中間財貿易
東アジアでは、生産の分担構造は、すでに長いあいだ顕著な現象と認められている。東アジアの生産連鎖には、いわゆる三角貿易(日本で基幹部品を生産し、それを中国などに輸出し、加工・組立して、完成品を日本あるいは米国などに輸出する)が認められた。
2009年のアジアにおける中間財貿易の比率は53パーセントであった。輸入でみると、財輸入の比率は64パーセントに達している。東アジア域内の中間財貿易比率は、対域外の貿易における中間財貿易比率を大きく上回っていることが確認される。ボールドウィンは19世紀後半からの世界経済の大変化をThe First Great Unbundling、20世紀末以降の大変化をThe Second Great Unbundlingと呼んでいる。第2のアンバンドリングは、1980年代に米墨国境(マキラドーラ)と東アジアで始まった。しかし、ボールドウィン東アジアのそれは、"most spectacular second unbundling"だったと評している。
1980年代以降の東アジア経済の急速な発展は、その製品構造に独特の構造をもたらした。それはしばしば雁行型経済発展などと名づけられており、その形成についてはさまざまな解釈が与えられている。東アジアの生産貿易構造の雁行形態として有名なものは、赤松要の基本形態ではなく、いわゆる第2形ないし変形モデルである。しかし、近年は、この第2形にの変容が見られると指摘されている。
生産過程のフラグメンテーションあるいはオフショアリングはすでに長いあいだ、重要な現象と認められているそれは東アジアと米墨国境において顕著な発展を遂げている。
貿易データを用いた分析によると,1995年の世界貿易の約三割が中間財貿易である。国際的な工程間分業の拡大がこうした中間財貿易を増加させている主要な要因であると指摘されている。途上国にとっても、分担生産(production sharing)は重要である。メキシコ・ジャマイカ・ハイチ・ドミニカ共和国・エルサルバドルでは、製造品輸出の4割が外国で生産された部品を用いた組み立てによるものである。2009年の世界全体の(燃料を除く)財輸出に占める中間財の比率は51パーセントであった。ハンメルズらは、逆に1970年から1992年のOECD諸国の貿易に占める中間財貿易の比率は50%から40%に減少していると指摘している
中間財貿易の増大は、EU内でも関心を集めている。ウィーン国際経済研究所(WIIW)の共同研究は、EU27カ国の2008年貿易について、以下の特徴を列記している。ただし、最終投資財(固定資本形成目的に輸入される財)は、中間財から除外されている。
中間財は全輸入の53.7%を示している。国別でみても、ほぼ同様のことが観察され、全輸入に占める中間財の割合は、ギリシャの38.7%からスロヴァキアの62.3%に渡っている。
中間財輸入の輸入先はEU15カ国全体で60.9%を占める。地域別の構成は、先進OECD諸国(EU15に含まれないOECD諸国、日本・アメリカを含む)から11.1%であり、BRICSから8.7%、(日本・インド・中国をのぞく)アジアから3.8%
などである。
全輸入に占める中間財の比率は、1999年から2008年へ掛けて、増大した国諸国(ドイツ、スペイン、オーストリア、イタリー、スウェーデン[以上EU15])、スロバキア、スロベニア、チェコ、ポーランド[以上新加盟国])と減少した諸国(ルーマニア、ハンガリー、ブルガリア)とに分かれる。
EU27全体での産業別の中間財輸入のシェアは、高いもので基礎金属(100%)、木製品(95.2%)、コークス(92.5)、その他金属(90.0%)、低いものでアパレル(0.8%)、タバコ(0.9%)、革製品(12.3%)、事務機機械(17.4%)などであり、産業間の比率が大きくことなる。