召集
1873年(明治6年)1月に制定された徴兵令に召集は明文化されている。徴兵令では陸軍を常備軍、後備軍、国民軍に分け、徴兵検査に合格し免役の条件に該当せず抽籤により選ばれた者は、兵卒として3年間常備軍に服役し部隊に屯営する(平時は2年を過ぎ「帰休」として常備軍の服役期間中も軍務を離れることも可能とされ、こうした兵卒を帰休兵と呼んだ)。常備軍の服役が終わると後備軍(第一後備軍、第二後備軍)として民間で生活をする。始めの2年間が第一後備軍であり、「戦時ニ当リテハ直チニ召集シ」常備軍に加えるとした。平時においても年に一度、技量維持のため短期間の召集があった。第一後備軍の服役が終わると、さらに2年間は第二後備軍に服役し「全国大挙ノ時」には召集すると定められた。国民軍は常備軍・後備軍に服役中でない17歳から40歳までの男子すべてにより構成されるが、召集の対象にはならなかった。海軍に関して徴兵令では緒言に陸軍の兵員のうち「沼海ノ住民舟楫波濤ニ慣レン者」(海や湖沼近辺の住民で船や波に慣れている者)を海軍の兵員にあてると記されているのみだった。1875年(明治8年)、後備軍の召集について詳しく規定した後備軍召集条例(陸軍省達第112号)が制定されている。
1879年(明治12年)10月、徴兵令改正(太政官布告第46号)で3年間の常備軍の後さらに3年間の予備軍が設けられ、その後を4年間の後備軍とし、予備軍と後備軍は民間で生活するが「戦時或ハ非常ノ事故アル時」には予備軍、後備軍の順で召集し、常備軍に加えると定められた。
1927年(昭和2年)3月、徴兵令にかわって兵役法(法律第47号)が公布され、同年12月1日施行された。兵役法では「帝国臣民タル男子」は常備兵役、後備兵役、補充兵役、国民兵役のいずれかに服すと定められ、常備兵役は現役と予備役に、補充兵役と国民兵役はどちらも第一第二に細分された。召集については「帰休兵、予備兵、後備兵、補充兵又ハ国民兵ハ戦時又ハ事変ニ際シ必要ニ応ジ之ヲ召集ス」と定められ、詳細は兵役法と同時に施行された兵役法施行令(勅令第330号)および陸軍召集規則(陸軍省令第25号)、海軍召集規則(海軍省令第23号)とあわせて規定された。1927年12月1日時点での陸海軍の召集と簡閲点呼は以下のとおりである。
陸軍 充員召集:動員にあたり、諸部隊の要員を充足するため在郷軍人を召集する。 臨時召集:戦時または事変の際、必要により臨時に在郷軍人を召集する。 国民兵召集:戦時または事変の際、国民兵を召集する。 演習召集:勤務演習のため在郷軍人を召集する。 教育召集:教育のため第一補充兵を召集する。 補欠召集:在営の兵に補欠の必要がある際、臨時に帰休兵を召集する。 簡閲点呼:予備役・後備役の下士官と兵、および第一補充兵を集め、調査し訓示を与える。