フクシマ50
彼らの中には東京電力やその子会社の東電工業や東電環境エンジニアリングなど東京電力協力企業の社員、また東芝や日立製作所の社員なども加わっている。3月21日までに、東芝は横浜市磯子の技術センターで700人の原発事故対応チームを組織、そのうち100人を福島の2ヶ所の原発に派遣し、日立も1000人規模の対応チームを組織、120人を現場に送った。
人数は増えていったものの、「Fukushima 50」の名前はそのままメディアで使われ、彼らを総称する言葉となった。アメリカのABC放送が原発事故においての対応として、たいていの場合は高齢者で生殖可能年齢を超えた者が対応に当たることが多いことから後日はそのような対応が行われたのではないかとの憶測を報じたが、事故当初はとにかく現場の技術者が対応せざるを得ない状態にあり事故拡大および被爆の度合いが予想不可能の状態での作業であった。
彼らの活動には、爆発によってもたらされた損害と放射線濃度の測定も含まれており、海水で損傷した原子炉を冷却し、火災の危険を除くことに取り組んだ。彼らは、放射線汚染を受けるリスクを承知で現場にとどまった。放射線汚染の危険レベルは非常に高く、半径20kmの避難地域が指定され、またメディアはこの厳しい状況が将来、彼らの健康に重大な悪影響を及ぼしうること、また場合によっては死にも至りうることを指摘した。