倉重英樹
倉重が本質論者であることはつとに有名であったが、その実績と経験をもってしても、規制産業業界で「旧来型日本企業文化」を根強く持つソフトバンクテレコムに対し、大規模な変革を断行するのは、相当のチャレンジだと周囲からは思われていた。しかしながら、決してぶれない経営理念と粘り強い社員に対するコミュニケーションを通じて、業績を回復基調に乗せ、社員の変革を通じて数々の新しいソリューションを世に送り出した。2006年秋、ソフトバンクのVodafone買収および携帯事業進出に伴い、「通信三社は孫正義氏が統合してリードすべき」と自ら社長の職を辞し、元株主であったリップルウッド・ホールディングス(RHJインターナショナル)の日本事務所の会長に就く。
リップルウッド・ホールディングスが所有していた日本テレコムを、ソフトバンクの孫正義に譲るきっかけを作ったのは倉重といわれている。社長着任早々に、日本テレコムのビジネスの将来的閉塞感を見とった倉重が、株主のティム・コリンズに「ヤフーBBを買収したらどうか」と持ちかけ、孫正義と会談を持った際に、「それなら日本テレコムをソフトバンクで引き取ったほうがマーケットに勝ちにいけるのではないか?」という提案が孫からあり、その戦略的意義を認めたコリンズと倉重が合意した。ソフトバンクがブロードバンド、固定通信、モバイルの三大通信事業を備えてNTT、KDDIと拮抗するポジショニングに並びえたのは、この合意があったからこそともいえる。