琉球の朝貢と冊封の歴史
その上、前述のように冊封使一行が持参する中国製品の買い入れも行わねばならなかった。そのため琉球側は冊封使の来琉する数年前から、経費を捻出するために様々な施策が取られていた。例えば1866年の尚泰冊封の数年前には、冊封用の臨時税が課せられた。また冊封のための資金献納も働きかけられていた。19世紀以降、琉球では一定以上の金額を献納すれば士族に取り立て、より多額の金額を献納すれば譜代の士族とするという、いわゆる売位を行っていた。この売位に関する記録は1800年の尚温冊封時から見られるようになり、その後の尚灝、尚育そして尚泰冊封時にも盛んに行われ、琉球王府は献金者に士籍、譜代の家譜を濫給するようになっていた。このように費用の捻出に努めたものの、自力では全額を賄いきれずに薩摩藩から資金を借り入れているのが常であった。
清当局も冊封使を迎える琉球側の負担に配慮を見せなかったわけではない。冊封使は一行に宗主国としてはずかしくない言動を取るよう、在琉中の様々な禁止事項の指示を行っていた。そして1838年の尚育冊封時には道光帝に冊封使一行が琉球に持ち込む中国製品の買い入れで、琉球側が難渋している実態を訴えるとともに、冊封使一行が中国製品を持ち出すことを禁じるべきであるとの上書がなされた。
1869年、版籍奉還が行われた。しかし琉球は奉還を自主申請することはなく、奉還命令からも除外されていた。結果として琉球は版籍奉還の対象外という扱いとなった。1871年には廃藩置県が断行され、琉球は暫定的に鹿児島県の管轄下に置かれた。このような中で問題となったのは清の冊封国であり、アメリカ等諸外国との条約も締結している琉球の取り扱いであった。
明治政府内で琉球の処遇について協議が進められる中で浮かび上がってきたのが、明治天皇による琉球藩王冊封であった。これまで江戸幕府との間に結ばれてきた将軍と琉球国王との君臣関係を、天皇が尚泰を琉球藩王に冊封することによって、新たに天皇との君臣関係を定めるものであった。これは東アジアの伝統である冊封を利用しながら、明治政府として琉球の処遇を整理していく端緒となった。
1872年6月、琉球は鹿児島県側から王政復古を祝賀する使節の派遣を指示された。
大乱中にこのような外国使節に対する護送を行うことは清にとって大きな負担であり、担当役人のサボタージュなどの問題も発生した。しかし欧米諸国からの外圧に晒され、大乱も発生して危機に立たされる中で、清としてもこれまでの国家間関係の維持を図らなければならなかった。
しかし1860年と1862年の進貢使は北京へ向かうことが出来なかった。1860年は太平天国の乱に加えてアロー戦争の影響も加わったためである。1860年はイギリス、フランス軍が北京を占領して咸豊帝が北京から熱河へ逃げ出すという深刻な事態であり、進貢どころの話ではなかった。それでも琉球の進貢使は北京行きを懇願し続けたものの、清側は認めることなく帰国せざるを得なかった。1862年の場合は、アロー戦争は終結していたものの太平天国の乱は継続中で、清当局から北京行きの許可が下りず、やはり再三北京行きを懇願したものの認められずに帰国を余儀なくされた。
ところで太平天国の乱の拡大を見て、琉球側は乱の成り行きに重大な懸念を抱いた。太平天国側が勝利して王朝交代となる可能性を考慮せねばならなくなったのである。乱に対する見舞いの使者を清に送るかどうか、そして乱に対する対応が琉球王朝の首脳部の中で話し合われた。
日本政府の琉球に対する対応に大きな影響を与えたのが、台湾出兵問題であった。出兵問題の発端となったのは1871年に発生した宮古島島民遭難事件であった。明治政府としても事件後、いきなり出兵という強硬策が決まったわけではない。1873年3月には外務卿の副島種臣らが日清修好条規の交渉のために清に派遣されたが、その中で宮古島島民遭難事件の事件処理問題についても話し合われた。そして副島らの出張中に政府内では征韓論の議論が沸騰していた。結局岩倉使節団の帰国後、征韓論は退けられ、政争に負けた西郷隆盛らが下野する明治六年政変が起きる。その政変下、副島種臣も下野する。
征韓論が退けられた後、急速に浮上したのが台湾出兵であった。出兵を主導した大久保利通や大隈重信としては、主として不平士族の不満を解消させることを目的として、征韓の代わりに台湾出兵を計画したのであるが、加えて日本領である琉球の住民が台湾で虐殺されたことに対する膺懲という名分を利用して、清と琉球との関係を断ち切る口実にしようと考えたのである。
出兵は西郷従道を司令官として、1874年5月に台湾に上陸し、比較的短期間で戦争目的は達成した。しかし対清交渉を睨み、台湾での駐留を続けた。清は日本に出兵は自国領土への侵略であると激しい抗議を行い、結局大久保利通を全権とした使節を清に派遣して事後処理の交渉を行うことになった。
薩摩藩は琉球の対清貿易に関与して利潤を得るように努めたが、19世紀に入るとより統制が強められ、薩摩藩が直接、琉球を通じて入手した中国商品を販売する体制を強化していく。
進貢船、接貢船などによって福州の琉球館に持ち込まれた品物は、清側の監督のもとで琉球館内で取り引きされた。一方琉球館には許可を得た商人たちによって中国製品が持ち込まれ、琉球側によって持ち込まれた銀などによって購入された。商取引は活発に行われ、琉球からの進貢船が到着すると福州の町に活気が溢れるようになったとの言い伝えも残っている。
琉球側が福州館で買い付けた品物は、当初は生糸、織物が重要視されていたが、清国内での生糸、織物の価格高騰や輸出制限、そして日本国内での生産、流通の本格化によって18世紀に入ると低迷するようになり、変わって薬種が主力輸入品となっていく。薬種などの輸入品は琉球国内で消費される分を除き、薩摩を通じて日本国内に流通していった。薩摩藩は輸出入品に対して統制をかけて貿易利益の追求に努め続けたが、完全な把握は不可能であり一部は抜荷、密貿易の形で輸出品は清側に、そして輸入品は薩摩藩側の手を経ることなく流通した。そして薩摩藩の手を経た琉球経由の中国産品の一部もまた、正規ルートを経ることなく闇で流通していた。
19世紀に入ると琉球の朝貢貿易は大きな問題を抱えるようになった。まず清の国力低下につれて海上の治安が悪化し、進貢船が海賊に襲われて積荷が奪われる事態が増加した。そして経済活動が活発化していくのにも関わらず、琉球館の朝貢貿易の様々な規制は改善されなかったため、貿易発展の阻害要因となっていく。更には琉球側は進貢時に福建の官吏に金品を贈ることが常態化するなど、官吏による汚職や非効率などといった弊害も顕著になりつつあった。
また順治帝は琉球の招撫のために謝必振を派遣することとした。
1647年6月、毛泰久、金正春ら琉球使節、そして謝必振は北京を出発して福州まで戻り、その後琉球へ向かうことにしたが、明清交替期の混乱の中、福州に戻るまでまる1年かかってしまった。その間に毛泰久は病死する。1648年6月、ようやく福州まで戻ったものの、明の残存勢力(南明)のひとつであった監国魯王の勢力に阻まれ、やはり1年間福州に留まらざるを得なかった。この間、琉球本国には毛泰久、金正春ら琉球使節の動静は全く伝えられておらず、行方不明状態であった。そこで使節の行方を調査する使者を派遣したものの、海賊に襲撃されて1647年10月に琉球に逃げ戻っていた。そのような中で尚賢は冊封を受けることなく1647年9月に亡くなり、弟の尚質が王位を継いだ。
1649年6月、ようやく金正春ら琉球使節と謝必振は福州を出発して琉球へと向かった。船は薩摩まで流され、いったん長崎まで回航された上、9月にようやく琉球に到着した。琉球使節の帰還ばかりではなく清の使節である謝必振も琉球に派遣された状況を把握した薩摩藩は、対応策を幕府と協議している。薩摩藩も幕府も清の使節への対応に頭を悩ませる。というのも当時まだ明の残存勢力と清との戦争が継続しており、後述のように明の残存勢力からのアプローチも継続していたからである。結局、明と清のいずれが勝利するのか状況を見極めなければならず、当面はどちらつかずな対応で時間稼ぎをするしかないと判断した。
薩摩藩の琉球侵攻後、琉球王国は中国(明→清)に冊封されながら、薩摩藩、そして江戸幕府の支配下に入るという、いわば日本と中国の二重支配下に置かれるようになった。同一地域に二重の支配構造が並立する場合、どうしても相互に矛盾が出てくるものであるが、琉球の場合はかなり長期間にわたってこの二重支配の構造が比較的安定した形で維持された。その要因のひとつとしてまず17世紀後半から19世紀前半頃にかけて、東アジア全体が比較的安定していた点が挙げられる。また江戸幕府は清に対して脅威を抱いており衝突を望まなかった点。そして琉球が日本と中国との二重支配を前提として、それぞれの支配と自らの国家体制のバランスを取りながら運営していくシステムを構築した点が挙げられる。
琉球王国では日本と中国との二重支配間の矛盾を回避する政策として、清に対して日本との関係を隠蔽する政策が取られていた。この政策は薩摩藩の琉球侵攻直後から行われたものではない。前述のように明に対しては脅威を感じなかった江戸幕府も、新興の清に対しては脅威を感じており、清との衝突を避けるべく取られた政策である。この政策は薩摩藩側からの指示で開始したとされており、1649年には琉球側に対日関係の隠蔽の指示が出されていたことが確認されている。そしてもともとは薩摩藩の指示によって始まった日本との関係の隠蔽であるが、琉球側も同意して自ら隠蔽策を強化していく。
隠蔽政策は3つの柱で成り立っていた。まずは対日関係を隠蔽するという隠蔽政策そのもの。
琉球国王の冊封を頒封とすべきか、領封とすべきか、明の朝廷内で最も紛糾したのが尚寧の冊封時であった。1589年に王位を継承した尚寧は、1595年に請封を行った。豊臣秀吉による朝鮮出兵への協力強要などで琉球国内は混乱しており、王位継承後しばらくの間の請封は困難であった。尚寧の請封が遅れる中、明の国内では冊封を急いで明の後ろ盾として琉球を盛り立て、日本に対する備えとすべきという意見も出されていた。この請封を受けて福建の責任者は、倭寇の活動が活発であることを理由に、福建で尚寧を琉球国王に封じる詔書を琉球からの使者に手渡す領封か、さもなければこれまで文官を冊封使として派遣していたのを武官の派遣に変えてはどうかとの意見を出す。明の朝廷内で議論がなされ、万暦帝は領封を行うと決定した。
琉球側は万暦帝の領封の決定に納得しなかった。慶長の役のあおりを受けてしばらく尚寧の冊封問題は進展しなかったが、事態が落ち着きを取り戻しつつあった1600年に琉球は使者を送り、これまで通り琉球に冊封使を送って冊封儀式を執り行う、頒封の実現を希望した。ここで万暦帝は1595年の領封決定を覆し、武官を冊封使として派遣する決定を下す。万暦帝の武官派遣決定の意図は、日本側との戦争状態が終結して間もない時点での安全面を考慮したからと考えられる。
しかし琉球側は1601年、改めて使者を送って冊封使として文官の派遣を求めた。琉球としてはこれまで武官が冊封使として来琉した前例は無く、また琉球側としては武官の派遣は希望しておらず、今まで通り文官の派遣を求めた。
1644年5月には山海関を超えた清軍が北京に入城し、翌1645年5月には清軍は南京を攻撃し、陥落させた。南京政権の琉球への冊封使派遣は実現しなかった。弘光帝の南京政権の瓦解後、福州で隆武帝が即位する。毛大用らは隆武帝のところへ赴くことにした。隆武帝は弘光帝と同じく生糸貿易の再開を認め、また自らの即位を知らせる使者を琉球に送った。1646年3月、琉球側は隆武帝の即位を祝う慶賀使として毛泰久、金正春らを派遣する。
任務を終えた毛泰久、金正春らは福州から琉球への帰途についた。しかし中国沿岸で海賊に襲われてしまい、命からがら福州に逃げ戻った。すると1646年9月、清軍の攻撃により福州は陥落して隆武帝の政権は崩壊していた。つまり琉球使節は清軍が占領している福州に戻ったことになる。土通事(中国人の琉球語通訳)謝必振らの助言を受け、毛泰久、金正春らは本国の指示を待たず清軍に投降することになった。
7月には鹿児島県から正式な使者が訪れ、王族を代表とする使節派遣を改めて命じた。使節は9月に東京に到着し、9月14日に明治天皇から尚泰は琉球藩王に冊封された。冊封後、琉球の所轄は鹿児島県から外務省へ移管された。
明治天皇による尚泰の冊封後、すぐに琉球を巡る体制に大きな変化があったわけではない。当初、琉球を管轄する外務省は琉球が清と従来の関係を維持することを認めていて、外務卿の副島種臣も1873年の接貢船の派遣を従来通り認めるなど、進貢船、接貢船の派遣はこれまで通り継続されていた。進貢、接貢時に福州の琉球館で行われる貿易も、薩摩藩から鹿児島県に変わったものの、江戸時代と同様に鹿児島側から統制される形態のまま続けられた。
しかし征韓論による政変後、明治政府の事実上トップとなった大久保利通は東アジアの国家間に存在した伝統的秩序を解体する政策を押し進め、その中で琉球と清との関係の断絶、そして琉球処分へと導いていく。
琉球側はサマラン号の活動によって琉球がどれだけ困ったかを力説し、活動の中止を懇願したが、イギリス側の目的はまず通商関係の樹立であり、琉球側の懇願が聞き届けられることはなかった。
琉球として本格的に西欧諸国と対峙せねばならない場面に立たされたのは、1844年4月28日のフランス船アルクメーヌ号の来航であった。艦長のデュプランは琉球側との交渉を要求した。翌4月30日にデュプランとの交渉に応じた琉球側は、フランスは200年来清と交易をしており、今後は琉球とも交易を行いたいとの要求を提示された。琉球側は資源が乏しい琉球と交易を行うメリットは無く、要求には応じられない旨を回答するも、デュプランは納得しなかった。結局、デュプランは近々大兵力の船団が来琉することを予告した上で、その船団が来る準備を琉球で行うとして、宣教師のフォルカードを残留させて出港した。
琉球当局は至急、この事態を薩摩側に報告して対応を協議する。フランスは大兵力を率いての再来を予告した上にキリスト教の宣教師まで琉球に残している。事態は江戸の薩摩藩邸に急報され、さっそく幕府側と協議に入った。その間、薩摩側としても対応策を検討した。結局薩摩側としては、軍事的に勝利することが不可能であることは明白であるので交戦の選択肢は実現不可能である。そこで最善なのは交渉によって琉球との交易を断念してもらうことであり、宗主国である清を動かす策を取るべきとした。しかしそれでも納得しない場合、琉球は表向きは清の属国であるので日本とは切り離した形で交易を認める決断をすべきとの結論に至った。