建艦競争
第二次世界大戦の戦勝国として圧倒的な優位を確立したアメリカ海軍に対して、しばらく後に新たな挑戦者が現れた。同じく戦勝国となり、東西冷戦の一翼を担ったソビエト連邦である。
当初彼らが目指したのは、ヨシフ・スターリンの指導下、比較的防衛的な海軍であった。彼の個人的な嗜好も反映されたとされる整備構想は、大型巡洋艦やドイツの先進的Uボートに影響された高速潜水艦等、近海での行動を想定された艦艇群が主だった。アメリカ海軍の強大な空母機動部隊に正面から対抗しても勝ち目がないことは、彼ら自身がよくわかっていたのである。
しかしミサイル・ギャップ論に端を発する米ソの核開発競争は、劣勢側のソ連が起死回生を目指して実施したキューバへの基地建設によって重大な局面を迎えた。アメリカの内懐に突如出現した社会主義勢力はまさに獅子身中の虫であり、そこに強大な核戦力が配備されることはアメリカにとって絶対に許容できない事態であった。
キューバ危機から解決への推移は同記事に詳細を譲るとして、その過程で行われたアメリカ海軍による海上封鎖は、ソ連首脳部に重大な衝撃を与えた。ソ連は友邦を救う手立てを何一つ実行できず、圧倒的な海軍力の格差を埋める必要性を改めて認識したのである。以後ソ連海軍は大型水上艦や航空母艦を含めた大海軍建設を本格的に推進していく。
日本は日清戦争の勝利により清から遼東半島の割譲を受けたが、1895年の三国干渉により清に返還した。やがて同地はロシア帝国の租借するところとなり、旅順を根拠地としてロシア太平洋艦隊は急速な増強を遂げ、日本の安全保障上重大な脅威として顕在化してきた。
同国の脅威に対抗するため、日本は日英同盟を締結するとともに、清から得た賠償金の総額にほぼ匹敵する巨額の軍事費を投入して対露戦備を構築した。その過程において六六艦隊計画に基づく第一期・第二期海軍拡張計画が成立し、日本海軍は当時最新の戦艦4隻、装甲巡洋艦6隻を建造するなど、世界第四位の大艦隊に急成長した。
一方でロシア海軍も最新鋭艦を優先的に太平洋艦隊に配備し、日露戦争開戦時には戦艦7隻を中心として日本連合艦隊とほぼ互角の戦力を保有するに至っていた。
一連の開戦に至る両国の推移は典型的な建艦競争であり、開戦直前においても日本は第三期拡張計画成立や装甲巡洋艦二隻(「春日」「日進」)の緊急調達など増強を続け、ロシアもまた最新のボロジノ級戦艦回航を計画していた。
建艦競争(けんかんきょうそう、英語: Naval arms race)は、二国あるいは多国間における軍拡競争の一形態で、軍艦を中心とした海軍力整備を互いに競い合う状況を示す言葉である。
軍拡競争は、既に存在するスーパーパワーに新興勢力が挑戦するか、既存のパワーバランスが新装備の導入等によって一時的に崩れた場合に再構築が図られる、等のパターンにより生起するが、建艦競争もこの例に漏れない。他と比べて特徴的なのは、海軍力の象徴である主力艦の性能や保有量の把握が比較的容易であり、重要な指標となりやすいことである。
また、特に潜水艦や航空戦力以前の、自己の存在をほぼ掩蔽できない状況で命中率の低い公算射撃によっていた水上艦の戦闘では、陸戦の無限に存在する遮蔽物を利用した奇襲・防御や、航空戦の機動性による第一撃の決定的優位といった要素がないため、兵器質量差を運用で埋められる余地が乏しく、仮想敵の新たな艦に対抗する艦が強く必要とされ、対立関係のある限り自動的に建艦競争が続くという構造を生じた。わけても水上戦闘艦の頂点であり同じく戦艦でしか撃破しえないと考えられていた時代の戦艦に顕著である。
建艦競争の継続は、他の軍拡と同様に関係国間での緊張あるいは衝突に至る対立を生む。また、軍艦の整備には長い時間と膨大なコストを要することから国家財政上の大きな負担になる。このため、緊張緩和と軍事費削減を目的とした軍縮に至る結末もまま見られる一方、実際に戦争に至ってしまったと評される事例もある。
A(アルゼンチン)・B(ブラジル)・C(チリ)の南米主要三国は潜在的な対立関係にあり、パワーバランスの維持に長年腐心してきた。その最中に起きた建艦競争は、規模は小さいながらも典型的なケースとして世に知られる。
先陣を切ったのはブラジルで、1904年度に戦艦3隻を含む海軍拡張計画を成立させた。とはいえ、中小国の国力では急速な実現は困難で、計画案は逐次修正されていく。その過程で「ドレッドノート」就役の情報がもたらされた。
同艦により、既存の主力艦が過去のものとなったことを認識したブラジルは、早期に弩級艦を戦列に加えることで、地域的な優位確立と列強への対抗が可能であると判断し、弩級戦艦建造の方針に変更した。この結果実現したのがミナス・ジェライス級戦艦2隻である。
同艦の就役は、南米地域のパワーバランスを大きく崩すことになる。長年のライバル国であったアルゼンチンは直ちにこれに反応し、自らも弩級戦艦保有を決定した。建造されたのは「ミナス・ジェライス」を大きく上回る戦力を持つ「リバダビア」級2隻である。同艦により優位を崩されたブラジルは、対抗として三隻目の弩級戦艦建造を決定し、「リオ・デ・ジャネイロ」を発注した。超弩級戦艦の時代に建造された同艦は14門もの12インチ砲を搭載するが、結局は超弩級艦の方が有利であると判断され売却されることとなる。手を挙げたのはオスマン帝国であった。
この状況は両国にとって望ましいものではなく、軍縮を目指した政治的な働きかけも行われた。しかし対独二倍を目標とするイギリスと、十五割以上の優勢は不可とするドイツの主張は結局相容れず、両国の対立は深刻さを増していった。
イギリス大艦隊
ドイツ大洋艦隊
最終的には第一次世界大戦勃発の一因と後世に評価される程の両国の軍拡は、周辺諸国にも波及した。特に英独双方と領海を接するフランスはこれを座視するわけにはいかず、1900年に「装甲艦28隻整備構想」を提唱して1920年までに28隻の装甲艦(戦艦)を建造することとした。日露戦争で壊滅的打撃を受けたロシア帝国も追随し、1908年から1918年までに隔年毎4隻の主力艦を起工する再整備計画を策定した。より国力の劣るイタリアや、想定戦場が狭く強大な海軍力を必要としないオーストリア=ハンガリー帝国、さらにスペインやギリシャ、オスマン帝国等も次々と弩級戦艦を計画・建造していった。
海の向こうでは、アメリカが英独建艦競争に反応していた。ちょうど太平洋方面に勢力を拡大する過程にあったこともあり、1903年発足した将官会議において「1919年までに戦艦48隻を中核とする世界第二位の海軍建設」が提唱された。この基本方針は後にダニエルズ・プランに発展する。
そして日露戦争に勝利し世界第3位の海軍国に躍進した日本もまた、対立が深まりつつあったアメリカに対抗するためにより強力な海軍を求めていく。しかし日本は戦利艦となった旧ロシア戦艦の再整備にリソースを取られて弩級戦艦時代に乗り遅れてしまう。次第に拡大する列強諸国との戦力差に焦る日本はその格差を埋めるため、最後の外国製主力艦となる「金剛」をイギリスに発注するとともに、新たな基本方針となった八八艦隊の実現に向け建艦を進めていく。