山形空港
山形空港は大日本帝国海軍が造成した舞鶴鎮守府神山練習飛行場を淵源とし、戦後の占領期にはアメリカ軍が使用、また1956年からは自衛隊が飛行場(演習場)として使用していた。
池田内閣による国民所得倍増計画の一環で全国総合開発計画が策定され、社会資本の整備が進められるが、山形県においてはさらに航空時代への対応が不十分であった。これを憂慮した山形県経営者協会会長で山形新聞社社長(当時)の服部敬雄は、航空路開設を主唱し、県は官民一体となる「神町空港設置期成同盟会」を結成。神町飛行場を活用した航空路開設を目指すべく、防衛庁、大蔵省と交渉を重ね国有地の借用は実現の運びとなった。
しかし、航空会社から就航の内諾を得ることが難しく、行き詰まりかけるが、服部と旧知の仲であった全日本空輸社長(当時)の美土路昌一に対する服部自身からの直接懇請のほか、美土路を引き継いだ社長の岡崎嘉平太と山形県知事の安孫子藤吉の知己の間柄にも支えられ、全日空が就航することとなり、1962年11月、運輸省から開港許可を得た。
そして神町飛行場の整備が進められ、1964年7月1日にフレンドシップ機(40人乗り)による東京便が開設された。
全日本空輸(現在は撤退)の東京国際空港線にナローボディのジェット機が多く投入された経緯もあり、ボーイング727のラストフライト(1990年4月27日)、エアバスA320のファーストフライト(1991年3月19日)、ボーイング737(初期型)のラストフライト(1992年8月31日)、と実に3年連続3度も同社機材に関するメモリアルフライトの舞台となった。
1992年、南西航空(現日本トランスオーシャン航空)が、拠点の沖縄県に発着しない唯一の名古屋空港線を開設した。1995年に日本航空に移管され、以降日本トランスオーシャン航空は全便沖縄県発着となっている。
山形VOR/DME,ILSが整備されているものの、保守官所は、仙台空港事務所システム運用管理センターである