バーコード
1949年10月20日、ドレクセル大学の大学院生であった、バーナード・シルバーとノーマン・ジョセフ・ウッドランドが世界初のバーコードを米国特許商標庁に特許を申請し、1952年10月7日に取得した。
1954年と1956年にジェローム・レメルソン(Jerome H. Lemelson)が分割特許の形でバーコードの特許を取得。後にサブマリン特許(レメルソン特許)として問題になる。
1967年、アメリカの食品チェーン店が、レジスターの行列を解消させる方策として実用化。
1973年、1971年にIBMが発表したDelta Distance Codeをベースに、米国フードチェーン協会などが統一的なコード表記UPC(Universal Products Code)を設定した。
1978年に EANに加盟した日本は、EANの統一商品コードを採用することになった。
統一商品コードは国番号(フラグ)2または3桁、メーカーの番号(メーカーコード)5桁または7桁、品物の番号(アイテムコード)5桁または3桁、間違い防止の番号(チェックデジット)1桁で出来ていて、全ての商品に異なった番号を付けることになっている。
日本が1978年に国際EAN協会に加盟した際、国番号として49を割り当てられたが、1992年に国際EAN協会から新たに45が付与され、現在では2つの国コードを持っている。
日本で使われているJANコードには、標準タイプ(13桁)と短縮タイプ(8桁)の2種類が存在する。さらに、標準タイプには、最初の7桁がJANメーカーコードとなっているものと、9桁(国番号2桁+メーカーコード7桁)がJANメーカーコードとなっているものに分けられる。2001年1月以降に申請した事業者には、原則として9桁のメーカーコードが付番貸与されている。9桁メーカーコード1つで、999アイテムまで付番することができる。
JANコードを登録申請するときは、全国の商工会議所、商工会や財団法人流通システム開発センターで販売されている「JAN企業(メーカー)コード利用の手引き」を入手した上で、その巻末の登録申請書を使用して申請を行う。約10日 - 2週間後にJANメーカーコードが付番貸与される。