ライビーナ
1990年代にイギリスでは缶入り炭酸飲料も発売されたが、売れ行きは芳しくなく、すぐに市場から消えた。
2004年、ニュージーランドで販売されている製品と他社のオレンジ果汁製品に含まれるビタミンCの量を調べていた高校生が、ライビーナにはほとんどビタミンCが含まれていないことに気づいた。ニュージーランドの公正取引委員会コマース・コミッションによる調査でも同様の結果となり、虚偽広告で提訴され、2007年3月にはグラクソ・スミスクライン社がこれを認めた結果、NZ$217,500の罰金が課せられた。この事件を受けて、製品の成分表示が適正化させられた。
健康イメージの低下した上に、グラクソ・スミスクラインの経営環境の変化に伴い、多角化した事業が見直され、非コアの食品事業も撤退対象とされた。その結果、2013年にはルコゼードブランドの飲料事業とともに日本のサントリー食品インターナショナルに約2000億円で売却された。
2014年からは、ロンドン郊外のアクスブリッジに本社を置くルコゼード・ライビーナ・サントリー社(Lucozade Ribena Suntory Ltd.)が製造販売している。
資本的に日本のサントリーの連結会社による製造となったが、日本市場では2006年からDHCがクロスグリの濃縮果汁飲料タイプを輸入販売しているのみで、サントリー系列での販売はない。