地形図
土地の高低(標高)を平面図上に等高線を用いて表すとともに、海岸線、川、崖など狭義の地形、およびその名称を表示する。さらに地表面にある、目印になりやすい道路や建物などの人工物、植生などの地表状態、都市・集落やその名称など、地表物と地形の位置関係を平面図上に表示する。
多くの国で地形図は「基本図」とされ、それぞれの位置関係を可能な限り正確に表示し、時にはその内容に法的効力を持たせる事もある。そのため経緯度や直交座標系、測量の基準点も相応の精度で表示される。ただし、国土全域に同一規格・同一縮尺の正確な基本図がそろっている国は多くはない。
地形図は「一般図」とされる事が多いが、地形図の主題を強いて挙げれば、地形や土地利用そのものよりもその物理的位置情報であり、地形図に関する議論は測量に関連するものが多い。一方で行政界など法律上の境界線や水上航路など、物理的な存在以外でも社会的に重要な位置情報であれば掲載しており、総合地図(一般図)の側面もある。
地形図に掲載する地形以外の情報は、現地での位置確認に役立つような目立つ物が多いが、国や作成発行元の意向によっては目立ちにくい規制や行政サービス、人文社会情報、観光情報などを盛り込む事もある。表層地質など学術情報がセットになっている場合もある。以前は作成発行元として軍の組織が多かったため、軍事関連の施設や情報の記載が多く、地形や位置情報も軍事利用が可能なため、軍事上の機密になるケースも多かった。
現在でも公の機関が作成発行元である事が多いので、行政機関が優先されるケースが多く見られる一方で、民営化された機関が外されるケースもある。
たとえば植生だけに注目した主題図を作る場合でも、植生は地形や人間の土地利用と密接に関係している。そもそも、どこの植生を示しているのか分からなければ地図として意味がないが、経緯度だけでは分かりにくい。それらを分かりやすくするために地形図(または情報を取捨選択した図)を薄く印刷している事が多い。このように、本題ではないけれど位置を把握しやすくするために地形図が利用される事がある(基図としての利用)。
地形図は地表物の位置関係を表しているが、近年では地下鉄などの地下利用、高層ビルや高架橋の立体交差、さらに小型無人航空機による低空利用が見込まれるなど、新たな形の位置情報が求められている。そのため「空間情報」という概念が生まれ、位置情報を表すための地形図も従来の形態を脱するような変化を始めている。
地形図と呼ばれるのはおおよそ10万分の1以上の中縮尺図か大縮尺図である(大き過ぎる場合は別の呼称が付けられる事がある)。20万分の1より小さい場合は地勢図など別の名称が付けられる。
地形図は世界を見渡すと地図記号の特徴や、ヨーロッパ6カ国など地形図の縮尺体系に特徴がある。地理教育とGISの視点でフィンランドを紹介したり、1930年代の労作と対照的に第二次世界大戦後は地形図の体系を長く欠いたベトナムの例が紹介された。
南極条約により領有権の公認されない南極にも地形図はある。
学校で地理教育に地形図をどう使っているか調べると、日本は第二次世界大戦後、1950年代末から地域学習(身近な地域)で常に地形図の読図を教えてきた点、背景に高等学校の入学試験で地形図を用いた出題があるという点、机上で地形図の読み方を教えるがフィールドワークの少なさ、地形図を使った優れた野外実習の指導案の足りなさが指摘される。地図教材にインターネット地図APIを活用し、独自のウェブサイトを作る試案もある。高等学校の学習指導要領解説の地理歴史編は、「収集する技能」、「読み取る技能」、「まとめる技能」の3つに分けて地理的技能をあげる。GISを活用した高等学校地理の課題解決の例もある。
植田摩耶、田中信、根本正美「国土地理院からの報告 国土地理院における地理調査について(その1)」『地質と調査』第3号、ISSN 0913-0497、ジェイスパーク、2017年、69-74頁。
藤岡謙二郎『地形図に歴史を読む : 続・日本歴史地理ハンドブック』大明堂、1968年。NCID BA48669696
平岡昭利『読みたくなる「地図」:日本の都市はどう変わったか』海青社、2017年。NCID BB2497547X。
長野県地理学会『地形図でたどる長野県の100年』信濃毎日新聞社、2020年。NCID BB29770521。
須田寛、野々村邦夫『鉄道と地図 : 時刻表と地形図が描いた鉄道の歩み』交通新聞社〈DJ鉄ぶらブックス : 線路端のたのしみを誘う本032〉、2021年。NCID BC07549836。
電子国土基本図
『国土地理院時報』第118号、2009年、43-93頁。
基本情報調査、取得基準、電子国土基本図(地図情報)のデータベースとデータ移行、地理空間情報体系分科会。
『国土地理院時報』第124号、2013年。 下山泰志、中島最郎「〈電子国土基本図のあり方検討会〉報告 -『利用者に価値ある使いやすい電子国土基本図を目指した提言』とりまとめ」、85-94頁(「参考資料 1—論点となった表現の出力例(道路、鉄道、岩稜帯)」2013年(平成25年)7月、21-頁、電子国土基本図のあり方検討会、国土地理院。2021年8月13日閲覧。)
カナダではオタワにある地形情報センターが縮尺 1:50,000 と 1:250,000 の地形図の作成、政府保有の航空写真の管理を行っている。