モノのインターネット
2010年代になって、米ゼネラル・エレクトリック (GE) など米国勢が中心の「インダストリアルインターネット」、ドイツ政府による「インダストリー4.0」というデジタル化政策があり、ドイツのインダストリー4.0には医療機器大手シーメンスやソフトウェア大手SAPが中心になっている。2016年にはゼネラル・エレクトリックがSAPと提携、シーメンスが米IBMと提携を始め、規格の国際標準化を見据えた勢力争いが激化している。こうした海外勢に対抗し、日本では日立製作所、三菱重工、IHI、NTTなどがそれぞれ研究開発と実用化に取り組んでいる。IoTの普及が進むにともない技術者が不足するようになったが、2017年6月、日本の人材サービス各社は国策に沿う形で外国人エンジニアの大量採用にふみきった。
2016年から2017年は、マルウェアのMiraiとブロックチェーンや仮想通貨の流行期であった。また、三種の神器やパーフェクト ストームとも例えられた。
2019年12月18日、Apple、アマゾン、グーグル、ZigBeeアライアンス(英語: ZigBee#ZigBee Alliance)は、スマートホームデバイスの互換性向上の取り組みで連携すると発表した。 Connected Home over IPと称するプロジェクトの目標は、デバイスメーカー各社の開発業務を簡素化し、コンシュマーのために互換性を高めることを可能にする。