佐生正三郎
戦後は、映画配給社が1946年(昭和21年)11月解散するとともに、1943年12月10日に合併して設立された東宝に復帰し、常務取締役に就任する。1947年(昭和22年)10月15日、東宝、日活、東横映画、東京急行電鉄(東急)、吉本興業らが出資して設立した太泉スタヂオ(のちの太泉映画、現在の東映東京撮影所)の専務取締役に就任した。
1948年(昭和23年)4月26日、新東宝の設立とともに同社の初代社長に就任する。同社は、前年3月25日に東宝第二撮影所(のちの国際放映撮影所、現在の東京メディアシティ)に設立された新東宝映画製作所の延長線上にある組織で、設立の当初、東宝争議のために生産不能に陥った東宝撮影所(現在の東宝スタジオ)に代って、東宝が配給するための作品を供給するための製作会社であった。佐生は、1年間全プログラムを供給しうる人材を集め、機構を固めた。
しかしながら、東宝は争議が終結するとともに自主製作を再開したため、佐生は、東宝との配給協定も1949年(昭和24年)7月末日をもって失効したと考え、同年11月初旬に自主配給を行う旨、明言した。
このため東宝は、同社を合併したり、同社を解散整理したり等の支配介入を行おうとし、紛争となった。翌1950年(昭和25年)1月、佐生は、自主配給をすべく新東宝配給を設立し、同社の社長を兼任する。これについては、同年、公正取引委員会に訴えて争いになり、東宝が新東宝への支配介入を行わない方向で結審したのは翌年6月5日であった。同年10月15日に発行された『キネマ旬報』復刊特別号第1号の「日本映画の危機に対処する!」特集に『良い映畫を作れば良い』との論文を寄稿、傑作でありさえすれば利益はそれに伴うという「自由市場的な理想精神」で、製作・配給をともに推進した。太泉映画は、1951年(昭和26年)4月1日、東横映画、東京映画配給と合併して東映が発足、太泉映画が前日の3月31日に消滅するとともに、佐生は役員を退任している。1952年(昭和27年)11月に徳川夢声を初代理事長に発足した「東京芸能人国民健康保険組合」の発起人に名を連ねた。
製作機能をまだ持っていなかった日活との提携を模索したが、東宝等の反対派株主に阻まれ、1953年(昭和28年)2月10日、新東宝の取締役社長を辞任、同年6月、日米映画を設立して代表取締役社長に就任した。