フィンランドのエネルギー
2010時点では天然ガスが一次エネルギー供給の約10%を占めている。フィンランドは天然ガスの輸入をロシア(英語版)一国に頼っており、天然ガスの貯蔵施設もないが、フィンランドでは天然ガスを暖房に直接使用することはまれであり、ほとんどが電気、石油や地域熱供給となっている。天然ガスの75%は発電、熱併給発電と工業で使われており、家庭での使用はごくわずかである。実際、天然ガスの93%は大型施設に卸しており、小売りでの流通は少ない。しかし、ヘルシンキでは天然ガスの供給網につながっている住宅が3万軒、レストランが300軒ある。ただし、別の燃料も利用できるようにする義務があるので、ガス供給が突如切れた場合でもすぐにほかの燃料に差し替えることができる。ガスの供給網は南東海岸にしかなく、北へはイカーリネン(英語版)まで届く。
隣国のスウェーデンは2010年時点ではデンマークからの供給に頼っているが、スウェーデンでは天然ガスが最終エネルギー消費の3.5%しか占めず(最終エネルギー消費376テラワット時、天然ガス消費13テラワット時)、フィンランドでの比率よりも低い。フィンランドとスウェーデンのガス依存率は2010年時点では経済協力開発機構(OECD)加盟国の平均より低く、国際エネルギー機関の加盟国28か国のうち16か国で天然ガスが一次エネルギー供給の2割以上を占めている。
天然ガスは1973年石油危機(英語版)の翌年から使用されてきた。フィンランドにおける天然ガスの輸入と販売会社はガスム(英語版)であり、ガスムはフィンランドの天然ガス輸送システムも運営している。フィンランドでは天然ガス自動車はあまり一般的ではないが、天然ガスを使用するバスが存在する。
2015年の前半において、フィンランドのエネルギー源の内訳は木材26%、石油23%、原子力18%、石炭9%、天然ガス7%、水力5%、泥炭5%、風力1%、その他4%である。フィンランドは化石燃料を産出しない。
1997年から始まった再生可能エネルギー比率の引き上げは2005年時点では2010年までに35%に引き上げることを目標としていたが、翌2006年には目標が31.5%に引き下げられた。「グローバル再生可能エネルギー状況レポート」によると、フィンランドは13年間で2%引き上げしか目指さないことになり、欧州連合諸国の間ではやや低い目標となっている。
2013年時点のフィンランドにおけるエネルギー補助金(英語版)は化石燃料が7億ユーロで再生可能エネルギーは6千万ユーロ(主に木材と風力)だった。2010年から2015年まで、風力発電の固定価格買い取り制度の値段が引き上げられた。
フィンランドで使用されるエネルギー供給源のうち、泥炭と無煙炭が地球温暖化を最も悪化させるものである。VTT(英語版)の研究によると、泥炭が最も有害であるという。
2005年から2015年までの新しいエネルギー投資において、泥炭は最も多く投資されている。フィンランドにおいて、2005年から2015年までで始めた新しい発電所のうち泥炭を使用するものが36%、無煙炭を使用するものが11%と計47%となっている。2005年から2015年までの間、泥炭発電所の会社のうち二酸化炭素を多く放出する会社はポホヨラン・ヴォイマ(英語版)2,700キロトン、ヒュヴァスキュラン・エネルギア(フィンランド語版)561キロトン、エテラ=ポホヤンマーン・ヴォイマ・オユ(Etelä-Pohjanmaan Voima Oy)374キロトン、クオピオン・エネルギア(フィンランド語版)186キロトン、UPMキュンメネ135キロトン、ヴァポ(フィンランド語版)69キロトンだった。エテラ=ポホヤンマーン・ヴォイマ・オユは原子力発電所を有するフィンランド産業電力の株主の1社であり、クオピオン・エネルギアも同じく原子力発電所を有するフェンノボイマ社の株主である。
国際エネルギー機関(IEA)の国別報告によると、フィンランドの泥炭に対する補助金は二酸化炭素排出減少という目標に反しており、ほかの環境政策や欧州連合の排出取引政策(英語版)にも反するものである。そのため、IEAは2010年までに泥炭への補助金を打ち切るとの予定を守るよう求めた。