インターネット崩壊論
1995年からの20年間でトラフィック量は天文学的上昇を続けたものの、実際には崩壊には至っていない。ただし一部の中小のインターネットサービスプロバイダはトラフィックの増大に対応しきれず、業界再編成につながった。
2001年にCodeRedが大流行したときに、実際にトラフィック増大によるネットワーク停止・遅延が発生したこともあり、サイバー攻撃等のトラフィック増大によりインターネットが破綻する可能性は否定できない。しかしながら実際にはトラフィック増大に対応するようインターネットサービスプロバイダや回線業者側で設備増強が行われている上、通常ユーザと比較して異常なトラフィックを流すユーザに対して、帯域制限をかける・インターフェースを閉じるなどして排除している。
以前は大量の通信が行われるP2Pでトラフィック抑制が実施されたが、2010年代後半には動画サイトの利用急増とモバイルネットワークの高速化で急激なトラフィック増加が顕著になっており、各社とも設備の増強などで対応を行っている。
また、電力不足が危惧されている。2010年代以降、日本では電力不足が問題になっていたが、このままICTによる電力消費増加が続くと2030年頃には慢性的な電力不足に陥り、ネット利用制限をかけなければならないとの予測もある。
イギリスの例ではトラフィック増加も然ることながら、電力消費量の観点からこのままのペースで電力消費が増加した場合、2035年にはイギリス国内の全ての発電力がインターネット関連で消費されてしまい、深刻な事態となった場合、インターネットを規制するために通信費の大幅な値上げや、厳格な通信量規制もありうるとされている。