オンラインツアー
H.I.S.はオンラインツアーをテレビコマーシャルで宣伝し、ウェブ会議システムのZoomで参加。海外の占い師とマンツーマンで対峙(現地側に通訳同伴)して運勢を占ってもらうなどのツアーを企画。料金は30分4000円で、電子決済する。既に3万人以上が利用しており、2021年(令和3年)秋までに2000種類のツアーコースを設け、累計30万人の利用を目指す。同社は国内約260店のうち三分の一の店舗を閉鎖する経営計画で、苦肉の策として始めたオンラインツアーだが新たな収益源になる可能性が見えてきている。
近畿日本ツーリストは首都圏の中学校を対象に、中止となった修学旅行プランとして薬師寺(奈良市)の僧侶講和を提供。
日本観光振興協会が約2万人を対象に実施したアンケート調査では、オンラインツアーを「体験した」「体験したい」とする回答が約3割に上っている。
また、日本旅行では既存の訪日外国人旅行者(インバウンド消費)を対象に、全国通訳案内士が英語で渋谷スクランブル交差点や明治神宮といった従来から個人旅行(インディビ)で訪ねる人気スポットをオンラインツアーでガイドする企画を立ち上げ、これには将来的に訪日旅行が再開した際の顧客とする目論見がある。
インバウンドに活用する目的で文化庁が整備した日本遺産をバーチャルリアリティー(VR)も交えた映像を国際観光振興機構(JNTO)が特設サイトを設け配信し、日本文化の魅力の発信を継続し続けることで訪日旅行者の繋ぎ止めに役立てようとしている。
東京都では都内に法人登記する旅行会社に対し、「オンラインツアー造成支援補助金」の給付を始めた(利用者が日本人か外国人かは問わず)。
観光資源として絶大な人気を誇る世界遺産を推進するユネスコは、遺産の商品化によるヘリテージツーリズム(遺産観光)も推奨しており、世界遺産の非公開エリアやドローンを駆使した特別な視点をオンラインツアーで提供し、その売り上げを保全費用に充当するという試案も示しているほか、無形文化遺産の伝統芸能などを体感する“Dive into Intangible Cultural Heritage(無形遺産に飛び込もう)”プロジェクトを立ち上げ、オンラインツアーとしても推奨する。