リーガロイヤルホテル
バブル期絶頂期までは特に問題なく安定していたが、ただ当時のいくつかの他の日本企業と同じく、バブル期その当時に莫大な投資をして国内・海外にいくつかホテルを新規展開した。これによって全国的にホテルのブランド名が知られたという効果を持った側面があった。
しかしバブル崩壊の業績悪化により、それら新規投資ホテルは結果として売却されたので殆ど利益にならなかった。明らかに当時の経営陣による大失敗であり現在に至るまで負の遺産としてグループ全体に悪影響を及ぼしている。
設立経緯から関西財界の結び付きが非常に強く、特に旧住友財閥系列との関係が深い。2017年就任の代表取締役社長の蔭山秀一は三井住友銀行元取締役副会長でもあり、住友財閥系の金融機関(三井住友銀行、三井住友信託銀行等)が支援する関係が続いているとみられる。ロイヤルホテルの大株主についても住友財閥系を含む在阪企業が上位を占めており、2021年3月期現在でアサヒビール、サントリーホールディングス、関電不動産開発、三井住友銀行、大阪瓦斯、竹中工務店等である。
その一方、大阪本店を中心としていくつかのグループホテルでは経営状態は安定しており、やや経営が持ち直している面もあるとされるが業績では2001年(平成13年)3月期の売上733億円に対し、2006年(平成18年)3月期で売上584億円(見込み)と他ホテルやビジネス宿泊特化系との激しい競争の影響が見られる。