山形県野球場
内定を受け、荘内銀行は「命名権者として3年間、県の野球振興に協力していく」、日新製薬は「同じ意識を持った荘内銀行と共に、何とか地域の力になりたいと決断した」と、それぞれ取得の理由をコメントした。吉村美栄子山形県知事は同日の記者会見で「両社の思いを受け止め、施設利用者サービスの向上に努めていきたい」と述べた。
県と両社は3月7日、山形県庁で基本合意書を締結。県からは吉村知事が、荘内銀行からは國井英夫頭取、日新製薬からは大石俊樹社長がそれぞれ出席して合意書を取り交わした。吉村知事は「選手の熱気、観客の大きな声援がスタジアムを包み込む日が来ることを待ち遠しく思っている。みんなで盛り上げていきたい」と挨拶した。なお、正式契約書は契約初日の4月1日付で締結した。
2014年1月に契約を更新し、2017年3月31日までの3年間、年額500万円で引き続き命名権を保持することとなった。
2017年3月、2020年3月31日までの3年間、年額も変わらず500万円で再び命名権契約が更新された。
2020年3月、2023年3月31日までの3年間、年額300万円で命名権契約が更新された。
県は2023年3月14日、石油・ガス卸小売業のヤマリョー株式会社(山形市)と3年契約で新たな命名権契約を締結した。金額は過去最高の年600万円。呼称はヤマリョースタジアム山形とし、略称はヤマリョースタジアム。
県は2011年春で高見屋旅館との命名権契約が満了する当球場について、2010年10月25日から12月15日までの間、2011年度以降の命名権購入先の募集を行った。契約期間は現契約と同様3年間とし、契約金額は年額400万円以上と条件を引き下げた。これは楽天の二軍公式戦の開催数が減少したことや、景気低迷が続く経済状況なども考慮したものだったが、募集期間中には応募企業はなかった。また高見屋旅館も前述の事由や宣伝効果などを考慮し、契約更新を見送った。
これを受けて県では同年末までの間、企業訪問でセールスを進めるなど同一条件でのスポンサー探しを続けた結果、鶴岡市に本店を置く荘内銀行と天童市に本社を置く日新製薬の2社が共同で命名権を取得する意向を県側に示したため、県とともに年末年始にかけて調整を行った結果、両社は2011年1月6日付で正式に共同で応募した。
そして1月11日、県と両社は契約内容について大筋で合意し、2011年度以降のスポンサーが内定した。契約期間は高見屋旅館との契約が満了する翌日の2011年4月1日から2014年3月31日までの3年間、契約金額は年額400万円で、呼称は両社の社名を組み合わせた「荘内銀行・日新製薬スタジアムやまがた」(公式略称は「荘銀・日新スタジアム」)となることが決定した。