ヤマハ発動機
1955年(昭和30年)に日本国内レースである富士登山レースや浅間火山レースに出場し、ホンダなどの先行有力メーカーを抑えて優勝を収めた。
ロードレース世界選手権には1961年から参戦を開始し、1964年に250ccクラスでチャンピオンを獲得。以降スズキと並ぶ2ストロークエンジンの雄として、中小排気量クラスを席巻した。1969~1972年にワークス参戦を一時休止した後、1973年から最高峰クラスへ参戦。1975年にジャコモ・アゴスチーニがライダースタイトル、翌1976年にはコンストラクターズタイトルを、いずれも日本メーカーとして初めて獲得する快挙を達成した。またさらに翌年の1977年には、日本人ライダー初のチャンピオン(350ccクラス、片山敬済)も輩出している。以降はホンダ、スズキ、ドゥカティと激しくタイトル争いを展開し、現在までワークス参戦を続けている。最高クラス(500cc→MotoGPクラス)ではこれまでにケニー・ロバーツ、エディ・ローソン、ウェイン・レイニー、ヴァレンティーノ・ロッシ、ホルヘ・ロレンソ、ファビオ・クアルタラロがヤマハでチャンピオンとなっている。また日本人では原田哲也が250ccチャンピオンとなった。
市販車ベースのレースでも好戦績を残しており、北米では1970年代に盛んであったフォーミュラ750がTZ750のワンメイク状態になって、シリーズ自体を終焉させてしまったこともある。その後継となるAMAスーパーバイク/MotoAmericaでも、2010年~2020年の11年間に10度のチャンピオンを獲得している。国内でも全日本ロードレース選手権や鈴鹿8耐で常勝チームの座を築いている。
発電機
産業用ロボット
表面実装機(クリームはんだ印刷機・ディスペンサ・チップマウンター)
産業用無人ヘリコプター(ヤンマーヘリサービスにもOEMとして供給している)
ガスヒートポンプエアコン(GHP) - 2000年にて製造を止め、市場撤退。主に筆頭株主であるヤマハがピアノ等の楽器販売のルートの関係で学校関係への納入が多い。
プール - FRP製のプールを販売をしている。20m以上のFRPプールでは、シェアの91%を占める。 2024年3月末で事業から撤退。
除雪機「ヤマハ・スノーメイト」 - 「青い除雪機」として知られる。近年ではごく一部の機種がコマツ・ヤンマーにもOEMとして供給している。
浄水器 - インドネシア駐在社員の相談をきっかけに開発。
乗用ゴルフカート
桟橋、ポンツーン
鋳造・鍛造製品
ナノ膜コーティング
パフォーマンスダンパー
自動車関連では、従来よりエンジンの生産請負をしてきたトヨタ自動車の他にも、販路をフォードグループへ拡大。ハイパフォーマンスV型エンジン「SHO」(Super High Output)を開発し、トーラス等に採用している。また、パフォーマンスダンパーと呼ばれる車体性能向上装置や相互連携ショックアブソーバシステムなどを開発している。自社ブランドによる自動車事業への参入も何度か検討され、1992年発表のOX99-11では実際に発売寸前まで事業が進められたこともある。2013年11月には試作車「MOTIV」の公開とともに自動車事業への参入の意向が改めて示された が、2018年、普通乗用車事業参入の凍結が発表された。
社員による人力飛行機チーム「チーム・エアロセプシー」が存在し、過去に『鳥人間コンテスト選手権大会』(読売テレビ)で彦根市から琵琶湖西岸まで到達する記録を残した。現在は鳥人間コンテストへの参加こそ行っていないがチーム自体は存続しており、2013年には人力飛行機による飛行距離の世界記録へ挑戦する予定がある。
また、2008年の中華人民共和国、四川大地震における支援活動の功績により、2010年(平成22年)に紺綬褒章を授与されている。
クラリベイト・アナリティクス(旧トムソン・ロイター)は「トップ100 グローバル・イノベーター2016」 で同社を選出した。6回目となる今回は、日本企業が躍進。分離独立元のヤマハのほか、ソニー、富士通、オリンパス、トヨタ自動車など34社が選出されている。
2014年、日本取引所グループと日本経済新聞が「財務や経営が優秀な上場企業の上位400社」として選定しインデックス化するJPX日経インデックス400の構成銘柄に採用される。
2005年(平成17年)12月に軍事転用可能な無人ヘリコプター「RMAX Type II G」の改良型「L181」を、中華人民共和国の航空写真撮影会社である「北京必威易創基科技有限公司 (BVE) 」に不正輸出しようとしたとして、外為法違反容疑でヤマハ発動機は2006年(平成18年)1月に刑事告発を受けた。2007年(平成19年)2月、静岡県警察・福岡県警察合同捜査本部は同容疑及び外国貿易法違反の容疑で同社スカイ事業部の社員3名を逮捕した。
また、BVE社はヤマハ発動機側に「人民解放軍が2、3年後までに同型の無人ヘリ約100機の購入を希望している」と伝えていたことが明らかとなっている。この購入の希望は、2004年(平成16年)6月に北京であった両社の商談中に打診された物で、出席したヤマハ発動機社員がメモとして残していた。BVE側は、輸入した無人ヘリを軍関係の他の会社を経由して人民解放軍に流す仕組みをヤマハ発動機側に明かしていた。
以降、2017年まで4年連続して構成銘柄として採用されている。
2016年8月1日よりシャープに変わり日経平均株価の銘柄に採用される。
2016年10月5日に二輪車最大手のホンダと国内の排気量50ccのスクーターの生産、開発で提携の検討を始めたと 発表した。2018年をめどに子会社の台湾山葉機車工業で製造している「ジョグ」と「ビーノ」をホンダの熊本製作所でOEM生産に切り替えて製造していくこととしている。
2016年12月7日に汎用エンジンにおいて、富士重工業(現・SUBARU)の一部技術資産と米国販売子会社を譲受することを 発表した。2017年(平成29年)9月末でSUBARUの事業が終息するため、譲渡完了は2017年10月1日付けとなる。
2017年(平成29年)4月、産業用ドローンのベンチャー企業との提携、および農機中堅のやまびこと農薬散布ドローンの開発・販売で提携すると発表した。
2017年(平成29年)11月7日にヤマハ発動機とヤマハは、産業用ロボットの遠隔管理システムパッケージを共同開発し、2018年度内の発売を目指す と発表した。これにより、ヤマハ発動機はFA(ファクトリーオートメーション)領域におけるIoTビジネスへ本格的に参入するという。2021年3月、ホンダ、ヤマハ発動機、KTM(オーストリア)、ピアッジオ(イタリア)の4社は電動二輪車のUNECE規格に沿った互換性のある交換式バッテリーの共同開発事業を立ち上げると発表した。
2021年8月、ヤマハ株式会社は、保有するヤマハ発動機の株式5.43%を売却し、売却後の保有割合は4.47%となった。