優生学
池田林儀は1920年(大正9年)から1924年(大正13年)にドイツでワンダーフォーゲルや民族優生学に影響され1926年(大正15年)に日本優生運動協会を設立、雑誌『優生運動』も創刊した。
1930年(昭和5年)には、永井潜を中心に日本民族衛生学会が結成された。これまでにない大規模な優生学者の団体である。『民族衛生』を刊行し、形態を変えつつも現在にいたっている。この団体は通俗講演会も積極的に行ったほか、優生結婚相談所の開設や映画『結婚十字街』の製作など注目すべき事業も行っている。またアイヌの調査も有名である。
1938年(昭和13年)戦争に対応するため厚生省が作られ、予防局優生課が『民族優生とは何か』など優生政策をすすめた。
1940年(昭和15年)、人工妊娠中絶条項は国会の反対で大幅に修正されたものの、遺伝性精神病などの断種手術などを定めた国民優生法が公布された。この法による断種手術は1941年(昭和16年) - 1947年(昭和22年)で538件だった。しかし厚生省の意図とは異なり、当時の「産めよ殖やせよ国のため」の国策に加えて、天皇を中心とする家族的な国家観が強制断種と馴染まなかったなどの理由から、優生的な政策は必ずしも実効を結ばなかったとされる。衆議院議員で神道家の曽和義弌は、1940年(昭和15年)に「民モ昔ニ遡レバ神ノ御末デアル、ソレヲ断種スルト伝フコトハ、......徹頭徹尾猶太〔ユダヤ〕思想デアル」と発言して神国思想から反対した(1940年、昭和15年3月13日、衆議院)。
1926年にはハリー・クランプトン、ハリー・H・ローリン、マディソン・グラント、ヘンリー・フェアフィールド・オズボーンなどによって、アメリカ優生学協会が創設された。1926年から1994年までの20世紀後半期の著名な会員には状況倫理の創始者のジョーゼフ・フレッチャー(英語版)、P&G財団のクラレンス・ギャンブル(英語版)博士、産児制限の提唱者で『共有地の悲劇』の著者のギャレット・ハーディンらが含まれる。アメリカ優生学協会は1972年に社会生物学会へと改名された。
1933年、ドイツにおいて、遺伝的かつ矯正不能のアルコール依存症患者、性犯罪者、精神障害者、そして子孫に遺伝する治療不能の疾病に苦しむ患者に対する強制断種を可能とする法律が立法化された。これはナチス政権において議会の承認なしに制定されたものだが、障害者に対する強制不妊措置の導入をやむを得ないと考える者は社民党内部にも相当数いた。ナチス政権に特徴的だったのは下部組織の自律性や決定権を奪い、政府の管理下に置いたことである。遺伝病や重度のアルコール障害に対する不妊手術を裁判所に申請しなかった場合、医療活動の永久停止を含む処罰が科された。ナチス政権下で実施された不妊手術の件数は36万件から40万件にのぼり、他国に比べてかなり多い。
第二次世界大戦が始まった1939年9月に不妊手術は原則として中止され、同時にT4作戦と呼ばれる、精神的または肉体的に「不適格」と判断された人々に対する強制的安楽死政策が開始され、1945年までに少なくとも7万人、多ければ十数万人が死亡した。
ただドイツの優生学者(民族衛生学者)のほとんどは安楽死には反対の立場をとっていた。その理由は、次世代への遺伝子継承を阻止するという優生学の目的のためには断種で十分であり、安楽死には人道的な問題があること、そもそも安楽死の対象となるような重度の患者は子供を作らないこと、などであった。安楽死の法制化準備に加わった唯一の優生学者であるフリッツ・レンツ(英語版)は、不治の患者の苦痛を取り除くという、優生学とは別の観点から安楽死を支持した。
なお不妊手術の数は1939年以降、大幅に減少したが、終戦まで継続している。
優生思想という言葉は、もともと優生学と同じ意味で用いられていた。すなわち「不良な子孫の出生防止」や「優れた子孫の出生促進」という意味である。当時の新聞などからも裏付けられており、1949年の国会決議でこの言葉が使われた際も、子の出生に限定された意味である。しかし1970年代以降、優生思想は一部で「障害者や病者に対する差別一般」という、本来とは異なる意味で用いられるようになる。これは障害者団体の青い芝の会が、障害者差別を批判するために優生思想をこのような意味で用いたことに由来する。「優生(eugenic)」に対するこのような用法は、日本以外ではあまり見られない独特のものである。
さらに優生思想は、より漠然と「(遺伝や生殖とは関係のない)弱者差別・排除」「人間を序列化する価値観」のような意味で用いられることもあり、いずれも日本独自の用法である。
このような用法は、英語だとエイブリズム(ableism、健常者中心主義)に近く、特に2016年の相模原障害者殺傷事件の後に爆発的に広まった。
横山尊は、優生学史研究において日本の言論がガラパゴス化する可能性があると指摘し、改めて国際的研究の標準が学ばれるべきだと主張している。