無線通信士
1986年(昭和61年)より辞書(英和、和英、英英)の持込みが認められた。資格再編後は認められない。
無線電信法下でも通信士の資格取得は今で言う国家試験によるのが原則であったが、認定された学校 の卒業生や特定の実務経験 を経た者に対し、基本的には無試験で全資格の付与を行える銓衡検定の制度があり(無線通信士資格検定規則第3条及び第4条)、この方法を経た有資格者が多かった。
電波法下では、上述のとおり当初は国家試験が唯一の取得方法であったが、学校卒業や資格・業務経歴による科目免除や認定講習課程による上級資格取得も行なわれるようになった。