位階
しかし、蔭位の制を設けるなど世襲制を許す条件を当初から含んでいた。そのため、平安時代の初期には人材登用制度としての位階制は形骸化して、一部の上流貴族に世襲的な官職の独占を許すに到った。また、成功(じょうごう)や年料給分(年給)などの半ば制度的な売官も盛んに行われた。また、9世紀に入ると、叙位の基準が勤務評定を基準とした本来の方法(成選制)から官職ごとの年功序列(年労制)に切り替わったことや令外官の増加によって、位階よりも官職を重視する風潮を強まり、10世紀から院政期にかけては位署の方法について位階の上下関係を重視する公式令の原則を官職の上下関係を重視する式部式を根拠として打ち破ろうとする動きが見られ始める(公式令の原則では、四位でも就けかつ職事官ではなかった参議よりも非参議の方が署名の上位になってしまうなどの不満があった)。更に、同じ9世紀に昇殿の制度ができると、朝廷の身分制度として、位階や官職だけでなく、昇殿を認められているかが重要となった。昇殿を許された殿上人(堂上、10世紀以降はおおよそ五位以上)に対し、昇殿を許されていない者を「地下(ぢげ)」と呼んで区別した。もっとも、位階そのものは以後もある程度の効力を持って存続し、基本的な体系も変わることなく、明治維新まで保持された。
明治時代の初期には新たに近代的な太政官制が敷かれ、多くの制度が再編整備された。
この中で位階制は正一位から少初位まで18階に簡素化された(後に初位の上に正九位および従九位を設けて20階とした)ものの、律令制での官位相当制に倣い新たに作り上げられた官職制と深く結びついて存在した。
1871年9月24日(明治4年8月10日)には明治4年太政官布告第400号が施行され、従来の官位相当制は廃止されて新たに15階からなる「官等」が定められた。このことで位階制と官職制は分離したが、位階制が廃止されたわけではなく、その後も官吏をはじめとした諸人に位階は与えられ続けた。また1875年(明治8年)4月10日の詔により、勲等賞牌制(勲等と功級からなる勲位制、勲章制度)が定められ、位階制に併せて栄典としての役割を分有することとなった。
明治時代の半ば1887年(明治20年)5月4日に公布された叙位条例(明治20年勅令第10号)は、「凡ソ位ハ華族勅奏任官及国家ニ勲功アル者又ハ表彰スヘキ勲績アル者ヲ叙ス」(1条)と定められ、位階は栄典の役割に特化した。このとき位階数はやや簡素化され、正一位から従八位までの16階とされた。位階は、この少し前の1884年(明治17年)7月7日に出された華族令(明治17年宮内省達)により定められた爵位制(華族制度)と連動するものとされた。さらに位階奉宣事務が宮内省華族局の管轄となり、位階奉宣事務取扱手続・叙位進階内規があいついで定められ明治国家の位階制は一応完成した。位階制は、「華族・勅任官・奏任官・非職の有位者・効績者のそれぞれの内部序列の基準となるとともに、すべての階層の宮廷での朝班の基準として機能し、「官位勲爵」制の官職制・勲等制・爵位制を束ねるものとして、明治国家のなかに位置付けられた」とされる。
三国時代 - 隋の文帝時代については九品官人法参照。
科挙(598年 - 1905年)