上昇婚
結婚は、親からの投資がないにもかかわらず、遺伝的により質の高い男性による受精の可能性を排除することによって、子供の全体的な遺伝的質を低下させる。しかし、この減少は、遺伝的に質の低い夫によるより高いレベルの親からの投資の増加によって相殺されることも考えられる。
ある実証研究では、性比が非常に偏っている(男性646人、女性1,000人)イスラエルのオンラインデートサービス加入者の配偶者選択に関する調査がある。この偏った性比にも関わらず、「教育と社会経済的地位については、女性は平均してより高い上昇婚的選択性を表している。彼女たちはこれらの特徴において自分より優れている配偶者を好む。一方、男性は身体的な魅力に基づいた上昇婚に似たものを求めている。自分よりも外見的な魅力の尺度で上位にランクされる配偶者を望んでいる」という調査結果が見出された 。
アメリカのオンラインデートサービスのOkキューピッドを利用した調査によると、女性に対する男性の評価は対称ベータ分布の曲線からわずか6%しかずれておらず、データ上は男性が女性の外見に対して非現実的な期待をしているわけではなく、女性と比べると異性の外見への評価はかなり寛容である。女性が男性を評価した場合、1-5点の前半4分の1に集中しており、絶対値の「平均点以上」は6人に1人しかいない。このことを著者のクリスチャン・ラダーはわかりやすく表現するために評価の対象をIQに例えて、女性は男性の58%は頭脳に問題あり(男性の58%はIQが85未満)と思っていることになると表現している。
一方、日本弁護士連合会の男性631人の配偶者の職業は、無職が63.39%、その他が24.72%、無回答が1.43%、弁護士が6.66%、裁判官が0.32%、検察官が0.16%であった。
文部科学省「平成13・14年度科学技術振興調整費科学技術政策提言プログラムによる調査結果」から明らかになった研究者の配偶者について、女性研究者の配偶者の職業は、大学教員・研究者などが51.9%、その他教員(小中高教師など)が1.9%、その他勤め人が33.8%、自営業・自由業が5.3%、派遣・パート・アルバイトが0.6%、学生が0.8%、無職が0.5%、その他が4.4%、無回答が0.9%であった。男性研究者の配偶者の職業は、無職が43.2%、その他勤め人が20.8%、派遣・パート・アルバイトが11.9%、大学教員・研究者などが10.3%、その他教員(小中高教師など)が5.4%、その他が4.7%、自営業・自由業が2.4%、無回答が0.8%、学生が0.7%であった。
ハリウッド俳優トップ400人を調査した研究では、ハリウッドスターの結婚や恋愛事情は一般の米国平均とそれほど変わらなかった。そして職業の性質上、学歴はそれほど職業で重視されないが、ハリウッドスターは自分と同程度の学歴を持つ配偶者を選んでいた。
アメリカでは1960年にはどちらも大学卒という組み合わせは全米のカップルのわずか3%であったが、2010年には25%になっていた。また、名門校出身同士の結婚も増加している。
学歴や経済力で同類婚が生じると、高収入同士のカップルであるパワーカップルと低収入同士のカップルであるウィークカップルとの間で世帯間格差ができ、社会の格差が広がるという指摘がある。