地球温暖化に対する懐疑論
(主張)氷床コアの二酸化炭素濃度の変化が必ずしもその時代の二酸化炭素濃度の変化を反映していないので、二酸化炭素ではなく太陽活動が原因である(ヤヴォロスキら)。 (反論)ヤヴォロスキの主張は複数の間氷期の氷床コアデータの比較結果などとの矛盾がある。 (反論)20世紀半ば以降の太陽活動はほぼ横ばいか減少傾向を示し、太陽活動の活発化が原因とは考えられない。観測された太陽放射の変動は0.1%程度で、地球の平均気温に与える影響も0.1~0.2°C程度である。
(宇宙線や太陽磁場の影響については#宇宙線・紫外線・太陽風節参照)
(主張)太陽活動が極小期を迎え、その前後数十年間は小氷期のように寒冷化する。 (反論)太陽活動の低下期であっても、人為的要因による気温上昇幅の方が大きいとかんがえられる。マウンダー極小期でさえ地球全体で0.1~0.2度程度の低下であり、そのレベルの太陽活動の低下でも温暖化の一時的、部分的抑制にしかならない。
懐疑派のサイトとして "The Week That Was" (TWTW)、支持派のサイトとして"RealClimate" などが挙げられる。両者とも各国の論文を集めているが、前者の論文は減っているとされる。世論は2008年5月の調査では平均約7割が地球温暖化が実際に起こっていると回答したが、支持政党によって大きな違いが見られた。オバマ前政権は環境・エネルギー分野への投資を戦略の柱の一つに据え、環境保護に積極的な人材の登用を決めていたが、 消極的なトランプ政権では石炭などの化石燃料を推進し、環境保護とはかけ離れている対策を執っていた。
オバマ政権下で2009年から2011年までエネルギー省科学担当次官を務め、現在はニューヨーク大学教授であるスティーブン・E・クーニン(英語版)は、2021年に発表した著書の中で、「私がこの本を書いたのは、気候科学やエネルギーに関する重要な情報が歪められているからだ。純然たるデータや科学文献の記述が、政府による評価報告書、マスコミを経由して、一般市民や意思決定者へ伝えられる過程でねじ曲げられてしまう。」と述べている。 また「本当の問題は、地球が近年温暖化しているかどうかではなく、この温暖化がどの程度人間によって引き起こされているかということだ。」とも述べている通り、クーニンの主張は、地球温暖化の人類起源否定ではなく、「要するに科学は、気候が今後の何十年かでどう変化するかを予測して社会の役に立つレベルには達していない。ましてや私たちの行動が気候にどう影響するかはわからない」というものである。