就学率
現在の日本の初等教育純就学率は約100%であり、粗就学率は100% - 102%程度である。中等教育の純就学率は約99%であり、粗就学率は101 - 103%程度である。これは、義務教育制度の完備と高校等進学率の高さを示すとともに、就学義務猶予免除、原級留置と、高年齢者の在学がかなり少ないこと(年齢主義が強いこと)を意味する。しかしこれは出席率が高いことは意味せず、1990年代から就学者の長期欠席が急増している。また希望者全員の入学率が高いことも意味せず、在日外国人子女や学齢超過者、高年齢者などの、就学しない/できない非就学者の問題についても、あまりマスメディアで取り上げられることはないものの、問題は確実に存在している。これらの問題については「不登校」を参照。
先進国では、現在は初等教育の就学率が9割以上であることが普通になっている。
就学率の計算には、基準となる年齢が必要である。義務教育の就学率の計算の場合は、義務教育制度が年齢主義で定められている場合、義務教育年齢(日本では学齢と呼ばれる)を基準にすればよい。一方、初等教育や中等教育などの特定の教育段階の就学率の計算の場合は、日本のように標準的な在学年齢がほぼ固定している年齢主義の学校制度では、年齢と学校段階が実質的に対応しているため判断しやすいが、そうではない国では明確に年齢ごとに固まっているわけではないため、計算をする都合上、教育制度計画上の就学相当年齢があると比定して就学率を算出する。これは、大学などの高等教育機関においても同じで、便宜的に「相当年齢」を比定して算出する場合がある。もちろんこれは便宜上のものであって、そう計算されているからといっても、その国では在学者の年齢が統一されているというわけではない。これは後述の「粗就学率」という概念自体が、「教育制度計画上の相当年齢ではない在学者がいる」ということが前提の概念であることからも理解できる。しかし、特定年齢層を母集団とする就学率という考え方自体が、年齢主義的な学校制度が確立してからのものであることは明らかである。
ある学校段階について、その学校段階の教育制度計画上の相当年齢人口と、指定学校へのその年齢の就学者との比率は純就学率と呼ばれる。その学校段階の教育制度計画上の相当年齢人口と、指定学校への全就学者との比率は粗就学率または総就学率と呼ばれる。
整理すると次の式の通りとなる。
R 1 = L 1 P {\displaystyle R_{1}={\frac {L_{1}}{P}}}