邪悪になるな
2015年頃まで非公式的にGoogleの社是として使用されていたことから、「Googleのモットー」として知られている。
2015年10月、Googleがコングロマリット企業Alphabetとして再編され、その傘下に置かれた後、Alphabetの企業行動規範の冒頭に「正しいことをせよ」(Do the right thing)がモットーとして掲げられた。元のモットーである「邪悪になるな」は、Alphabetの子会社となっているGoogleの行動規範に現在も残されているが、2018年4月、行動規範の序文からは削除され、その最後の結びの文に引用される形で存在している。
また、Google発足から数年後に策定された「Google が掲げる 10 の事実」にある「悪事を働かなくてもお金は稼げる」(You can make money without doing evil)という文章にも、このモットーに近いポリシーが残されている。
また、Googleのイギリス法人であるGoogle UKのマット・ブリティン代表に対し、「あなたは悪事をなしていると思う」と批判した。2015年、英国政府は、Googleをはじめとする大規模な多国籍企業による人為的な租税回避を処罰することを目的とした新しい法律を導入した。
2015年、米紙『Commercial Appeal』は「Googleの最近の動きは、検索の巨人としてのモットーを裏切っていると批判されている」(critics say Google's recent moves belie search giant's motto)と報じた。
2018年にアメリカ国防総省(ペンタゴン)との人工知能(AI)を利用した軍事技術開発への協力や中国本土への再進出計画(後に再凍結)が明るみに出た際、従業員から「Don't be evil」の精神に反するとして批判が相次ぎ、Googleのあり方に反発した一部社員が経営陣への抗議のため退社する事態になった。2020年には同様の理由で、Googleの「国際関係責任者」を務めていたロス・ラジュネスが退職している。また、2021年1月にGoogleとAlphabetの労働組合がアメリカで結成された際も、「Don't be evil」が旗印とされ、従業員の団結、結束が呼びかけられた。
Because we have forgotten the original context of Google’s evil representations, the company should remind the public of the company’s contribution to a revolution in search advertising, and highlight some overlooked benefits of their model.
2013年、アメリカの公共放送ラジオ局NPRによるインタビューでエリック・シュミットは、ラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンがGoogleの指針としてこのモットーを推したとき、「これはこれまで最も愚かなルールだと思った」ことを明かしたが、ある技術者が企画していた広告商品について懸念を表明した際にこのモットーを引用し、懸念を払拭させることに成功したことをきっかけに認識を変えた。一方、ジャーナリストは、Googleが「邪悪」とみなしたものの実際の定義について疑問を呈している。ユーザー向けの「What We Believe」ページでは、Googleは元のモットーを完全に置き換えたように思われた(2015年4月10日の時点で、「悪事を働かなくてもお金は稼げる」と慎重に言い換えられており、絶対的な命令形である「DON'T be evil」とは意味合いが大きく異なっている)。