認知症
脳波
アルツハイマー型認知症の患者では脳波は以下のように推移することが知られている。コリネステラーぜ阻害薬によって徐波が減少することが知られている。
正常波形
α波の貧困化、θ波混在
低-中振幅θ波主体の徐波
中-高振幅θ、δ波にδバーストを伴う大徐波
大徐波の低振幅、不規則化
平坦化
「痴呆」という呼び名が差別的であるとされたのは、「痴」「呆」ともに「愚か」「馬鹿」という意味を持つ漢字だからである。実際、厚生労働省のアンケートでは、「痴呆」という呼称が一般的な用語や行政用語として用いられる場合、また病院などで診断名や疾病名として使用される場合でも、不快感や軽蔑した感じを「感じる」人は、「感じない」人を上回った。
「痴呆」の呼び名の代替案として「認知症」とする事とした事に関して、「認知」の意味が正しく伝わらず、適切ではないのではないか、また日本語として破綻しているのではないか、という議論が出ている。
心理学会関係(検討会には参加者なし)からは、「認知」は人間の知的機能をあらわす概念であり、それをそのまま病名として用いると意味が不明確で誤解が生じる危険があるとして異論もある。社団法人日本心理学会・日本基礎心理学会・日本認知科学会・日本認知心理学会から連名で出された意見書の中でその不適切さが指摘され、代案として「認知失調症」を提起する意見書が厚生労働省に提出されている。
また、「痴呆」と言う言葉は「一度獲得された知能が、後天的な大脳の器質的障害のため進行的に低下する状態」を指し、「認知症」と言う言葉より症状を的確に表しているという意見もある。
軽中程度の認知症患者(タイプを問わない)に対しては、NICEは投薬(認知機能改善を目的とする)の有無に関わらず、認知刺激グループ療法(Cognitive Stimulation Therapy)プログラムへの参加機会が与えられるべきであるとしている。日中の散歩や作業療法などで昼夜リズムを整える(光療法)、思い出の品や写真を手元に置き安心させる回想法やテレビ回想法なども有効な場合がある。
患者の不安感など精神状態の影響を受ける周辺症状は、介護者がそれらを取り除く事で発症を抑制することが可能となることもある(ユマニチュード)。
BPSDに対して、多数の非薬理学的な介入の手法があるが、音楽療法などアートセラピーと行動管理技術が効果的である。興奮状態に対しては、介護施設において、パーソンセンタードケア、コミュニケーション技術の訓練、認知症ケアマッピングが、ただちに、あるいは6か月後でも有効であり、音楽療法と、活動(標準的な活動状態)は有効だが長期的な試験はなく、アロマテラピーと光療法は有効でない。
認知症患者の睡眠障害に対して、薬物を用いない方法では、光療法が有効だとするランダム化比較試験が複数存在する。
日本語版DQoLは29項目から構成され、(1)自尊感情、(2)肯定的情動、(3)否定的情動、(4)所属感、(5)美的感覚の5つの下位尺度から構成される。
介護者の介護負担を評価する尺度
家族、介護者からの情報に基づき評価する。簡便で日常生活の中で活用可能である。認知症ではやや複雑なIADLがbasic ADLより先に障害されるため、IADLの評価の意味は大きい。
負担のインタビューは、介護者が経験したストレスを反映するように設計されている。22の一連の質問に回答するように求められる。
国際的には最も普及している方法で、英国・豪州では推奨されている。日本でも長谷川式認知症スケールと併用されることが多い。11の設問からなり、満点は30点。原法では20点以下を認知症としたが23点以下を認知症とするのが2010年現在は一般的である。HDS-Rと比較して記憶に関する負荷が低く、教育年数による影響が知られている。一方で長谷川式には存在しない、認知機能の低下による影響が大きい視空間と構成能力を判断する図形の模写を求める設問がある。
軽度のADと健常者の区別にすぐれた検査法であり、高感度、高特異度であるがベットサイドで簡便に行うことはできない。
その他
厚労省(2013)では、抗うつ薬は、患者のコリンエステラーゼ阻害薬に反応しない抑うつの管理において検討される。
WHOのガイドラインではジアゼパムの使用を禁じている。AGS(2014)は、高齢者の不眠症・興奮・せん妄に対して、ベンゾジアゼピンや他の催眠鎮静薬を第一選択肢とすべきではないとしている。
ビフィズス菌MCC1274の摂取による認知機能改善作用の可能性が報告されている。
2004年、UCLAの研究チームはアルツハイマー病モデルマウスを用いて実験を行い、クルクミンが脳におけるβアミロイドの蓄積を抑制し、アミロイド斑を減少させることを示した。クルクミンが精神的機能に影響をおよぼすとの疫学的調査結果も存在する。高齢のアジア人を対象としたミニメンタルステート検査で、半年に1度以上黄色カレーを食する群において相対的に高いスコア(より健康な精神的機能)が見られた。
2015年4月から機能性表示食品制度がスタートしたことにより、記憶力や注意力などの認知機能を維持・サポートする成分(DHA、イチョウ葉エキス、エルゴチオネインなど)が研究されている。機能性表示食品は、事業者の責任において、科学的根拠に基づいた機能性を表示しており、販売前に「最終製品を用いた臨床試験」または「最終製品または機能性関与成分に関する研究レビュー」を消費者庁に届出し、受理されれば表示可能となる。軽度認知障害 (MCI) や周辺症状 (BPSD) に対する作用が期待されている。