元老
元老は公職ではなく、元老の権能、待遇、就任資格を明文化したものは存在しない。このような存在であるため、法的根拠がないという指摘が1900年ごろにも行われている。このため大正期からは勅命または勅語によるものと認識されるようになった。永井和は天皇が「至尊匡輔の勅語」 を授けることが元老になる要件であるとしている。しかし主立った元老は勅語を受ける以前から元老としての活動を行っており、受けた詔勅も共通したものではない。
元老となったと見なされることがある詔勅のうち、伊藤博文、山縣有朋、黒田清隆、松方正義、そして桂太郎が受けた勅語は「特ニ大臣ノ礼ヲ以テシ茲ニ元勲優遇ノ意ヲ昭ニス」というものであり、西園寺公望が受けたものは総理大臣辞職の際の1912年(大正元年)12月22日に、「将来匡輔ニ須ツモノ多シ宜シク朕カ意ヲ体シテ克ク其力ヲ致シ賛襄スル所アルヘシ」という勅語であるが、内容はまったく一致していない。同年8月13日に、山縣、井上馨、松方、大山巌、そして桂は「我が業を助くるべし」という勅語を受けておりこれも元老と認めたものと解釈されることもある。
また佐々木隆は第1次山縣内閣の総辞職(1891年)後に山田顕義(長州)が元老に相当する元勲とともに後継総理大臣の奏薦を行っており、山田が早世(1892年に49歳で死去)のために正式な任命の手続を得られなかった事実上の元老であった可能性を指摘している。なお佐々木は、後になって任命された桂・西園寺を除いた7名と山田を加えた8名をもって帝国憲法下における「薩長元勲」と位置づけている。
荒船俊太郎は2度目の辞任の際と、裕仁親王が摂政に就任した際の御沙汰書により、大隈重信が元老待遇を受けたとしている。しかし伊藤之雄は他の元老が認めておらず、また大隈自身も元老としての活動を行っていないことから適当でないとしている。なお、昭和天皇即位の際に首相若槻禮次郎、閑院宮載仁親王が西園寺と同時に、類似した詔勅を受けているが、元老とみなされることはない。
原敬については平田東助が「原が居れば別だが、種切れなり」と評したように、首相退任後に生存していれば元老になったものとみられている。伊藤之雄は加藤高明についても同様の評価を行っている。
主権者たる天皇の諮問に答えて内閣総辞職の際の後継内閣総理大臣の奏薦、その他の重要国事に関与した。元老の主要な権能としては後継首相の奏薦であるが、この会議には元老がすべて参加するとは限らず、元老たちの要請により、前首相や内大臣などが参加することもあった。天皇は元老が奏上した候補者については拒否した例はなく、大命降下は事実上元老の意見に基づくものとなっていた。また外交や内政の重大事項について協議して意見を述べることもあり、日英同盟締結の際には元老会議によって意見がまとめられ、日露戦争開戦時の御前会議にも参加している。また個々の元老は宮中や貴族院、政党や軍などに働きかける政治活動を行った。これらの行動は元老集団の合意に基づくものではなく、個人としての活動であった。
元老は内閣にとって正負両面の影響力を持っていた。原則的には成立した内閣の存続をはかり、交代に際しては円満であることを望んでいたが、第1次西園寺内閣倒閣の際には、倒閣に動いたことも指摘されている。
1912年、明治天皇が崩御し、大正天皇が践祚した。山縣はこの機に桂の影響力を低下させようとし、内大臣として宮中入りさせた。しかし桂は二個師団増設問題を契機に第2次西園寺内閣を倒した。後継内閣の選定にあたっては山縣・松方・井上・大山にお召状が発せられ、12月6日の元老会議に桂が「元老の資格」として参加した。後継首相には桂が選任されたが、これは「元老山縣の子分である桂が首相となった」ととられ、元老制度特に山縣への批判が集中することとなった。結局第3次桂内閣は第一次護憲運動の盛り上がりによってあっけなく崩壊した。山縣はこの機に元老制度を立て直そうとし、西園寺を元老会議に加えるべきと主張した。西園寺は1912年(大正元年)12月21日に「賛翼する所あるべし」という詔勅を受けており、山縣はこの詔勅を根拠として西園寺が元老となる有資格者であるとしたものである。しかし「元勲優遇の詔勅」を受けた桂は、辞表奉呈後に山縣の質問に対して加藤高明が適当であり、「元老が推薦してはいかが」と答えたのみであった。西園寺は組閣を求められたが辞退し、イギリス流に「議会多数党」が政権を取るようにしてはどうかと提案しているが、他の元老から国情に合わないとして反対されている。結局政友会色の強い山本権兵衛を首班とする第1次山本内閣が成立している。