名古屋電灯
位置:北緯35度7分25.0秒 東経136度54分56.0秒 / 北緯35.123611度 東経136.915556度 / 35.123611; 136.915556 (熱田発電所跡)
老朽化した水主町発電所にかわる渇水時に備えた予備火力発電所として新設されたのが熱田発電所である。所在地は名古屋市南区熱田東町字丸山(現・熱田区)。1914年6月に設置認可を得て直ちに着工、翌1915年9月25日に竣工させた。
主要設備はバブコック・アンド・ウィルコックス (B&W) 製ボイラー5台、GE製または三菱造船所製タービン発電機(GE製2台・三菱製1台)からなる。運転開始当初は3,000 kW発電機1台にて運転。その後第一次世界大戦中の需要増加に対処するために増設が重ねられ、1917年11月に第2期工事として4,000 kW発電機1台、1918年6月に第3期工事として3,000 kW発電機1台が竣工し、出力10,000 kW(常用7,000 kW・予備3,000 kW)の発電所となった。
位置:北緯35度6分19.4秒 東経137度19分7.9秒 / 北緯35.105389度 東経137.318861度 / 35.105389; 137.318861 (盛岡発電所)
小原発電所に続く水力発電所である巴川発電所は、東海電気が着工して名古屋電灯が工事を引き継いだもので、1908年(明治41年)2月11日に運転を開始した。所在地は愛知県東加茂郡盛岡村大字戸中字西道下(現・豊田市戸中町)。
矢作川支流巴川に位置する発電所である。発電所出力は750 kW。設備はエッシャーウイス製フランシス水車と芝浦製作所製750 kW三相交流発電機(電圧3,300ボルト・周波数60ヘルツ)各1台の組み合わせで、11キロボルト (kV) への昇圧用変圧器も設置する。発生電力は初め愛知郡千種町(現・名古屋市千種区)の千種変電所へと送電したが、1915年(大正4年)に下記萩野変電所への連絡線が完成して千種変電所は廃された。また浜松方面に供給する日英水電が巴川発電所の発生電力を引き取るべく1914年1月に巴川発電所から浜松市内へと至る自社送電線を完成させている。
1917年(大正6年) 5月25日 - 八百津放水口発電所竣工。 6月 - 電気による銑鉄生産を目指し社内に製鉄部を設置。
1918年(大正7年) 9月8日 - 製鉄部と臨時建設部(水力開発部門)を独立させ木曽電気製鉄株式会社(後の大同電力)を設立。
1919年(大正8年) 10月29日 - 1700万円の増資を決議、資本金3300万円となる。
1920年(大正9年) 4月24日 - 一宮電気を合併、資本金3375万円となる。
1921年(大正10年) 1月23日 - 岐阜電気を合併、資本金4200万円となる。 3月31日 - 関西水力電気との間に合併仮契約締結。 4月20日 - 豊橋電気を合併、資本金4578万円となる。 4月28日 - 関西水力電気との合併を株主総会で決議。 8月21日 - 板取川電気・尾北電気・美濃電化肥料を合併、資本金4848万7250円となる。 10月18日 - 名古屋電灯は関西水力電気に合併され解散。関西水力電気は名古屋へ移転し関西電気株式会社へ改称。 12月23日 - 関西電気社長福澤桃介辞任、後任に伊丹弥太郎就任。
1922年(大正11年) 6月26日 - 関西電気が九州電灯鉄道を合併し東邦電力株式会社へ社名変更。
この愛知電灯の出現に伴い、名古屋電灯では翌1895年(明治28年)1月より電灯料金を2割近く値下げるという対抗措置を採ったため、名古屋電灯側にもさらなる需要増加をもたらした。とはいえ日清戦争によって燃料石炭費が上昇している時期であったので、経営面では不利に働いた。
こうした名古屋電灯・愛知電灯の競合について経営・技術両面での危険性を指摘する声は多く、1895年11月より日本電気協会が両社の合併に向けて動き始めた。名古屋電灯社内の意見が一致せず合併交渉は長引いたが、翌1896年(明治29年)1月になってまとまり、名古屋電灯による愛知電灯の吸収合併が決定した。両社は3月に合併契約を締結。その合併条件は対等合併で、存続会社の名古屋電灯の資本金16万円に解散する愛知電灯の資本金15万円を加え、さらに両社の株主に割り当て19万円を増資して新資本金を50万円とする、というものであった。合併は4月2日の株主総会にて承認され、合併が成立をみた。
増資によって得た資金は第三発電所(水主町発電所)の建設に充てられた。同発電所は1901年(明治34年)7月に完成。この時期より従来の電灯供給に加え電動機利用のための電力供給も始まった。また発電所拡張のため1904年(明治37年)1月にも倍額増資が決定されている。
名古屋市にて名古屋電灯以外の電灯会社を設立しようとする動きは、名古屋電灯開業前からすでに存在した。先に触れた奥田正香や吉田禄在によって計画されていたもので(目論見書によると会社名は「尾張電灯会社」)、1889年6月から7月にかけて新聞報道に現れたものの、立ち消えとなっていた。しかし結局、名古屋電灯は開業後数年で愛知電灯株式会社という競合会社の出現を許したのであった。
愛知電灯設立の動機は名古屋電灯の質実に過ぎた経営手法、いわゆる「士族の商法」への反感であったという。名古屋電灯の経営に関するトラブルの一例として、大須にあった遊廓「旭廓」(大正時代に移転し中村遊廓となる)への供給問題が挙げられる。この旭廓は、1892年3月に発生した大須大火に巻き込まれたため、営業主一同は大火の反省から石油ランプの全廃と電灯の使用を取り決め、名古屋電灯に対し特別割引料金によって供給を受けたいと申し込んだ。しかし名古屋電灯は料金割引を拒否したのであった。
名古屋電灯に不満を持つ旭廓の営業主たちを糾合し、旭廓を主たる営業区域として設立されたのが愛知電灯であった。愛知県会議長小塚逸夫を中心に発起されたもので、1894年(明治27年)1月電気事業の許可を取得、3月発足した。資本金は15万円。開業は同年11月20日で、旭廓や発電所との間の沿道地域を供給先とした。