有効需要
通貨には持越費用がかからないので保有され易い。
債権と通貨の関係では、利子が得られるにもかかわらず債権ではなく通貨を資産として少なからず保有する性向がある。これは「利子率の将来に関する不確実性」が存在するためで、将来発行される債券の利子率が上昇する(債券価格は下落)可能性があれば、現在の購入は資本損失の危険を冒すことになるからである。とりわけ将来の利子率が市場によって想定されている率よりも高くなると信じる個人は、現金で保有する実際上の理由をもつ。
事業への投資(株式等の購入)についても、現実の投資家は企業の限界効率(投資収益率)をもとに長期投資するわけではなく、価格騰落をくりかえす相場の「慣行」にもとづいて投機を行っているにすぎず、これが資本の限界効率の不安定さをもたらしている。
結局のところ、古典派の理論上の均衡利子率よりも相当程度に高止まりした資本調達コストのもとでは、雇用量を決定する企業側の供給サイドは、好況により見こまれた総需要が総供給を上回っていれば総供給量と雇用量を増大させるだろうが、不況により総供給量が総需要量を上回っていれば「慣行的な」水準より利子率が低下しない以上、雇用量を減少させ非自発的失業を発生せざるをない。