バレンタインデー
下着業界では1991年に、9月14日を「メンズバレンタインデー」に制定しており、男性から女性に下着を贈る日としている。
聖ワレンティン(ウァレンティヌス)を崇敬する正教会の広がる地域では、西欧文化の影響を受けるまでこのような習慣はなかった。
そもそも正教会暦においては、3世紀に致命(殉教)した2名の聖職者であった聖ワレンティン(ウァレンティヌス)が記憶されているが、記憶日は2月14日ではなく、7月ないし8月である。
司祭致命者聖ワレンティン - 記憶日は7月6日(ユリウス暦を使用する正教会ではグレゴリオ暦の7月19日に相当)
神品致命者主教ワレンティン - 記憶日は7月30日(ユリウス暦を使用する正教会ではグレゴリオ暦の8月12日に相当)
また、3世紀に致命した聖ワレンティンはもう1名いるが、彼は聖職者ではなく、現代のブルガリアにおける兵士であった。記憶日は4月24日(ユリウス暦を使う正教会では5月7日に相当)。
いずれの聖ワレンティンについても、西欧に起源を持つ、恋人と関連付ける習慣は、正教会では特に行われない。
ただし、教会(正教会)内では祝われていないものの、商業主義により教会とは関係の無いイベントとして「バレンタインデー」が広がる傾向は、正教会が優勢な地域においても存在する。
スマートアンサーが2016年に行った調査では、年代を問わず男性の過半数はチョコレートをもらえていないが、チョコレートを受け取った男性の大半がホワイトデーをお返しをしているという結果となった。
義理チョコについては、20代30代の男性は好意的な意見が多く見られるが、年代が上がるにつれ義理チョコに対する不快感を強く持つ男性が多くなる。これは、配偶者がいる男性までも他人の女性にプレゼントをすることを強要されているためであり、その分の金銭を、妻や子供に対するサービスに費やしたいと考えている男性にとっても、非常に人気がない。中には義務的なイベントを無理矢理作り出して、強制的に義理チョコを買わせるのは「非人道的な卑劣な商法である」といった痛烈な批判もある。
また、労働法の専門家によると、職場内におけるバレンタインデー・ホワイトデー・おごりの強要は『環境型セクシャルハラスメント』の温床とされており、危険性を指摘する声もある。性別を理由に一定の義務を課し、本人の意に反する行為を強要するわけであるから、環境型セクシャルハラスメントにあたる。しかも、女性のみならず男性も被害者になるセクシャルハラスメントである。
2006年2月にマクロミル社によって調査が行なわれ、全国の10代〜30代の1,030名の女性から回答を得た『バレンタインデーに関する調査』では、「日頃の感謝の気持ちを表す機会」が69%、次いで「コミュニケーションの円滑化」(49%)、「楽しい年中行事」(32%)という回答結果であった。
日本では、1958年(昭和33年)ごろから流行した。ただし、その内容は日本独自の発展を遂げたものとなっている。
戦前に来日した外国人によって一部行われ、第二次世界大戦後まもなく、流通業界や製菓業界によって販売促進のために普及が試みられたが、日本社会に定着したのは、1970年代後半であった。毎年2月に売り上げが落ちることに頭をかかえていた菓子店主が企画を発案したと云われている。「女性が男性に対して、親愛の情を込めてチョコレートを贈与する」という「日本型バレンタインデー」の様式が成立したのもこのころであった。文化的に日本の男性は女性にプレゼントをする習慣があまりなかったため定着しなかったので、女性から男性に贈るというキャッチコピーに変えると徐々に流行りだした。菓子店の企画と広告、キャッチコピー、宣伝方法、百貨店とのタッグなどによる商戦の成功であったといわれている。なお、バレンタインデーにチョコレートを渡すのがいいのではと最初に考案して実践したのは、一説に大田区の製菓会社メリーチョコレートカムパニーの原邦生であるとされる。原はその時「一年に一度、女性から愛を打ち明けていい日」というキャッチコピーをつけたといわれている。口コミで広がり、マスコミも報道した。また原は著書の中で「1958年、当時学生だった私に、パリ在住の商社マンの先輩から寒中見舞いが届いた。