曝露後予防
日本では現在、曝露後予防は公的保険適用外の自由診療扱い(10割自己負担)となっており、費用は28日間の曝露後予防で30万円前後とされている。10割負担であるがゆえに金銭的な負担は大きい。ただし、職業的理由のoPEPについては、職場である医療機関が労災として負担し、自己負担なしで受けられるケースもある。非職業的なnPEPに関しては、全額自費となる。
曝露後予防は、内服開始時に肝腎機能(B型肝炎、C型肝炎の感染有無)も調べる必要があり、nPEPに関してはHIV以外の性病検査も推奨されるため、対応できる医療機関が限られているという問題もある。
針刺しや性交渉といったヒト免疫不全ウイルス(HIV)の潜在的感染が考えられる行為の後に、HIV感染の可能性を減らすために行う、短期間の抗レトロウイルス治療である。
HIVに感染したかもしれない行為の後でも、72時間以内に抗HIV薬の内服を開始して、内服治療を28日間続ければ感染リスクが低減することが分かっており、この予防策のことを曝露後予防「PEP」と呼ぶ。WHOの調査報告によると、「曝露直後に内服開始をした場合、PEPはHIV感染のリスクを80%以上低減することができる」となっており、72時間以内から行うのが理想的とされている。このことから、曝露後は速やかに予防処置を受けるのが最善と思われる。
曝露後予防は、医療従事者がHIV陽性の疑いがある患者に行う針刺しなどの治療行為をした際の「職業的曝露後予防(oPEP)」と、いわゆる性交渉・注射薬物使用などでHIVに曝露した可能性がある際の「非職業的曝露後予防(nPEP)」の2つに分けられる。