対艦誘導弾
制式名は88式地対艦誘導弾(はちはちしきちたいかんゆうどうだん)、別称はSSM-1。
航空自衛隊のASM-1の改良型で、昭和57年開発開始、昭和63年開発完了。動力をターボジェットに変更し、初期加速用のロケットモーターの分だけ全長が伸びている。発射機、指揮統制装置、射撃統制装置、捜索標定レーダ装置などで構成される。陸上自衛隊の略称はSSM。2000年10月に防衛庁(当時)が公募し、2001年4月に採用した愛称はシーバスター。
ターボジェットによる長射程を生かし、海岸線付近に進出した捜索標定レーダ装置の射撃データを内陸部に配置された指揮統制装置に送り、射撃管制装置がミサイルに発射指示を下すという世界でも例を見ない構成を採る。発射されたミサイルは地形に沿って飛行して被発見率を下げるほか、発射陣地を秘匿するように経路をプログラムされる。高度なECCM能力や、ミサイルの同時着弾、特定目標に集中しないための独特の目標選択アルゴリズムを持つといわれる。
同誘導弾により地対艦ミサイル連隊が6個整備された。一時、3個連隊への縮小が計画されたが、中国の軍事的な脅威が高まったため、西方移転する形で編成数が保たれる見通しである。
最終誘導方式:レーダーホーミング
2020年(令和2年)12月18日の閣議で「スタンド・オフ防衛能力の強化」が決定され、12式地対艦誘導弾(改)にさらなる長射程化と多様なプラットフォームからの発射能力(地発型・艦発型・空発型)を加えた12式地対艦誘導弾能力向上型の開発が決定した。令和2年度に行われた地発型の事前の事業評価によると、令和3年(2021年)度から令和7年(2025年)度まで394億円をかけて開発される予定であり、令和3年度に行われた地発型に艦発型と空発型も含めた事前の事業評価としては、令和3年(2021年)度から令和10年(2028年)度まで総事業費999億円をかけて開発される予定である。主契約者は三菱重工で、当面は射程900kmを目指して開発されるが、最終的には射程1,500kmまで延伸される予定であるという。
制式名は90式艦対艦誘導弾(きゅうまるしきかんたいかんゆうどうだん)、別称はSSM-1B
陸上自衛隊のSSM-1の改良型で、昭和61年開発開始、平成元年開発完了。ハープーンに置き換えて装備・運用できるように配慮された艦対艦ミサイル。なお潜水艦発射型のハープーンを置き換える艦対艦誘導弾は開発されなかった。
海上自衛隊のむらさめ型・たかなみ型・あたご型・二代目あきづき型護衛艦、はやぶさ型ミサイル艇などが搭載している。
平成29年(2017年)度の防衛省の事前の事業評価では「新対艦誘導弾の要素技術の研究」、平成30年(2018年)度の防衛予算では「島嶼防衛用新対艦誘導弾の要素技術の研究」として、2018年度から2022年度までの間に島嶼防衛用新対艦誘導弾の要素技術の研究予算が認められた。諸外国が保有するミサイルの長射程化に対抗するために、長射程化と残存性の向上を図るとしており、ステルス化、エンジンの耐久性の向上、大型翼展伸がうたわれており、車両、艦船、航空機等で広範に運用できるようファミリー化もうたわれた。大型展伸翼の存在とそのミサイル形状から亜音速ミサイルであると想定された。2020年12月29日の産経新聞の報道によると、予定される主契約者は川崎重工で、射程2,000kmを目指して開発される予定とされた。
2021年8月、日経ビジネスが、2020年12月に防衛装備庁が12式地対艦誘導弾の改良型を早期に配備したいなどの理由から川崎重工に本誘導弾の開発中止を通達したと報道したが、2023年3月に成立した令和5年度の防衛予算では「島嶼防衛用新対艦誘導弾の研究」と名を変えて、342億円が計上されている。