K11複合型小銃
2010年5月31日から国内部隊への供給が開始されたが、K11の不良率は47.5%にも及び、欠陥のため当初の配備計画には届かず、軍部隊への供給が中断された。
2012年5月2日、韓国防衛事業庁は配備済みの246挺を全量リコールし、撃発装置の設計変更、射撃統制装置・弾薬起爆装置のプログラム修正、電磁波干渉による誤動作の要因の除去をする予定であると発表した。
2014年3月12日、国防部関係者が同日午前11時頃、京畿道漣川の国防科学研究所で試験射撃したK-11の信管が爆発、試験射撃中だった下士と、横で待機していた上兵など3人が破片で負傷して国軍一東病院で治療を受けているが生命には別状なく、正確な事故原因を調査していると明らかにした。
2014年5月30日、国防技術品質院が「K11複合小銃電磁波影響性実験」を行ったところ、同機種の20ミリ空中炸裂弾(知能型)は市販されている一般的な磁石を近づけるとその磁気を撃発信号と誤認識して暴発する危険があることが確認された。
2015年1月22日、防衛事業庁関係者のコメントとして「昨年11月にK-11小銃の公開試演会直後、軍に納品する予定だったK-11小銃の中から1丁を無作為で選んで品質保証検査試験をしたところ、全6000発を発射する規定上耐久性検査で4000余発の発射でネジが緩み、射撃統制装置に亀裂現象が発見された。