大契約
そこでソールズベリー伯は1610年2月に、国王が後見権や徴発権といった封建制度由来の財政的権利を放棄して国王独自の財政収入を大幅に削減する代わりに、年間20万ポンドの収入を地租及び消費税から確保する権利を国王に与えるという提案を行った。これは国王にとっては確実な収入が確保できる一方で、議会が国王の財政収入を監督し、封建領主を重負担から解放する画期的な構想であった。議会もこの年の7月には一旦これに同意をすることを決定した。
ところが議会が夏期休暇に入ると、絶対王政的な強大な権力を指向するジェームズ1世は、国王の財政収入が議会に監督されることで国王の権力が実質上剥奪されることに警戒感を示し、ソールズベリー伯の政敵で学者としても名高かったフランシス・ベーコンも「国王に(議会を相手とした)商人の真似事をさせるのか」と批判した。一方、地元に帰った議員たちの間では逆に、国王の自由になる税収を議会が保証した場合、財政的に安定した地位を得た国王が議会に臨時の税金徴収を諮る必要性がなくなり、議会から自立できる政治的基盤形成に税収が利用されてイングランドの絶対王政化を進めるのではという疑惑と、封建体制に組み込まれていない地主や商人に対する新たな課税となることへの不満から反発し、結局11月に議会の決定は破棄されてソールズベリー伯は提案を断念した。2年後の1612年にソールズベリー伯が亡くなると、根本的な財政改革を試みる者はいなくなり、問題先送りのまま財政は悪化、従来の封建財政制が続けられ国民の不満が募っていった。