パリ講和会議
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パリ講和会議の結果、100年ぶりの独立を回復したポーランドだったが、住民投票で帰属を決定する地域ではドイツとの間で熾烈なプロパガンダ合戦や、武力抗争が頻発した(シレジア蜂起)。住民投票の結果、ポーランドはシレジアの工業地帯を手に入れ、ドイツにおける領土回復運動の目標となった。
3月25日付の休戦後、4月10日からプリンキポ島で各派の代表会議を開く。この会議では次の条件を前提とする
連合国とソビエト政府は、現在ロシアに存在するすべての政府を武力で打倒しない
連合国とソビエト政府の通商関係の復活
ソビエト政府のロシアから港湾への通路と港に関する権利の承認
連合国とソビエト政府両国民の相互往来・通商の自由
連合国とソビエト政府双方の政治犯釈放
ソビエト政府がこの条件遵守や軍縮が確認され次第、連合国はロシアから撤退する
過去の債務等と関連するすべての問題は平和条約締結後、個別に協議する
レーニン派は和平に乗り気であったが、連合国との休戦に反対するレフ・トロツキーらはブリットの資格に懐疑的であった。レーニン派は若干の修正を加えた「対案」を出し、連合国が「対案」の線に沿って平和提議を発した場合に、ソビエト政府がこれを受け入れることでブリットと合意した。ブリットはこの合意についてランシングに報告した。ところがブリットは交渉の最初に自らが「連合国条件」を提示し、レーニン側がこれに答える形で「対案」を出したという経緯を報告しなかった。帰国したブリットはイタリアのオルランド首相等に「対案」の承認を求めて運動したが、ウィルソンは現状でのロシア問題解決には乗り気ではなかった。ウィルソンがブリットの交渉を無視した背景には、3月末頃からアレクサンドル・コルチャーク軍の進撃が快調となり、モスクワ陥落の可能性が出てきたことや、後述する救済委員会案に傾いていたことがあげられる。
ベルギー / ユーゴスラビア王国(セルブ・クロアート・スロヴェーン王国)/ ブラジル
クレマンソー首相の唯一の関心はフランスの安全保障であり、「武力は失敗である」とするウィルソンの理想主義とは全く相容れないものであった。特にフランスはドイツと地続きであり、イギリスやアメリカとは対独警戒心に大きな開きがあった。フランスは安全保障の目的のため次の数点を強く要求していた。
フランスによるラインラントの軍事管理
この管理を維持するための大国間の永久同盟
ドイツを牽制する東部における小国同盟
ドイツの領土縮小
ドイツ政治組織の弱体化
ドイツのみの軍縮
履行不能な賠償金
ドイツ経済資源の収奪
フランスに有利でドイツに不利な経済協定の締結
ロイド・ジョージはこの案に猛反発し、バルフォア外相とウィルソン陸軍参謀総長の同意を得た、陸海空を含めた全兵力20万人で志願軍制とする案を提出した。十人委員会でこの案は反対もなく採用されたが、軍縮委員会の軍人達は猛反発した。そこでフランス陸軍参謀本部がドイツ兵力を10万人に制限する案を策定し、フォッシュがこの案を3月10日の十人委員会に提出した。さらにドイツが軍備を調達する際には事前通告が必須であるという案も付属させた。イギリスはこれらの案があまりにドイツを無力化しすぎるとして反発したが、フランスは強硬であった。結果としてこの案が通り、戦後のドイツ軍は陸軍10万人規模となった。
一方国際連盟委員会では、フランスが常備軍としての国際連盟軍を提案したものの否決され、憲章では加盟国に対する必要最低限の軍備制限と、連盟理事会が加盟国から連盟規約保護のための軍隊派遣要請を行えることが明文化された。しかし国際連盟による軍事制裁はその後十数年に渡って論議されたが決着が出ず、一度も実行されなかった。また軍備制限条項はその後のジュネーブ軍縮会議やワシントン会議といった、国際的軍縮の動きにつながることとなった。
オスマン帝国領であった中東については委任統治による解決が行われたが、コーカサス地域問題やギリシャの領土要求、ボスポラス海峡・ダーダネルス海峡の海峡問題など多数の問題には結論が出ず、1920年のロンドン最高会議等で検討が行われ、8月のセーヴル条約締結まで講和は持ち越された。