日本電気大型店協会
業界全体の8割を系列化として余裕のあったメーカー側はNEBAという新勢力にメリットを見出し、量販店を公認、量販店向けの販社を設立するに至った。ここにおいてメーカー側の流通系列化は一応の完成を見せる。
価格競争を仕掛ける総合スーパーには豊富な品揃えで対抗。最盛期の1975年には93社を数え、2000年には加盟各社合計で2兆円を超える売り上げを計上した。
しかし、共存共栄を掲げ過激な安売り競争を避け、互いの商圏への出店にも消極的だった。NEBAはメーカーからの人材供給であるヘルパーによる人件費圧縮、リベートといった人脈や古い慣習により体質が脆弱になっていく。
財務体質を強化しスピード感をもって進むべき1990年代にはヤマダ電機やコジマといった、非NEBA加盟社に押され、相対的にNEBAの地位は低下していった。
非NEBA加盟社(ヤマダのような脱退組を含む)は、後発のためにディスカウンターのローコスト経営を容れ、効率的な小売システムを導入してきていた。バブル崩壊後の家電不況も改革を後押しした。
なにより既存の家電量販店の商圏に出店するには最大の障壁だった大店法が外圧により緩和、廃止という時代の流れがあった。
NEBAの役割に疑問を持った加盟社の相次ぐ脱退や、近年の家電量販業界の再編などで、2004年には加盟社は30社にまで減少。NEBAは「一定の役割を終えた」として2005年8月末をもって解散、33年の歴史に幕を下ろした。
NEBA解散後、エディオンやヤマダ電機など大手10社弱で任意団体「大手家電流通懇談会」が作られ、2014年には「大手家電流通協会」と名称を変更し、業界団体として活動している。