セキュリティコード
セキュリティコードは磁気情報には含まれないため、対面取引においては関与しないが、北米の店舗には対面時にもセキュリティコードを要求するところがある。アメリカン・エキスプレスでは2005年以来、アイルランドや英国などEU諸国で「架空のカードによる取引」を阻止するために行われている。窃盗犯がカードの磁気情報をキャプチャーできない限り、電話やインターネットを使った通信販売で架空のカードは効力を持たず、カード会社にとっては1レベル上のセキュリティが提供される。これによりショップ側はセキュリティコードを視覚的に確認、記録しなければならなくなり、それによりカード所有者に不安を生じさせるかもしれない。
米国のVISAの場合、「架空のカードによる取引」を防ぐため、顧客からコードを伝えられたショップ側は、信用照会と取引が正常に終わればセキュリティコード情報を廃棄することを義務づけられている。このようにもし取引情報のデータベースが漏洩した場合でも、そこにセキュリティコードは含まれておらず、クレジットカードの番号だけでは、さほど有用な情報とはならない。