下地中分
また、二毛作の普及などを通じた経済力の伸張を受け、これまでより百姓の一箇所定住の傾向が強まり、百姓たちが連携して地頭や預所への年貢を未進しだしたことが原因とする説も有力である。
このため、領主側は、地頭に管理させる一円内の年貢を毎年一定額と定め、地頭がその納入を荘園領主や国司に対して請け負う代わりに地頭を荘官に任命する地頭請が、主に地頭自身が開発領主であることが多かった東国を中心として行われ始めたが、東国から赴任した地頭が現地の開発領主や名主の上に位置した西日本を中心に、もう一つの解決手法として見られたのが、地頭と領主との間で下地を折半する下地中分である。地頭請によっても請け負った領主分の年貢等が未進となることが多かったため、領主側としても確実に一定の年貢を確保できる方式として広く行われた。
中分には、両者の示談による和解で決着する和与中分(わよちゅうぶん)と、裁判判決など幕府からの命令により実施される強制的な中分があった。多くの場合、領主側が地頭に譲歩し、和与中分が行われることが多かったと見られている。中分と言っても必ずしも二分の一ずつという訳ではなく、両者の勢力関係によって三分の一と三分の二であったりと分割割合は様々であったため、下地分割とも呼ばれた。また、下地中分の結果として、下地の管理・経営に関する業務(所務)も分割されることになったため、所務分けとも呼ばれた。その当事者も、領主と地頭に限らず、預所と地頭、領主と預所など様々であった。