モナルコマキ
カルヴァン派(ユグノー)は、ユグノー戦争において、ブルボン家のアントワーヌとその弟コンデ親王ルイ、のちにはアントワーヌの子アンリ・ド・ナヴァル(のちのアンリ4世)を旗頭に抵抗したが、一方の、カトリック貴族もギーズ公アンリを中心に「カトリック同盟(ラ・リーグ、"la Ligue")」を結成し、独自の軍事組織を有した。
カトリック側にも虐殺は行き過ぎだとする反省の意見もあったが、イエズス会をはじめとするカトリック強硬派はこれに反発し、ユグノーをもっと弾圧すべきであると主張した。そして、1584年、王弟アランソン公フランソワの死去により王位継承者がアンリ・ド・ナヴァルとなったとき、将来的にプロテスタントの王が出現する可能性が生じたため、これを抑える意見としてユグノー側のモナルコマキの理論を借用して、権力は人民から来ており、契約違反があれば抵抗権が認められると主張した。
ジュネーヴで宗教改革を始めたジャン・カルヴァン自身は、信徒に対し反乱や抵抗を認めなかったが、カルヴァン死後のカルヴァン派は国家からの弾圧に抵抗した。ユグノー戦争のなかでも特に凄惨な光景となった1572年のサン・バルテルミの虐殺は、プロテスタント(ユグノー)に大恐慌をもたらした。それまでユグノーは、カルヴァンの政治思想にそって国王を尊重していたが、この事件を機に国王から決定的に離れていった。
翌1573年、ジュネーヴのテオドール・ド・ベーズは『臣民に対する為政者の権利について』において、人民の同意しない僭主や、また正当な君主であっても権力を濫用する場合の抵抗権を主張した。ただし、ベーズは、抵抗する資格のない個人の権利については制限しており、抵抗する資格があるのは次位の為政者、具体的には貴族や三部会であるとしている。
同年、フランソワ・オットマンは『フランコガリア』を刊行し、ゲルマン人の伝統である等族国家の「祖先の良き法」によって絶対主義に対抗する思想を表明した。ローマ人が専制政治を持ち込み、ゲルマン人には本当の自由があるという観念は、18世紀のシャルル・ド・モンテスキューも「自由はゲルマンの森より」と述べており、こうしたゲルマン的自由を制度にしたものが選挙王政や等族国家での立憲主義とみなされた。