再生可能エネルギー
人為的な補充の必要がなく半永久的な利用が可能。
運用時に二酸化炭素などの温室効果ガスの排出量が少ないものが多い。
設備の耐用年数内に得られるエネルギーに対する温室効果ガスの排出が化石燃料を用いた場合に比べ非常に少なく済むものが含まれる。
エネルギーを需要地近辺で調達できる(エネルギー自給率の向上、燃料等の調達コストの削減、送電・輸送にかかるエネルギー消費量の縮減)。
焼却灰や放射性廃棄物等の有害物質の排出を抑制できる。
放射性廃棄物を出さない。
汽水発電ではコージェネレーションによる熱の有効利用によって全体的なエネルギー効率を高めコストを削減できる。
小規模設備は移設・転売・修理・廃棄・リサイクルなどが容易である。
小規模設備ほど工期が短くなり、需要量の予測のずれによるリスクを低減できる。
設備が比較的単純な仕組みのため、修理等が比較的安価で容易であり稼働可能率が高くなる。
多数設置する場合一部が使用不能になっても影響が小さく、全体的な信頼性が高くなる。災害などの有事においても影響(供給停止の範囲や期間)が抑制できる。
化石燃料に代わる新たなエネルギーや製造産業になる。
海面の上下動により装置内部に気流を起こしタービンを回し発電するものと、効率を上げるため内部に抵抗の大きい液体を満たし水流を発生させタービンで発電するもののほか上下動をジャイロで回転に変換するものがある。灯浮標や海洋気象ブイなど海上無人機器の独立電源に広く利用。英国では大型の発電設備が開発されつつある。
穀物・果実・植物繊維等に含まれるブドウ糖や炭水化物を発酵または化学反応させたエタノールとして利用。
糞尿や汚泥等を発酵させ発生したメタンを燃やしたり化学製品の原料として利用。
船の推進力。
海流を羽に受け原動機を回して発電。沿岸や浅い海では漁業との共存が課題である。
国際エネルギー機関の発行する統計「Renewables Information」では、「絶えず補充される自然の過程に由来し、様々な形態のうち、太陽から直接供給される光や地球内部で発生する熱、太陽や風や海洋や水力やバイオマスや地熱資源から発生した熱や電力、そして再生可能資源に由来するバイオ燃料と水素」と定義している。「REInfo」によるとヒートポンプによる熱(地中熱、大気熱等)は別記している。
欧州連合の2009年5月の指令では「廃熱利用、水熱利用、空気熱利用」を定義に含む。ヒートポンプについては「出力が投入したエネルギーより大きいもののみ統計に含めるべき」としている。2022年に欧州委員会は、バイオマスに対して方針を転換し、森林破壊や大気汚染などの環境負荷の大きさを考慮して、再生可能エネルギーの枠組みから除外するという新たな指針を勧告した。
日本の法令上は、「再生可能エネルギー源」について、端的に「永続的に利用することができると認められるエネルギー源」と定義する例や、「太陽光、風力その他非化石エネルギー源のうち、エネルギー源として永続的に利用することができると認められるものとして政令で定めるもの」とした上で、同施行令により「太陽光」「風力」「水力」「地熱」「太陽熱」「大気中の熱その他の自然界に存する熱」「バイオマス(動植物に由来する有機物であってエネルギー源として利用することができるものをいう。)」と列挙定義される例がある。