ダライ・ラマ13世
19世紀のチベットは権力争いが続いた。ラサ政府(チベット中央政府)では、ダライ・ラマ11世が1855年に政治の実権を摂政ラデン・トゥルクから譲り受けたが、1856年に謎の死を遂げると、実権は再び元の摂政の手に戻った。ダライ・ラマは12世が継いだが、幼少であり実力は無かった。1862年、摂政に流刑されていた軍実力者でドーグラー戦争の功績者シャタ・ワンチュク・ギェルポ(シェーダ・ワンチュクゲルポ)に同調する勢力が摂政を追放し、この軍実力者が新たな摂政となった。この新しい摂政は対立勢力を迫害するが、2年後の1864年に死んだ。後任の摂政も対立勢力を迫害するが、1872年に死んだ。その後はダライ・ラマ12世の親政となったが、その時期もまた短く、1875年に死んだ。その後は新たに任命された摂政が権力を握った。
一方、外交情勢も複雑だった。チベットは乾隆帝時代の1793年に事実上清の保護領となっていたが、1839年のアヘン戦争の頃から少しずつ清の影響力が落ちていった。チベットは1855年から1856年に行われたネパール・チベット戦争でネパールに敗北し、その講和条約であるタパタリ条約はチベット不利の条約で、ネパールに毎年一万ルピーの貢納、ネパール商人の関税免除などが定められた。また、イギリスは1859年にインド大反乱を鎮圧してインドを事実上支配下においており、1861年にはチベット人の住むシッキム王国を保護領とした。
中華民国に対する優位を維持するため、ダライ・ラマ13世は中華民国に勝利したカムの軍司令官ジャムパ・テンダルを地域の最高司令官に任命し、チベット中央政府は13世、ツァロン・シャペ(軍最高司令官)、ジャムパ・テンダルの3人体制となった。13世は税制改革に着手し、渡欧経験がある人物を財務大臣に起用して、納税を地方領主を介しない国家直納式に変更した。官吏の世襲制を廃止して、実力制にした。また、上流階級に生活の西洋化を行わせた。軍の服装も西洋風に変えられた。この改革は一部の層からは支持を得たが、軍事予算重視の政策が寺社勢力の反発を受けた。また、従来の税は物納または使役であったが、ダライ・ラマ13世は外国からの兵器購入のために通貨で人頭税と家畜税を課したため、この点に関しては民衆の評判が悪かった。
一方、モンゴルはロシア革命の煽りを受けて、次第に共産化した。イギリスはそれに対抗して、チベットの親イギリス化を図った。イギリスは1920年、13世がインド亡命中の担当官チャールズ・ベル(英語版)をチベットに派遣し、兵器援助、鉱山開発援助をしようと試みた。