国民体育大会
ただし実施年から外れた2競技のうち1競技は「開催地選択」となる。
以上の結果、「隔年実施」と判定されたのは軟式野球、なぎなた、銃剣道、トライアスロンの4競技。2013年の東京大会から実行される。
大会を開催するための事業費は、2015年の和歌山県が約303億円、2012年の岐阜県が約136億円など振れ幅が大きいが、2013年から2017年にかけた平均的な事業費は200億円前半となっている。消防や耐震性の基準が強化される傾向の中で、老朽化した既存の施設を使い回すことにも限度があり、施設の新設を余儀なくされるケースもあるが、一方で国体を県威を示す場として捉えて施設を更新する例も見受けられる。
以上のような問題指摘や、規模や費用の割には盛り上がりに欠け国民全体の関心が低いことから、開催意義も既に達成されたし開催県の政治イベントと化したと必要性に疑問を持つ意見もあるが、主流意見とはなっていない。
日本国籍を持たない選手については学校教育法第1条に定める学校に在籍する生徒に限り制限付きで出場可(制限は各競技連盟により定めたものとする)。2006年以降は永住権を持つ外国人にも門戸を開いた。
なお、かつては外国籍選手の参加は一切不可能であったため、国体に選抜された早稲田実業高校野球部がエースで主軸打者の王貞治(中華民国国籍)を欠いて臨まなければならなかったようなこともあった。一方、当時韓国籍であった長州力(吉田光雄)は、山口県桜ケ丘高等学校のコーチが国籍を知らないふりをして出場させたため、昭和44年長崎国体の少年男子レスリングで優勝している。
国体非採用種目のうちオリンピック競技に採用されている種目追加の議論が行われている。柔道は第46回(1991年)より、サッカーは第52回(1997年)より女子が追加されている。その後、2020年東京オリンピック開催決定を機に、水球、ボクシング、レスリング、ウエイトリフティング、自転車競技、ラグビーの女子、ビーチバレー、オープンウォータースイミング、トランポリン、トライアスロンの男女を段階的に導入する。
また、少年の部については高校1年・中学3年の年代出場機会を与えるとともに高校2・3年の過密日程緩和を目的に上限を引き下げる動きも見られる。サッカーが第61回(2006年)より16歳以下としており、バスケットボールも第74回(2019年)より移行が決まった。一方で体操、競泳、卓球などで中学2年以下の参加を希望する声もあり、2023年目処に検討する。
参加資格は競技によって異なるが、原則として当該開催年度において中学3年生以上であることが条件となっている。中学3年生の参加は第43回(1988年)より可能になった。
年齢区分も競技により異なるが、陸上競技と競泳の一般的な例を示す。他の競技もおおむね、これに準じたものとなっている。
少年B:当該開催年の16年前の4月2日 - 当該開催年の14年前の4月1日の期間に生まれた者(高1・中3)
少年A:当該開催年の18年前の4月2日 - 当該開催年の16年前の4月1日の期間に生まれた者(高3・高2)
成年:当該開催年の18年前の4月1日以前に生まれた者