フィルム・コミッション
↑ 宇宙を舞台としたコメディ映画『ギャラクシー街道』(2015年、三谷幸喜監督)。実写作品ではあるが、舞台が宇宙となっており、全編がセット撮影とアニメーションの組み合わせで、ロケは実施されなかった。そのため、そもそもフィルム・コミッションの支援を受ける必要がなかったという、若干特殊な作品である。
↑ 施設利用料等は除く。
1 2 3 北九州フィルムコミッションも自らを「日本初のフィルム・コミッション」と謳っているが、組織として設立されたのは大阪のほうが7ヶ月早い。
1 2 日本の関係の所管機関(警察など)に申請しない状態で、路上などの施設で撮影を行うこと。
↑ 大阪を舞台とした映画『ブラック・レイン』が1989年公開である。北九州市の映像支援の取り組みは、偶然にも『ブラック・レイン』の大阪ロケでフィルム・コミッションの不在により様々なトラブルが起きたのとほぼ同時期に開始されたことになる。
↑ IMDBの撮影地情報ならびにDVD・ブルーレイ収録情報による。
↑ 日本語字幕は誤って「契約は2ヶ月間だ」と訳されているが、英語ではリドリー・スコットが「We had a deal for this with two months」と語っており、「市場における2日間の撮影期間を確保するための交渉に2ヶ月間もかけたのに、その条件を市場側に反故にされて、2日間の撮影期間を1日間に短縮された」というのが正しい日本語訳である。ハリウッド制作側の怒りは、妥当な理由も明示せずに後付で一方的に撮影条件を変更した挙げ句に、撮影の延長のために法外な保証金を要求した大阪の市場の態度に対するものである。
自治体国際化協会. 自治体国際化協会. 2014年3月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年3月21日閲覧。
1 2 3 4 5 石原慎太郎 (2001年(公開日不詳)). “支援策 東京ロケーションボックス 東京を世界のシネマスクリーンに”. 宣戦布告 NETで発信石原慎太郎. 石原慎太郎. 2021年3月21日閲覧。
↑ 地域と映像業界、共栄へ=関根留理子 ジャパン・フィルムコミッション事務局長 毎日新聞 2021年1月7日付 - ウェブアーカイブ(Internet Archive、2021年1月8日)
1 2 3 4 ジャパン・フィルム・コミッション (2017年8月2日). “首相官邸 ロケ撮影の環境改善に関する官民連絡会議 第1回会議資料 日本国内におけるロケ撮影の現状と課題”. 首相官邸 ロケ撮影の環境改善に関する官民連絡会議. 2021年3月22日閲覧。
1 2 3 4 5 6 杉本穂高 (2021年3月18日). “銀座でカーチェイスも?東京であらゆる映画が撮れる時代がやってくる”. シネマズプラス. 株式会社フォンテーン・株式会社ギークピクチュアズ. 2021年3月21日閲覧。
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 産経新聞社 (2016年6月1日). “【けいざい徒然草】 「ブラック・レイン」の汚名返上なるか?福山主演のJ・ウー最新作で問われる大阪ロケの「おもてなし」度”. 産経WEST. 産経新聞社. 2021年3月16日閲覧。
首相官邸. 首相官邸. 2021年3月22日閲覧。
1 2 “NHK・ETV特集 『忘れられた“ひろしま”』”. 長周新聞 (長周新聞社). (2019年8月22日). オリジナルの2020年8月6日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20200806220655/https://www.chosyu-journal.jp/review/12860 2022年9月25日閲覧。
↑ 内閣府政策統括官室(経済財政分析担当) (2007年11月30日). “地域の経済2007 ~自立を目指す地域経済~”. 内閣府. 内閣府. 2021年3月21日閲覧。
↑ “地域の経済2007 > 第3章 第5節 ケーススタディ1:「映画の街」尾道”. 内閣府の政策 > 経済財政政策 > 白書等(経済財政白書、世界経済の潮流、地域の経済等) > 白書等(過去のデータ) >. 内閣府 (2020年12月15日). 2011年8月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年9月25日閲覧。
1 2 3 「1980年代日本映画BEST15」『キネマ旬報』、キネマ旬報社、2019年1月上旬号、57頁。
↑ “春秋”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社). (2020年4月12日). オリジナルの2021年1月19日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20210119140507/https://www.nikkei.
日本国内向けのCM撮影の監督を多く務め、アメリカロケの豊富な実務経験を有していた大林によると、フィルム・コミッションのルールで最も重要なのは「映画の内容に関しては一切物申しはせず、脚本に書かれていることは全て実現する」という点である。アメリカでは、仮に映画ロケにより街の施設が破壊されたとしても、潤沢な予算を持つ映画制作サイドがロケの終了後に修復を行い、むしろ以前存在した施設よりも立派なものを作るということが社会的に許容されている。
しかし、邦画の制作にかけられる予算はアメリカのハリウッド映画と比べるとはるかに少ないため、日本の場合、アメリカとは逆に地元からタイアップを始めとした支援をしてもらわなければならない状況であった。この点は、日本でフィルム・コミッションが設立されるようになってもほぼ同様である。
大林は生前、「アメリカと日本では国状も映画の存在の意味も異なるから、「フィルムコミッション」という呼び名をそのまま日本で使うのは誤解の元で、国際的な混乱を招くから、違う名称を考案したほうが良いよ」と主張していた。
近年、フィルム・コミッションが全国各地に設置されたことにより、以前と比べると日本国内におけるロケ撮影の環境は急速な勢いで改善されつつある。しかし、日本では未だに映画の経済効果への認識が十分とはいえない。例えば、撮影目的で道路使用の許可を得ることが著しく困難であったり、海外からの撮影関係者のビザの取り扱いの問題など、国家レベルで改善が必要な制度的問題が山積している。
映像制作関係者からの要望を背景として、2016年、日本政府は知的財産戦略本部「映画の振興施策に関する検討会議」を実施した。
この中で、「我が国における国内外の映像コンテンツのロケーション環境の整備を図り、地域でのロケを推進することによって、日本映画の更なる魅力の増進や、映像産業の技術の向上等の他、地域におけるロケによる経済効果等大きな効果が期待できる」と言及している。