全地形対応車
BRP (カンナム・モーターサイクルズ)
アーゴ
ジョンディア - ジョンディア・ゲーター(英語版)やジョンディア・バック(英語版)など。
ポラリス・インダストリーズ
テクストロン(アークティックキャット) - ラインナップの大部分はキムコ製のOEM供給を受けている。
DRR USA- 2000年設立。近年は電動ATVに積極的。
Gibbs Sports Amphibians - 水陸両用のATVであるQuadskiを製造。
キャノンデール - マウンテンバイクメーカー。ATVとしては珍しい前方排気・後方吸気のDOHCエンジンと、アルミ製フレームの450ccモデルを製造し、コアなファンを生んだが、2003年に破産。
- イタリカ
2007年8月以降、日本では輸入車を含み道路運送車両法に基づく保安基準、排気ガス規制を満たしたATVは販売されていない。
2010年代に入るとATVを四輪自動車の構成にしたようなサイド・バイ・サイド・ビークル(SSV、UTV)が、実用性・安全性・スポーツ性など各方面の優秀性で人気を集めて各社がリソースを注ぎ込むようになったのに加え、リーマン・ショックの影響で各社ともニッチなスポーツATVにリソースを割けなくなった。また競技では二輪オートバイに比べると少々地味であり、集客は今ひとつであった。その結果ヤマハ以外のメーカーはピュアスポーツATV市場からぞろぞろと撤退していき、ATVレースの大排気量クラスはどこもヤマハのワンメイクレースの様相を呈するようになった(ただし450cc以下のクラスではホンダ、スズキなどの型落ちマシンも多く走っており、一定の戦闘力を保持している)。
なおATVを販売するブランドは世界中に大小多くあるが、若者向けモデルや排気量200cc未満の廉価なモデルについては、その大部分の製造・OEM供給について、長らく日本か台湾のメーカーが担っている。
四輪ATVでも安全の問題はしばし取り沙汰され、オーストラリアではフォーミュラカーのロールバーのような形状のOPD(オペレーター・プロテクティブ・デバイス、運転者保護デバイス)の装着が義務化された。しかしヤマハは「メーカーが未テストのままボルトオンで装着しなければならないデバイスに顧客の命は賭けられない」とこれに反発し、2021年10月にオーストラリアの業務用ATVを販売終了(スポーツ用と子供用は継続)し、需要をSSVで代替している。
ホンダは2024年に90cc・250ccクラスでスポーツATV市場に復帰することを表明している。