Xiaomi
Redmi Note 9T
Redmi Note 10T
Xiaomi 12T Pro
Xiaomi 13T Pro
元キングソフト(金山軟件)会長兼CEOであった雷軍(Lei Jun)が2010年に創業。共同創業者は8人おり、当時の平均年齢は45歳(中国のベンチャー企業創業者の平均年齢は25〜6歳とされる)であった。社名は中国語で雑穀(粟)に由来するため、当局の登記担当者に農業関連企業と決めつけられたというエピソードがある。
2011年にAndroidベースのスマートフォンMI-One(小米手機)を発売。翌年の2012年にはMI-2(小米手機2)を発売。年間で1機種のみ発売し、大量生産することでハイエンドながら価格を抑えるという方法を取った(当時の携帯電話業界では、iPhoneという1機種を1年に数種類のみしか発売しないApple社以外のメーカーは、フラッグシップモデルを数か月ごとにモデルチェンジしたり、フラッグシップモデル以外の少数しか生産されない機種も大量に用意したりするのが普通で、そのビジネスモデルによるコストが価格に上乗せされて、大手メーカーほど性能が低いのに高価格の機種が多かった)。その評判が微博などネットの口コミで広がり、若者を中心に支持を得て、創業から4年の2014年にはそれまで中国スマホシェア1位だったAppleを抜いて中国シェア1位、中国市場のみでの販売ながら世界的に見てもサムスン・Appleに次ぐ世界シェア3位の大手スマホメーカーとなった。
通信キャリア主体ではなく自社サイト主体の販売方式、デザイン性の高いハイスペック端末を単一機種のみでの販売、オンラインコミュニティを重視するなど、創業当初は露骨にAppleを意識したマーケティング手法を取っていたため「中国のApple」と称され、創業者の雷軍も「中国のジョブズ」と称された。
ネット専売のスマホとネットを用いたマーケティングによって、ネットを使いこなす大都市部のおしゃれな若者が主な支持層であったXiaomi(と、同じくネット戦略でXiaomiに迫っていたMEIZU)は、Xiaomiとほぼ同時期にスマホに進出し、リアル店舗専売のスマホや地方都市の郊外のビルの屋上の看板などのリアル宣伝によってネットを使いこなさない地方都市の若者の支持を掴んだOPPOとVIVOによる「農村から都市を包囲する」戦略に侵食され、2016年にはXiaomiの中国スマホシェアがファーウェイ・OPPO・VIVOに続く4位にまで下がった。Xiaomiは中国の大都市部を中心に直営店の「小米之家」を展開しており、2016年時点で50店舗ほどを構えるが、中国全土に20万店舗を構えて地方都市の郊外にまで販路を広げるOPPOやVIVOに対抗できず、Appleと共に急速に中国スマホ市場での存在感を低下させた。世界スマホシェアも2016年にはサムスン・Apple・ファーウェイ・OPPO・VIVOに続く6位にまで転落した。
2016年ごろよりスマホメーカーから家電メーカーへの転換を図り、それまで主に(ネットで販売した)スマホのアフターサービスを行っていた(Apple Storeそっくりの)「小米之家」を、(量販店で販売する)家電のショールーム的な形態に転換させている。また、2017年以降には大都市部の旗艦店である「小米之家」のてこ入れだけでなく、リアルの携帯ショップを中国全土に設置し始めている。
2014年からのインド市場などでのテコ入れが成功し、2018年にはスマートフォンの年間出荷台数が創業以来初めて1億台を超えた。
2022年7月4日、Xiaomiは同社が初めてライカと共同開発したスマートフォン「Xiaomi 12S Ultra」。