リコンファーム
さらに、フライトスケジュールの変更があった場合に予約者からのリコンファームがあると、その際に予約者に変更事項を伝えることができる利点もある。
しかし、最近ではこれを不要とする航空会社が増加している。リコンファームの手続に費やす航空会社(予約業務担当者)の手間が、無視し得ぬほど大きいと判明したことや、情報技術の発達や電子航空券による予約精度の向上により、オーバーブッキングが減少したこと、通信手段の発達により、搭乗不可能となった旅客からの連絡が入りやすくなったことがその一因である。日本航空および全日本空輸では、リコンファームは不要である。
ただ、フライトスケジュールの変更があった場合、予約者への連絡が困難となるため、予約時に現地滞在場所が確定している予約者だけに、リコンファームを免除する航空会社もある。現地の宿泊場所が未定の旅行者は、予約の際には(実際に宿泊するとは限らない)有名ホテル名を伝えて、リコンファームの義務を逃れることが広く行われているが、その際には飛行計画の変更有無の確認を、自己の責任において行う必要がある。