各種学校
各種学校の由来は、1879年(明治12年)の教育令「学校は小学校・中学校・大学校・師範学校・専門学校、その他各種の学校とする」に始まるとされる。和洋裁・簿記・珠算(珠算学校一覧参照)・自動車整備・調理・栄養・看護師・保健師・理美容・タイプ・英会話・工業など、各種の教育施設を含む。インターナショナルスクールや民族学校などの外国人学校の多くは各種学校である。
各種学校は、授業時数や教員数、施設・設備などの一定基準(各種学校規程等)を満たした場合に、都道府県知事の認可を受けて設置される。したがって、審査基準は各都道府県が独自に制定するものである。専修学校(専門学校、高等専修学校)と混同されることもあるが、両者は学校教育法において明確に区別されている。
各種学校であるための条件は学校教育法第134条第1項に「第一条に掲げるもの以外のもので、学校教育に類する教育を行うもの(当該教育を行うにつき他の法律に特別の規定があるもの及び第百二十四条に規定する専修学校の教育を行うものを除く。)」と規定されており、具体的には次の通りである。
学校教育法の第1条に掲げるもの(一条校)でなく、学校教育に類する教育を行うものであること。
学校教育法に規定する専修学校の教育を行うものでないこと。
当該教育を行うにつき、他の法律により各種学校となることを制限されるものでないこと。 例えば、職業能力開発促進法に基づく職業訓練を行う施設(職業能力開発校等)は、同法第3条の2第2項に「職業訓練は、学校教育法による学校教育との重複を避け」と定められているため、各種学校や専修学校として設置することはできない。
一条校に比べてカリキュラムの自由が利くため、自由学園最高学部や日本聖書神学校、聖公会神学院、日本ルーテル神学校、聖契神学校、中央聖書神学校など、大学の学部や大学院並みの教育を行っていてもあえて各種学校とする教育機関もある。
学校教育法施行時には専修学校の定めがなく、正系の学校(一条校)以外はすべて各種学校であったが、1975年(昭和50年)の法改正によって専修学校の制度が新たに規定され、規定の規模を有した各種学校の大半が1976年(昭和51年)に専修学校へ移行した。専修学校との合同の連合会として、全国専修学校各種学校総連合(全専各連)が組織されている。現在の学校教育法では、専修学校は「第十一章 専修学校(第百二十四条―第百三十三条)」と、一条校と同様に独自の章に規定されているが、各種学校は「第十二章 雑則(第百三十四条―第百四十二条)」の中の第134条に規定されているだけである。
校名の例として、○○予備学校○○校、○○予備校、○○塾○○校、○○ゼミナール、○○セミナーなどがある。