P-3 (航空機)
アメリカ合衆国
アメリカ海軍のほか、アメリカ税関などでも哨戒用に少数機を導入。
2020年5月28日に第40哨戒飛行隊(VP-40)「ファイティング・マーリンズ」がP-3Cオライオンから後継機のP-8Aポセイドンへの機種転換が完了したと発表し、これによって哨戒飛行隊は全てP-8Aへ移行した。
一部は他国に売却されている。
アルゼンチン
アルゼンチン海軍がP-3Bを6機採用した。機体の寿命が近づいたため、2019年12月19日にアメリカから中古のP-3Cを提供されることが発表された。機体は無償供与され、空輸や整備補修の費用7,803万ドルをアルゼンチンが負担するとされたが、費用が高すぎることから断念されている。
イラン
イラン空軍。イラン革命前にP-3Fを6機購入。2009年現在、帳簿上では3機運用中となっているが、飛行する姿が確認されているのは2機だけである。対潜機材や対艦ミサイルランチャーを取り外して海洋監視機として使用されている。独特の青色迷彩塗装の機体で、ホルムズ海峡付近では、タンカー等からもよく目撃されている。
機内後部にはキッチンやトイレを併設した控え室が用意され、長時間の任務飛行でも乗員の負荷が軽減されている。簡易ベッドはアメリカ海軍が冷戦時代に行っていた長時間哨戒に備えた装備であるため冷戦終結後は不要となっており、海上自衛隊では荷物棚として使っていた。なお電磁波が探知機器や磁気探知機に影響を与えるため通常の電磁調理器は内部に持ち込めず、弁当などを暖める際は電磁波対策が施された電熱ヒーターなどを利用する。
開発当初、P-3に要求されていたのは対潜哨戒であるが、機材のアップデートにより海洋監視や救難活動の支援など海上での任務全般に対応できる汎用性を獲得したことから、海上自衛隊のように分類を対潜哨戒機から哨戒機に変更する国もある。本来は艦船を探索するために用いられるESM能力は情報収集活動にも有用であり、ズーニー・ロケット弾を装填したLAU-10D/aや対応する空対地ミサイルを装備すれば小型艦船や沿岸の施設への攻撃も可能になる。湾岸戦争以降はアップデートされた機材を活かして攻撃機の誘導や沿岸偵察にも使われている。多くの国では海上のみで運用を行っているが、陸上での任務に使用されたこともあり、アフガニスタン紛争ではオーストラリア空軍所属機が内陸国であるアフガニスタンに情報収集活動用として派遣された。
P-3C 機体下部 主翼後方の機体下面にある多数の孔はソノブイの投下口
P-3C 正面
P-3C 機体尾部のMADブーム
控え室
対潜哨戒訓練で旋回するP-3C(新型の四角画面)
フライトトレーナ(旧来の丸形画面)
一部の計器が液晶ディスプレイに置き換わったアメリカ海洋大気庁のWP-3D
KC-135から空中給油を受けるP-3のテスト機(1979年)
長時間滞空する際はエンジンの出力を絞り、残りの燃料が一定値まで減る度にエンジンを1番(左外側)→4番(右外側)の順に停止、プロペラ角をフルフェザー(ブレード面の迎え角がゼロ揚力角)にしてロイター飛行を行う。理論上はエンジン1基でも飛行が可能だが、海上自衛隊を始め多くの国では安全のため停止は1番と4番のみとしている。また1番と4番を停止した双発状態では安定性が低下し機体後部が揺れやすくなるという。
P2V-7はレシプロエンジンであるため燃料の混合気の空燃比を手動で調整するなどのテクニックを駆使すれば20時間以上の滞空が可能とされるが、P-3は混合比を大きく変更できないターボプロップエンジンであるため、搭乗員の経験や勘などに頼る種々の有効なテクニックは使えなくなった。しかし予備燃料を残したままでも操縦士の技量に関係なく15時間以上の滞空が可能とされる。アメリカ海軍では空中給油に対応させるため、改造機による試験が行われていたが正式採用は見送られた。なお後継機のP-8は標準でフライングブーム方式の空中給油に対応している。
アメリカ海軍は、ロッキード P2V ネプチューン(後に命名規則改正で「P-2」となる)を1947年から主力の対潜哨戒機とし、エンジンの換装などによりアップデートを行っていたが、1950年代には積載量が限界に近くなり探知機材や武装の追加が難しくなっていた。また機内は大型の探知機材に圧迫され探知機材の発する熱に空調が追いつかず居住性が悪化するなど、長時間の任務飛行において多数の問題点が指摘されていた。このため将来の機材更新も見越した後継機が要求された。
アメリカ海軍が1957年8月に提示した次期主力対潜哨戒機は、SOSUSにより探知された敵潜水艦と思しき音響信号へ急行してソノブイ、磁気探知機による識別を行い、魚雷や爆雷を使用して、潜在海域から殲滅することを主眼としていた。そのため、
地上の潜水艦探知や分析システム設備と接続してその情報を利用できる高度な情報通信能力を持つこと
余裕のある兵装及び捜索・探査装備の搭載能力を持つこと
探知した目標の存在する海域に対して即座に急行できる高速飛行能力を持つこと
長距離且つ広範囲を探査・捜索するための充分な航続距離と連続飛行時間を持つこと
長距離長時間の飛行を無理なく行える高い居住性を持つこと
資材共通化のため、ジェット燃料を使用するエンジン(ターボプロップエンジンなど)を搭載すること
が求められた。
なお後継機の登場までのつなぎとしてP-2の導入国では改修機がテストされていたが、多くの国では試験機としての運用にとどまった。例外的に日本では後継機選定が遅れたため、機体の拡大やターボプロップエンジンへの換装を行ったP-2JをP-3C導入まで主力として運用していた。
国連軍所属機として架空の電子戦機型である「EP-3D多用機型」が登場。「ヤシマ作戦」にて、第6使徒を偵察する。
海上自衛隊のP-3Cが登場。レガリス掃討戦に参加し、ソノブイで海底のレガリス探知支援を行う。