日本における自動車の年表
3月、三共合資会社がフォード・モデルT(T型フォード)の輸入販売を始めるものの、ほどなくフォード車の輸入販売から手を引く。
4月、国末号1号車(製造は山田鉄工所)が完成する。(初の純国産ガソリン自動車)
9月、大阪で島津楢蔵が4サイクル400ccのガソリンエンジンとその車体を製作し、オートバイ(NS号)を完成させる。(日本で製造された初の二輪自動車)
11月、大倉喜七(後の喜七郎)が大日本自動車製造合資会社を設立する。
末、警視庁が東京府内の登録自動車をまとめたリストを作成する。
2月、日産自動車がプリンスロイヤルを御料車として宮内庁に納入する。(初の国産の御料車/日本で開発された初のリムジン)
3月、ホンダがN360を発売する。31馬力という既存の軽自動車を大きく上回る最高出力を有し、小型乗用車並の高速走行性能を持っていたことから発売当初から人気となる。他社も追随したことから1970年代初めにかけて軽自動車の「馬力競走」が起こることとなる。
4月、自動車工業会と日本小型自動車工業会が合併し、日本自動車工業会(JAMA)が発足する。
4月、ダイハツ工業がコンパーノに「1000GTインジェクション」を追加する。(日本車としては初の機械式燃料噴射装置搭載市販車)
5月16日、トヨタ(自工・自販)が2000GTを発売する。同車はしばしば「日本初のスーパーカー」と呼ばれることになる(日本初の4輪ダブルウィッシュボーン式サスペンション採用市販車/日本初の4輪ディスクブレーキ採用市販車/日本初のリトラクタブル・ヘッドライト採用車)
5月30日、東洋工業がマツダ・コスモスポーツを発売する。(日本初のロータリーエンジン搭載量産車)
6月、日本における自動車(四輪乗用車・商用車、二輪、三輪)の保有台数が1,000万台を超える。
11月、トヨタ(自工・自販)がセンチュリー(初代)を発売する。以降、フルモデルチェンジなしで1997年まで30年間に渡って販売が継続される。
11月、トヨタ(自工・自販)とダイハツ工業が業務提携を結ぶ。
12月、ホープ自動車がホープスター・ON360(ON型4WD)を発売する。(軽自動車初の四輪駆動車)
日中戦争の開戦(1937年)と日本への国際的な貿易制限の始まりにより民間の自動車の製造は軍用に制限される。太平洋戦争(1941年 - 1945年)を背景に乗用車の製造は1938年から戦後の1949年にかけて日本政府とGHQによる2度の禁止命令を受け、長く厳しい暗黒時代を送ることとなる。燃料統制によりガソリン自動車は代用燃料車に置き換えられていく。
3月36日、満洲国で自動車を製造する7社の共同出資により同和自動車工業が設立される。
4月、「三菱造船」(初代)が「三菱重工業」(初代)に社名変更する。
6月1日、日本産業の全額出資になったことにより、「自動車製造株式会社」が「日産自動車株式会社」に社名変更する。
6月、商工省が瓦斯発生炉設置奨励金交付規則を制定し、代用燃料自動車用のガス発生炉1基につき300円を限度として奨励金が交付されるようになる。
8月10日、「自動車工業確立に関する各省協議会」による第1回の会合が開催され、商工省、陸軍省、海軍省、鉄道省、大蔵省、内務省、資源局による話し合いが持たれる。
11月、川真田和汪の事業に汽車製造と自動車工業株式会社(いすゞ)が共同出資し、東京自動車製造が設立され、筑波号の製造を始める。(日本で製造された初の前輪駆動量販車)
3月、経営危機に陥った日産自動車がルノーと資本提携(ルノー・日産アライアンス)を結び、同年5月にルノーが日産自動車の株式36.8%を取得し、日産自動車はルノー傘下で更生を図ることとなる。 同年6月、ルノーから派遣されたカルロス・ゴーンが日産自動車の最高執行責任者(COO)に就任し、同年10月から日産リバイバルプランを進め、2003年6月に日産自動車は当初の予定から前倒しで負債を完済した。
12月、スズキと富士重工業が株式の持ち合いで合意する。翌年9月、正式に提携する。
3月、三菱自動車が保有する三菱ふそうトラック・バスの残りの株式全てをダイムラークライスラーに売却し、三菱自動車と三菱ふそうトラック・バスとの間に資本関係はなくなる。
8月30日、トヨタ自動車がそれまで日本国外のみで展開していた「レクサス」ブランドの日本国内での展開を開始する。
10月5日、ゼネラルモーターズが業績悪化に伴い、保有する富士重工業の株式全て(発行済株式の20%)を売却する。 同日、トヨタ自動車が富士重工業の発行済株式の8.7%を取得し、同社の筆頭株主となる。トヨタ自動車は富士重工業の米国工場にカムリの生産を委託すると共に、同社とスポーツモデルの共同開発を進める(後のトヨタ・86とスバル・BRZ)など、協業を始める。
11月、ダイムラークライスラーが三菱自動車との資本提携を解消し、保有する三菱自動車株をゴールドマン・サックスに売却する。
日本の自動車メーカーによる国外での生産台数が初めて年間1,000万台を超える。
ASIN 4876872864。ISBN 4-87687-286-4。 NCID BA78543700。
桂木洋二『苦難の歴史 国産車づくりへの挑戦』グランプリ出版、2008年12月19日。ASIN 4876873070。ISBN 978-4-87687-307-4。 NCID BA89003975。
自動車技術会(編)『自動車の百科事典』自動車技術会、2010年1月25日。ASIN 4621081713。ISBN 978-4-621-08171-6。 NCID BB00823863。
大貫直次郎、志村昌彦『クルマでわかる! 日本の現代史』光文社、2011年2月20日。ASIN 4334976395。ISBN 978-4-334-97639-2。 NCID BB05395643。
佐々木烈『日本自動車史 写真・史料集』三樹書房、2012年6月26日。ASIN 4895225917。ISBN 978-4-89522-591-5。 NCID BB0972183X。
佐々木烈『都道府県別乗合自動車の誕生写真・史料集─日本自動車史』三樹書房、2013年2月26日。ASIN 4895226042。ISBN 978-4-89522-604-2。 NCID BB12413235。
小林彰太郎(フォトアーカイヴ+著)、高島鎮雄(特別監修)『昭和の日本 自動車見聞録』トヨタ博物館、2013年10月5日。ASIN 4907234023。ISBN 978-4-907234-02-7。
杉浦孝彦『日本の自動車レース史 多摩川スピードウェイを中心として』三樹書房、2017年4月17日。ASIN 4895226670。ISBN 978-4-89522-667-7。 NCID BB23601317。
1月1日、内務省解体を受けて一時的に設置された内事局が警察機能の管轄を始め、同年3月からは新たに設置された国家地方警察と自治体警察(警視庁を含む)に警察機能が移管される(1954年に警察庁が発足するまで)。
1月、ヂーゼル自動車工業がいすゞ・BX91型ディーゼルバスを発売する。低床化したバス専用シャシーを採用するなどし、先進的で信頼性の高い機構は他社からも注目され、結果としてその後のバス設計の基幹となる。
4月、自動車工業会(後の日本自動車工業会、JAMA)が設立される。設立メンバーはトヨタ自工、日産重工業、ヂーゼル自動車工業、三菱重工業、高速機関工業の5社。
4月、日本小型自動車工業会(後に自動車工業会と合併)が二輪車や三輪車の製造メーカーの組織として設立され、既存の日本小型自動車組合は解散する。
7月29日、GHQは旧財閥の商号と商標(マーク)などの使用を禁止する旨の命令(SCAPIN-1923)を発令する。
8月、富士自動車が連合国の進駐軍の自動車修理業を始める。
9月24日、本田技研工業(ホンダ)が設立される(本田技術研究所は解散)。
10月、自動車の輸入が再開される。
12月、「日野産業」が「日野ヂーゼル工業」に社名変更する。
1月、東京市営乗合自動車(東京市営バス、後の都営バス)が11人乗りのTT型フォード車(円太郎バス)44両で営業を開始する。
6月、大阪市で1円均一のタクシー(通称「円タク」)が登場し、その後数年の間に全国に広がっていく。
7月24日、警視庁令により自動車運転手試験規則が制定され、8月1日に施行される。同法で就業用の運転免許が区別されて創設される。
11月、白楊社がオートモ号を発売する。(日本の純国産技術による初の量産乗用車) 11月16日、加藤高明首相がオートモ号に試乗する。(現職の内閣総理大臣が国産自動車に乗車した最初の例)
1月、トヨタ自動車がダイハツ工業に全額出資して同年8月付で完全子会社にすることを発表する。
3月、国土交通省により貸し切りバスにドライブレコーダーを設置することが義務化される。翌2017年に発生した東名高速夫婦死亡事故の影響もあり、あおり運転対策を目的として自家用車にもドライブレコーダーの設置が進む。
4月、三菱自動車の燃費偽装が発覚する。 同年5月、日産自動車が三菱自動車の発行済株式の34%を取得して筆頭株主となり、三菱自動車はルノー・日産アライアンスに加わる(ルノー・日産・三菱アライアンス)。
8月、スズキと富士重工業が株式の持ち合いを解消し、お互いの保有株式を全て売却する。
8月24日、日産自動車がセレナ(5代目)を発売し、プロパイロットをオプション設定する。(日本車としては初の自動運転車レベル2{部分自動運転}認定市販車)
16式機動戦闘車が制式採用される。(日本で独自開発された初の装輪戦車)
1月、小松製作所が鉱山用ダンプトラックの無人運行システム(AHS)を市場に投入する。
6月1日、道路交通法の改正により、後部席に乗車する際のシートベルト着用が義務づけられる。
9月15日のリーマン・ブラザーズの経営破綻を契機に世界金融危機が発生する(リーマン・ショック)。
11月、ゼネラルモーターズが保有するスズキの株式(3%)を全て売却し、1981年から続いていた資本提携を解消する。
世界のメーカー別新車販売台数でトヨタ自動車が初めて年間1位になる。前年まで77年に渡って年間1位だったゼネラルモーターズはその座を明け渡した。
1月、小松製作所が小松1型均土機(コマツ・G40型ブルドーザー)を完成させる。(日本で製造された初のブルドーザー)
7月、石油専売法の施行によりガソリンが配給制となり、揮発油税は廃止される。
11月1日、逓信省と鉄道省が統合され、運輸通信省が設置される。
11月1日、商工省などが廃止され、軍需省が設置される。
11月、大型トラックと大型バスで自動ブレーキの装着が義務化される。
12月、トヨタ自動車がMIRAI(初代)を発売する。(セダンとしては世界初の燃料電池自動車量販車)
ゲーム『グランツーリスモ』シリーズ、映画『ワイルド・スピード』シリーズの影響により、米国で1980年代から1990年代の日本車(旧車)の人気が高まり、この年を境に1980年代の日本車の輸出が活発化する。