松沢卓二
この後、人事課長を経て重化学工業を担当する本店営業部貸付課長となり、自身立案の経済主流取引を実践し、1958年(昭和33年)10月から半年の日程で、銀行業務のコンピュータ化の調査研究のため、米国、欧州の銀行へと視察に出向いた。
帰国後の1959年(昭和34年)に初代総務部長、61年に取締役、63年に常務となる。65年に岩佐凱実頭取が全銀協会長に就任すると、松沢はその補佐役として一般委員長に就任した。この時、折からの昭和40年不況によって、歳入欠陥が生じ福田赳夫蔵相は金額にして2000億円の赤字国債の発行を決め、当初は日本銀行が引き受けるとの計画を立てていたが、インフレーションを助長する懸念もあり、全銀協のみならずほかの経済団体も猛反対した。結局、公募方式で発行することになるのだが、松沢はこれを成功させるべく東奔西走した。また当時、都市銀行は外国為替銀行法に基づく外国為替専門銀行であった東京銀行を除き、12行あったが、都銀のみに関する問題を議論する場がなかった。このため、松沢が非公式の都銀結集の場として、三菱銀の黒川久専務、住友銀の安藤太郎専務(のち住友不動産社長)、三和銀行の赤司俊雄常務(のち頭取)らに都銀懇談会の設立を呼びかけ、1967年(昭和42年)12月、各行の常務、専務クラスを構成員として同会は発足した。このほか、1970年(昭和45年)に雷門支店において19億円もの不正融資事件(雷門事件)が発覚し、岩佐頭取は国会に呼ばれるが、松沢は事実の究明と当局への釈明、新聞やテレビの取材対応に追われた。
『私の銀行昭和史 (私の昭和史シリーズ) 』東洋経済新報社、1985年。ISBN 4492812717。
松沢卓二、石原俊、宇野収、稲葉興作、永山武臣『私の履歴書 経済人 31』日本経済新聞社、2004年6月。