パーリア国家
2014年8月までは、ある国がパーリア国家であると宣告する国際的にコンセンサスの取れた基準も、実際にパーリア国家であるという合意がとられた国家もなかった。基準については、前節で述べたような仮説が以前から提起されていた。例えば、ハーカヴィーやマークスはその国の国際的行動をパーリア国家認定の根拠とする説を提示していた。特にマークスは、核兵器問題を自説組み込んだ。一方でヴァイスは、「国際的に承認されない挑発的な存在ぶり」を基準に加えた。これに対して、ベラニーはただソフトパワーの欠如のみを基準に挙げ、Penguin Dictionary of International Relationsはそれに「外交的な孤立と世界的な道徳的不名誉」を加えている。
「パーリア」という言葉は、インドのタミル・ナードゥ州に住むパライヤールと呼ばれる集団に由来する。カースト制度下では、パライヤールは最下級の身分であり、インドを支配したイギリス帝国の当局からは「アウトカースト」と呼ばれた。1613年に英語文献で用いられて以降、パーリアという言葉はアウトカースト、「疎外された者」を意味するものとして広まった。
ゲルデンヒュイスは、多くのパーリア国家に共通する4つの特徴を挙げている。それらは、その国をパーリア国家と認定する原因となりうるような反国際的行動とは無関係である。
まず1つ目に、パーリア国家は国家の確固たるアイデンティティが欠如している傾向がある。ゲルデンヒュイスは例としてイラクを挙げている。イラクは人工的な国境を持つ比較的若い国家である。サッダーム・フセイン率いるバアス党政権はイラク人が国家を形成すること自体を否定し、むしろイラクはより大きなアラブ国家の一部であると主張した。ただし、イラク国内のクルド人はアラブ人ではない。
2つ目の特徴として、パーリア国家は小国とは限らないものの、世界的に列強とみなされることは無い。ゲルデンヒュイスは、世界の列強は世界政治・世界経済において「事実上不可触」の存在であると述べている。それゆえ彼に言わせれば、中国は「人権侵害の記録がある」という定義にあたるにもかかわらず、パーリア国家とはみなされない。
国家レベルでも、対象国の利権や価値を標的として、主観的にパーリア国家を宣告する事態が起きている。宣告側の国が十分に強大であれば、その国の圧力により国際的な合意が形成され、客観的にも認められる「疎外」が成立し得る。ラワルは一例として、アメリカがフィデル・カストロ政権下のキューバに対し、一方的な外交策にでるのではなく、西側諸国への影響力を使ってキューバをパーリア国家扱いしたことを挙げている。この宣告に、客観的な基準は必要なかった。ラワルは、アメリカ・キューバ間問題はイデオロギー対立というより地理学的なものであるとしている。というのも、アメリカにとってキューバはソビエト連邦以上の政治的勢力ではなかったのに、ソビエト連邦がアメリカ沿岸からわずか99マイル(159キロメートル)の距離に核ミサイル基地を設置したことが危機の発端となったからである。