2020年東京オリンピック構想
立候補ファイルで「安全性、効率性、利便性、定時運行性は世界最高水準」と記載。総延長1052km、760駅を有し、都心部ならどの地点からでも1.2kmで駅に行けると示している。
大会期間中は効率性を高めるため、都営地下鉄大江戸線などの主要路線を24時間運行にすることも規定している。
その他、24時間運行している約5万2000台のタクシーや都内を走る都営バスなどの交通システムの充実性を示したほか、選手村の最寄り駅となる都営地下鉄大江戸線の勝どき駅の改築も規定している。
道路網として重要な役割を果たす首都高速道路の改修を規定し、オリンピック関係者の「専用レーン」を設けることも提示した。
久米宏 - 当オリンピックにおける問題点を指摘し、「オリンピックより優先すべきことがある」、「汚染水問題の深刻化露呈や、それにかかる専門家の招聘などすべてオリンピック開催が決まってからだ」、「東京で開催するのに、東日本大震災の被害を受けた東北の復興に役立つと言っている人々がいる」、「オリンピックにかかる費用をすべて東日本大震災の復興に寄付したほうが被災地のためである」、「様々な問題を抱える中でオリンピック開催のお祭り騒ぎには同調できない」等々、開催に反対している。その一方では、オリンピックそのものには反対しているわけではないとも述べおり、東京パラリンピックには賛成している。
赤川次郎 - 「テロ等準備罪」を新設する改正組織的犯罪処罰法の採決に際して、2017年6月15日の朝日新聞の「声」欄に、「これがなければ五輪が開けない? ならば五輪を中止すればよい。」といった内容の自身の投稿が掲載された。
坂茂 - 2012年の新国立競技場建築コンペに応募はしたものの、中東・イスラム圏で最初の五輪となることから、開催地選考の時点では絶対にイスタンブールにすべきだと思っており、「それが、まぁ東京に決まった」との印象を持ったという。
浅田彰 - 共同で運営するウェブサイトに「新国立競技場問題をめぐって」という文章を2016年1月4日付で寄稿し、文章中で「その前に「そもそも論」を言えば、そもそもオリンピックを招致したのが間違っていたのは明らかです。ロサンゼルス大会の頃から、現代のオリンピックは、ポピュリスト政治家、土木建設業者、そしてマス・メディアと広告代理店のためのカネまみれのイヴェントになり果てた。
2012年ロンドン大会同様に成熟都市で開催することで、確立されたインフラや安定した社会から生まれるあらゆる恩恵を示す
1964年東京大会で生まれた国民の団結、誇り、自信を再び取り戻す