日本の公衆電話
設置された時期や場所により様々な種類の公衆電話が設置されている。21世紀以降の日本は携帯電話などが広く普及し、電子メールなどの普及により通話時間が減少していることにより、市役所や病院などの公共施設においても次第に施設数が減少している(「公衆電話の施設数」参照)が、移動体通信網の大規模障害発生時や大地震などの災害時に通信がしやすい特性から、非常時の連絡インフラとして機能している(「災害対策」参照)。
2012年(平成24年)6月28日に、NTTは全国の公衆電話約23万台の設置場所を翌日29日に公開すると発表した。
設置場所公開に踏み切った背景には、2011年(平成23年)3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)の発生直後に電話回線が輻輳し、都市部では地震直後に災害時でも繋がりやすい公衆電話の前に長い行列ができたことがあった。これにより公衆電話の重要性が、改めて世間一般に再認識された。
これを踏まえて、情報通信審議会の委員会は、2011年(平成23年)12月に、公衆電話の設置情報公開を求める報告書をまとめ、設置場所公開が実現した。
観光地やごく一部の地域では、地域住民の独自の調査で作られた設置場所を掲載した地図や表が存在している。
住宅地図などの縮尺が大きい地図でも、掲載していないものがある。住宅地図メーカー最大手のゼンリンが出版している住宅地図には掲載していないが、刊広社が出版している住宅地図では掲載し、販売している。