商用電源
日本では、北海道電力と東北電力との電力連系、関西電力と四国電力の電力連系の一部などが直流となっている。
現代社会において商用電力は、国により若干の差異はあるものの、社会インフラストラクチャーの一部とみなされ、各国で広く普及しているが、一方で、基本的に自家消費する電力については自由、また発電所で発電した電力を長距離送電、配電することは、直流であっても交流であっても経路での損失が大きくなるため、今日、特に環境問題、また大規模災害時対策の目的などから、一般家庭などにおいても、技術の進歩により安価・高効率となった自家発電装置を備え付け、自分の消費する電力は自分で作るという動きが広まり始めている。日本では昭和40年代頃まで山間僻地に商用電力の送配電困難という理由から、一所帯ないしは数十世帯の電力を賄うために数-十数kW程度の発電能力を持つ自家用水力発電所、あるいは島嶼部で同じく自家用ディーゼル発電所などがいくつもあり、その後これらは次々に廃止、あるいは電力会社に譲渡され、商用電力に代えられていったのであるが、これが今日では山間僻地あるいは島嶼部に限らず、自家用燃料電池あるいは独立太陽光発電装置などに形を変えて再び置かれるようになってきた。