公会議主義
この中で採択された1415年の教令「ヘック・サンクタ」(Heac Sancta)は公会議の決定は誰にも覆すことができないと宣言し、公会議主義の頂点の象徴となった。しかし公会議主義は教皇の権威と教会のヒエラルキーを無視するものではなかった。ジェルソンらもあくまで非常事態においての公会議の優位を強調している。
その後、バーゼル公会議、第5ラテラン公会議へ至る流れの中で、教皇権が求心力を取り戻すと共に教皇首位説が再び盛り返したが、公会議主義が完全に断罪されたわけではなく、教会の非常時に適用される考え方であるという見方が定着していった。このことは教皇不可謬説が19世紀の第1バチカン公会議にいたるまで公式に宣言されなかったことからもわかる。
14世紀、15世紀にはすでにローマ・カトリック教会から離れていた正教会にあっても、元々ローマ教皇権に関する解釈を巡っての紛糾が分裂の一因ともなっただけに、教皇よりも公会議に至上権があるという公会議主義への共感を示していた。そもそも正教会においては総主教や東ローマ皇帝といえども単独で教義は決定できず、その最終決定は全て教会会議によるものとされている。