高輪談判
だが、明治天皇の東京行幸を目前に控えて大隈は直ちに京都からパークスのいる横浜に動くことは出来ず、大隈は外国官知事伊達宗城(前宇和島藩主)らと協議の結果2月5日に内外に向けて近いうちに新貨幣を発行することを発表し、パークスには神奈川県知事を兼務していた外国官判事寺島宗則が宥めるように指示している。だが、これがパークスを怒らせて1月22日と2月21日に改めて政府に事情説明を求める書簡を送っている。そこで2月30日に伊達の名において各国公使に対して政府は現在の通貨(公式にはそれが改税約書違反の悪貨とは認めなかった)を今後は鋳造せずに新貨幣の準備が整うまでは太政官札で対応していくこと、太政官以外の組織・個人はたとえ諸侯であっても貨幣を鋳造するものは処罰の対象となることを通知したのである。だが、実際には当時(版籍奉還以前)の明治政府は諸藩に対して命令を下す権限を持っておらず(従って明治政府の命令である太政官布告ではなく、要請に近い太政官達が出されていた)、特に薩摩・土佐両藩は「戦勝国」の立場を利用してその後も贋貨を鋳造し続けたのである。また、会計官では不換紙幣としての太政官札の企画を推進してきた副知事の由利公正が従来の財政問題を巡る路線対立に加えて、外交問題から太政官札の位置付け変更に踏み込んだ通貨改革の流れに発展してきたことに対する不満から辞意を表明していた。更にこうした一連の遣り取りが内外に伝わると2月28日には横浜居留地の商人たちが会合を開いて明治政府に贋貨によって生じた損害賠償を求める事を決議し、更に一部の商人が今後の回収に期待して暴落した贋貨を買い占めるなど様々な思惑が動き出し始めていた。
3月18日に東京に入った大隈は各国公使と会談する一方で、贋貨整理案の策定を急いだ。
その後、通貨改革によって正貨・贋貨を問わず全ての現行貨幣を引き揚げて早急に(既に大隈より明治5年11月までという案が出されていた)に引き換えを行うこと、応急措置として外国人の所持する二分金(実は一番問題となっていた政府及び諸藩発行の悪貨・贋貨でもあった)の検査を行って、封包を行って検印を施し、それを行ったものについてはたとえ贋貨であっても正貨と等価による納税または交換を認めることを了承させられたのである。その一方で、パークスが談判を仕切ったためにフランス公使によって出された損害賠償要求は事実上無視され、大隈の通貨改革についての異論は公使達からも三条・岩倉ら太政官首脳からも出されること無く、内外からの承認を得る形となり、結果的には明治政府による自主的な通貨改革そのものについては、大隈案に沿った形での方針が認められることになったのである。その後、7月19日に場所と出席者はそのままで再度開催されたものの、それは前回決定された事項の具体的な実施要綱についての説明など細部の調整のみで終了している。