西久保愼一
国内線では再び中型機A330を導入し羽田発着路線の提供席数を増やす。A330では全席をJALのクラスJに相当する"グリーンシート"を導入。単なる価格競争から座席品質に競争の軸足を移し、LCCとの消耗戦からの脱却を図った。 また石垣島や宮古島では片道5,000円という破格の運賃を提供し、割高であった離島リゾート路線に価格破壊を持ちこんだ。他社競合のない茨城路線においても一貫して低価格運賃を提供した。
非効率さを理由に子会社を作らないことを経営方針としていた。また、契約社員は社内試験によって正社員化し長期雇用を基本としている。国土交通省からの天下りは一切受け入れていない。排他的組織だとして記者クラブでの会見はしないためマスコミの評判はよくなかった。一度退職した社員を再雇用するブーメラン制度や自社機を使って社員旅行を行うなど、独自の経営スタイルを持っていた。
2014年、上述の「A380」導入をめぐってエアバス社との購入交渉が暗礁に乗り上げ、700億円とされる違約金の支払いを求められる可能性が高まった。これに関し西久保は、「反省している。環境の変化があることを甘くみていた。」と経営判断のミスを認めた。
2015年1月28日、スカイマークが民事再生法適用を申し立てたことで責任を取って社長を辞任。所有していたスカイマーク株は経営破綻から上場廃止を前にした同年2月19日までの間にすべて売却している。