日本脳炎
日本脳炎ワクチン接種のみ予防可能で、罹患リスクを75%から95%減らすことができるとされ、1943年にアルバート・サビンらのグループによってマウス脳から、1946年には鶏卵からホルマリン不活化ワクチンが造られ、6万人程度の日本、沖縄、朝鮮などのアメリカ人および一部の日本人に予防接種が行われた。ウマ用ワクチンはヒト用に先立って1948年にホルマリン不活化ワクチンが実用化された。ヒト用のワクチンは、1954年に、中山株を用いたマウス脳由来不活化ワクチンとして、日本で開発・実用化された。
なお、ワクチンによる免疫抗体価は、最終予防接種から年月を経る毎に抗体価が低下することから、1980年代生まれを中心に、抗体保有率の低い世代への追加接種が必要と考える専門家もいる。また、媒介蚊の感染症対策として、蚊帳や蚊取線香、屋外での長袖・長ズボン・ディート・イカリジンの使用が有効である。
感染源は日本では豚で、ウイルスを持つ豚から吸血した蚊に刺されて感染するが、人から人に感染する事はない。感染のほとんどが不顕性感染で、感染者の発症率は0.1% - 1%と推定されている。潜伏期は6日から16日間とされ、高熱を発し、痙攣、意識障害に陥る。ウイルス性の疾患であるため、発症してからの治療方法は対症療法のみで、抗生物質は効果がない。致死率は30%程度と高く、生存しても半数以上は脳に障害を受け麻痺などの重篤な後遺症が残る。豚、犬、馬では日本脳炎ウイルスに対する感受性が高く、特に豚は増幅動物として重要で、鳥類、爬虫類にも感受性がある。ウマの発症率は、0.3%程度である。
ワクチン接種と急性散在性脳脊髄炎 (ADEM) の因果関係が否定できない事例が認められた為、北京株マウス脳由来ワクチンを2005年(平成17年)時点で開発途上であった、より安全性が高いvero細胞(アフリカミドリザル腎臓由来株化細胞)由来ワクチンへの切替を見越し、2005年(平成17年)5月30日付で厚生労働省健康局結核感染症課長が「現行のワクチンでの積極的推奨の差し控えの勧告」を都道府県に通知し、この通知により一部の市町村が自主的に接種を一時中止した。
2006年(平成18年)8月31日付で、同課長が「定期の予防接種における日本脳炎ワクチン接種の取扱いについて」を都道府県に通知し、これにより「定期の予防接種対象者のうち、日本脳炎に感染するおそれが高いと認められる者等、その保護者が日本脳炎に係る予防接種を受けさせることを特に希望する場合は、市町村は当該保護者に対して、定期の予防接種を行わないこととすることはできない」と通知された。
厚生労働省は2007年(平成19年)7月に、全国の保護者に対して、日本脳炎を媒介するコガタアカイエカに児童が刺されないよう、注意喚起を行った。