津波フラッグ
2005年6月、日本ライフセービング協会は、前年のスマトラ島沖地震による津波被害を受けて、「JLA津波対策小委員会」を設置し、津波対策の実態調査と検討を行った。同年7月には、加盟団体である下田ライフセービングクラブが下田市と共同で、現在の津波フラッグと同じU旗を下田市および南伊豆町の海水浴場で掲揚する体制を整え、散発的ながらこれに追随するライフセービング団体、自治体などもあった。
2011年に発生した東日本大震災では、津波の警戒を呼びかける音声が聞き取りにくい海岸付近での死者がいたほか、聴覚障害者の死亡率が障害のない人に比べて2倍高くなっていた。また、海水浴場などでは携帯電話を所持していないことも多く、防災行政無線やサイレンでは聴覚障害者や遊泳中で海に入っている人に情報を伝達できないという問題があった。
これを受けて、津波接近を知らせるための視覚による情報伝達の取組みが各地で行われた。例えば2011年5月には、神奈川県では鎌倉マリンスポーツ連盟がオレンジ色の旗(オレンジフラッグ)を用いることを提案し、神奈川県が津波警報発表の合図として採用した。日本ライフセービング協会も、2013年5月改訂のサーフ教本において、津波避難のためにU旗の掲揚を推奨することを明記した。これらの取り組みは各地に波及していったが、このほかに赤旗や赤色回転灯を用いるとした自治体もあり、方式はまちまちであった。