ポール・クルーグマン
安倍晋三首相が取り組んでいる経済政策「アベノミクス」について「素晴らしい結果を伴っている」と評価しており、「プリンストン大学の経済学者達が十数年前に書いていた論文に内容がそっくりだ」と述べている。クルーグマンは「日銀が方針を転換し、2%の物価目標を掲げ、その効果を持続させるために政府が短期間、財政出動をし景気を刺激する。医師が処方したとおりのことを実行している」と述べているが、後に「日銀の金融政策は失敗するかもしれない」「金融政策ではほとんど効果が認められない」とアベノミクスの効果に否定的な見解を示している。
国際貿易理論に規模による収穫逓増を持ち込み、産業発生の初期条件に差がない国同士で比較優位が生じて、貿易が起きることをモデル化。このモデルは、自動車産業など同種の製品を作る産業が、アメリカやヨーロッパ、日本にそれぞれ存在して、互いに輸出しあっている現実を反映する。
続いて国際貿易理論を国内の産業の分布に当てはめ、地域間の貿易をモデル化。ハリウッドやデトロイトなど特定の産業が集約した都市が、初期の小さな揺らぎから、都市として成長して自己組織化する、都市成長のモデルも作り上げた。
また、変動為替相場では、投機家の思惑が自己成就的な相場の変動を作り出し、変動為替相場が本質的に不安定であることを示した。
2012年現在続いているアメリカと欧州連合(EU)の金融危機の終わりは遠いとし、ドイツ主導の緊縮政策が1930年代のような経済恐慌をもたらす恐れがあるとの見方を示している。
クルーグマンは、2010年当時、緊縮策は「ひどい考えである」と述べていたが、2014年11月4日にIMFの内部監察を行う独立評価機関(IEO)報告書で、IMFが2008年の金融危機後に主要先進国に緊縮策・予算削減を求めたことは誤りだったとの判断を示したため、クルーグマンなどIMFに批判的だった識者の見解の信頼性を高めることにつながった。
Exchange-Rate instability (1988年11月) 『為替レートの謎を解く』 伊藤隆敏訳(東洋経済新報社、1990年)
Geography and trade (1991年8月) 『脱「国境」の経済学 産業立地と貿易の新理論』 北村行伸訳(東洋経済新報社、1994年)
Peddling Prosperity (1995年4月) 『経済政策を売り歩く人々』 伊藤隆敏 他訳(日本経済新聞社、1995年)
Pop internationalism (1996年3月) 『クルーグマンの良い経済学悪い経済学』 山岡洋一訳(日本経済新聞社、1997年)
The Self-Organizing Economy (1996年2月) 『自己組織化の経済学 経済秩序はいかに創発するか』 北村行伸訳(東洋経済新報社、1997年)
Has the adjustment process worked? (1991年6月) 『通貨政策の経済学 マサチューセッツ・アベニュー・モデル』 林康史訳(東洋経済新報社、1998年)