エドワード・ハイド (初代クラレンドン伯爵)
19世紀的ホイッグ史観においてはピューリタン革命が進歩の重要な契機と評価されているので、王政復古期を代表する政治家クラレンドン伯は反動分子として扱われ、評価は芳しくない。
20世紀の歴史家G.M.トレヴェリアンもクラレンドン伯について、長期議会初期の1640年に法定された「国王と議会の均衡」の概念を「政治的英知の頂点、国政の最終的英知」と信じ込み、それに捕らわれ続けていた後ろ向きの政治家とし、すでに立法府と行政府の均衡だけでは足りず、議会が国王とその政府を支配下に置く議院内閣制に移行せねばならない時期が来ていたことを理解できなかったのが彼の限界としている。
同時にトレヴェリアンはクラレンドン伯が革命派への復讐を許さなかったことを高く評価し、そのおかげでイギリス王座は全ての党派から受け入れられる国民的制度として再び定着したとしている。
1662年には大蔵卿サウサンプトン伯の進言を受け入れて、膨大な維持費がかかるダンケルクの売却を行った(ダンケルク売却)。有利な条件で売却したにもかかわらず、フランスから賄賂をもらってフランスにダンケルクを売り飛ばしたと噂され、商人を中心としたロンドン市民から強い反発を受けた。
1665年には貿易上のライバルであるオランダとの間に英蘭戦争が勃発した。クラレンドン伯はこの戦争に反対していたが、王弟ヨーク公ジェームズ(後のジェームズ2世)をはじめとする主戦派に押し切られた。この戦争はフランスやデンマークも敵に回す大戦となり、財政を大きく疲労させた。戦局もフランスの支援を受けたオランダが優位に進め、1667年にはオランダ軍がチャタム海軍基地を襲撃するまでになった。議会はこの原因を政府の財政運営不備に求め、クラレンドン伯批判を強めた。
チャールズ1世はその賠償金も用意できないため、更に弱い立場で議会を再招集する羽目になった(長期議会)。新議会は9月に選挙の告示があり、10月に総選挙が実施された。ハイドはこの議会でサルタッシュ選挙区(英語版)から選出されて庶民院議員となっている。
半年の間に世論の空気は変わっており、国王とその側近に対する信頼は完全に消えていた。そのため前議会が穏便に親政前に戻ろうとしていたのに対し、新議会は親政の責任追及の機運が高かった。親政下で逮捕された政治犯が次々と釈放されるとともに国王側近に厳しい責任追及が行われることになった。
ハイドも専制政治を厳しく追及し、「紋章院裁判所の活動を調査する委員会」「船舶税を支持した裁判官を調査する委員会」「国政をゆがめた裁判所の活動を調査する委員会」「大権裁判所を検討する委員会」「今後の議会のあり方を検討する委員会」「教会の改革を検討する委員会」など記録に残るだけでも7つの委員会に委員として所属して親政下の圧政の調査を行っている。
1660年11月3日に以下の爵位を新規に叙された
ウィルトシャー州におけるヒンドンの初代ハイド男爵 (1st Baron Hyde, of Hindon in the County of Wiltshire) (勅許状によるイングランド貴族爵位)
1661年4月20日に以下の爵位を新規に叙された。
初代クラレンドン伯爵 (1st Earl of Clarendon) (勅許状によるイングランド貴族爵位)
オックスフォード州における初代コーンベリー子爵 (1st Viscount Cornbury in the County of Oxford) (勅許状によるイングランド貴族爵位)