電力線搬送通信
問題の技術的背景 電力線は高周波を重畳することを想定してはいなかった。このため、電力線に高周波を重畳すると、電力線がダイポールアンテナとして作用し、漏洩電磁波が発生する(同軸ケーブルを使用したPLCは、この様な問題は発生しない)。またその周波数が短波帯の電波と重なるため、短波ラジオ、アマチュア無線、非常通信用無線など、無線通信の混信、電波天文学などに影響が出る。そして、どの距離で電力線搬送通信をするか分からず、そもそも電力線配線図の図面さえ各建築物の図面に残っていない。PLC反対派は「無線LAN(Wi-Fi)」で、LAN構築は充分対応可能であると断言している。 このような現状から、PLC推進派(PLC推進団体・企業)と、既存の短波利用者を中心としたPLC非推進派(アマチュア無線家・電波天文学・日経ラジオ社・短波放送聴取者)間で、論争が絶えない。
漏洩電磁波の実証実験 日本国内では、2004年1月に高速電力線搬送通信設備を用いた際の電灯線からの漏洩電界低減技術確認のための実証実験制度が導入された後、PLC推進派企業などによって実証実験が行われ、高速電力線搬送通信に関する研究会において、自主的な目標であった微弱無線の許容値 (54dBμV/m @ 3m) を満たすことが報告されたが、同研究会構成員からも「微弱無線レベルを下回っているからいいとは言えないのではないか」との意見も出され、さらに、「これらの実験環境は、建物が密集した都市内の住居等の利用環境とは異なっており、漏洩電界を低減するためモデムの改良や通信方式の工夫などが実際の利用では生かされないのではないか」との批判が、一部のPLC非推進派からなされている。