イギリス国鉄
イギリス国内の鉄道は既に第二次世界大戦開戦の時点で他国に遅れを取り、戦後数年のうちに技術格差はさらに拡大した。路線の復旧工事も進捗が遅く、インフラの荒廃は深刻化していた。1954年にイギリス運輸委員会は近代化計画「Modernisation and Re-equipment of British Railways」を発表し、この計画に15年間で12億4千万ポンドを投じることを決定した。1956年の政府の白書は、近代化の効果で1962年にはイギリス国鉄の赤字解消が見込まれるとした。
この目的は速度、信頼性、安全性の向上および線路容量の増加により旅客・貨物輸送をより一層魅力的なものとし、道路に奪われた輸送シェアを回復するものであった。計画の主要な内容として、
東部地域、ケント、バーミンガムおよびスコットランド中心部の主要幹線電化
蒸気機関車廃止による無煙化
新しい客車・貨車の製造
大規模な貨車操車場の設置
信号・線路の設備更新
などが挙げられる。
ウェスト・コースト本線(西海岸本線)は1958年から74年にかけてフランス式の交流25キロボルト50ヘルツ・架空電車線方式で電化され、ロンドン以北の電化方式の標準となった。なお、国鉄はその10年前に2種類の直流1500ボルト架空電車線方式に多額の投資をしていた。ロンドンとグラスゴーの周辺の多くの通勤路線もまた電化され、また南部地域は戦前以来の750ボルト第三軌条方式による電化区間をケントからドーセット沿岸部に拡大した。電化は他の多くのヨーロッパ諸国の鉄道とは異なり、全国には及ばなかった。
インフラ整備を行っていたレールトラック社は、保線作業の下請け化による監督の不十分さ、投資不足からの列車遅延の常態化や大事故の連続などにより2002年に事実上破綻した。同社の後を受けて公的機関のネットワーク・レールが設立され、2023年以降グレート・ブリティッシュ・レールウェイズ(英語版)に改組される予定となっている。
旅客列車の運行母体は、当初はナショナル・エクスプレスやステージコーチなど、1987年の国営企業ナショナル・バス・カンパニー解体で誕生したバス会社が中心だった。その後両社が段階的に撤退していく一方、SNCF傘下のケオリス(英語版)やオランダ国鉄傘下のアベリオなど、ヨーロッパ大陸諸国の国鉄の参入事例が増加し、現在では香港鉄路やJR東日本が参画する事例もみられる。なお、フランチャイズ打ち切り後再入札までは運輸省等によるつなぎ運行が認められており、2022年4月の時点では東海岸本線のロンドン・ノース・イースタン・レールウェイ、スコットランドのスコットレール・トレインズ、ウェールズ地域のトランスポート・フォー・ウェールズ・レール、イングランド北部のローカル線のノーザン・トレインズ、南東本線のSEトレインズの5区において実施される見込みである。
民営化後、2020年の新型コロナウイルスパンデミックまで、旅客・貨物ともに輸送実績は増加を続けた。