技術経営
ハーバードビジネススクールでは、キム・B・クラークや藤本隆宏(現東京大学大学院経済学研究科教授)などが、日本の自動車産業が実践していたジャストインタイムなどの生産管理手法、TQCを始めとした品質管理手法など製品開発から生産のプロセスについて、産業特性を踏まえたR&Dの特性に関する研究を行い、MITスローンマネジメントスクールでは、マイケル・クスマノや延岡健太郎(現一橋大学イノベーション研究センター長)などが、自動車産業の経営戦略、事業戦略の国際間比較などの研究を行い、日本の産業研究の延長線上に技術経営の研究が蓄積され、米国における技術経営教育プログラムに活用された。豊富な技術資産を持ちながらも、部分最適に終わり、全体最適として昇華しなかった反省もあり、その技術資産を纏め上げて企業価値を向上させる経営力が技術経営の目指す方向とされた。不確実性の経済環境の中でしっかりした基本構想を持ち、戦略性を持った経営管理が企業価値を向上させるものとの認識が米国産業界に拡がるようになった。1980年代後半以降、技術経営研究の成果として経営学の一流ジャーナルに掲載される論文の多くが自動車産業やエレクトロニクス産業を分析対象とした研究が多かったが、これは米国における「実学」としての技術経営が、米国政府や米国産業界の要請として発展したという側面が大きい。
当の日本では、これまでの経営は終身雇用を前提とした新卒定期採用による年功序列制度、OJT等による社内教育、稟議制度による意思決定、企業内組合による労使一体制度、定期人事異動による部署間移動によるゼネラリストを養成する人事制度や、生産現場では制服の制定による社員の一体感の形成、福利厚生では社宅や社員寮を配置することで異部門、年次の違う社員との人的交流によるインフォーマルな人的情報ネットワークの構築機会の設けて企業文化の構築を無意識のうちに実践してきた経営手法であった。
さらにMBA/MOT教育を行っている組織がMBA/MOTのランキングを行っているなど、いまだ教育体制として整っているとは言いがたい教育機関もある。これは大学院修了後の資格やキャリアが明確でなかったことや、受験生の中に「技術経営」が「経営学」とは異なった学問という誤った認識を持つ人もいるため、本来の意味での「技術経営」教育が不十分であるところも少なくない。
このように、日本においては、経営学研究者の間で最先端の技術経営研究が行われているにもかかわらず、一般社会での技術経営に対する解釈がまだ百花繚乱の状態で、大学院や企業にも認識の違いがあり、今後のキャリアプログラムの形成においてまだ不透明な部分が多いため、入学を志望する志願者を戸惑わせていることによるものもある。
このため志望者は入学後に意に沿わない教育内容とならないように、入学前の教育内容の確認が必要である。工学系出身のエンジニアの技術経営大学院へのニーズはエンジニアとしてのスキルに加えて更に経営を学びたいということであり、早稲田大学ビジネススクールのようにMBAスクールでの技術経営教育を行っている大学院では、自主的な受験生が多いものの、既存の工学部を基礎としたMOTスクールの現在の入学者の多くは企業派遣を中心とした技術系幹部社員養成コースで派遣された院生で構成されている例も少なくない。