正戦論
第一次世界大戦の前に行われた例外的な全体戦争であるフランス革命直後の戦争は、自由・民族性・革命といった抽象的概念のために「全面的勝利を求めて国家のエネルギーの総力をもって行われる戦争」としての「絶対戦争」(クラウゼヴィッツ)であり全体戦争であった。抽象的概念(イデオロギー)を掲げた戦争は、宗教戦争と残酷さにおいて異なるところはなかった。
しかしこの戦争以外、西ヨーロッパにおいては大規模な戦争は19世紀の間起きなかった。
他方、工業化の進展と近代国家の成立は、戦争の規模・破壊性を大きくする条件を生じさせた。戦争が起きた時の想定される被害の大きさに対する懸念から、ハーグ陸戦条約も締結された。この条約には伝統的正戦論における「戦争における法」が戦争法規として法典化された。こうした経緯は、伝統的な正戦論の復活とみることも出来る。
このように人道が国際法における原則に取り入れられていった時代であったにもかかわらず、エリック・ホブズボームによれば、20世紀に行われた第一次世界大戦(開戦:1914年)は全体戦争(英語: Total War)であった。
ジョンソンによれば、全体戦争には以下4つの特徴がある。
国民・社会・集団などの最も基本的な抽象的価値を守る事が戦争の正当な理由として掲げられる
戦争に対して集団のメンバーが全面的支援を行う
人的・物的資源を最大限動因する
戦闘における慣習的・法的・道義的抑制が無視される
このような全体戦争の勃発により、宗教戦争を否定した国際政治の舞台に、再度、善と悪という価値を巡る戦争が行われるようになった。20世紀以降の紛争は、対テロ戦争も含めて抽象的な理念・価値を巡る対立を伴っており、「戦争における法」が無視される傾向にある。
このようにして、本来は「限定された戦争」であった「正戦」が、「正義のために戦わなければならない戦争」と考えられるようになっている。
正戦論はアウグスティヌス以来のキリスト教主流派の説であり、カトリック教会が採ってきた立場でもある(但しアウグスティヌスの正戦論は未完成なものであり、正戦論は他にもアクィナスなどの多くの論者によって形成されていったものである)。
ポリュカルポス、アテナゴラス、テルトゥリアヌスは悪に対抗してはならず、軍役に服すことができないと説いた。
アレクサンドリアのアタナシオスは「殺人は許されない。しかし、戦争で敵軍を殺すことは合法的であり、賞賛されるべきことである」と主張した。
初代教会は財産に対する警戒と平和主義の伝統を持っていたが、4世紀以降に失われたとされることがある。そうした歴史観から、メノナイト、クエーカー、ブレザレン教会など歴史的平和教会は、平和主義を唱え、4世紀以前の教会を理想と見なしている。
日本において、日本基督教団は「日本基督教団より大東亜共栄圏に在る基督教徒に送る書翰」を発表して大東亜戦争は聖戦であると宣言し、これに協力した。日本のカトリック教会も同様に国策に協力した。
現代のカトリック教会は、過去唱えられてきた正戦論につき、現代の戦争の様相(科学兵器・核兵器)を鑑み、教皇ヨハネス23世の回勅『パーチェム・イン・テリス』における提唱を以て、正戦論をカトリックの平和論にふさわしくないものであるとしている。