東方文化学院
1935年4月:京都研究所、『昭和9年度東洋史研究文献類目』を発刊。
現在は、京都大学人文科学研究所東アジア人文情報学研究センターが『東洋学文献類目』として刊行。
この時期より、京都研究所では指導員制が廃止され、経学文学・歴史・宗教・考古・天文暦算・地理の6研究室を中心とした主任制が採用される。各研究室では、公的な共同研究のほか、それを単位としての輪読会などが行われた。
1937年4月:東京研究所、「近世法政経済部」を設置し、現代支那に関する法制及び経済の研究を開始。
1937年7月:京都研究所の京都帝国大学への移管問題が起こる。
同時期、外務省文化事業部は東京・京都両研究所の今後の研究方針、所管の変更に関し協議。
この時期より、東京研究所、活動を広く一般に知らせるため、パンフレット『東方文化』を出版(1938年7月までに5冊)。
1937年9月:東京研究所、外務省文化事業部の委嘱を受け、研究員4名を中国に派遣。日本占領下の華北における文化機関調査を実施。
調査結果は、帰国後の12月、北支文化機関調査書としてまとめられた。東京研究所では、華北派遣研究員の報告を踏まえて「北支文化工作案」を策定し、調査報告書に添えて、これを外務省文化事業部に提出している。
1938年3月:東京・京都の両研究所を分離し、東京は(新)東方文化学院、京都は東方文化研究所に改組。