天気予報
予報で発生するとした事象/実際に発生した事象(%)...1に近いほど、見逃し・空振り間の偏りが小さい。
量的予報では、以下の指標が用いられる。
NTT
日本電信電話公社(電電公社)の電話情報サービス(テレホンサービス)の第一号として、1954年9月に試験開始され、1955年1月より全国展開された。1964年3月から全国統一の電話番号(3桁特番)「177」が導入され、後身の日本電信電話(NTT)およびNTT東日本・NTT西日本でもサービスが継続されている。
原則、概況(当日実績)および当日・翌日・翌々日の予報を詳細に案内する。気象業務許可事業者である日本気象協会経由で各地の地方気象台(東京は気象庁)が地域ごとに発表した予報情報を受け、NTT側で自動生成した定型文に沿った合成音声(自動音声応答装置)で案内している。発表データに連動する形で、1日8回から11回程度更新されている。 各地では、7日後までの週間天気予報を案内するテレホンサービスも設けられている。3桁特番でなく加入者電話番号による(原則として、下4桁が0177となっているが、地域によって番号体系が異なる)ものであり、番号は各地の音声案内の最後に紹介される。 1990年代前半までは発表ごとに女性ナレーター(地域によっては男性の場合もあり)の解説を収録したものがエンドレステープ類で再生される形態であった。
天気予報を行う上では地上〜対流圏上部付近までの上空の気温、気圧、湿度、風を知ることが非常に重要であり、これは衛星観測でもできないことから、無人化の流れの中でも人手と観測網は維持されている。航空機による観測も行われており、旅客機に搭載された機器も重要な情報源である。新しい観測手法として、地上に設置されたLIDARやSODARによる上空風速の観測の利用が広まってきている。また、気象衛星によるリモートセンシング観測も行われ、雲画像や水蒸気分布、気温、風向・風速などが収集されている。
観測の精度を一定に保つため、観測機器の仕様や運用についてはWMOが統一基準を定めており、それに基づき各国は細かい基準を定めている。日本では観測機器の気象測器検定、気象庁による「気象観測の手引き」などがこれに該当する。
観測要素の多い気象台を中心として、国際的に情報提供する観測点が定められており、全球気象通信システム(GTS)に載せられ世界中へ配信される。日本では、気象庁が構築しているネットワークであるADESSを経由してGTSへ接続されている。また、AMDAR等の情報ネットワークもある。この国際データはSYNOP、SHIP、METARなどのいわゆる国際気象通報式の形式をとり、WMOやICAOにより定められた統一基準に従って定時(SYNOP3時間毎、METAR1時間毎など)・臨時に情報を送信する。
気象庁が発表する一般向けの予報の種類には、あらかじめ決められた予報区ごとの気象状態を予報するものと、地図上を一定の大きさの升目に区切った格子ごとの気象状態を予報するものとがある。
前者の例としては、
時系列予報(3時間ごとに24時間先まで予報)
短期予報(今日・明日・明後日の予報)
週間予報(発表日翌日から7日先までの予報)
季節予報(1か月・3か月先までのおよその天気の特徴)
がある。また、警報・注意報や気象情報も予報区ごとに発表される。
以前は週間予報は週1回程度→後に週2回程度の発表であったが、現在は毎日発表されている。季節予報はおおむね月の下旬に3か月先の予報、毎週木曜日に翌月1か月分の予報を出すことが一般的である
予報区の種類には、「全般」(日本全国)、「地方」(全国で11)、「府県」(東京都を含む、広大な北海道は2〜3の振興局ごとに細分)などがあり、どの予報区について予報を発表するかは、予報の種類によって異なっている。
予報には、天気の予報以外に、最高・最低気温、降水確率の予報も含まれる。また、時系列予報および短期予報では、時間ごとの気温、風向・風速、降水量、波浪の高さなども含まれる。気温や風向風速、天気などは、予報区内の代表的地点(気象官署またはアメダス観測所のある地点)における予報値が発表される。
短期予報と地域時系列予報は原則として5時・11時・17時の3回発表している。週間予報は11時・17時の2回発表している。
実際に発生した事象のうち、予報でも発生するとした事象の割合(%)。