大沼保昭
同時に「韓国社会の反日さえ言っていればいいという体質」に絶望感を感じ、「アジア女性基金」は日韓関係の改善に役立たないことを予想している。「謝罪の意思を示しても評価されないのでは、落胆やいら立ちが出てくる」というのが、いびつな形で現れたのが最近の「嫌韓」論の高まりと分析し、韓国側の強硬な態度が日本に「疲れ」を生んでいると指摘しつつも、もつれた糸をほぐすのは日本側の思い切った対応と考え、「首相が被害者のところに行って深々と頭を下げてほしい。安倍晋三さんがやるはずがないというのが常識だが、だからこそ大きなインパクトがある。日本のため、東アジアのために決断をしてほしい」と語った。
2015年7月、政治学者の三谷太一郎や藤原帰一らと共に、8月の終戦記念日前後に発表されるのではと報道されていたいわゆる「安倍談話」に対し、過去の首相談話を継承するよう求める共同声明を出した。