ユニバーサルデザイン
「日本では、高齢化社会を迎えるにあたって、商業的・行政的に最もふさわしい言葉として重宝されている。「誰もが使いやすいモノやコトのデザイン」という定義が一般化してしまったことは、この言葉の本質を訴求するうえでは、大きな誤用であったと指摘しておきたい。(中略)『誰もが使えるモノ』などあるわけがなく、高齢者や幼児、障害者すべてに対するデザインが、いわゆるユニバーサルデザインそのものの本質において、デザインの理想主義の確信を強調させた意味を持っているだけである。」川崎和男は、「必要なのは、この流行語を、『ヒューマン・センタード・デザイン』という言葉による再定義によって、その本質をもっと訴求することである」と述べている。
なお、このようなユニバーサルデザインへの誤解、すなわち一つのものが全員に使えるデザイン、および障害者向けのデザインという誤った理解が、日本のプロダクトデザイナーの間に普及してしまったために、社会全体を、子どもからシニア、外国人や女性、左利きなど、多様な人が不便に感じない社会を作り出すというユニバーサルデザインの思想は、日本では浸透しきれていない。
また、ユニバーサルデザインという言葉の誤用によりに誤解を生じた例もある。例えばユニバーサルスプーンという名称で流通している製品は、高齢者の介護現場で使われることを意識して作られたものもあり、これが必ずしも障害者全般に使いやすいとは言えない状況である。このような、誤用から来る誤解を払拭することは容易ではない。
カラーユニバーサルデザイン
ユニバーサルサウンドデザイン
国際ユニヴァーサルデザイン協議会(IAUD)
ユニバーサルビーチ
海水浴場は障がい者や高齢者の方が自らが訪れ、海水浴を楽しめる場所ではなかった。ビーチマット(アクセスマット)と呼ばれる砂浜に設置することで車椅子ユーザーやベビーカーユーザーも砂浜を通行できるマットや水中でも適度に浮くことができる水陸両用車椅子を活用することで海のユニバーサルデザイン化、海のバリアフリー化を推進する。障がい者専用駐車場・専用更衣室・バリアフリートイレを行政側と協力して設置。社会の高齢化や海水浴利用者が減少する中、環境NPO/NGOの国際環境教育基金(FEE)が「厳しい基準を満たした砂浜、ヨットハーバー、持続可能な船観光事業」に対して贈るブルーフラッグビーチ認証とともに海岸のイメージを向上する取り組みとして評価されている。須磨海水浴場を中心に広がるユニバーサルビーチプロジェクトは2019年国際ユニヴァーサルデザイン協議会(IAUD)賞を受賞し、動きは全国に広がってきている。
アフォーダンス
HCD
ユニバーサルデザインという言葉は、1997年のグッドデザイン賞(Gマーク)において「ユニバーサルデザイン賞」が設置されたのを契機に、日本国内において使われるようになった。
グッドデザイン賞において審査委員長を務めた川崎和男は、「ハートビル法、ノーマライゼーション、バリアフリーなどの呼称は、少数派といわれてきた領域を、デザインの対象にしているようだが、実は、デザインそのものの本質を語り直しただけにすぎない。デザインの本質を浮かび上がらせるという点においては、確かに行政から市場経済に対して、一般的な認識を促すことができた。しかし、流行語となったことで、以降、現在(注:2003年ごろ)に至るまで、その本質は見失われてしまった。」と日本国内におけるユニバーサルデザインの状況を批判している。
アメリカでユニバーサルデザインが誕生した社会的背景として、公民権運動の流れから施行されたADA(障害を持つアメリカ人法)という法律の存在がある。建築家であり教育者であるロナルド・メイスは、この法律の限界を踏まえたうえで、あらゆる人が快適に暮らすことができるデザインとしてユニバーサルデザインを提唱した。一方、傷痍軍人や障害者といった人々の自立と雇用を促進し、納税者へと変えることによって低コストな社会を実現して国力低下を防ぎたいアメリカの思惑とも合致したことが、アメリカ社会においてユニバーサルデザインが受け入れられていく土壌ともなった。