陰謀論の一覧
報道の方向性やそれに伴う報道量を操作し、マスコミ全体が特定の団体、もしくは個人を支援・あるいは失脚させようとしているとする陰謀論。
これにおいてはネット上で話題になるニュースと、新聞やテレビで大きく取り上げられるニュースとの間に、大幅な乖離があることなどが根拠とされる。 陰謀主体としては新聞業界全体、テレビ業界全体、あるいはさらに雑誌業界まで含めた総体が挙げられ、それらが一定の統一意思のもと、報道内容をコントロールしているという主張がなされる。広告代理店の電通や博報堂なども主体に挙げられる。
同様の方法は経営者についても用いられるとされる。このとき報道された企業の株価は下落する。このとき株式の空売りを行うことで、利益を得ているとされる。新世界秩序は三権(司法、立法、行政)以外の中央銀行とマスコミによって間接的な支配を行っているとされる。
ビルダーバーグ会議、外交問題評議会、王立国際問題研究所、日米欧三極委員会や、以上4つの会議又は委員会の主催者はデイヴィッド・ロックフェラーである。存在は公式には確認されていないが三百人委員会、「33人評議会」、「13人評議会」等の組織を陰謀論者は総称して「影の政府」、「新世界秩序」(New World Order)と呼ぶ。フリーメイソン陰謀論やイルミナティ陰謀論もこれに含めて考えることがある。フェビアニズムと関係の深いH・G・ウェルズには著作『新世界秩序』(1940年)がある。
2018年11月19日に、日産会長であったカルロス・ゴーンが東京地検特捜部により金融商品取引法違反容疑で逮捕された。これに関して、欧州のメディアでは、日本政府や西川廣人社長を黒幕とする陰謀説が報道されている。また同じく逮捕された日産代表取締役のグレッグ・ケリーに関しても、妻が同様の主張をウォール・ストリート・ジャーナルで展開した。2019年12月、保釈中にレバノンへ逃亡したゴーンは、2020年1月8日に行った記者会見において、逮捕は検察と日産に仕組まれていたと主張し、日産自動車の経営陣など6人を名指しで批判した。
エイズ、エボラ出血熱といった感染症は、人為的に広められたものとする説。以下で述べる。
中世ヨーロッパにおけるペスト流行時の「ユダヤ人が水に毒を混入した」というデマ、幕末の日本でのコレラを欧米人の毒とする流言(実際長崎の外国船から入り込んだことがきっかけではあるが)など、古くから存在するパターンの説ではあるが、科学の進歩により病原体が特定され、またそれにより現実に「生物兵器」という存在があらわれ、こうした陰謀説にある種のリアリティが付加されるようになり(古い例としては朝鮮戦争中の北朝鮮での出血熱流行時における「国連軍の細菌攻撃説」がある)、現代でも頻繁に語られている。
アメリカ大陸の白人入植者がネイティブアメリカンに天然痘患者の細菌のついた毛布を贈り物として送ったことは事実であるとされる。ウイルスの感染速度が不自然であると主張する。
近年では、前述の陰謀説の一環として「アメリカ政府やそれを支配する闇の勢力が世界の総人口や人種・民族の比率を調節しようとしている」というパターンが主流。
藤原広嗣の乱は九州王朝の末裔である筑紫公家の陰謀とする説。古賀達也が主張。
遺伝子組み換え作物や遺伝子組み換え食品(GMO)の生産と販売に関連する陰謀論であり、「モンサント社を中心とするアグリビジネスが、遺伝子組み換え作物が害をもたらすことを示すデータを隠蔽している」「遺伝子組み換え食品の使用を促進するために意図的に食糧不足を引き起こしている」「ユダヤ系多国籍企業とイスラエルによる世界支配のための陰謀である」「特定の人種を殺すための陰謀である」などの主張を行う。
また企業や悪の支配者から消費者は知らずに毒入り食品を買わされ、遺伝子組み換え食品や人工甘味料などでがんが引き起こされるが、デトックスでそれらの毒物を排出できるとする。
フリッツ・スプリングマイヤー(en:Fritz Springmeier)によると、次の13家はイルミナティ13血流と呼ばれ、新世界秩序建設に深く関わっているとされる。 アスター バンディ コリンズ デュポン ファン・ダイン フリーマン ケネディ家 李 オナシス家 ロックフェラー家 ラッセル ロスチャイルド家 ダビデ
十三人評議会とは関係がないのではないかと言われている。このなかで強い力を持つとされる次の5家はイルミナティ5血流と呼ばれる。 アスター コリンズ フリーマン ラッセル ロスチャイルド
さらにイルミナティ500血流と呼ばれる周辺の血流もあるとされる。
アメリカなどで行われている電子投票はシステムそのものに違法な細工がされ、票の操作が行われているという陰謀説。
近年では2000年アメリカ合衆国大統領選挙、2004年アメリカ合衆国大統領選挙でこの疑惑が持たれたことがある(フロリダ州では実際に、どの候補に投票してもジョージ・W・ブッシュへの投票として受け付けられるというトラブルが確認されている)。マイケル・ムーアやベンジャミン・フルフォード等がこの説を主張している。
日本でも近年電子投票システムを導入しようという動きが見られる。アメリカの共和党も民主党も上位層の考えはあまり変わらず、どちらも新世界秩序の手先であるという主張などもある。
前述の天皇すり替え説から発展した陰謀説。明治天皇の替え玉として長州藩が用意したとされる大室寅之祐が田布施村(当時)出身であり、また田布施町が小さな田舎町であるにもかかわらず2名の総理大臣(岸信介と佐藤栄作)を輩出していることを理由に、明治天皇のすり替え以来田布施町とその周辺の出身者や関係者が日本の権力構造を牛耳っているとする説で、その背後には朝鮮人やユダヤ金融資本が関わっていると主張される。安田浩一によると、この陰謀説は右派・左派問わず一定程度受容されており、右派は日本における「朝鮮人支配」の根拠として、左派は自民党による「独裁」の根拠としてそれぞれこの陰謀説を持ち出しているとされる。
公明党の支持母体である創価学会の会長、幹部の多くが在日韓国・朝鮮人(以下「在日」)寄りの主張をするために当人もそうであるとする説。
暴力団の実に9割が部落民か在日(元公安調査官菅沼光弘の指摘による)、パチンコ店経営者などパチンコ業界関係者の実に90%が在日であり、在日による政治家、公安の買収、マスコミを使った韓流ブーム作出、地方参政権問題、在日特権問題などが起きているとの主張がある。また、これらの主張に近い左派の政治家や評論家、マスコミ関係者も在日が多いとされることもある(なお、これを載せた『WiLL』は名指しされた一人である土井たか子から名誉毀損で提訴され敗訴)。ゲーム業界にも創価学会の総体革命で送り込まれた多数の帰化朝鮮・韓国人がいるとされ帰化人の創価学会員であるとされる。
また、倉田英世(日本安全保障戦略研究所顧問、日本戦略フォーラム政策提言委員、日本郷友連盟副会長兼郷友総合研究所所長、元陸将補)は、民主党(当時)の国会議員のうち70人が在日朝鮮人であると主張している。