比較制度分析
20世紀後半の日本的企業組織とアメリカ的企業組織とは、非常に異なるといわれる。日本の企業では、すべての従業員が、企業全体に関する情報をかなりの程度共有しており、そうした知識に基づいて、違う部署に直接影響するような意思決定をも従業員が行ったり、他の部署の仕事を援助したりするが、アメリカの企業では、従業員は自分が属する部署についての専門的知識だけを持ち、他の部署に影響するような意思決定は許されず、企業全体に関する意思決定は、階層組織の上部の部門が行うといった特徴があるといわれる。
比較制度分析の創始者の一人である青木昌彦は、こうした企業内コーディネーションの型の違いを捉えて、前者を情報共有型、後者を情報分散型と呼んだそして、企業内のコーディネーションが重要で、個別部門に関わる情報の不確実性が小さい組立型機械産業などでは情報共有型が有利であるのに対し、企業内の資源の競合が重要で、個別部門に関わる情報の不確実性が大きいマルチメディア産業などでは情報分散型が有利であると位置づけた。
コーディネーションの型の違いに対応して、それに適した労働者の技能の型も異なる。