ヘスペリア号事件
この年は横浜・東京はじめ関東地方でもコレラが大流行し、患者は全国で約16万8,000人、コレラによる死者は1879年だけで10万400人にも達した。東京市においても、市内数カ所にバラックの板囲いで避病院を急造して患者を隔離したが、1日平均200名を超過する新規患者が出るようになると、医師も看護婦も人手不足となり、ろくな看護も受けることなくほとんどの患者は死んでいった。死者は警察官立ち会いのもと火葬に付され、避病院も用済みになると建物ごと焼き捨てられた。
いっぽう、ヘスペリア号事件に先だって1877年(明治10年)、イギリス商人ジョン・ハートレーによる生アヘン密輸事件が発覚している。これは安政五カ国条約のなかの日米修好通商条約付属の貿易章程に違反していたが、翌1878年2月、横浜イギリス領事裁判法廷は生アヘンを薬用のためであると強弁するハートレーに対し無罪の判決を言い渡した(ハートレー事件)。また、開港以来の横浜居留地での生糸を中心とした貿易においても、外国人商人の商品代金踏み倒しなど不正な取引が頻発していた。しかし、治外法権によって守られていたこともあって、多くの場合、日本人側が泣き寝入りを余儀なくされていたのである。
ヘスペリア号事件に対して、日本の国内世論は沸騰した。
日本の知識人の多くが、この事件やハートレー事件等により、領事裁判権の撤廃なくば国家の威信も保たれず、国民の安全や生命も守ることのできないことを理解するようになった。世論は、日本の経済的不利益の主原因もまた、日本に法権の欠如していることが主原因であると主張するようになった。実際問題として、領事裁判においては、一般の民事訴訟であっても日本側当事者が敗訴した場合、上訴は上海やロンドンなど海外の上級裁判所に対しておこなわなければならず、一般国民にとって司法救済の道は閉ざされていたのも同然だったのである。
この事件は、不平等条約の改正の必要性を広く世論に知らしめた事件のひとつとなった。寺島宗則につづいて井上馨、大隈重信、青木周蔵など歴代の外交担当者はいずれも条約改正に鋭意努力した。しかし、日本が海港検疫権を獲得するのは、1894年(明治27年)に陸奥宗光外相下でむすばれた日英通商航海条約などの改正条約が発効した1899年(明治32年)を待たなければならなかった。
なお、この時期におけるコレラ・赤痢などの水系感染症の蔓延が一つの契機になって日本の近代水道事業が発展した(→日本のダムの歴史 参照)。医療の充実については、佐々木東洋によって杏雲堂病院が、佐藤泰然によって順天堂病院がひらかれたが、このころにひらかれた医療機関の多くは民間人の手によるものであった。