従業員支援プログラム
1950年代のアメリカ合衆国は、第二次世界大戦において心的外傷を負った帰還兵士たちの心のケア、ベトナム戦争後の経済不況、不況の煽りを受けた相次ぐリストラなど多くの問題を抱え社会経済が混乱をきたし、アルコール依存、薬物依存、うつ病などに陥る人々が爆発的に増加していた。これらの影響は産業界にも波及し、企業・事業所経営者や労働者たちの中にも精神疾患を発病する者が増え、その結果一人ひとりの労働者の生産性・パフォーマンスは低下し、ひいては各企業・事業所の業績や、社会全体の生産力も低下の一途をたどった。
こうした中で各企業・事業所において、労働者のメンタルヘルスを保つことで生産性の維持・向上を図るべく「従業員支援プログラム」を導入する動きが加速し、1970年代~1980年代にかけては急速にアメリカ全土に広まった。