天明の打ちこわし
天明2年(1782年)は、西日本が不作となって米価が急上昇した。一方東北地方一帯は平年作であり、高騰した米価を見た東北地方の諸藩は争うように米を江戸や大坂に送り、利益を上げようとした。当時、諸藩は厳しい財政難に悩まされており、米価の高騰は財政難を軽減する大きなチャンスであった。また盛岡藩に広がっていた大豆栽培も、天明2年(1782年)作の大豆のその多くが大坂などに移出された。大豆は商品作物としての需要があって財政難の軽減に有効であり、農民たちにとっても現金収入が得られるため、粟や稗などといった自給自足用の作物に替わり大豆栽培を増やすようになっていた。また領主ばかりではなく農民も手持ちの米を売却するようになっていた。当時、飢饉に備えての穀物の備蓄はあまり行われておらず、天明2年の米価高騰は東北地方からの米の移出を加速させ、天明3年(1783年)を前にして救荒用の備蓄はほとんど存在しなかった。
明けて天明3年(1783年)は春先から関東から東北地方にかけて雨がちで冷涼な日々が続いた。関東では7月になると例年通りの暑さがやってきたが、東北地方の現在の青森県、岩手県、宮城県、福島県では、天明3年の夏は最後までほとんど夏らしい暑さがやってくることはなかった。
天明3年は東北地方の太平洋沿岸と現在の青森県では事実上夏が来なかった。すると大飢饉発生の予感が多くの人々を突き動かした。天明3年7月には弘前藩領内で一揆、打ちこわしが頻発したのを皮切りに、盛岡藩、白河藩、仙台藩などに騒動が拡大していった。
また尾道では打ちこわし当時、港や宿場で働いていたり繰綿などに従事する労働者が多数借家で生活していたことが確認されており、自家の町人、職人の約1.6倍に達していた。このような借家で生活する単純労働者が全国各都市で増加しており、全国各地で同時多発的に発生した打ちこわしの中心となった。
その他天明7年5月には和歌山、熊本、岩槻、広島、駿府、長崎、神奈川、下関、博多、久留米など当時の主要都市30カ所あまりで打ちこわしが発生した。これは江戸時代を通じて打ちこわしの月間最多数であった。そして打ちこわしは天明6年6月には更に石巻、小田原、宇和島などへと広まった。なお天明6年6月に打ちこわしが発生した石巻と宇和島では、銭相場の下落に伴う庶民の生活苦が打ちこわしの要因となった。一方天明3年(1783年)夏、大飢饉直前に各地で打ちこわしが発生した東北地方は、天明7年(1787年)6月に会津藩領の坂下や石巻で打ちこわしが発生したものの、他の地域と比較して情勢は落ち着いていた。これは先述のように天明3年から4年にかけての大飢饉の教訓を受け、東北地方からの米の移出に制限を加えたため、米の供給に比較的余裕があったためである。
前年から続いていた幕府内の激しい権力闘争に伴う一種の政治空白が、米価高騰に対する民衆の鬱積した不満に、幕府役人が注意力を欠く要因となったとの見方もある 大坂に始まった打ちこわしが全国各地へと広まったことは、幕府のお膝元である江戸で発生した大規模な江戸打ちこわしと共に幕府に大きな衝撃を与えることになる。
翌日、一橋治済は尾張藩主徳川宗睦、水戸藩主徳川治保に対して、現状では幕府役人の登用が器量ではなく賄賂によって左右されていると指弾した上で、享保の改革に倣い、万民が納得する政治を行うために実直で才能ある人物を老中とし、その上で優れた人材をどんどん登用していくべきとの意見を記した書簡を送った。しかしこの時はまだ一橋治済は老中とする意中の人物を明らかにしていなかった。そこで一橋治済からの書状を読んだ御三家側は意中の人物を教えるように依頼をした。
天明6年閏10月5日(1786年11月25日)、先日御三家が幕閣に対して行った秋元永朝を老中として抜擢する案を拒否する旨の回答がなされた。すると翌日には一橋治済から御三家側に、白河藩主松平定信、小浜藩主酒井忠貫、大垣藩主戸田氏教の三名が老中に相応しいが、中でも松平定信が最適任である旨の書簡が届けられた。当時、老中は寺社奉行兼任の奏者番、若年寄、側用人などの中から選ばれるのが通常で、また譜代大名の中から選ばれるのが通例であった。松平定信は幕府の役職に就いておらず、さらに親藩大名であり、老中に選ばれるとすれば異例な人事であった。御三家は協議を重ねた結果、一橋治済とともに松平定信を老中に推薦していくことになった。
将軍実父であった一橋治済は松平定信擁立に向けて活発に動き出した。