年貢
江戸時代になっても、太閤検地による村落支配体制は、ほぼそのまま継承され、村請制がとられた。
年貢徴収は田を視察してその年の収穫量を見込んで毎年、年貢率を決定する検見法(けみほう)を採用していたが、年によって収入が大きく変動するリスクを負っていたことから、江戸時代中期頃になると、豊作・不作に関わらず一定の年貢率による定免法(じょうめんほう)が採られるようになった。
だが、米が取れない地域の一部では、畑地に対する特殊な年貢賦課方法である畑方免の採用や商品作物等の売却代金を以って他所から米を購入して納税用の年貢に充てるという買納制が例外的に認められていた。
江戸時代中期以降、商品作物の生産が広まってくると、都市周辺部の農村など、本来は米の生産が可能な地域においてもうやむやのうちに買納制が行われていき、江戸幕府さえもが事実上の黙認政策を採らざるを得なくなった。
年貢(ねんぐ)は、日本史上の租税の一形態。律令制における田租が、平安時代初期 - 中期に律令制が崩壊・形骸化したことにともなって、年貢へと変質したが、貢租(こうそ)という別称に名残が見られる。その後、中世・近世を通じて、領主が百姓(農民でなく普通の民を指す)を始めとする民衆に課する租税として存続した。主に、米で納めるため、その米を年貢米(ねんぐまい)と呼ばれた。