日立鉱山
買鉱を積極的に進めるためには、宮田川流域の最奥部にあたる鉱山の中心地の本山ではなく、もっと便利で広い場所に精錬所を建設する必要性があった。そこで鉱山の中心部と助川駅のほぼ中間付近にある、当時ほぼ廃寺同様になっていた大雄院という曹洞宗の寺の跡地に精錬所を建設することになった。1908年(明治41年)に大雄院精錬所が操業を開始した。
買鉱の推進と鉱山の中心部から離れた場所の精錬所建設は、必然的に輸送手段強化の必要性を招いた。これまで牛車や馬車に頼っていた輸送であったが、1908年(明治41年)5月に助川-大雄院間の専用電気鉄道の建設許可を申請した。鉄道の建設は小平浪平が当たったと考えられており、8月に認可が下りると10月末には試運転、11月には使用許可が下りている。そして日立鉱山の本山から大雄院までの鉱石輸送に用いられる索道も同年着工され、1909年(明治42年)1月に完成した。
このような新技術の導入や鉱山設備充実の成果によって、1908年(明治41年)に日立鉱山の銅生産量は1781トンとなり、早くも小坂鉱山、足尾銅山、別子銅山に次ぐ日本第四位の生産量を挙げる銅山となった。その後も生産量は増大し、1911年(明治44年)には銅生産量は5670トンとなり、短期間のうちに日本を代表する銅山の一つに成長した。
いずれにしても赤沢銅山が江戸時代には採算が取れなかったことと、鉱山操業時に発生した鉱毒被害のために開発が規制される傾向にあったことが、赤沢銅山が江戸時代に大きく発展することがなかった理由と考えられる。
幕末の1861年(文久元年)、多賀郡の大塚源吾衛門が水戸藩に赤沢銅山の開発許可を申請した。1858年(安政5年)には日米修好通商条約が締結され、銅は日本からの主要輸出品の一つとなっていた当時の状況から、水戸藩は大塚の申請を許可した。この時も鉱害被害の発生を懸念した近隣住民から鉱山再開発に反対する声が上がったが、水戸藩は以前よりも技術が進歩していることを説明し、更に鉱害が発生した場合には大塚源吾衛門に補償させるとして住民を説得した。大塚の赤沢銅山の経営は比較的順調で、「銅山会所」「大塚会所」などと呼ばれるようになった。これは赤沢銅山で産出される銅を水戸藩の専売品とするばかりではなく、銅の生産そのものを藩の統制下に置くために会所という組織を取らせることになったものと考えられる。しかし1864年(元治元年)に発生した水戸藩内の内紛である天狗党の乱の際、天狗党の田中愿蔵が逃亡途中に赤沢銅山会所に食料の援助を要請したところ大塚源吾衛門がそれを拒否し、それに対して田中愿蔵は鉱山の生産設備を破壊した上に火を放ったため、赤沢銅山の経営は中断された。
第二次世界大戦末期、1944年(昭和19年)よりアメリカ軍による日本本土空襲が本格化し、硫黄島と沖縄の陥落によって空襲は日本の地方都市にまで広がった。日立鉱山と日立製作所を擁する鉱工業都市である日立市も空襲と艦砲射撃に遭い、日立鉱山は大きな被害を受けた。
1945年(昭和20年)6月10日、日立に最初の空襲が行われた。この時はB29が日立製作所の工場を爆撃して大きな被害を出したが、日立鉱山には目立った被害はなかった。7月17日から18日にかけて、今度は艦載機による空襲と戦艦5隻、軽巡洋艦2隻、駆逐艦9隻からなるアメリカ・イギリスの連合艦隊からなる艦砲射撃が行われた。特に艦砲射撃は激しかったが、折からの悪天候のために多くの砲弾が目標を外れ、鉱山の被害は比較的軽微であった。
7月19日から20日にかけて、B29の127機からなる編隊が焼夷弾を用いて日立に絨毯爆撃を行った。この攻撃で日立市の多くが焼け野原となり、日立鉱山でも電気銅を精錬する電錬工場が破壊されるなど大きな被害を受けた。鉱山の坑内までは空襲の被害を受けることはなかったが、送電設備や水道など、鉱山の稼動に欠かせない施設も大きな被害を受け、3度の空襲と艦砲射撃のために従業員123名が死傷したこともあって、日立鉱山の生産はほぼ休止状態に陥った。
また1967年(昭和42年)から日本鉱業はザイール政府の許可を受け探鉱を開始した。その結果、1969年(昭和44年)からムソシ鉱山を開発することになり、日立鉱山からも多くの従業員が派遣された。そしてムソシ鉱山から1973年(昭和48年)1月以降、日立港を通して鉱石が輸入されるようになった。
ムソシ鉱山などの外国からの鉱石受け入れ増加、設備の大型化と最新化によるコスト削減、そして亜硫酸ガスの回収率の向上によって公害防止を図ることを目的として、1972年(昭和47年)12月には自溶炉の稼動が開始された。その結果銅の生産量は大きく増加し、鉱害防止にも成果を発揮したが、外国からの輸入鉱石の精錬を行う場合、臨海部に立地する佐賀関精錬所が日立精錬所よりも有利な条件にあるのは否めず、日立精錬所の役割は低下し、1976年(昭和51年)には日立での粗銅生産が中止されるに至る。
日本の非鉄金属業界に更なる打撃を与えたのが1971年(昭和46年)のニクソンショックによる円高の進行であった。円高によって日本国内の銅価格は下落し、鉱山経営は困難となった。日立鉱山と並ぶ日本有数の銅山であった足尾銅山、別子銅山ともこの時期に閉山に追い込まれた。そのような中、1973年(昭和48年)6月、日本鉱業は日立鉱山など5つの鉱山の経営を分離することとし、日立鉱山は日本鉱業の子会社である日立鉱山株式会社となった。
そして当時、足尾銅山など他の鉱山で発生していた鉱害問題が大きな社会問題となっていたことなどが理由であった。1908年(明治41年)に被害農民と直接交渉し、煙害の被害基準を定めてその基準に従って補償金を支払うという契約を煙害の被害者である農民の代表者と結ぶ方式を開始し、翌年には日立鉱山内に地所係が設置され、煙害被害と補償金支払いを専門に担当するようになった。日立鉱山の煙害補償の特徴としては、鉱山近隣には手厚くかつ交渉内容も丁寧で、鉱山から距離が離れた地区には対応もぞんざいであり、鉱山近隣とそれ以外の地域では対応を変化させていたと考えられる。これは一山一家主義を唱える日立鉱山としては、鉱山の近隣を重視する考え方に傾きがちであったことが理由として考えられる。
1908年(明治41年)の大雄院製錬所の開設によって煙害被害は著しく拡大する。まず鉱山近隣のみならず被害が周辺の町村に拡大し始めた。1915年(大正3年)には茨城県北部の4町30村に被害が拡大した。被害の拡大と深刻化は補償金額の不満と補償の遅れを招き、被害農民と鉱山側との対立が激化することになった。農民たちは帝国議会への請願や郡や県に対して煙害被害の救済を求める運動を始めた。
これは鉱山で用いる土木、電気、機械の修理等を一切引き受ける部署であった。鉱山創業以来、当時としては最新の機械の導入を進めていた日立鉱山では、多くの機械類は電化されていた。そのため多くの電動機や変圧器などが使用されていたが、鉱山での機械使用はかなり乱暴なことが多く、アメリカ製の電動機はしばしば故障を繰り返した。ひどい故障がある場合も少なくなく、そうするともはや修理ではなく、ほぼ新造するのと同じことになってしまった。そのような状況の中で小平たちは電気機械製造についてのノウハウを身に付けていった。
鉱山機械の修理工場は、当初日立鉱山の本山付近にあったが、大雄院の精錬所が開設された1908年(明治41年)には精錬所構内に移転した。しかしわずか4ヶ月で移転させられ、更に翌1909年(明治42年)には電気鉄道の大雄院停留所隣への移転を命じられた。短期間での度重なる修理工場の移転は、当時、日立鉱山内で小平たちの機械修理部門が必ずしも重く見られていなかったことを示している。
しかし電気機械の修理の豊富な経験は、確実に小平たちの能力を高めていた。鋳物と絶縁の技術さえあれば電気機械製造が可能と判断した小平は、1910年(明治43年)にはイギリスから鉄板を加工する機械を購入し、独自の設計で5馬力の電動機3台を製作し、続いて200馬力の電動機を作成した。
1894年(明治27年)に赤沢銅山の鉱業権を入手した高橋元永と城野琢磨は、副田欣一以来久しぶりに実際の鉱山経営に乗り出した。時代はちょうど日清戦争の最中であり、銅の需要が高まりつつあって高橋と城野の赤沢銅山経営は順調に進展した。そこで1896年(明治29年)に鉱区の増区を申請したところ、鉱害被害の拡大を恐れる地元住民の強硬な反対に直面することになる。まず計画を知った日立村は反対を表明。すると東京鉱山監督署の監督官が現地調査を行い、「鉱区を増区しても鉱害問題は発生しない」との復命書を提出した。しかし日立村はその復命書に対して極めて厳しい内容の反駁を行い、増区の計画は全く進展しなかった。結局1898年(明治31年)に、高橋と城野は14ヵ条の鉱毒予防策を盛り込んだ計画書を提出した。日立村は、宮田川を飲料水として用いている地区に井戸を新設すること、水田に被害が発生した場合には地主に損害賠償を行うことを条件に新たな計画を認め、最初の鉱区増区の出願から2年半を経過した1899年(明治32年)に増区はようやく認められた。しかし14ヵ条の鉱害防止策を実行に移す資金力がなかった高橋と城野は、1900年(明治33年)には赤沢銅山の経営を断念して松村常蔵と小林啓助の二名に鉱業権を譲渡した。しかし松村と小林ともやはり資金不足のために赤沢銅山を積極的に開発することが出来ず、横浜在住のドイツ人、リヒャルト・ボイエスが経営するボイエス商会が1901年(明治34年)に鉱業権を取得した。ボイエス商会は赤沢鉱業合資会社を設立し、初めて本格的かつ近代的な鉱山経営が行われることになった。
野球は1915年(大正4年)に日立鉱山と日立製作所の野球愛好家が親善試合を行ったのが野球部結成のきっかけで、1919年(大正8年)に正式に『日立鉱山硬式野球部』が発足した。野球部では大正末期以降実力のある選手を集めるようになって実力がつき、同じように野球部の強化を図った日立製作所との間に1924年(大正13年)頃から行われるようになった定期戦は「日立の早慶戦」、「お山の早慶戦」とも呼ばれ、日立を二分する熱狂的な応援合戦が繰り広げられることになった。
日立鉱山の野球部は1937年(昭和12年)には都市対抗野球大会に初出場を果たした。その後戦争の影響で野球部の活動は一時停止されたが、戦後になって復活し、1955年(昭和30年)にはチーム名を『日本鉱業日立硬式野球部』と改称し、長嶋茂雄や杉浦忠を育て、立教大学硬式野球部の黄金時代の基礎を築いた砂押邦信を監督として招聘した。