日本健康学会
1958年当時の理事長福田邦三によれば、創立当時の学会は優生運動を主要課題としていたが、戦後は方針を転換して「民族衛生」という言葉を再定義したという。
2014年、日本民族衛生学会代表であった豊川裕之は、この学会は創立当時においても優生学の学会ではなかったとし、「当時、圧倒的に優勢だった要素還元主義・人体機械論及び決定論的パラダイムから距離を保」ったと主張した 。これに対して、2017年、「日本健康学会」への改名をきっかけに、設立経緯を含め、学会がいかに優生思想に関与したかの歴史を検証する取り組みが行われた。その結果、国民優生法の成立に民族衛生学会を含む協会が強く関与したり、断種法や日本民族優生保護法などの法案の案文作りに積極的に関与したりと、一貫して優生思想を推進したことが明らかとなった。学会は「遺伝要因の環境要因に対する優位性が主張されたことを考えると、広い意味での環境要因を重視する現在に至るまで、結果的に180°の方向変換を遂げてきた」と総括した。