学業不正
William J. Bowers (1964). Student Dishonesty and its Control in Colleges. New York: Columbia University、New York: Bureau of Applied Social Research
Wilfried Decoo (2002). Crisis on Campus: Confronting Academic Misconduct. Cambridge, Mass: MIT Press. ISBN 9780262262439
Jude Carroll (2002). A Handbook for Deterring Plagiarism in Higher Education. Oxford: Oxford Brookes University, Oxford Centre for Staff. ISBN 978-1873576564
B.E. Whitley Jr.; P. Keith-Spiegel (2002). Academic Dishonesty: An Educator's Guide. Psychology Press. ISBN 978-0805840209
Alison Schneider (January 1999). “Why Professors Don't Do More to Stop Students who Cheat”. Chronicle of Higher Education 45 (20): A8-A10.
日本の高校でのカンニングの処分は、当該科目が0点になり、停学となることが多い。 一例として愛知県立西春高等学校の試験でのカンニングの注意と処分例を示す。特別指導とは、訓告、停学、退学のどれかである。
(7) 次の行為は不正行為とみなす。 ア 試験内容に関する物品の所持、机上への書き込み。 イ 携帯電話の所持(考査中は学校へ持ってこない)。 ウ 他人の答案を見ること、他人に見せること。 エ 答案の改竄(かいざん)。 (8) 不正行為をしたものの取り扱いは次のとおりとする。 不正行為があった時は、原則として当該科目を0点とする。また、その後は別室受験とし、特別指導を受ける。
↑ “Definitions of academic honesty violations”. Western Michigan University. 2014年8月20日閲覧。
↑ Student Advocacy. “Academic Honesty Quiz”. University of Manitoba. 2014年8月21日閲覧。
↑ “Code of Practice on Plagiarism and Academic Dishonesty - Academic Affairs - The University of Dundee”. The University of Dundee. 2014年8月21日閲覧。
↑ “Regulations for the Conduct of Examinations - Academic Affairs - The University of Dundee”. The University of Dundee. 2014年8月21日閲覧。
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米国の大学の一例として西ミシガン大学(Western Michigan University)の規則を示す。 西ミシガン大学(Western Michigan University)は、米国ミシガン州のカラマズー市に本部を置く州立大学である。学業不正の定義(Definitions of academic honesty violations)がウェブに掲載されている。
学業不正は、カンニング、捏造、改竄、盗用だが、他に、「共犯」、「授業コンピュータ不正」の項目もある。後者だけ詳細にみよう。
「共犯」(Complicity):試験中に他の学生が自分の答案用紙の答えを写しているのを故意に許す行為。定期試験前に予想問題を他の学生に配布する行為。共同作業が報告されないと知っていて宿題やレポートを共同作業して提出する行為。替え玉で他の学生の試験を受ける行為。宿題やレポートに他の学生の名前を書いて提出する行為。
「授業コンピュータ不正」(Academic Computer Misuse):コンピュータ不正は、教員がソフトウェアを使用しないで行ないなさいと指示した授業や課題に対し、学生がソフトウェアを使用する行為。
学業不正の処分は、当該科目が減点か0点になる。さらに別途、その学期の単位が全部没収、警告、懲戒、反省行動、自由裁量の制裁、賠償、特権なし、謹慎、停学、退学である。
倫理憲章(honor code)の創設は、1779年、米国で2番目に古い大学であるウィリアム・アンド・メアリー大学が最初で、その後、1850年代にバージニア大学などが続き、1893年にコネチカット州のウェズリアン大学が行なった。倫理憲章は、学生が教授の了承を受け、大学生活を民主主義および理想の人格に捧げることを誓約したものである。ハーバード大学の B.メレンデス(B. Melendez)は、倫理憲章は正直であることの誓約書であり学業の規範であると定義した。倫理憲章では、学生は、告発を受理し、未処罰の調査をし、すべての学生に倫理憲章を守らせる、つまり、司法をコントロールするとも誓約している。このシステムは学生の自主管理制度に依存している。それは、学内の不正を正す仕事が大学監事や教授から若い学生紳士に移行したことになる。
興味深いことに、米国の軍学校は、自主管理制度を民間の大学より一歩進めた制度を導入した。米国の軍学校は、「寛容」を認めていない。つまり、陸軍士官学校生か海軍兵学校生が、学業不正(窃盗などと同じ)をした人を報告しないか、保護したならば、その学生は学業不正者と共に退学となる。