源田実
1942年(昭和17年)12月10日、軍令部第一部作戦課航空部員(大本営海軍参謀)就任。ガダルカナル島の撤退を意地や面子で決めかねていた大本営で源田は「近くに飛行場のないガ島での空中戦に勝算なし」と断言した。12月27日から源田は山本祐二中佐と共に陸軍とガダルカナル島撤退要領、ソロモン方面主戦の合同研究を3日間行い、12月末ガダルカナル島撤退作戦が決定された。1943年2月から数度にわたり、敵に察知されることなくガダルカナル島からの撤退は成功した。
零戦が既に敵から十分研究されているであろうと考えた源田は、零戦とは別に異なる画期的な戦闘機を求めて高速戦闘機を模索するが、技術的に提案する知識がなかった。そこに同じ考えを秘めていた鶴野正敬技術大尉が現れ、高速戦闘機「震電」の開発に動き出した。要求性能で揉めたが、源田は「400ノットの高速戦闘機が欲しいのであまり付帯要求を付けないように」という指導的意見をして、鶴野は要求性能をまとめることができた。同機は試作機の製造までで終戦を迎えた。また源田は、防御力を重視したB-17爆撃機に匹敵する大型攻撃機「十八試大攻(連山)」の開発計画も進めた。同機は試作機の飛行に成功したが資源の枯渇で中止された。
源田は航空機の防弾に取り組んでいたが、障害もあった。三福岩吉(艦爆搭乗員)によれば、一式陸上攻撃機の後継機である爆撃機「銀河」の防弾導入に対して、操縦性を求める江草隆繁から防弾装備の反対が起こり、江草をなだめるために源田が出向くこともあったという。曽根嘉年によれば、1943年(昭和18年)夏に零戦の防弾とその重量による性能低下が焦点となり、会議は二分した際、源田は「大和魂で突貫しなくてはならない。
富岡定俊少将は「源田は海軍航空界の中でひときわ光っていた。彼は疑いもなく他の人に10年も先んじていた」という。草鹿龍之介中将は後輩の中でも源田と淵田は俊英の双璧と評価する。淵田美津雄大佐によれば「源田の特色中の特色は決して飛行機の能力以上のことはしないこと。源田はどこから見ても最高の航空士官だったので全てのものが敬意を払った」「操縦技術は当時の第一人者であり、かつて飛行機献納運動が盛んだったころ、源田トリオの演ずる離れ業は、見る者の心胆を寒からしめた。人呼んで源田サーカスと称した。しかし、彼は単にパイロットとしてだけの存在ではなかった。その着眼点の良さ、見識の高さははるかに時流を抜いていた」という。志賀淑雄少佐は源田について「実に立派な戦闘機乗りの先輩でした。彼ほど飛行機を愛し、また戦闘機を自らも操縦して、あれだけの見事な戦略、戦術を考案された方は外にはいないと思っております」と話している。
相沢八郎上飛曹によれば源田は不要なことは語らない不言実行の実践型の人、航空機の化身、予言者で昭和初期に源田から聞かされた話はいずれも実現していったという。山田良市大尉は、最も制空権の必要性を感じていたのは日本では源田、ドイツではアドルフ・ガーランドだろうという。高山捷一技師は零戦開発から自衛隊までざっくばらんに気軽にきたんの無いやり取りができたと話している。柴田武雄大佐は理論よりも感情が先走った批判をしていたが、度を過ぎていたため柴田は水交会海兵第52期幹事会から呼び出され注意を受け、以降おとなしくなった。三島由紀夫は源田を人にこびた妥協がなく明快で簡潔、男らしく国民に自覚と責任を求め、根本で話し、俗耳に入りやすいようなことは言わないと評価する。
欧米機が行った垂直降下による離脱は、他の性能を犠牲にして機体の強度を増さなければならないので必ずしも得策とは言えない、逃げることを予期して機体を設計する手もない、優秀な技量の搭乗員なら再度の低高度での会敵で撃墜できるという。また、後期に日本機が劣勢になったのは、米軍機が緊密な連携をもってこちらを集団で個別撃破していることにあったという。
源田は支那事変において、「制空隊」の考案をはじめとする戦闘機の集団使用、遠距離進撃などで、それまで主として防御用と見られていた戦闘機を積極的に遠距離に進攻させて、軽視されていた戦闘機の価値を認識させた。源田はこの空中戦闘の主導権を「制空権」と名付けた。源田の名は米軍にまで伝わり、戦闘機を集団的に縦横に駆使して制空権をとり、攻撃隊の攻撃を容易にする戦術的用法や、空母部隊を集団的に使用する戦略的な用法は「ゲンダイズム」と称された。
源田の空母艦隊の用兵思想は、空母を集中運用することで、奇襲のために接敵行動中無線封止を行い、大兵力を集中し一挙に敵を撃滅し上空警戒により敵を阻止するというものである。
10月7日、 佐世保鎮守府附。 11月25日、予備役。
1953年(昭和28年)6月1日東洋装備株式会社取締役社長就任
1954年(昭和29年)防衛庁入庁。航空幕僚監部装備部長。
1955年(昭和30年)航空自衛隊航空団司令。
1956年(昭和31年)臨時航空訓練部長、空将。ジェット機の操縦資格を取得。
1957年(昭和32年)航空集団司令。
1958年(昭和33年)航空総隊司令。
1959年(昭和34年) 7月18日、第3代航空幕僚長。 8月、FX機種選定の調査団の団長として渡米。 12月11日、第33回国会に委員外の出席者として出席。
1962年(昭和37年) レジオン・オブ・メリット勲章(勲功章)叙勲 4月7日、航空幕僚長辞任、退官。 7月、第6回参議院議員通常選挙に自由民主党公認で全国区から出馬し第5位で当選。以降4回全国区から当選。 日本飛行連盟名誉会長就任
1963年(昭和38年)11月3日赤十字飛行機隊初代隊長(~昭和61年3月31日)
1968年(昭和43年)自民党政調会国防部会長
1974年(昭和49年)勲二等瑞宝章叙勲
1981年(昭和56年)勲二等旭日重光章叙勲
1984年(昭和59年)裁判官弾劾裁判所裁判長
1986年(昭和61年) 7月22日、永年在職議員表彰 7月、引退
1989年(平成元年)8月15日、愛媛県松山市南高井病院で脳血栓のため死去。。享年84。叙・従三位。
1937年(昭和12年) 7月、海軍大学校を優等卒業、35期次席。 7月28日、第二連合航空隊参謀。 9月、上海勤務。 12月、南京勤務。 12月30日、横須賀海軍航空隊教官。
1938年(昭和13年)1月7日、横須賀海軍航空隊飛行隊長兼教官。 4月15日、兼海軍砲術学校教官兼海軍水雷学校教官兼海軍通信学校教官兼海軍航海学校教官。 12月15日、英国在勤帝国大使館附武官輔佐官兼海軍航空本部造兵監督官。
1940年(昭和15年)9月1日、命帰朝。 11月1日、第一航空戦隊参謀 (「加賀」乗組)。 11月15日、任海軍中佐。
1941年(昭和16年)4月1日、第一航空艦隊航空甲参謀。
1942年(昭和17年)7月14日、瑞鶴飛行長。 10月10日、軍令部出仕、臨時第十一航空艦隊参謀被仰付。 11月15日、臨時十一航空艦隊参謀被免。 12月10日、軍令部第1部第1課部員兼海軍技術会議議員。大本営海軍参謀被仰付。
1944年(昭和19年)7月8日、命陸海軍航空技術委員会委員。 8月19日、兼陸軍参謀本部部員、大本営陸軍参謀。 10月15日、任海軍大佐。
1945年(昭和20年)1月15日、第三四三海軍航空隊司令兼副長、大本営海軍参謀被免。免兼職陸軍参謀本部部員、大本営陸軍参謀。 1月18日、免兼職第三四三海軍航空隊副長。 6月27日、兼第三五二海軍航空隊司令。 7月8日、免兼職第三五二海軍航空隊司令。