国際学生連盟
日本からは1959年に全日本学生自治会総連合が加盟し、当初は全学連中央執行委員の石井保男がプラハの本部に常駐、副議長を選出するなど国際学連の有力メンバーであった。しかし安保闘争終結後に全学連の主導権を革マル派が握り、1959年再建された民青系全学連、1966年再建されたブント・社青同・中核派の「三派全学連」との三者で代表権をめぐる対立が生じた。
1968年、民青系全学連は「革マル派全学連は日本の学生運動を代表していない」と国際学連に問題を提起し、国際学連第9回大会で代表権問題が取り上げられ革マル派・三派の合同代表団と日共全学連代表団が激しく渡り合った。国際学連は「どの団体が代表権を持つかが不明」として同年調査団を日本に派遣した。1968年4月13日、民青系全学連(田熊和貴委員長)は自らが国際学連の唯一の正統加盟組織として認められたと発表し、8年にわたる代表権争いが終結した。
1987年の大会においては、全日本学生自治会総連合(民青系)から書記局に1名選出されている。