日本の便所
多目的型トイレとも呼ばれる。公共交通機関その他では、バリアフリー対策の一環として、車椅子の使用者、高齢者、障害者、乳幼児連れ等のために、ベビーカーや車椅子、介助者などもはいることの出来る十分な広さ、手すり、おむつ交換台、ベビーチェア、フィッティングボード、オストメイトのパウチ洗浄のための汚物流し、非常ボタン、聴覚障害者のための非常用フラッシュライトその他の設備がある、多機能トイレが設置されている。また、鉄道駅や鉄道車両、空港などの交通施設では、出入口のドアが押しボタン式自動ドアとなる場合もある。
2020年東京五輪・パラリンピックで東京都が新設する6競技施設会場に、6種類のバリアフリートイレが設けられる。すなわち、男女共用の広い個室の、「車いす対応」、「車いす対応で介助用ベッド付き」、および「男女共用(異性介助ができ、カーテンで仕切られた介助者の待機スペース付き)」の3種類と、男性用、女性用それぞれの、「手すり付き」、「オストメイト(人工肛門などを使う人)対応」、および「乳幼児対応(ベビーチェアやベビーベッド付き)」の3種類が設けられる 。
2021年2月、国土交通省が建築物のバリアフリー設計指針を4年ぶりに改定すると伝えられた。「多目的」「誰でも」といった名称を避け、利用対象を明確化するよう小規模店舗に望ましい基準を初めて示す。同年3月に決定する予定。