天野明弘
"Stability conditions in the pure theory of international trade: A rehabilitation of the Marshallian approach." Quarterly Journal of Economics , Vol. 82, No. 2, 326-339, 1968.
"Specific factors, comparative advantage and international investment." Economica, Vol. 44, No. 174, 131-144, 1977.
"Exchange Rate Simulations: A Comparative Study." European Economic Review , Vol. 30, No.1, 137-148, 1986.
"A small forecasting model of the world oil market." Journal of Policy Modeling, Vol. 9, No.4, 615-635, 1987.
"Energy prices and CO2 emissions in the 1990s." Journal of Policy Modeling, Vol. 12, No.3, 495-510, 1990.
経済企画庁経済研究所においてEPA世界経済モデルの構築に貢献した。1990年代以降、研究対象を国際貿易から気候変動へ移行する。1993年には、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第三作業グループに参加、第二次評価報告書の第一章の執筆に貢献する。また環境省中央環境審議会委員として、京都議定書に定められた温室効果ガス排出削減目標を達成するために経済的手法(環境税・排出権取引制度)の導入を提言しており、現在の経団連による同手法への懐疑的なスタンスや自主的取組を中心とする温室効果ガス削減政策の実効性には批判的な立場を取っていた。
『貿易と成長の理論』(神戸大学研究双書刊行会、1964年)
『経済学全集 26 第2版 国際金融論』(筑摩書房、1980年)
『貿易と対外投資の基礎理論』(有斐閣、1981年)
『日本の国際収支と為替レート』(有斐閣、1982年)
『どう変わる国際金融と円:21世紀に向けて』(通商産業調査会、1983年)
『貿易論』(筑摩書房、1986年)
『予測・世界の中の日本経済』(東洋経済新報社、1989年)
『国際収支と為替レートの基礎理論』(有斐閣、1990年)
『世界経済研究:発展と相互依存』(有斐閣、1994年)
『環境と経済の統合をめざす総合政策・入門』(有斐閣アルマ、1997年)
『地球温暖化の経済学』(日本経済新聞社、1997年)
『環境経済研究:環境と経済の統合に向けて』(有斐閣、2003年)
『環境問題の考え方』(関西学院大学出版会、2003年)
『排出取引 環境と発展を守る経済システムとは』(中公新書、2009年)