共同運輸会社
翌1883年1月営業を開始をすると、三菱側が運賃を2割引にして対抗したことから共同運輸側も対抗値引きを実施。以後2年間はダンピング競争による消耗が続いた。また、所要時間については共同運輸側がイギリス製の新鋭船、山城丸などを揃えたことから優位に立っていたが、三菱側が燃料費を度外視し速度を上げたことから、こちらも競合状態となった。やがては出航時間を揃えて同時出航し、優劣を直接競い合うようになり、接触事故を起こすなど安全面においても懸念が示されるようになった。
共同運輸も三菱側双方の営業、現場とも疲弊し始める。こうした事態を重く見た西郷従道農商務卿が仲介に乗り出し協定を結ばせ、一旦は競争は沈静化したものの、3週間後には協定破りが常態化。共倒れが危惧される事態となった。
1885年、三菱の社長岩崎弥太郎が死去したことを契機に(2月7日)、政府が両者の仲介に乗りだし、共同運輸の社長である伊藤を更迭し、農章省官僚森岡昌純が社長就任。両社を合併させ日本郵船が成立した(10月1日)。新会社の出資比率は共同と三菱で6:5、社長には共同運輸側の森岡が就任するなど、発足当初こそ共同運輸色が濃いものとなったが、やがては三菱系の社員が台頭し、名実ともに共同運輸は消滅することとなった。
なお、後に三井物産の船舶部が独立して三井船舶となり、現在の商船三井になっている。