グランド・セフト・オートシリーズ
米国では2003年6月7日、このシリーズをプレイしていた少年が警察署で警官など数人に発砲してパトカーを奪うという事件が起き、その後被害者遺族からメーカーと販売店に対して民事訴訟が起こされた。
ほか、『GTA:VC』ではゲーム中に多く登場するハイチ人のギャングやマフィアといったキャラクターが暴力的すぎるとして、ハイチ系移民から訴訟を起こされたこともある。
時系列は「『GTAV』(本編)の3ヶ月前」であるが、多数のアップデートにより、『GTAV』(本編)の8年後と言われている。
今作のDLCは全て無料となっており、ほとんどが「GTAオンライン」向けのDLCであり、定期的に行っている。無料アップデート終了は未定である。
2017年12月12日の無料DLC「GTAオンライン:強盗:ドゥームズ・デイ」では、GTAシリーズ初の核兵器や『GTA:SA』で登場したジェットパック(同類ではない)空を飛ぶ車などが登場した。
2018年7月24日の無料DLC「GTAオンライン:ナイトナイフ」では、実在のDJが登場する事になった。また前作(GTAIVのDLC『GTA:TBoGT』)の「ゲイ・トニー」も再登場した。
2018年6月14日には新規プレイヤーが古参のプレイヤーに追いつける為の「GTAオンライン」向けの『グランド・セフト・オートV プレミアムオンラインエディション』が発売された。
2019年7月には無料DLC「GTAオンライン:ダイヤモンドカジノ&リゾート」が追加された。世界50カ国以上ではカジノ関連が賭博扱いとして利用不可であった。なお日本版は全機種規制無し。カジノ追加などによりオンラインの人口は過去最大級になり、YouTubeにおける2019年内の最も視聴されたゲームで世界3位となった。
ロックスター・ゲームスの創設者ダン・ハウザーとGTAシリーズの産みの親と言われるロックスター・ノースの社長のレスリー・ベンジーズが退社したことにより、GTAVの売上とGTAオンラインの課金等の世界的に大成功したにもかかわらず、GTAの新作は以前のような発売ペースではなくなり、GTAオンラインのアップデートのみを今後数年間も継続するという状態で流しながらある。
Xbox 360用DLCとして2009年2月17日に配信された『GTAIV』の外伝作品第1弾(北米では2010年4月13日に、欧州では同年4月16日にPS3版も配信されている)。
『GTAIV』本編と同じ時間軸において、別のキャラクターの視点から「リバティーシティ」で起こる物語を描写しているが、「ニコ・ベリック」が登場するなどのシーンもある。今作限定の新しい武器や車などもある。
オンラインモードは『GTAIV』とはサーバー自体が違い、一緒にプレイする事は出来ない。略称は『GTAIV:TLAD』。
主人公は『GTAV』のメインミッション、「ミスター・フィリップス」に殺害された「ジョニー・クレビッツ」。
グランド・セフト・オート第1作目。1997年10月21日、欧州で発売。略称は『GTA』。日本ではPC版、1998年8月にPlayStation版が発売された。従来にはないその暴力性が一部で問題視された。
見下ろし型オープンワールドクライムアクションドライブゲームの形態を持つゲーム。ストーリーは、ギャング組織のチンピラ(ストリートギャング)がボスに指示をもらい、ミッション(犯罪)を実行するという内容。
舞台は1997年で、リゾート地の『バイスシティ』、坂が多い『サンアンドレアス』、都市の『リバティーシティ』などと現在のGTAシリーズと同じ名前(舞台)となっている。その後、この3つの舞台は作品ごとに拡張されていき、現在まで旧・新に共通するGTAシリーズの舞台となっている。
『グランド・セフト・オート』のパッケージの背景の巨大タワーはドナルド・トランプ元アメリカ合衆国大統領のトランプ・タワーである。
GTAIIIが発売され日本でも人気を博すと、「偏った思想の精神病患者が好き好んでプレイしている」や「急激に凶悪な少年犯罪が増えた」といった根拠のない誹謗が行われた。これに関連してか、神奈川県は2005年6月7日、大手ゲームメーカー「カプコン」が販売するPS2版『グランド・セフト・オートIII』(GTAIII)に残虐な内容が含まれているとして神奈川県青少年保護育成条例の「有害図書」に指定した。
同条例に基づき、このソフトは18歳未満への販売が禁止されるとともに店頭での一般ソフトとの区分陳列が義務づけられるようになり、違反者には30万円の罰金が科せられる。また、神奈川県に続き石川県、埼玉県、大阪府も有害図書に指定した。
さらに7月14日に開かれた全国知事会議で全都道府県(長野県の一部を除く)で有害図書に指定された。
この有害図書への指定とその原因とされた一連の出来事を機に、コンピュータエンターテインメントレーティング機構(CERO)は旧区分で「18歳以上対象」とされていたソフトを「Z(18歳以上のみ対象)」と「D(17歳以上対象)」の2区分へ変更するようレーティング制度を改めるとともに各都道府県の青少年保護育成条例において「CERO:Z」区分と審査されたソフトを全て有害図書へ指定するようになった。