Transport Layer Security
0のサポートを除去する予定である。2014年11月リリースのバージョン39においてSSL 3.0へのフォールバックを、2015年1月リリースのバージョン40においてSSL 3.0そのものを既定で無効化している。
OperaもGoogle Chromeと同様にTLS_FALLBACK_SCSVを実装済みであるほか、バージョン25において"anti-POODLE record splitting"と呼ばれる異なる対策を実装した。
Mozillaでは2014年12月リリースのMozilla Firefox 34およびESR 31.3からSSL 3.0を無効化したほか、Firefox 35においてTLS_FALLBACK_SCSVをサポートした。
マイクロソフトでは、グループポリシーからSSL 3.0を無効化する方法を公開しているほか、10月29日にWindows Vista、Server 2003およびそれ以降のIEにおいてSSL 3.0を無効化する"Fix it"を公開し、数か月以内にIEおよびマイクロソフトのオンラインサービスにおいてSSL 3.0を既定で無効化する方針を表明した。2015年2月のアップデートにおいて、IE 11の保護モードにおいてSSL 3.0へのフォールバックを既定で無効化した。加えて、2015年4月にIE 11においてSSL 3.0自体を既定で無効化した。
Safari(OS X v10.8以降およびiOS 8.1以降)では、POODLEへの対策としてSSL 3.0においてCBCモードのcipher suiteを無効化した。これによりPOODLEの影響を受けることはなくなるが、SSL 3.
ネットスケープコミュニケーションズ社はSSL 1.0の問題を修正して再設計し、1994年にSSL 2.0として発表した。また、同社のウェブブラウザであるNetscape Navigator 1.1においてSSL 2.0を実装した。
その後、SSL 2.0にもいくつかの脆弱性が発見され、SSL 3.0において修正された。SSL 2.0の脆弱性のひとつは、ネゴシエーションの情報を改竄すると、提示する選択肢のうち最弱のアルゴリズムを使わせることができ(ダウングレード攻撃)、改竄を受けたことを検出できないというものである。さらに悪いことに、この脆弱性を利用すると、双方がSSL 3.0をサポートしていてもSSL 2.0で接続させることさえ可能になる。
SSL 3.0ではSSL 2.0との互換性を提供するにあたり、乱数領域を使った細工を加えることで、このような攻撃を検出する仕組みを組み込んだ。しかしこの細工が無効にされているサーバ環境も存在し、クライアントから見るとSSL 2.0を無効にしない限りこの脆弱性の影響を受ける可能性を否定できない。SSL 3.0以降に対応した実装が十分に普及したものとして、Internet Explorer 7やMozilla Firefox 2、Opera 9などは、初期状態でSSL 2.0を無効にしている。この決定を受け、SSL 2.0しか対応していなかったサーバでも、SSL 3.0以降へ対応する動きが広まっている。
SSL 2.0にはチェーン証明書がなく、ルートCAから発行したSSLサーバ証明書しか使うことができない。
2011年3月、RFC 6176 によってSSL 2.0の使用は禁止された。
0を無効化した場合にはPOODLE攻撃を受けることはない。
1 2 完全な対策としては、RC4を用いたCipher Suiteの無効化。 古い環境との互換性を維持した部分的な対策としては、RC4を用いたCipher Suiteの優先度の低下。
↑ Google Chrome(およびChromium)はバージョン21でTLS 1.1に対応したもののいったん撤回され、バージョン22で再度有効となった。TLS 1.2についても、バージョン29で有効となったものが撤回され、バージョン30で再度有効となった。
↑ TLSの実装はAndroid版、macOS版およびWindows版ではBoringSSL、およびLinux版ではNSSによる。NSSからBoringSSLへの完全移行が進行中である。
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1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 起動オプションより設定可能 (最高および最低バージョンの指定による範囲指定)
↑ TLS_FALLBACK_SCSVを実装。バージョン39よりSSL 3.0へのフォールバック無効化を追加。
↑ TLS_FALLBACK_SCSVの実装、SSL 3.0へのフォールバック無効化に加え、バージョン40でSSL 3.0を既定で無効化。
コンピュータの計算能力の向上とともに、認証の突破、暗号の解読、改竄も以前よりは容易に行えるようになり、セキュリティ確保のための技術も厳しさを増している。
2017年現在では、TLS 1.2 以上のバージョンの実装が推奨され、TLS 1.1 以下のサポートを停止するサイトも出てきている。2021年3月にはRFC 8996により、TLS 1.0〜TLS 1.1の使用禁止が求められている。
509証明書のフォーマットについて記述したRFC5280では、発行先ホスト名を保持するsubjectAltNameはひとつの証明書に複数のエントリを作成できると規定している。これを利用して、ホストに収容されたすべてのバーチャルホストに対応したsubjectAltNameを保持する証明書をクライアントに提示すれば良い。
また、発行先ホスト名にワイルドカードを使う方法も考えられる。HTTP over SSL/TLS (HTTPS) を定義するRFC 2818は、ワイルドカードの適用について記述している。バーチャルホストの対象が、ひとつのドメイン名の中のホストであれば、この方法で対応できる場合もある。
どの方法も実装によって対応状況にバラつきがあり、環境によっては使えない可能性がある。なおIPアドレスベースのバーチャルホストであれば、ネゴシエーションの時点で確実にどのバーチャルホストを期待しているか判断できるので、問題なく証明書を使い分けることができる。
クライアントは必要ならChange Cipher Spec プロトコルのメッセージをサーバに送り、終了を意味するFinishedをサーバに送る。同様にサーバも必要ならChange Cipher Spec プロトコルのメッセージをクライアントに送り、終了を意味するFinishedをクライアントに送る。