南京事件論争史
本多勝一も朝日新聞で報道した。
1985年、藤原彰が『南京大虐殺』(岩波ブックレット)刊。藤原の弟子の吉田裕も『天皇の軍隊と南京事件』(青木書店)刊。吉田は虐殺の定義についても、便衣兵処理について、戦争当時の国際法学者立作太郎もゲリラや変装した軍人は戦時重罪であるが、軍事裁判所で審問すべきであるとしており、戦時国際法違反であり、「不法殺害」を「虐殺」とするので、「虐殺」は疑問の余地がないと論じた。板倉由明は、戦争ではどこの軍も悪いこともしたし、日本軍も悪いことをしたが、「日本人の軍隊だけが世界に希な残虐な軍隊であったと日本人が吹聴して回る必要はない」と吉田の本を書評した。吉田は歴史に対する痛覚を欠いた傲慢な議論であり、高度成長を経た日本の「大国主義ナショナリズム」だと反論した。
洞富雄は1986年『南京大虐殺の証明』(朝日新聞社)で田中正明、板倉由明、畝本正巳、渡部昇一、山本七平、畠中秀夫、阿羅健一の「南京大虐殺虚構説」を批判した。
英語圏の研究では、中国系は「大虐殺派」の影響が大きいが、D.アスキュー、ボブ・T.ワカバヤシ、ジョシュア・フォーゲル、T.ブルック など、政治的利害を排した「中間派」の研究が増加している。
2000年には中間派の山本昌弘が著書『Nanking: Anatomy of an Atrocity』を発表した。2000年12月、日本会議国際広報委員会、大原康男、竹本忠雄が『再審「南京大虐殺」―世界に訴える日本の冤罪』 を日本語と英語で発表した。
2001年7月、ガーディアン東京特派員ジョナサン・ワッツは「虐殺(massacre)」でなく「南京事件」と表記したり、「30万の虐殺に対して犠牲の真相は不明」とすることはdownplay(軽視)であると報道した。
2004年11月9日、日本軍の戦時中の残虐行為を描く新作バターン死の行進を執筆中であったアイリス・チャンが自殺した。オリバー・オーガストはタイムズ記事で、チャンは日本から受けた中国人の被害がフラッシュバックすることに悩んでいたとして、「アイリス・チャンはレイプ・オブ・南京の最後の被害者か?」と述べた。
2005年4月、BBCは、歴史学者によれば南京虐殺の被害者は25万人から30万人にのぼり、多くは女性と子供だった。しかし日本政府と日本人の一部の学者はこうした大規模な虐殺ではなかったと否定しているが、記憶を削除することはできない、証言を否定することはできないとしてジョン・マギーやミニー・ヴォートリンの記録があり、また日本人のなかにも「ポテトの串刺しのように中国人を殺した」と元日本兵東史郎は証言し、家永三郎は日本軍の残虐行為を教科書に掲載するために政府と裁判で争ったがある一方で、永野茂門法相は虐殺を否定し、中国映画『南京1937』は反発を受けて上映されるまで数年かかった、と報道した。