天保の大飢饉
主な原因は天保4年(1833年)の大雨による洪水や冷害による大凶作であった。東北地方(陸奥国と出羽国)の被害が最も大きくかった。19世紀前半は太陽活動が低調だったことに加えて、仙台藩士の花井安列が書き残した日記の1835年4月の項に、このところ日の出が赤い旨の記述があり、日本から見てほぼ地球の反対側にある中米ニカラグアにあるコシグイナ火山で同年1月に起きた大噴火による日傘効果による気温低下が冷害を悪化させた可能性が指摘されている。
特に仙台藩の場合は盛んに新田開発を行い、100万石を超える実高を有していたが、米作に偏った政策を行っていたため被害が甚大であった。領内では藩札の信用が落ち、小判が使われるようになったことで市中では現金が不足して物価が高騰、領内は悪性のインフレに陥った。仙台藩は城下の商人に他藩から米を買い付けるように依頼した他、領内に店を出していた近江商人の中井家に2万両の確保を依頼するなど、民間の財力に大きく依存することとなった。藩では対策として1845年に施粥所を設置、城下でも町ごとに日懸銭で米の備蓄制度を始め、昭和初期まで続いた。
50年前の天明の大飢饉と比較して、凶作対策が行われたため死者の数は少なかったが、商品作物の商業化で農村に貧富の差が拡大したため、貧困の百姓が多く餓死した。徳川幕府は救済のため、江戸では市中21か所に御救小屋(5800人収容)を設置したが、救済者は70万人を超えた。