武器
第二次世界大戦中期からは、機械によって装填を行う自動式小銃も本格的に用いられはじめる。特にドイツでは歩兵用としてバランスのとれたアサルトライフルの基本概念が確立されたが、実戦配備が1942年後半と遅く従来のボルトアクション式ライフルを代替することはなかった。地上での戦闘は飛行機による航空支援のもと、戦車・火砲と歩兵の随伴が基本となったが、戦場での中核を占める兵器に対抗する武器も開発され、バズーカを始めとする無反動砲や、パンツァーファウストのような携帯式グレネードランチャーが対戦車武器として使用された。
第一次世界大戦を先訓として弾薬規格を絞り込む動きはあったものの、銃のテクノロジー自体が模索状態であり様々な新型銃が生産された。政治的理由も重なり、前大戦と同様に弾の規格が合わない状況が至る所で発生した。
日本は第二次世界大戦で敗戦し、GHQが進駐した。占領政策の一環として銃砲等所持禁止令が施行され、武器の徹底した取り締まりが行われると「赤羽刀」とも通称される100万もの刀剣が押収された。これにより平安時代からの武器所持量が大きく減少した。1958年にはさらに銃刀法が施行されている。
日本の軍隊は無条件降伏により解体されていたが、朝鮮戦争が勃発すると1950年に自衛隊の前身となる警察予備隊が設けられ再武装した。それに先んじる1948年には警察も組織されている。
1960年、70年代の大学闘争や安保闘争が起きると、新左翼党派の参加者は角材(ゲバルト棒)や投石、火炎瓶、ヘルメットにより武装し機動隊や警察と衝突した。またこれにより特に火炎瓶に対する法律が制定された。
警察と自衛隊の装備は国内調達を基本とし、外国製の武器も製造技術の保持を目的としライセンス生産を行っている。欧米人に比べ体格が劣るため、全体的に小型軽量で装薬を減らした弱装弾を用いる傾向がある。自衛隊は初期では米軍から供与された武器を使用していたが順次国産のものに更新された。主な製造元としては、ミネベアミツミ、豊和工業、住友重機械工業、三菱重工業などがある。
日本は武器の輸入は行っているものの武器の輸出は行っていない。これは1967年および1976年に示された武器輸出三原則と呼ばれる規制方針で、「基本的に戦争や紛争に用いられる武器および武器製造技術、武器への転用可能な物品の輸出を行わない」としている。ただし1983年に例外として米軍向けの武器技術供与を緩和を付け加えた。
切断する鋭利な部位。刃の構造自体はくさびと同一で圧力を線に集中する。刃と言うと、金属製のものを連想しやすいが、鋭利さに差はあるにせよ他の材質でも刃を形成することは可能である。
単純に言えば厚みが薄く滑らかな刃の方が切れ味は高くなるが破損や彎曲を引き起こし易く、刃欠けや刃荒れも起きやすい。
さらに刺突を目的とした切っ先や穂先の刃がある。単純な貫通力で言えば必ずしも穂先に刃は必要ないのだが、穂先の刃は適度な重さと広い攻撃範囲をもたらし、深く刺さるにしたがって傷口を大きく広げる効果がある。
ちなみに、引き切る切断の仕組みは現代でも完全に解明されていない。引くことで刃がより鋭角となって切れるとする説と、摩擦力によって削り切るとする二つの説が有力となっている。