ブランデンブルク＝プロイセン
16世紀中旬、ブランデンブルク選帝侯は統治にあたって領邦等族に依存するようになり、選帝侯領の負債、税収、財政は全て領邦等族の大委員会(Großer Ausschuß)と信用事業(Kreditwerk)といった選帝侯が掌握していない組織に握られた。このような状況が形成した理由は選帝侯ヨアヒム2世が1541年に領邦等族からの資金援助と引き換えに行った譲歩であったが、信用事業は1618年から1625年までの間破産に陥った。さらに、いかなる法的な約束、および選帝侯の不動産を抵当に入れるか売却するにあたって領邦等族が否決権を有するという状況でもあった。この状況から脱出すべく、選帝侯ヨアヒム・フリードリヒは1604年に顧問委員会として選帝侯領枢密院(Geheimer Rat für die Kurmark)を設立した。枢密院は1613年には常設の組織に定められたが、三十年戦争により1651年まで影響力が全くなかった。
三十年戦争が終結するまで、ブランデンブルク=プロイセンの各地域の政治体制はお互いから独立しており、同一人物を君主として戴いている点でのみ共通していた。選帝侯フリードリヒ・ヴィルヘルムはこの人的同君連合を物的同君連合に改革しようとして中央集権を進め、1651年に枢密院を自領の中央政府に定めようとしたが、これは非現実的であった。その代わり、フリードリヒ・ヴィルヘルムは各領土それぞれに選帝侯領参議官(Kurfürstlicher Rat)と呼ばれる代官を任命、代官の人選を主に枢密院の顧問官から任命した。
フランスは援助金などの支援を約束し、ヤン3世はフランスによるポーランド・リトアニア共和国国内での募兵とハプスブルク家を背後から撹乱するためのハンガリー反乱軍への進軍を約束した。計画が成功するにはまずポーランド・オスマン戦争(英語版)を終結させる必要があったが、これはフランスの外交官による努力にもかかわらず失敗に終わった。その上、教皇領がヤン3世の計画に反対、ポーランドの地主層もオスマン帝国のほうが脅威であるとして反対、マグナートたちもブランデンブルクとハプスブルク家の贈賄を受けて反対した。ポーランド国内のカトリック信者もプロテスタントであるハンガリー反乱軍への援助に反対し、ヤン3世の計画への不満がふくれあがった。そのため、最初の問題である対オスマン戦争は1676年のジュラウノ条約(英語版)で解決したものの、ヤン3世は皇帝側につき、プロイセン攻撃の計画は破棄された。
一方、スウェーデン領ポンメルンではフリードリヒ・ヴィルヘルムが大半を平定し、リューゲン島はデンマーク=ノルウェーが占領した(リューゲン島侵攻 (1678年)も参照)。フリードリヒ・ヴィルヘルムは続いてクルシュー潟越えの追撃戦でスウェーデン軍をプロイセンから追い出したが、フランス王ルイ14世はナイメーヘンの和約で仏蘭戦争を終結させると軍を東に進めてスウェーデンを救援、フリードリヒ・ヴィルヘルムはやむなくサン=ジェルマン=アン=レー条約で戦争前の原状回復に同意した。結果としてはオーデル川右岸の小さな地域をスウェーデン領ポンメルンから割譲させただけに終わったが、フリードリヒ・ヴィルヘルムはこの戦争で名を轟かせた。
1618年時点のブランデンブルク=プロイセン

ブランデンブルク=プロイセン(ドイツ語: Brandenburg-Preußen、低地ドイツ語: Brannenborg-Preußen)は、ホーエンツォレルン家によるブランデンブルク選帝侯領とプロイセン公国の同君連合に対する、歴史学における呼称。ホーエンツォレルン家の宗家といえるブランデンブルク選帝侯家は分家であるプロイセン公家と婚姻関係を結んだが、1618年にプロイセン公家の男系男子が断絶すると、ブランデンブルク選帝侯がプロイセン公位を継承して同君連合が成立した。また、この婚姻関係と1614年のクサンテン条約により、クレーフェ公国、マルク伯領、ラーヴェンスベルク伯領も相続して領土に加わった。