南海泡沫事件
当時のイングランド中産階級の人々は有望な投資先を探している状態で、イギリスの市場には大量の資金がだぶついていた。南海株式会社は本業の貿易活動は全く振るわなかったが、金融事業は国債引き受け会社として成長し、わずか数ヶ月の間に南海会社の株価が10倍にも高騰した。このニュースは貴族・ブルジョワジー・庶民など、幅広い階層の人々の間に広まった。また、それまで株式に興味のない人々や株式について十分な知識もない人々も株式に興味をもつようになった。彼らは株価の高騰で投機熱に浮かれ、イギリスの株式市場は空前絶後の投機ブームが起こった。
これに便乗するかたちで、当時設立が許可制だった株式会社もまた無許可で作られた。いわゆる「ヤミ会社」の株価も一気に跳ね上がった。そのほとんどは真剣に事業を興そうとする起業家たちであり、その事業内容もロンドンへの石炭供給事業や石けん製造技術の改良事業など、前産業革命期イギリス産業の発展の度合いを垣間見ることができるものであった。とはいえ、こういった真面目な事業の投資募集ばかりでなかったことも確かである。
南海泡沫事件の責任追及に当たり、政府・王室要人の関与を示す決定的証拠とされる「緑の帳簿」と重要な証人である南海会社会計主任ロバート・ナイトの失踪は衝撃的であった。これらを手放すことは南海泡沫事件の真相を知る手がかりを失うことを意味したからである。ロバート・ナイトの失踪のニュースが流れると議会では、多くの議員たちが怒りの声を上げ、ロバート・ナイトの捜索が直ちに始められた。
やがて、ロバート・ナイトはベルギーで逮捕されたが、なぜかイギリスに送還されることはなかった。ロバート・ナイトが送還され証言台に立たされれば大臣のみならず王室にまで累が及ぶことは明白であり、国王とその寵妃による外交圧力が送還を防いだのだとまことしやかに噂された。
こうした混乱の中、事態の収拾にあたったのが財政の専門家として名をあげていたロバート・ウォルポールであった。1721年までにはこの南海泡沫事件の事務的な処理方針を確定させ、再び経済も回復軌道に戻った。その一方、政治責任を問われるはずの人々に対しては追及の手を緩め、この事件を煙に巻く形で終わりにさせた。
事後処理と責任追及にあたって、ウォルポールは一貫して収賄者に対して寛大であり、大臣や南海会社理事たちをかばう発言を繰り返した。これは現政権が覆るとトーリー党に政権がわたると考えたためであり、彼自身の将来のためにも厳しい追及はできなかった。この手腕は当時の国王ジョージ1世の大きな信頼を得ることになった。彼はこの後第一大蔵卿として1742年まで政権を担当し、イギリスにおける議院内閣制の基礎を築いていくこととなる。