八月十八日の政変
安政5年(1858年)、江戸幕府は大老井伊直弼の下で安政五カ国条約の無勅許調印に踏み切り、西洋諸国との通商を開始した。長く幕政運営から排除されていた親藩・外様雄藩は、日本を取り巻く国際環境の激変期にあって、病弱な13代将軍徳川家定の継嗣に自派の候補(一橋慶喜)を推して体制改革を実行し、国政への参画を果たそうとしていた。
だが井伊をはじめとする譜代大名・幕臣が支持する新将軍(徳川家茂)が決まると、処分を受けることとなった一橋派は井伊政権の条約調印が勅許を得ていない点を突いて批判した。無勅許調印に激しい反感を抱いた朝廷がこれに結びつこうとする動きが現れたことから、井伊はそれら関係者に対して強権的に処分を行った(安政の大獄)。そして安政7年(1860年)3月に、井伊がその反動で殺害され(桜田門外の変)、幕府の威信も低下していく。
こうして通商の断絶、鎖国への復帰を求め、あるいは外国を排撃しようとする攘夷がその後の文久期政局の重大テーマとなっていく。文久2年(1862年)、幕府は攘夷を希求する孝明天皇・朝廷との関係修復を求め、皇妹和宮を将軍家茂の正室に迎えることと引き換えに、将来の攘夷実行を約束した。裏を返せば、無勅許調印のままながらも当面の開国・通商関係の持続に天皇の了解を取り付けたのだが、天皇の願望は即時の攘夷(即今攘夷)だったことが伝わってから、これを求める声が盛んとなり、幕府の姿勢は因循姑息と非難された。
この間、一橋派の諸大名(前当主)らが復権を果たして幕政に参与するようになった。