ギビングチューズデー
Giving Tuesdayというアイデアが最初に発表されたのは2012年10月、Giving Tuesdayが最初に計画された日(2012年11月27日)の1ヵ月前のことである。Giving Tuesday創設パートナーのマシャブル(アメリカの大手テックメディアサイト)が発表した。報道記事に名前が挙がっている他の創設パートナーには、スカイプ(Skype for Peaceの立ち上げ)とシスコがある。その後数週にわたって、マイクロソフト、ソニー、アルド、ケース財団、ハイファー・インターナショナル、フェニックス・ハウス、スターウッズ・ホテルズなど、他のパートナー組織も発表された。Giving Tuesdayの詳細を伝えたのはマシャブルである。 他にもCNet、ハフィントン・ポスト、デザレットニュースといったニュースのサイトはかなり以前からGiving Tuesdayについて取り上げていた。 Giving Tuesdayの直前、最中、直後には、ワシントン・ポスト、ホワイトハウスの公式ブログ、ABCニュース、ハフィントン・ポストも取り上げた。フォーブスは、その機会を利用して効果的な募金のガイドを発行した。
Giving Tuesdayの反響は徐々に大きくなっており、グーグル、マイクロソフト、スカイプ、シスコ、ユニセフ、ケース財団をはじめとする数多くの組織がパートナーとして参加するに至っている。Giving Tuesdayは、消費者文化に対する防御手段として、また人々がお返しをする方法として称賛されている。 ニューヨーク大学金融アクセス・イニシアティブのマネージング・ディレクターで効果的利他的団体ギブ・ウェルの役員でもあるティモシー・オグデンは、スタンダード・ソーシャル・イノベーション・レビューに、Giving Tuesdayに懐疑的な記事を2012年に1本、2013年にもう1本、それぞれ執筆している。
ニュースウェブサイトのインサイド・フィランソロピーでは、Giving Tuesdayが大成功を収め、グローバルに展開していったのは、フェイスブックの共同設立者ダスティン・モスコビッツの財団グッド・ベンチャーズが発表したギブ・ディレクトリへの500万ドルのマッチング・グラントやAOLの元CEOスティーブ・ケースが自身の団体が支援するチャリティー活動への寄付として発表したマッチング・ファンドの7万5,000ドルなど、IT企業やその設立者がこのイベントのプロモーションに果たす役割によるところが大きいと論じた。 ノンプロフィット・クオータリーの2015年1月号の記事では、Giving Tuesdayが一般に寄付の日との関連で論じられている。Giving Tuesdayは、複数のプラットフォームに対応した連合型キャンペーンであり、多くのNPOや募金を処理する数々の業者が係わっているが、いずれもたった1日に集中しているために人々の意識を高め、宣伝効果を上げるための調整が可能だと説明されており、ミネソタ州のギブ・トゥ・ザ・マックス・デーと対比されていた。ギブ・トゥ・ザ・マックス・デーのほうは、NPOは数多く参加するものの、お金の動きをきちんと追跡できるよう、募金の処理業者は毎年1社に決められている。