日本金属工業
1932年、国内初のステンレス専業メーカーとして設立された。国内で初めて18-8系ステンレス鋼板の企業化および量産化に成功したとされる。
2012年10月、日新製鋼と経営統合し、日新製鋼ホールディングスの完全子会社となった。続く2014年4月1日には、日新製鋼ホールディングスおよび日新製鋼と合併し、解散した。
かつては、従業員数およそ1,700名(単独)、売上高1,000億円以上を計上する企業であった。2006年度には、主力工場であった相模原製造所の売却益があり、経常益が過去最高となる。売上高1,691億円、経常利益152億円であった。2007年度には、売上高が過去最高の1895億円を計上した。
最終的に、愛知県碧南市にある、日本金属工業衣浦製造所に生産を一局集中し、本社も同所に移された。現在は、日鉄ステンレス衣浦製造所となっている。その製鋼工場だが、2015年12月に休止し、熱延工場は2020年11月に休止となった。
ステンレスとは、電気炉などで鉄の溶解時にニッケルやクロムなどを添加した鉄が主体の金属素材である。硬く錆びにくい特性を持つ。ただし、水溶液中で鉄と接触することで、(鉄とステンレスとの)電位差による錆(電蝕)が発生したり、釘などを置いたことによる「もらい錆」という現象が発生することもある。
日本金属工業ではかつてステンレス鋼管の水道管配管システムを製造し販売したことがある。朝日新聞東京本社ビル(築地本社ビル)などで採用された。その際、鉄製の水栓金具とステンレス鋼管とを接続する場合には必ず「絶縁パッキン」を挟み込むよう注意を喚起をした。水溶液中での異種金属接触による腐食を防止するためである。
また、ステンレス鋼には、その添加物の違いにより、例えば、304系とか430系などの「鋼種」というものが多数存在する。前者は、磁性体であり磁石がつく。後者は、非磁性体であり磁石がつかない。病院のMRI室に置く医療用カートは、後者の、430系ステンレスでなければならない。MRIは磁気共鳴の原理を用いた画像診断装置である。金属コイルを液体ヘリウムで冷却し、そこに電流を流し、強い磁場を発生させる。
1986年 - 日本染色機械の商号を株式会社ニツセンに変更。
1987年4月 - 相模原製造所、横浜工場及び川崎工場を廃止。
1990年 - 日本引抜工業の商号を日金工鋼管株式会社に変更。
2000年1月 - 川崎製鉄(JFEスチールの前身)と提携。
2002年6月19日 - 新日本製鐵と提携。
2004年9月 - 日新製鋼とステンレス事業で提携。
2005年 - 浪速ステンレス工業を日金加工に統合。
2006年 - 相模原事業所を閉所。
2007年1月18日 - ニッセンを日金加工に統合。
2009年 3月7日 - 大阪証券取引所上場廃止。 9月24日 - 本社を東京都新宿区西新宿の新宿三井ビルから東京都千代田区霞が関の東京倶楽部ビルディングに移転する。
2012年10月1日 - 日新製鋼との共同株式移転により日新製鋼ホールディングスを設立。販売機能を日新製鋼に統合。本社を現在地に移転。
2014年4月1日 - 日新製鋼ホールディングスを存続会社とし、日新製鋼及び日本金属工業を消滅会社とする吸収合併を実施。存続会社の商号を日新製鋼株式会社とした。
2019年4月1日 - 日新製鋼と日本製鉄とが合併。日新製鋼が、消滅会社。日本製鉄が、存続会社。合併時、日新製鋼は日本製鉄の完全子会社であった。