筋短縮症
抗生物質や解熱剤、栄養剤などを必要以上に注射したことが原因であるとし、注意を喚起しなかった国や医療機関、製薬会社を相手取って、1973年以来提訴が相次いだ。
1983年以降、各地の裁判所で判決が出されいずれも国が勝訴し、医療機関や製薬会社とは和解が順次成立していき、1996年には京都地方裁判所で最後の和解が成立した。
再発防止のため1976年2月には、日本小児科学会ができる限り小児には注射を避ける提言がなされた。