南極地域観測隊
隊員は、国立極地研究所を始めとする政府機関の研究員・職員が多くを占め、会社員が勤務先から派遣される場合は、出向等により一時的に公務員となっている場合が多い。また、大学院生の場合は任期付きで、大学の教員扱いとなることも多い。これらは「隊員」と呼称され、その他のメンバーとして公開利用研究課題の実施等のために申請を行い、認められれば観測隊に同行できる「同行者」が存在する。この場合、身分としては公務員ではなく一般人となり、一般人が正式に許可を受けて南極に訪問できる唯一の手段となる。もちろんこの場合も一般隊員と同様、他メンバーと協力しての作業や相互協力などは不可欠となる。
南極観測船に搭載された輸送ヘリコプターは海上自衛隊が運用するが、観測用の小型ヘリコプターに関しては中日本航空などの民間企業が受注しており社員を派遣している。また基地設営の専門要員としてミサワホームなどの住宅メーカーからの出向者が参加しているほか、2005年からはインテルサット衛星設備の保守要員としてKDDIから毎年1名が参加している。報道記者は年に1名ほどである。
女性隊員の初参加は、1名が1987年(昭和62年)の第29次隊の夏隊に、2名が1997年(平成9年)の第39次隊の冬隊に参加し、女性隊員初の越冬となる。その後も女性隊員は数名ずつ参加し、最多7名が2006年(平成18年)の第48次隊に参加した。ただし、昭和基地の医療体制で妊娠・出産等が考慮されていないことから、妊婦は隊員になることはできない。そのため女性隊員には砕氷艦が帰国する時点で、妊娠反応試験を受けることが義務付けられており、万一その試験で妊娠が明らかになった場合は、日本への帰国が命じられる。