ヘルメット (オートバイ)
日本において通用する規格として、JIS・SGまたはPSCなどがある。以前は規格ごとに細かな検査内容は異なっていたが、2010年以降はSG規格はJIS規格(T8133)を採用することになったため、安全性能に関する試験内容は同じ基準となった。表示や取扱説明書への記載などはSG規格が独自の規則を設けている。SG規格とPSCマークはセットで付与され、この規格がないと日本国内で流通させることができない。その他に、サーキットにおいての競技使用を認める規格を日本モーターサイクルスポーツ協会 (MFJ) が定めている。
日本の乗車用ヘルメットは消費生活用製品安全法により特定製品とされ、事業者が該当する検査を行い、国で定めた技術上の基準に適合した旨の表示であるPSCマーク(PSマーク)が無いと「乗車用ヘルメット」として販売及び陳列ができない。製造事業者および輸入事業者は、対象製品を自己確認(自社または適切な検査機関における検査)することが義務付けられており、その結果が技術基準に適合していれば当該検査記録の作成して保管することなど一定事項を満たした届け出をすればPSCマークが表示できる条件となり、日本国内で「乗車用ヘルメット」として販売及び陳列が可能となる。対象製品の検査の実施や当該検査記録の作成は製品安全協会でも行っており、その際にSGマーク制度の表示申請があれば、SGマーク対象製品となる。
アメリカ合衆国における法規は州によって異なる。2016年現在、アイオワ州、イリノイ州、ニューハンプシャー州などヘルメット着用の義務がない州は28州。テキサス州やフロリダ州などでは、若年者と初心者に限って着用が義務づけられる。着用が完全に義務化されているのはカリフォルニア州やニューヨーク州などである。 2012年以前のミシガン州では、オートバイ利用者全員にヘルメット着用を義務付ける州法が存在していたが、州議会議員がオートバイ愛好者の権利を主張し、廃案に追い込む例も見られた。
ベトナムではオートバイ事故の多発を受けて2007年ヘルメットの着用義務が開始され、負傷や死亡事故が減少した。
1. 左右、上下の視野が十分とれること。
2. 風圧によりひさしが垂れて視野を妨げることのない構造であること。
3. 著しく聴力を損ねない構造であること。
4. 衝撃吸収性があり、かつ、帽体が耐貫通性を有すること。
5. 衝撃により容易に脱げないように固定できるあごひもを有すること。
6. 重量が二キログラム以下であること。
7. 体を傷つけるおそれがある構造でないこと。
この様に道交法においては、オートバイ用ヘルメットに対する一律の法的基準が定められており、この基準を満たしているものであれば、現行の規格などに関わらず、そのまま使用しても問題はない。
ただし、法とは別に規格は種別が分かれており(前述)、125cc以下限定のヘルメットは高速道路での走行を前提としない保護能力の低い規格であるため、事故発生時の危険性が高い。
シールド(風防・バイザー)はSG認定基準を満たしたものであれば、クリアー・スモーク・ミラータイプ、及びそれらが組み合わされたもの、いずれも使用可能。
公道走行時の乗車用として認められていないヘルメット、安全ヘルメットや乗車用に類似した外観や構造を有する装飾用ヘルメット・ファッションヘルメットなどは、罰則が適用される可能性がある罰則が適用されるほか、保護性能が満たされているか不明であり危険性が非常に高く 、また基準外の使用法となることから、保険など様々な面で十分な保護が受けられない可能性がある。