アリバイ
犯行が行われた際、被疑者がその場に存在していなかったことを主張(現場不在証明)し、犯罪の直接的な実行が不可能であったことを主張するのがアリバイである。もっとも、この場合、その人物がその場にいなかったことを証明するのではなく、実際にはその時間に別の場所にいたことを主張立証する活動が行われる。同一人物が、同一の時間に異なった2か所に存在することは不可能であるため、それが現場に存在しなかったことの証明になる。現在では一般的な用語としても使われている。
事件においてアリバイが証明されたら被疑者および捜査機関の重要参考人から外れるが、アリバイが証明されないと被疑者および捜査機関の重要参考人から外れないことが起こりうる。しかし、刑事訴訟法的には当事者主義訴訟構造をとっている刑事訴訟法上当然の原則から、当該被告人が犯人であること(犯人性)および公訴事実の存在を証明する必要は訴追側の検察官にあるため、アリバイ事実を被告人側が証明する必要はない。
刑事裁判において、被告人のアリバイの有無は犯行の可能性を左右する重要な要素であるため、弁護側と検察側の間でしばしば争われる。また、証人が被告人のためにアリバイを偽装することは違法であり、偽証罪や犯人隠匿罪などに問われることがある。
のちの捜査において虚偽のアリバイを提示して被疑者・重要参考人から外れることをもくろみ、真犯人が工作を行うことをアリバイ作りという。転じて、個人・組織がのちに不作為を責められないためだけに形だけ物事を行うことを「アリバイ作り」と呼ぶことがある。