重原久美春
固定平価制度(ブレトンウッズ体制)が崩壊する前の1960年代後半から2010年代後半までの長い期間における日本とOECD諸国における金融経済の難題に関して、重原が日本銀行のエコノミストとして、国際機関(OECD)の経済部門の責任者として、そして公職を退いた後は私人の立場から、どのように立ち向かったかを記述した、「日本銀行とOECD - 実録と考察」を主題、「内外経済の安定と発展を求めて」を副題、とした膨大な研究書を上梓した(中央公論事業出版、2019年12月刊行)。ドナルド・ジョンストン元OECD事務総長は本書について「組織記憶の伝達者が殆どいないOECDにとって大変重要なもの(very important for the OECD where there is so little living institutional memory)」とコメントした。鈴木淑夫(日本銀行金融研究所長、理事を歴任した後、野村総合研究所理事長、衆議院議員などを歴任)は本書を「貴重な公共資産」と評価している。また、道下匡子(作家・翻訳家)は、本書が「単に国際経済の専門書にあらず、全人格的にも優れていることがいかに大切であるかを伝える文学、哲学の書ともいえる」ものであり、「強い意思と夢を持ち、日本と世界の未来を担う若いひとたちに読まれることを願っている」という書評を書いている。
重原の人間性について、英国の著名な経済学者チャールズ・グッドハートは「非常に親しみやすく、人柄が良く、話の通じる日本人(highly approachable and personable, a scrutable Japanese)」とコメントした。