ボロ指向
法人化の波は1895年に入っても続き、1月にはクリフサイドパークがボロになった。同月、バーゲン郡の教育監督官ジョン・ターヒューンはトレントンに宛てて報告書を書き、ボロの請願者が法人化の反対者を除外するように境界線を引くことを法が認めていると非難し、「ぎりぎりの過半数が、新しい流行に敢えて反対する少数者を受け入れるか拒否するかという権限を認めるという考えは、また全ての教育施設から彼らを締め出す権利があるという単純な表現について、急進的でまずく、大きな不当である。傷つけられた人にとって防御は無いが、彼らはその状況をおとなしく受け入れなければならない。我々全てにとって大切な言葉である自由と相容れない。」と言っていた。監督官のターヒューンは「ボロ化が終わるまで」急速な細分化が生じさせた多くの問題を評価するのは不可能だろうと記していた。「私はボロで生じた変化を推計しようとせず、それを憶測させるままにする。単に考えも及ばないものだ」と記した。
1895年2月18日の法は前年のボロ法を改定し、土地の価値で計算して10%以上の土地所有者からの法人化請願を、50%に上げることになった。またその後に創られるボロは、領域内に少なくとも400人の子供が住んでいるのでなければ、別の教育学区を維持できないと、議会が決めたことでも、ボロ化の動きは鈍化した。