教会改革
関口武彦は、従来知られてきた叙任権闘争やグレゴリウス改革という理解に代わって、教皇改革という呼称を提唱している。以下がその理由である。
A・フリッシュのいうグレゴリウス改革という概念では、教皇グレゴリウス7世の功績を過大評価しているし、王権と祭司権の対立を巡る改革がグレゴリウス7世以前にまで適用されるのは不適切である。
教皇グレゴリウス7世と皇帝ハインリヒ4世との対立の原因は必ずしも叙任権を巡ってのものではなかった。
俗人叙任を巡る本格的な論戦が開始されるのは、ハインリヒ5世が即位して以降である。
従来の「叙任権闘争」や「グレゴリウス改革」理解では、1122年のヴォルムス協約を終期とされてきたが、翌年のラテラノ公会議での改革方針が貫徹されていく過程を視野におさめる必要があり、ルキウス2世(在位:1144年 - 1145年)が目安になる。
ド・リュバック、ラードナー、カントーロヴィッチらの中世政治神学研究によれば、教会を一つの神秘体(unum corpus mysticum)として捉える見方は12世紀半ばであり、「キリストの神秘体」が強調されるのは、教皇改革による聖職者主義への反動であった。
また、グレゴリウス改革はたんなる改革ではなく、神聖ローマ皇帝は世俗的な権威にすぎないとして、聖職権能を教皇が独占しようとするもので、「前ヨーロッパ」の秩序を根底から覆すものであったという意味で教皇革命ともいう。アメリカの法制史学者ハロルド・バーマンは聖俗混交を覆すものであった点で「教皇革命」と呼び、山内進もこの用語を使用している。
このほか、教皇史学者ゲオルク・シュトラックは1050年から1120年にかけての時期を改革教皇権の時代として特徴づけられるという。
さらに王権強化を恐れた諸侯は皇帝に教皇への服従を求めて、一年以内に破門赦免が与えられなければ退位するよう決定した。孤立したハインリヒ4世は教皇廃位を取り消したが好転せず、1077年カノッサの屈辱において皇帝は教皇に破門解除を請願した。翌年教皇は「聖職者は皇帝または国王または俗人から叙任を受けてはならない」と教令を出した。これらの聖職叙任権闘争(別名グレゴリウス改革)において教皇権が皇帝権に対して優位となり教皇権至上主義が頂点に達した。
しかし、その後も皇帝と教皇の対立は続き、ドイツの反皇帝派が対立王ルドルフを立て教皇が承認すると、皇帝は再び教皇を廃位し、ラヴェンナ大司教ヴィーベルトを対立教皇として任命した。エルスターの戦いでルドルフが死去すると、1084年皇帝はローマに進軍し、敗れたグレゴリウス7世はサレルノへ逃れ、ヴィーベルトが教皇クレメンス3世となった。