漢字廃止論
漢字は通信技術の活用と発展にも大きな妨げとなっていた。たとえば電報やテレックスの利用が挙げられる。日本語は同音異義語が多いため、簡潔な意思伝達にのみ用いられることとなった。中国語の場合には、漢字を1字につき4桁の数字にコードブックで符号化してモールス符号で送信し、受信側は逆の手順で復号する手順(電碼)を要し、電報送信は日本語以上に困難であった。
また、日本を含む漢字文化圏で謄写版印刷が多く使われたのは、漢字の存在により、全ての種類の活字を活版印刷用にそろえることが難しかったためである。日本で学校の教材として全国統一のプリントが普及したのは学校別に活字印刷するには膨大な労力と費用がかかったからという側面もある。
欧米で機械印刷が発達したのに比べ、既に木版が普及していた東アジアで機械印刷が生まれなかった主な原因として、漢字の存在が第一理由としてあげられている。特にその弊害を生産費用の面から直接的に被っていた新聞などの出版業界が漢字廃止を支持したのもこうした事情による。
しかし、1978年にかな漢字変換を実用化した東芝JW-10が登場して以降電子化が進み、21世紀初頭には漢字を出力する際に妨げが減り、この方向からの漢字廃止論は下火となっている。
ナショナリズムの確立につれて、日本・朝鮮半島・ベトナムにおいては中国から輸入した文字を使うことが問題視されるようになり、自前の文字体型に置き換える漢字廃止論は全東アジアで大きな支持を受けた。
また、漢字により生じる非効率性の問題はアメリカやヨーロッパの事情を知る者には特に強く認められており、西洋文化の吸収や国語教育においても不利で、清朝のように衰亡してしまうと考えられた。印刷技術の手間も合わせて、知識、ひいては文明の伝播の弊害であるとして漢字廃止の必要性が主張されたわけである。
当の中国でも共通語が「国語」として定められ、注音符号ができ中国語の表音化が可能になった段階で、短期間ながらも漢字廃止論が魯迅や銭玄同らによって主張された。
21世紀には漢民族を主な住民としない国で漢字を使っているのは日本だけであり、朝鮮半島およびベトナムではすでに漢字の使用は事実上消滅している。漢字廃止を政策として実現させた朝鮮半島とベトナムはすでに数世代以上が漢字を教わることのないまま育っている。