ボストン茶会事件
商人たちは非輸入協定を結成し、多くの植民地人はイギリスからの紅茶を飲まないことを誓い、ニューイングランドの活動家は植民地産のラブラドール茶(英語版)(ラブラドール地方に由来する野草を使ったハーブティー)などの代替品を推奨した。 密輸もまた速やかに継続された。これは元来ボストンよりも密輸が盛んであったニューヨークとフィラデルフィアで行われていた。 しかし、マサチューセッツでは、現地のホイッグ党の圧力によって非輸入協定の遵守が強いられるまで、リチャード・クラーク(英語版)やマサチューセッツ植民地総督トマス・ハッチンソンの息子たちらによってボストンに義務付けられたイギリス紅茶の輸入が続けられていた。
1770年、ボストン虐殺事件を経て、議会はタウンゼンド諸法の撤廃に応じたが、ノース首相は「アメリカへ課税する権利」を主張するために、この中の茶税は据え置いた。 ただ、このほぼ課税を撤廃する処置は、同年10月までに非輸入運動を終わらせるには十分であった。 こうして1771年から1773年にかけて、イギリスの紅茶は再びかなりの量が植民地に輸入され、商人は茶葉の重量1ポンドあたり3ペンスのタウンゼンド税を支払った。 ボストンは植民地最大の合法茶葉の輸入地となったが、ニューヨークとフィラデルフィアでは依然として密輸業者たちが市場を独占していた。