Jリーグ秋春制
5シーズン)のリーグ戦、ないしは2025年度のシーズンを2026年前半まで延長した1.5シーズンのリーグ戦のどちらかを行う案が想定されている。
しかし、これに関してはいまだ反対意見が多いのも事実であり、アルビレックス新潟の応援団は「雪国のクラブにメリットがない」という理由で、4月29日のJ1・10節のFC東京戦(味の素スタジアム)で移行反対の抗議の横断幕を掲げたほか、堀米悠斗と高木善朗も反対の意思表示をしているとされる。その他、冬季の積雪が多い地域のクラブを中心として公式戦の本拠地開催ができない可能性を示唆するクラブもある。またアルビレックス社長の中野幸夫は「感情論ではなく、現実論として(秋春制は)できない」と強調し反対する意向を示しているほか、松本山雅FCのサポーターとの意見交換会で、応援団からは「学校を卒業した新卒者の入団がシーズン途中からになると、いきなり出番が無くなるのではないか」「寒い時期のプレーは選手の健康面へ影響が出ないか」とする意見がある一方で、元選手のスタッフは「けがのリスクこそ高まるが、真夏よりも健康面への影響は低いのではないか」とする意見の回答があった。また、日本プロサッカー選手会も2023年11月、「雪国対策などの重要な課題を日本サッカー協会やJリーグと協議することを条件として、JPFAとして納得のできる解決策が見いだせるなら基本的に賛成する」意向を示した。
2023年10月のJリーグ全正会員60クラブが参加した実行委員会で、大半のクラブが秋春制への移行に前向きな姿勢を示したことが明らかになり、同12月の理事会で2026-27年シーズンからの移行を正式決定する運びとなった。
秋春制移行に当たって、雪国のクラブでは冬季開催に向けた雪寒対策のために相当の施設整備が必要になるが、このことがクラブにとっての相当な経営リスクとなる。 Jリーグの実質的な前身である日本サッカーリーグ (JSL) は秋春制で実施していたが、当時最も北に位置するクラブは茨城県の住友金属であり、地域的に降雪の心配をする必要がなかったため参考にならない。
欧米と同じ秋春制へ移行したとしても、夏の移籍期間中に移籍金が少なく済むとは言えないし、冬期の選手移籍の数が減るとも言えない。
日本では学校や企業の季節区切りを春とすることが定着しており、これとずらすことのマイナス面が大きい。 サッカーを含めたスポーツに対する捉え方が「楽しむ」観点から始まった欧米とは異なり、日本では教育の延長上にスポーツがあるが、日本では「4月入学」が定着しており、欧米同様の「9月入学」への移行も検討されたが見送られた経緯もある(9月入学論争も参照)。
ウィンターブレイクを導入した場合、厳寒期の試合開催を減らせるかも知れないが、その分試合開催可能な期間が1か月近く減り、日程が今以上に過密になる。
アメリカ代表対ホンジュラス代表戦で寒さにより、選手が低体温症になるという事態も起きており、健康への悪影響は軽視できない。
秋春制を採用しているヨーロッパでも、北部を中心に春秋制への移行を唱える意見がある。 2008年には当時ドイツ代表監督を務めていたヨアヒム・レーヴが「2月開幕・11月終了」の春秋制移行を提案したことがある。 2013年頃にはカタールでの開催が決定した2022 FIFAワールドカップの冬開催案にあわせて、欧州のサッカーリーグがこれに対応すべく春秋制に移行する議論が行われている。