幼学綱要
まず、地方官会議に参加するために上京した地方官に勅諭を付して下賜された。続いて皇族以下奏任官以上及び官公立学校には願出により下賜、私立学校には実費徴収の上で下付されることになっていた。その結果、翌1882年(明治15年)から6年間で下賜約32,000部・下付約8,600部の計約41,000部が頒布された。しかし、実際の教育現場では「天皇陛下から賜ったものを授業で汚すなど畏れ多い」という理由で少数部が桐箱に納められて厳重に保管されて校長などわずかな人物しか見ることが許されないという極めて厳重な取り扱い方を受けた(もちろん、そのような趣旨で頒布された訳ではない)。
さらに啓蒙主義者であった森有礼が文部大臣に就任したことで下賜・下付希望が減少し、1887年(明治20年)に版権が宮内省から吉川弘文館に移されて翌年に下賜・下付が停止された。昭和に入ると、国家主義の高まりとともに新版本・解説書が刊行されて教育勅語の補完を目的として採用された。