アメリカ海兵隊
このような状況にもかかわらず、海兵隊が解散しなかったのは、他国の海兵隊のように陸海軍の傘下として設置したのではなく、1798年の再建時に海兵隊を陸海軍と並列の立場で別に設置することを法律で定めたことに端を発しており、議会の決議で法律を制定して設置した以上、アメリカ軍部内の独自判断では解散させることができず、解散についても議会の決議が必要であったためであり、議会に海兵隊擁護論者がいたためであった。
そのような逆境下において、アメリカ合衆国と同じ連合国として第一次世界大戦に参戦した日本が赤道以北のドイツ領ニューギニア各諸島を占領し、大戦後はヴェルサイユ条約によって正式に日本の委任統治領とされたことに伴い、米西戦争で獲得した西太平洋におけるフィリピン、グアムの海外領土や中国での各種権益を持つアメリカにとって、わずか半世紀と少し前にマシュー・ペリー率いる自国の東インド艦隊が訪問して開国させた日本が急速に発展膨張し、中部太平洋に割り込む形で旧ドイツ領ニューギニア地域にまで進出してきたことは、脅威となり始めていた。そこで、海兵隊という組織としての存在価値を新たに明示するため、1921年アール・H・エリス(英語版)海兵隊少佐が日本本土侵攻作戦についての論文「ミクロネシア前進基地作戦行動 (Advanced Base Operations in Micronesia)」を7か月で書き上げた。この論文は、海軍が以前より研究し1919年に非公式に立案されたオレンジ計画を肉付けすることとなり、1924年アメリカ陸海軍合同会議 (Joint Army and Navy Board) で採用された。
第5海兵師団
第6海兵師団
士官候補生として入隊して小隊指揮官課程 (Platoon Leader Course) を終えると少尉に任官し、1年に及ぶ基本術科学校 (The basic School) の課程を終えると専門別に1週間から16か月の教育を受ける。
少尉任官後の5-6年の勤務を経て、成績がよければ大尉に昇進し、10年から12年経つと有望な士官は少佐となるための専門教育を受けて昇進するが、佐官は非常に狭き門であり少佐にまでなれる人間は少ない。
さらに将官を目指すものはアメリカ海兵隊指揮幕僚大学 (Marine Corps Command and Staff College) へ入学して教育を受ける。
ごく少数ではあるが、兵卒から選抜された優秀な者はOCSへの入校資格が与えられる。OCSで必要な研修を終了すると准士官に任命され、さらに少尉以上への昇進も可能である。著名な選抜者にはブロンズスターメダルとパープルハート章を授与されたデイル・ダイなどがいる。
ロン・コーヴィック - 作家 映画『7月4日に生まれて』の原作者
アンソニー・スウォフォード(英語版) - 作家 映画『ジャーヘッド』の原作者
グスタフ・ハスフォード - 作家 映画『フルメタル・ジャケット』の原作者
ユージン・ストーナー - 銃器設計者 彼が設計したAR-15が改良の後にM16としてアメリカ軍に採用される
アンソニー・ジニー(英語版) - 外交政策評論家、元アメリカ中央軍司令官
エドワード・G・サイデンステッカー - 文学者、評論家 日本文学を世界に紹介。海兵隊員としては硫黄島の戦いに従軍。
チュー・イェン・リー アジア系初の海兵隊士官
リー・ハーヴェイ・オズワルド ジョン・F・ケネディ大統領暗殺犯
エリック・ロビンソン TBSのさんまのSUPERからくりTVのコーナー、「セインのファニエスト外語学院・日本語学科」に出演していた
海兵隊は陸軍のウエストポイントや海軍のアナポリス、空軍のコロラドスプリングスといった独自の士官学校を持たず、入隊する士官は大学卒業が最低条件(卒業証明書が必要)で全米の大学からの卒業生や多様な職業の者が入隊を希望して来る。
これらの士官希望者は、まず海兵隊の士官候補生学校 (Officer Candidate School、OCS) に入校し、10週間の訓練を受けて修了することが求められる。アナポリス卒の士官候補生が海兵隊将校に任官する道もある。各大学に設けられている予備役将校訓練課程を修了すれば海兵隊少尉に任官される。教育は前半2年間は海軍関係を、後半2年間は海兵隊について学ぶ。無事にOCSを修了すると海兵隊少尉 (2nd Lieutenant) に任官され、すぐに続けてバージニア州クアンティコの米海兵隊基礎訓練校 (TBS、The Basic School) に入校し、6か月間の訓練と教育を受ける。TBSでの成績が期間中に規定レベルに達しない者は海兵少尉の任官が取り消される。TBS卒業によって真の米海兵隊士官となる。
海兵隊の任務に関しては、在外公館を含む海外の拠点の警備も含むため、比較的戦闘に巻き込まれやすい要件を備えているが、海兵隊も陸海空軍と同じく戦争権限法による拘束を受け、海兵隊が戦闘を行ったことがそのまま「戦争」になるわけではない。つまり、議会の承認を受けずに大統領命令のみに基づいて出撃した場合、事後48時間以内に下院議長と上院臨時議長宛の書面での報告が必要であり、議会が宣戦布告についての審議をする。宣戦布告が議決されない場合、開始した戦闘は議会への報告後60日以内のみが認められ、さらに30日以内の撤兵が義務付けられている。このため、アメリカの法解釈上では、「海兵隊が警備している在外公館などの防衛のためにやむを得ず行う」戦闘行為は同法による拘束の下に行われる自衛行為といえる。
軍政面からみると海兵隊は海軍省下の部局であり、装備の調達などは海軍省が行う。軍令面では法律によって単独の軍としての独立性が保障されている ことから、指揮系統において海軍省内では海軍と並列になっている。海兵隊は海軍の艦船で共に勤務するなど、連携した活動を行っている。
海兵隊は、大統領搭乗時にマリーンワンのコールサインを使用する大統領専用ヘリコプターの運用をも担当している。
第二次世界大戦が勃発・拡大してくると、海軍の海兵隊に対する扱いがそれまでのものから180度変わるようになった。
陸軍は戦略上、ヨーロッパ戦線に主眼を置き、太平洋方面の戦いに消極的であったので、太平洋方面は大規模な地上戦兵力を持たない海軍が島嶼の制圧も含めて単独で戦わざるを得ない状況に陥ったことで海軍と連携する地上戦兵力を確保する必要に迫られ、それには海軍と同じ海軍省の所管にある陸上戦闘集団である海兵隊と連携する以外に打開策がなくなったからである。アーネスト・キング合衆国艦隊司令長官は、ジョージ・マーシャル陸軍参謀総長による海兵隊の陸軍吸収案に強硬に反対すると共に、従来、海軍長官の指揮下にあった海兵隊を、海軍長官ではなく大統領に直属している合衆国艦隊の指揮下に置く手続きを取った。そして陸軍の反対を押し切って海兵隊の兵力を4個師団に増やし、さらに1個師団を追加しようとした。
第二次世界大戦時の海兵隊は、戦間期のオレンジ計画を元に1930年代から島嶼における、敵前強行上陸を主体とする作戦展開を研究したほか、海兵隊航空団を拡充し、海兵隊装備委員会では敵前強行上陸において効率的に作戦が進むよう LVT など海兵隊独自の戦闘車両を始めとする装備の研究が行われており、太平洋戦争開戦後は海軍と連携しての三次元作戦が行える段階にまで調整されていた。