好転反応
健康商法や美容サービスなどでは、しばしば「好転反応」の概念が用いられる。皮膚炎などが発生した際に、「それは体の毒素が出ている時期」「反 応が出るのは効果がある証拠」などという形で説明されるのはその例である。シンガポールの健康科学庁(英語版)は「使い始めに副作用があるかもしれませんが、あなたの身体が製品に馴染んでくると、それはなくなります」というフレーズを警戒すべきであると指摘しているが、これは日本においては好転反応と呼ばれるものである。
健康食品等において「好転反応」の説明を行うことは、薬機法における、医薬品的な効能効果の標ぼうの禁止に該当し禁止されている。
2003年の調査では、医療関係者や一般消費者の半数前後が好転反応という概念について聞いたことがあると回答しており、副作用を好転反応だと誤認する危険性についての認識が必要だとしている。「好転反応」で発生する健康被害が重篤な副作用であった場合にも、そうした説明に従い服用を継続してしまう危険性がある。
2014年12月10日、消費者庁より消費者安全法第38条第1項の規定に基づき、健康被害発生後も継続利用を勧められる美容健康商品等について、利用を一旦中止するようにと注意喚起が行われた。