尾瀬原ダム計画
1919年に関東水電が計画していた原案は、尾瀬沼と尾瀬ヶ原出口の二箇所にダムを建設、貯水した水を利根川水系に送水するというものであった。
まず只見川が流出する尾瀬沼出口に高さ 12.1 m のダムを建設して尾瀬沼の水位を 10 m 程度上昇させ、261.8 m の落差を利用して尾瀬第一発電所を設け只見川に放流。2,000 kW の発電を行う。続いて尾瀬ヶ原出口、只見川とヨッピ川の合流点下流に 18.18 m のダムを建設して尾瀬ヶ原に貯水池を設け、貯水した水はトンネルを通じて利根川支流の楢俣川に注ぐ湯の小屋川上流部に建設する尾瀬第二発電所に送水。ここで 23,152 kW を発電する。さらに尾瀬第二発電所で発電した水を再度全長 20 km のトンネルで導水、水上温泉街付近に尾瀬第三発電所を建設して 19,754 kW を発電。最終的に利根川に放流するという計画である。
これにより合計で 45,000 kW の電力が新たに開発されるとしたが、発表と同時に福島県が分水に反発。群馬県と対立した。また貴重な尾瀬ヶ原の湿原が標高 1,400 m 以下の部分において完全に水没することから、環境保全の面でも各方面から反対が相次いだ。しかし内務省と逓信省は尾瀬分水案を推し、分水に対抗するための福島県が許可した只見川本流筋における水利権使用も全て却下した。ところが1934年(昭和9年)に尾瀬が日光国立公園に指定されたことで環境保全の観点から尾瀬沼のダム計画を断念して尾瀬ヶ原の出口にダムを建設する案で内務省と逓信省の間で調整が図られた。
一方水利権問題は、既に福島県と群馬県の対立が表面化していたが、「只見川本流案」の採用によって一旦は収束するかに見えた。だが、高度経済成長に伴って今度は水資源開発の観点から再度水利権の問題が浮上した。
「利根川開発案」は1949年に「利根川改訂改修計画」の策定に伴い、ダム事業は建設省の管轄となって分割され、水利権問題に加えてこれも要因となって尾瀬原ダム計画は棚上げされた。だが、首都圏の水需要がひっ迫するに連れて、次第に尾瀬原ダムを水資源に利用しようという動きが利根川を水源とする東京都を始め関東各県に広がり、「尾瀬水利対策期成同盟会」が東京都を始め埼玉県・千葉県・茨城県・栃木県・群馬県の一都五県によって結成された。当時は利根川水系に9箇所のダムを建設する計画、後の利根川上流ダム群計画が進められ、沼田ダム計画などの大規模多目的ダムが計画されていた。この水資源開発に尾瀬沼ダムを利用しようという動きは次第に高まった。即ち、尾瀬原ダムの貯水を利根川へ導水し上水道・工業用水道といった新規利水を確保しようとする目論見である。