ロシア態度を明確にした。同時にそれは英仏両国にオーストリアが参戦することを期待させるようにしたが、オーストリアの外交を主導したブオル伯爵は、戦争に巻き込まれる可能性を排除するという立場によって確答を与えなかった。