ラジコン
主に玩具を取り扱っている店で販売されている。組み立て済みで分解整備や消耗品交換が不可なものが多い(一部、全ての補修品やチューンナップ部品を揃えている物もある)。目的は、子供用玩具やスピード走行を目的としないディスプレイモデル用まで様々である。
産業用: 3バンド(地上・水上用)、7バンド(空中用)
ON-OFFの信号でモータ、エスケープメントを作動させる
英語のradio controlやその音写「ラジオ・コントロール」、翻訳語の「無線操縦」が一般名称(普通名詞)である。
一方、「ラジコン」という名称については、日本では2017年現在も株式会社増田屋コーポレーションが、玩具及びスポーツ用品の多くが対象となる「おもちゃその他の区分」で商標権を持っている(商標登録第482788号)。
商標権が及ぶ範囲は「業として」の使用に限られるため、一般の愛好者が日常的に他社の製品を「ラジコン」と呼ぶことは法的に問題がない。しかし、「おもちゃその他」に該当する商品に「ラジコン」という名称を付して販売することは「業として」の使用であって商標権侵害に当たるため、他社の商品では「RC」と呼ぶことが一般的(たとえばタミヤは「RCモデル」、京商は「R/Cモデル」と表現している。株式会社タカラトミーは別途、「エアロアールシー」を日本で商標登録している(商標登録第4881063号、第4892934号)。)である。
ただし、商標権は区分が同一又は類似する商品についてのみ及ぶため、「おもちゃその他」以外の商品に「ラジコン」という名称を用いることは商標権侵害には当たらない。例えば、「ラジコンマガジン」は「雑誌」であり、「おもちゃその他」の区分には該当しないので、使用しても商標侵害になることはない。また、ヒロボー株式会社では、玩具モデルについては「ラジオ・コントロール」としているが、「おもちゃその他」の区分と同一でも類似でもない産業用無線操縦航空機については「ラジコン」という名称を用いている。
NHKには特定の民間企業の商品や商標の宣伝をしてはならないとする内部規定があることから、「無線操縦」「ラジオ・コントロール」としている。
小川精機 (OS)
塩谷製作所
斉藤製作所
山田産業 (YS)