天号作戦
1944年末から始まった捷一号作戦で作戦可能の航空兵力の大部を失い、その再建も進まず、この状況で東シナ海周辺に連合国軍の来攻があった場合、その阻止のために大規模な航空戦を行うか、目をつぶって航空兵力の再建に努めて連合国軍の本土上陸に備えるかについて陸海軍で意見が分かれ、海軍は沖縄方面を最後の決戦と考えて航空戦力の錬成上から1945年5月ころまで我慢して逐次投入を避けるべきとし、陸軍は本土決戦準備の時間を稼ぐために陸海軍の総合航空戦力で米軍の進攻に応戦して遅滞させようとした。
1945年1月20日、陸海軍大本営総長は「帝国陸海軍作戦計画大綱」を上奏し、裁可を得た。陸軍大本営参謀本部はこれに基づき、「進攻する敵特に主敵米軍を撃破して皇土を中核とする国防要域を確保し以て敵の戦意を破砕する」という方針を全軍に明示した。そのため、対ソ、重慶軍作戦を使命にしてきた朝鮮軍及びシナ派遣軍の任務も対米に転換させ、南方軍は大陸方面に向かう連合軍の進攻を控制し、全軍の作戦を容易にするため持久任務に切り替え、1月22日から2月6日にわたり各軍に大命を逐次発令した。2月6日、陸軍部は第10方面軍司令官ほか各総司令官に対し、「敵の東シナ海周辺地域来攻に当たり、その隷下航空部隊を他軍司令官の指揮下に入らしむる」と発令し、大陸指第2382号により「航空作戦に関する陸海軍中央協定研究案」と「東支那海周辺地域に於ける航空作戦指導要領」を示達した。この研究案は海軍との調整を十分に尽くさずに参考として指示したもので、作戦指導要領で航空作戦を「天号航空作戦」と呼称することに決定した。