日系ペルー人
日系ペルー人(にっけいペルーじん、スペイン語: peruanos japoneses、英語: Japanese-Peruvians)は、日本人の子孫のペルー人である。ただし、ペルーの日系人と言う場合、日本国籍を有する一世を含むこともある。また、日本等に居住する日本にルーツを持つペルー人のことを指す場合もある。
長らくペルーの日系人口は8万人と言われてきた。しかし、この調査は数十年前に行なわれたものであり、しかも当時ペルー国外に住む日系ペルー人は調査対象とはならなかった上に、日本人と他の国や地域にルーツを持つ人との混血の人たちはあまりカウントされなかった。これらの事実と、その後の日系人の人口増加を勘案すれば、現在の日系人口は数十万に達している可能性がある。
しかし、移住後の日本人には太平洋沿いの大農園における言葉が通じないことによる他の国からの労働者とのすれ違いや働き方や生活習慣の違いのほか、重労働や農園主による相次ぐ賃金の不払いなどといった劣悪な労働環境から、移住者の約4割が入植から数か月足らずで森岡商会の支店があるカヤオ港に戻って来るといった事態が起きた。加えて、マラリアやチフスなどの風土病にも悩まされることとなり、カサ・ブランカ耕地では入植直後から病人が続出、5~6月の間に40人の死者が出て、7月には労働に従事できる状態にあったのは226人中僅か30人という有様だった。風土病や過労による死者は入植から約1年半後の1900年10月までの間に124人にまで膨れ上がった。
そのため、移住者たちは日本の外務省宛に窮状を訴える手紙を送り、外務省は在メキシコ公使館の野田良治書記生を在リマ領事館付にして、野田に各地の入植地への調査に向かわせた。その結果、移住者と農場主側の対立が予想以上に深刻であることが判明し、野田は移住者の全員帰国という結論を出した。しかし、700名近くの移住者を帰国させるだけの船が無く、苦肉の策として、農場主側に待遇の改善を要求し続け、移住者たちにも今の状況を耐えるよう説得するという手段に出た。その結果、農場主側も待遇の改善に乗り出したことに加え、移住者たちもペルーの気候や風土に慣れだしたこともあり、対立は終息へと向かった。そのような中でもペルーへの移民は続き、1923年(大正12年)に移民契約が廃止されるまで17.764人もの日本人がペルーへ移住することとなった。