海兵隊
ノルウェー海軍は沿岸猟兵部隊を保有している。海軍猟兵隊中隊、沿岸猟兵隊及び、機雷戦小隊から成る沿岸猟兵部隊を保有している。海軍猟兵隊中隊は「海軍コマンドー中隊」とも呼ばれる特殊部隊で、編成の詳細は非公開だが、イギリスのSASを範としているとされている。沿岸猟兵隊は沿岸砲兵部隊が改編された部隊で、この部隊の隊員もコマンドー課程を経ている。襲撃艇などを装備している。機雷戦小隊は機雷の水中処分を主任務とするフロッグマン部隊だが、水路偵察や障害除去などの上陸支援も行う。
インド海軍に所属する海兵コマンド部隊(Marine Commando Force)である。
また、ホワイトハウスや在外米国大使館での警備及び儀仗任務も担当しており、大統領専用ヘリの運用も担当する。
第二次世界大戦の上陸作戦でも活躍しており、海兵隊の主任務は水陸両用作戦であるが、ベトナム戦争においても活躍した。徴兵制が実施されていたベトナム戦争当時でも、アメリカ海兵隊に関しては全員志願兵だった。
陸海空軍と同じく、海兵隊も出撃自体には議会の承認を必要としないが、戦争権限法によれば、事後48時間以内に下院議長と上院臨時議長へ書面で報告するとともに、議会による宣戦布告か承認がなされない場合、議会への報告後60日以内の戦闘のみ認められ、さらに30日以内の撤兵が義務づけられている
アメリカ海兵隊は、やや旧式でも実戦的で信頼性に富む兵器を長期間使用する傾向があり、常に陸軍よりも旧式の装備を与えられてきた歴史がある。
日本で初めての海兵隊組織は、幕末に創設された幕府海軍隷下の“マリニール”である。マリニールはオランダの制度に倣った兵種で、各軍艦に配属されていた。幕府海軍の軍艦乗組員は下士官級までが士分であり、現在の水兵に相当する人員には専門の船乗りや職人が充てられたのに対し、マリニールは幕府陸軍と同じく一兵卒に至るまで士分の者から採用された。第二次長州征討の大島口の戦いの際には、富士山丸艦長の肥田浜五郎とともに同艦のマリニールも上陸したものの、同時に上陸した伊予松山藩軍から要請された艦砲射撃を指揮するため肥田が帰艦することになり、これとともにマリニールも艦に戻ったため、実際の戦闘には加入していない。
旧日本海軍も1871年(明治4年)から1876年(明治9年)の間だけ、イギリス海軍の“マリーン”を模した「海兵隊」という名の戦闘部隊を保有していた。歩兵科(海軍歩兵)、砲兵科(海軍砲兵)、楽隊、鼓隊で構成されていたが、当時の日本軍はまだ海外派兵を行えるような規模に無く使用目的が不明確であり、国家財政の逼迫から廃止となった。海兵隊廃止後は必要に応じて艦艇の乗組員を武装させ、臨時に陸戦隊を編成した。のちに陸上戦闘専門の特別陸戦隊を創設し館山砲術学校で兵員を育成したが、上陸戦部隊というよりも占領地の警備部隊としての性格が強いもので、上海海軍特別陸戦隊などがある。
ベトナムでは両用戦部隊として、海軍歩兵旅団が海軍に配属されている。同旅団は海軍歩兵大隊と両用軽戦車大隊から成り、兵力は27,000名である。また、海軍は歩兵旅団とは別に、地対艦ミサイル部隊として第679沿岸ミサイル連隊も保有している。
第一次世界大戦では、ガリポリの戦いなどの強襲上陸作戦が行われたが、装備や戦術が未熟だったために成功はしなかった。大戦後、アメリカや日本(陸軍)でその戦訓が研究され、1920年代には水陸両用作戦の概念が生まれた。そして、アメリカでこの任務を担うことになったのはアメリカ海兵隊であった。
現代の海兵隊は、水陸両用作戦や強襲作戦など陸海空の兵力を連携した統合作戦を主任務とするアメリカタイプのほか、イギリス、オランダ、イタリア海軍などのような緊急展開部隊や特殊部隊となっているものもある。韓国、台湾、フィリピンなどの海兵隊は米海兵隊を模範としており、また、インドネシアも地勢的な必要性から相当規模の水陸両用戦部隊だが、自国領内に侵攻してきた敵部隊の背後に奇襲をかける逆上陸作戦を念頭に置いている関係で、特殊部隊としての任務にも力を入れている。また、ロシア海軍、スウェーデン海軍、フィンランド海軍のように、沿岸や海岸線の防衛に注力するタイプも存在している(このタイプはいわゆる沿岸砲兵隊と任務が重なる)。
近年は、いわゆるミニ国家(とくに、アンティグア・バーブーダやカーボベルデといった島嶼国)における地上軍の再編に際して、従来の軽歩兵中心の部隊から、各国の海兵隊を模範とした緊急即応部隊に転換する動きが見られる。また、バハマやモルディブのように、海兵隊を地上軍の主力としている島嶼国もある。
スペイン海兵隊(英語版、スペイン語版)は、1537年に設立された最古の海兵隊である。現在は海軍戦闘部隊総司令部の指揮下にあり、両用作戦の他に基地等の警備任務にも当たっている。