ヒトパピローマウイルスワクチン
HPVワクチンのpHと、食塩に対する浸透圧比はそれぞれ、2価サーバリックスはpH 6.0-7.0、約1.0、4価ガーダシルはpH 5.7-6.7、約2.0である。
その他に、どのワクチンも接種後に、注射による一時的な心因性反応を含む血管迷走神経反射性失神が現れることがある。失神による転倒を避けるため、予防接種後30分程度は座らせた上で、被接種者の状態を観察することが望ましい。
アメリカ合衆国では、どのワクチンでも予防接種後15分間は、座位を保つことが推奨されている。
サーバリックスの初期の製品にある、シリンジキャップ及びプランジャーには、天然ゴム(ラテックス)が含有されていたため、ラテックス過敏症のある被接種者において、ラテックスアレルギーが出現する可能性があった。同様の容器を使ったワクチンに共通した問題であったが、2011年までに天然ゴムが含まない素材に変更された。
HPVワクチンに限らず、ワクチン忌避は歴史的・世界中でも発生している。ワクチンの副反応に関する同様の話題は、過去に以下のようなものが知られている。
MMR(はしか・おたふくかぜ・風疹)ワクチンに関して、医師アンドリュー・ウェイクフィールドが、MMRワクチンを接種すると自閉症になると主張した論文をイギリスの医学誌『ランセット』1998年2月に発表した。子供の保護者らに懸念が広まり、イギリス、アメリカ合衆国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドでワクチン接種の差し控えが広がり、その結果、麻疹に感染する子供が増加していった。 MMRワクチンによって自閉症になったとして訴訟も起こったが、巨額の費用を投入して実施された調査では、MMRワクチンと自閉症には因果関係が認められなかった。医事委員会(General Medical Council、GMC)は2010年1月28日、ウェークフィールド医師らの研究は「倫理に反する方法」で行われていたとの裁定を下し、『ランセット』は2010年2月2日に論文を完全に撤回すると発表した。さらに2010年5月、アンドリュー・ウェイクフィールドは、イギリスの医師免許を剥奪された。
百日咳ワクチンについて、1970-80年代には接種に否定的な報道が、世界中のマスコミで行われ、日本・スウェーデン・イギリス・ソビエト社会主義共和国連邦で接種率が低下した。日本でも国の予防接種事故救済制度が発足し、厚生省は1975年(昭和50年)に乳児への百日咳ワクチン接種を中止し、百日咳ワクチンを含む三種混合ワクチンの接種開始年齢を、2歳以上に引き上げた。 その結果、百日咳の流行が起きてしまい、1979年(昭和54年)には年間1万3,000人の患者が発生し、うち20人以上が死亡した。
ところで、日本では処方箋医薬品として認可されている2価ワクチンのサーバリックスは、10歳以上の女性に3回接種、4価ワクチンのガーダシルは9歳以上の女性に3回接種と記載しているが、2021年11月の厚生科学審議会の部会でも接種回数の減数が安全性につながるのではとの意見が呈されている。
イギリスでは、15歳以上の人に3回の投与を続けるやむを得ない理由はないと判断し3回から2回に変更した経緯があり、ワクチン接種と免疫化に関する合同委員会は2018年までさかのぼって1回の投与の可能性を確認していたが、同委員会は、HPVワクチンの2回接種から1回接種へのスケジュールの変更を助言する十分な証拠があることに同意している。9価ワクチンへの移行は2022年から開始される予定である。2022年8月には、同委員会は青年のためのHPVワクチンの1用量への移行を提言した。オーストラリアとスコットランドに続きイギリスも2023年9月に単回接種となる
世界保健機関(WHO)は2022年、ワクチンの単回接種は、2回接種と同等の有効性があると発表したが、本公表はワクチン供給の限られる低・中所得国を念頭にしたものであり全ての国を対象として単回接種を推奨するわけではないこと、最終的に単回接種は子宮頸がんの予防効果があるかどうかは未判明との見解がある。1回での接種が有効であるとの検証も行われている。2023年2月現在、日本を含む3か国は3回接種を主体としているが、大半の国は主な対象集団に対して2回接種を実施している。
また、HPVワクチンの接種後に出現したという多彩な症状については、HPVワクチンを接種していない人でも同様に見られることも確認されているとしており、接種後1か月以上経過して出現した症状は接種との因果関係を疑う根拠に乏しいと指摘した。
医師で医療ジャーナリストの村中璃子は、HPVワクチンが登場する以前から精神医学には身体表現性障害という概念があり、これがHPVワクチン関連神経免疫異常症候群(HANS)の症状と重複が多く、HPVワクチン接種が開始される以前よりそのような患者が存在していたと指摘している。
なお、身体表現性障害は、厚生労働省の機能性身体症状の定義とは異なる。注記すると、身体表現性障害はDSMにおける分類名であり、診断名ではない。ある患者の医師へのインタビューでは、過剰適応や心因性の偽発作(心因性発作(英語版))とされる。偽発作は、脳波にてんかんに特徴的な波形が観察されないことで鑑別される。村中璃子は、同様のインタビューによって、症状だけを精神科や小児科医師らに説明した場合、CRPSや、POTS、CFSに似た症状を呈する子供たちをたくさん診察・治療してきたという回答が得られたとして、思春期の少女にはそのような症状が観察されることは珍しくなかったと考えるが、これらの症状がHPVワクチンの副反応だという報道が大きくなされてからは、そうした意見は「弱者への暴力」とされる雰囲気が蔓延したと述べている。
日本産科婦人科学会は、2015年に、日本においてみられるような慢性疼痛等の様々な症状はワクチン接種とは関係なく発症することもあるとした。2016年4月、日本小児科学会など国内17の学術団体は、接種再開を求めるその声明において、障害を残す副反応は0.002%に過ぎず、ヨーロッパでの調査でもワクチン接種群と非接種群で副反応とされる症状の発生頻度に差が見られないとした。
読売新聞も同期間で212件の記事があり、2018年にワクチンに前向きに変化したと言う。
元東京大学医科学研究所特任教授の上昌広によると、2021年の積極的勧奨再開以前の2018年時点では、朝日新聞は副反応が話題となった2013年の58件の5分の1以下の記事しか掲載せず、否定的報道は村中璃子の受賞を報じたことで無かったことにされたとの内部の聞き取り意見も報じている。
読売新聞では、2016年8月に掲載したジャーナリスト岩永直子取材による医療サイトyomi Dr.の「子どもにワクチンを打つ小児科医の立場から」という森内浩幸医師の記事を、ワクチン反対派からの批判により削除した。記事は接種の必要性を訴え、積極的勧奨再開について状況を無作為に放置することは大量殺りくに「不作為」という形で加担していると指摘するものだった。当時は学会の重鎮たちからはHPVワクチン問題に関わり合いになりたがらず取材は難航し、記事掲載後も寄稿医師が学内外から攻撃に遭い所属の長崎大学病院内からも記事を削除すべきとの意見があったと騒動が振り返られている。「ヨミドクター」の編集長だった岩永直子は記事削除事件をきっかけに読売新聞社を退社した。その後HPVワクチンに関する報道でnternet Media Awards選考委員特別賞を受賞している。2023年国際パピローマウイルス学会・日本産科婦人科学会合同メディアカンファレンスにおいて、岩永直子はこのワクチンに関する取材を行うことで、殺害予告を受けたことを総合討論で語っている。
堀江貴文が2021年6月ツイッターでHPVワクチンをめぐる朝日新聞の報道姿勢について、反省文を掲載するようにと批判したことが報道されている。
政界においては、日本共産党は2009年衆院選から2013年参院選ではHPVワクチンについて公費・定期接種化を掲げていたが、副反応問題騒動後の2014年衆院選から接種勧奨再開に反対に転じ、その後2021年10月に希望者への接種機会整備などを公約で示した。
堀江貴文は以前付き合っていた女性が子宮頸がんの前がん状態になり円錐切除手術をしたことをきっかけに、同ワクチンに興味を持ち9価のHPVワクチンを自ら接種して啓発も行っているが、安倍晋三の妻より被害者の会の人から、ワクチン副作用だと思っていたが精神科で治った、しかし被害者の会でそれを伝えると攻撃される旨聞いたと語っている。また久住英二医師は、堀江との対談で被害者の会の方と話したり診察するが掘り起こすとワクチンのせいではないとなるが、しかし周囲がワクチンの影響だとしているため本人が言い出せない経験を述べている。
2022年8月、近畿大学医学部の研究チームは、HPVワクチン薬害訴訟の原告弁護団がHPVワクチン接種後に神経運動症状が生じる理論的証拠として掲載する論文であるワクチン接種後にみられる「重篤な神経系の障害による多様な症状(副反応)」を実験的に再現したとして報告された基礎研究データを、専門家の立場から詳細に検討してそれらの科学的根拠を評価しCancer Scienceに掲載した。2つの動物実験論文の2つに示された研究方法と結果を詳細に検討した結果、データに論理的な合理性がなく、再現性の検討も不十分であると評価している。自己免疫の論文では、HPVワクチンと無関係なL1タンパク以外のHPVタンパク質も含めて解析している点などを問題視している。
機能性身体症状説は、厚生労働省や多くの団体が支持する仮説であり、その根拠として日本および世界中で数多く実施された大規模臨床試験で、接種群と非接種群で、重篤な副反応の発生頻度に差がないことが挙げられている。国立養育医療研究センター理事長の五十嵐隆は、これによってマスコミ等が問題にする「接種後の多彩な症状」はワクチン接種とは無関係に発生しうることが示されているとしている。
全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会によると国立精神・神経医療研究センター病院の集団検診でワクチンの影響が考えられると初めて診断された。診察医師は、抜歯や高熱などを契機として痛みやしびれが起こることがあり、HPVワクチンは痛みが強いことから仮に心因性でもワクチンと症状を切り離せないと語っている。
2016年12月の厚労省の副反応検討部会の全国疫学調査の中間報告では、実際にこうした患者を診療している医師や、中毒学、免疫学、認知行動科学、産婦人科学の専門家らが集まって審議を行い、これらの多彩な症状は神経学的疾患や中毒、免疫学的疾患では説明がつかないとして、これらの多彩な症状は機能性身体症状と考えられるとしている。