戦術データ・リンク
3、ASW目標の座標を送信するM.4、ESM探知の座標を送信するM.5、ECM目標の座標を送信するM.6、戦域ミサイル防衛において使用されるM.7、情報源などについて伝達するM.9、航空管制用のM.10、航空機の状況を伝達するM.11B、対潜哨戒機の状況を伝達するM.11C、敵味方識別装置の情報を伝達するM.11D、諜報状況を伝達するM.11M、国籍情報を伝達するM.13、武器・交戦状況を伝達するM.14、指揮統制について伝達するM.15がある。
HFとUHFを併用し、伝送距離は艦艇間で25海里、艦艇と航空機間は150海里ほどである。端末機器数は20個程度であり、使用については護衛隊、護衛隊群程度の比較的小規模な範囲で運用される。伝送速度はHF/UHF帯使用で1,364bps、UHF帯使用で2,250bpsである。ECCM性を向上したSLEW仕様では1,800bpsである。ネットワークに参加できるユニット数も、通常は20程度、最大でも62である。
海上自衛隊ではしらね型護衛艦の「しらね」から装備が始まり、たちかぜ型護衛艦以降のミサイル護衛艦、あさぎり型護衛艦以降の汎用護衛艦、およびはやぶさ型ミサイル艇の全てに搭載されているほか、P-3C 哨戒機にも装備されている。航空自衛隊ではE-2C 早期警戒機とE-767 早期警戒管制機が装備している。
上記のとおり、リンク 11の運用には、ある程度の情報処理装置が必要であり、一方、この時期の戦術情報処理装置は、かなり大規模な容積や電力供給を必要としていた。このため、旧式の戦闘艦や、小型の艦では、リンク 11を送受信できるだけの情報処理装置を搭載できないケースが多かった。
このことから、海軍戦術情報システム搭載艦から非搭載艦に情報を送信するためのデータ・リンクとして開発されたのがリンク 14である。リンク 14のメッセージはリンク 11のフォーマットに則っており、これをテレタイプ端末によって受信するため、受信側は特別な設備を必要としないという特徴がある。
また、日本がはつゆき型護衛艦に搭載するために開発した戦術情報処理装置であるOYQ-5では、リンク 14によって受信したデータが入力されるようになっている。これは、同型が比較的小型であり、リンク 11を運用できるレベルの情報処理能力を付与する余裕がないことから採用された方式であり、アメリカ海軍のオリバー・ハザード・ペリー級ミサイルフリゲートの初期建造艦が搭載していたJTDS(英: Junior Tactical Data System)において、当初採用されたのと同様のアプローチである。ただしJTDSは、のちの改修でリンク 11に対応した。
メッセージのプロトコルはSTANAG 5514として定義されている。HF、VHF、UHFの電波を使用し、伝送速度は75bpsである。なお北大西洋条約機構での運用は2000年で終了した。