日本大博覧会
また「日本大博覧会」構想が報道されるようになると、国際博覧会開催ともなれば内外から多くの観覧者が東京に集まってくるため、交通機関、宿泊施設、公衆衛生設備等の整備が急務であるにもかかわらず、行政の動きが鈍いこともあって、東京の商工業者の中から自主的に博覧会開催を念頭に置いた動きが始まっていた。商工業者の狙いはもちろん博覧会開催による経済効果であった。計画の正式決定後、博覧会事務局の金子会長は講演会活動を通じて、産業や技術の交流、文化・学術面での交流、国家的な祝祭、参加各国及び国民同士の交流という「日本大博覧会」の四大目的とともに、開催地の東京、そして日本全体に大きな経済効果をもたらすと主張していた。博覧会の経済効果に期待する声は東京のみならず全国に広まり、東北地方の奥州館、その他、山陰館、九州の鎮西館、山陽の中国館といった地方館の設置計画や、博覧会開催時に来訪する外国人客をあて込んで、奈良や厳島などでは観光設備の整備への取り組みが図られた。
各開催候補地とも博覧会開催による経済効果を狙っており、開催候補地以外でも日本橋周辺の商店は当時、日本橋からの交通の便が良くなかった青山にこぞって反対するといった動きも見られた。また各候補地による誘致合戦の中、分散開催案も飛び出し、上野や青山などでは思惑による地価上昇を招いた。このような状況の中、「日本博覧会事務局」は開催地の決定に頭を悩ませることになった。
結局、1907年11月6日に、陸軍の青山練兵場を第一会場、代々木御用地に第二会場を設け、両者の間は中央本線沿いに約1.3キロメートルの連絡通路を設けるという案に決定した。これは青山、代々木は国有地と皇室の御料地であったため、土地の買収費用が最も安く済むという理由であった。しかし会場予定地全てを国有地、皇室御料地で済ますことも出来ず、青山練兵場東側の権田原町の北側と六軒町、南側の青山北町は立ち退き対象となり、政府は土地収用法を適用して土地所有者から強制的に買収することを決定したため、立ち退き対象の住民たちから反対運動が起きたが、東京市長の尾崎行雄は反対を押し切った。そして青山会場から代々木会場へと向かう連絡通路の工事は実際に進められていく。
1908年2月27日、日本大博覧会に出品する外国産品について関税を免税にする法律が公布され、3月17日には博覧会に出品される物品の発明、特許登録、商標登録に関する法律が公布されるなど、博覧会開催に伴う法整備も進められた。
6月27日には日本大博覧会規則が発表された。日本大博覧会規則ではまず会場は青山練兵場と代々木御用地とその両地を繋ぐ土地として、水族館のみ設置場所を後に定めるとした。博覧会の土地は全体として東側が低く、西側が高くなっているため、会場全体の景観の観点から博覧会正門を東側の権田原に建てることが決定され、正門に繋がる大道路の建設が構想された。また会期は1912年4月1日から10月31日まで、出品は21部門、陳列館は16館として、外国からの陳列館への出品は教育、学芸、化学工業、染織工業、製作工業、建築・室内装飾、機械、電気の各部門とし、それ以外の出品は独自の陳列館を設けた上で展示することができると定められた。出品項目は1900年のパリ万博をモデルとして決定したと考えられている。
なお1907年12月に博覧会の終了後、博覧会会場のうち青山練兵場部分に関しては東京市の公園とすることで政府と東京市との間で合意が成立した。そして終了後の公園化が確定している以上、博覧会の美術館は仮設のものではなくて、継続して使用し続けられる恒久的なものとして建てられることが内定した。この青山練兵場の日本大博覧会会場としての利用案とその後の公園化構想は、後の神宮外苑の構想へと繋がっていくことになる。
そのためまず1907年開催予定の「第六回内国勧業博覧会」の開催を延期し、農商務省内に博覧会調査委員を設けるための予算措置を求める博覧会開設調査委員設置の件を提出して、併せて2万5000円余りの調査費の議会提出を求めた。清浦の建議は認められ、12月27日の閣議で「第六回内国勧業博覧会」の延期と博覧会開設調査委員の設置が認められ、12月28日には勅令で「第六回内国勧業博覧会」の無期限延期が布告された。
一方、民間でも1905年10月に行われた全国商業会議連合会の政府に対する建議の中で、日露戦争の勝利の余勢を駆って、国力の発展と国富を増進させ、世界各国を相手とする商戦に勝ち抜くためにも、準備にある程度の時間を要するにしても数年後までに万国博覧会を開催することを希望するとの主張を行った。そして衆議院でも1906年2月27日に「万国博覧会開設に関する建議」が97名の衆議院議員により提出された。建議は日露戦争の勝利を記念して万国博覧会を開催し、日本の文化、工芸などを世界に広く紹介し、日本の実業家に世界の文化、工芸、美術等に触れる機会を設け、お互いの比較検討を通して日本の国力の更なる発展を目指すべきとの内容であった。この建議は3月10日に衆議院本会議で可決する。なお建議の衆議院での審議において、農商務省は日露戦争勝利記念の名目ではロシアの参加が見込めないなど都合が悪い点があり、1909年ないし1910年に憲法発布20周年記念、1917年の天皇即位50周年記念、1918年の天皇、皇后の結婚50周年記念などといった開催理由が考えられるとの見解を示した。一方、衆議院では万博開催建議に対して、財政難を理由に開催は時期尚早であるとの反対意見も出され、建議案は満場一致での可決とはならなかった。
「日本大博覧会」開催の動きが表面化する中、1906年7月末、東京市は「日本大博覧会」開催の下準備として1907年3月から7月にかけて上野公園において「東京勧業博覧会」を開催する計画を発表する。その一方で東京市は300万円の負担金の減額を画策する。「博覧会調査会」の委員でもあった尾崎行雄は委員会の席で東京府の300万円の負担は過重であると訴えており、政府に負担金の減額を陳情した。これに対して政府は会場を大阪市に変更することをちらつかせながら東京市の要求を拒絶した。結局、1907年1月24日の東京市会において負担金を受け入れる代わりに入場券販売を東京市が請け負う案が可決され、政府も入場券販売の東京市請負いを了承したため、博覧会の東京市開催が確定した。
「日本大博覧会」開催が取り沙汰される中で、東京市内のどこを会場とするのかが問題となった。品川沖を埋め立てる、月島、上野周辺、青山、荏原ないし大森、丸の内、竹橋などが候補に上がり、水族館の横浜設置案も出された。品川沖埋め立てと丸の内は東京市の案であったが、あとは各地元の推薦であり誘致合戦の様相を呈した。