稲沢電灯
角田・神谷・青木・村瀬以外の計9名はいずれも合併直前時点における稲沢電気の役員である。稲沢電灯ではこのうち山田佑一が社長、山田藤吉が常務を務めている。
合併前の稲沢電気は資本金10万円(全額払込済み)の会社であったが、合併に伴う稲沢電機の資本金増加は50万円とされ、稲沢電灯の資本金は100万円(うち35万円払込)となった。総株数は2万株で、1920年11月末時点ではうち9600株を名古屋電灯が所有している。この名古屋電灯は一宮電気の合併後も周辺事業者の合併を積極的に展開し、関西水力電気(奈良県)との合併で1921年(大正10年)に関西電気へと発展。翌1922年(大正11年)には九州の九州電灯鉄道と合併し東邦電力株式会社に姿を変えた。東邦電力となる過程の周辺事業者統合ではすでに同社の傘下に入っていた津島の尾州電気も合併されているが、稲沢電灯は吸収されなかった。
新体制となった稲沢電灯では引き続き供給の拡充を図り、1920年9月より従来の供給範囲に隣接する中島郡千代田村にて、次いで1923年(大正12年)6月より同郡長岡村にてそれぞれ配電を開始する。
1937年(昭和12年)12月末時点における稲沢電灯の供給区域は以下の通り。いずれも愛知県内である。
中島郡 稲沢町・大里村・千代田村・明治村・祖父江町・長岡村(現・稲沢市)
丹羽郡 丹陽村(現・一宮市)
西春日井郡 春日村(現・清須市) 西春村・師勝村(現・北名古屋市)