改革連盟
このストライキはロンドン労働者協会の結成につながっていく。建築工はASEの資金援助を受けて賃金の安定化と待遇改善のために激しく争ったが、まもなくスト委員会が敗北を認めたため闘争は失敗に終わった。しかし、建築工のリーダーたちであったジョージ・ハウエル(英語版)やジョージ・ポッター(英語版)は抵抗を諦めていなかった。
その後、労働運動の目標は1)労働条件の改善(主要なものでは十時間制から九時間制への移行や時間外労働の禁止などの時短問題・出来高払いの廃止・一般労働者の入職制限)、2)労働法の一種主従法(英語版)の改正、3)労働組合の合法化に焦点が置かれ労働運動は壁にぶつかりながらも次第に先鋭化していった。労働運動の指導者として頭角を現してきた煉瓦積職人のジョージ・ハウエルや製靴工のジョージ・オッジャー(英語版)は熟練労働者が抱える問題の解決に意欲を燃やし議会をターゲットに運動を展開するが、早くも議会の対応の鈍さに直面する。
1860年代のブリテンにおける影響力ある労働組合は以下のグループがあった。
ウィリアム・アラン(英語版) : 機械工合同組合(英語版)
ロバート・アップルガース(英語版) : 大工・指物工合同組合(英語版)
エドワード・クールソン(英語版) : 煉瓦工職人組合(英語版)
ジョージ・オッジャー(英語版) : 婦人靴職工合同組合(英語版)
ダニエル・ガイル(英語版) : 鍛冶職人合同組合(英語版)
改革連盟はハイドパークで集会する権利を争点に、実際に権利が侵害される実例が具体的に示されることで運動は維持されていたが、これは運動の精神面でも同様であって、熟練労働者の権利観は「人権」や「民主主義」のような抽象的な理論からではなく、熟練労働者の多くが実際に会員だった「合同組合」のメンバーシップやハイドパークにおける集会の自由などの具体的なヴィジュアルを下敷きにしながら作り出されたものであることが指摘されている。そこから改革連盟の運動というものは、チャーティズムやマルクス主義に問題解決を求めないで労働組合のイデオロギーを思想として選挙法改正を試みたが、これは労働者階級の台頭によって登場した当時最先端の「合同組合主義」と旧来の秩序の象徴であった「議会政治」との結合させる、いわば、「労働組合アナロジー」というべき論理によって労働者の立身が叶う社会を志したものと解釈されている。
1860年代は大きなターニング・ポイントとなった。その頃世界は大きな変化を経験していた。大英帝国の世界支配が完成していく一方で、反動主義的な国際政治が動揺し始めていた。動揺は周辺部で始まった。アメリカの本格的な産業革命、ドイツ統一、イタリア統一運動、日本の尊王攘夷運動や戊辰戦争が勃発するなど後発諸国も近代国家を形成する段階に入っていった。
アメリカで南北戦争が始まり、北部合衆国が南部連合に勝利を収め、これにより黒人奴隷制は崩壊した。あらゆる改革、革命、独立に反対する老大国(イギリス・フランス・オーストリア・ロシア)中心の復古的な世界秩序に綻びが生じ始めており、新興各国(ブリテン国内ではアメリカ南北戦争期に展開した北部支援運動・イタリア ガリバルディ支援運動・ポーランド・ポーランド支援運動、アイルランドのフィニアン蜂起(英語版))でナショナリズムの機運が高まっていた。1864年9月28日にはジョージ・オッジャー(英語版)、ウィリアム・ランダル・クリーマー、フランス労働者団代表のアンリ・トラン(英語版)といった熟練労働者、ロンドン大学教授のエドワード・ビーズリ(英語版)ら知識人を中心に国際労働者協会(第一インターナショナル)がロンドンで設立された。第一インターは各国首都に次々と支部を設置して、共産主義の父カール・マルクスの理論的・政治的両面での指導を受けるながら労働運動を世界中で活発化させていく。自由を獲得するという時代の雰囲気がイングランドの人々の士気を鼓舞していった。
しかし、この段階でも資格に届かない労働者は選挙権を持てずにいた。時代は「労働者の時代」となっていたが、一向に社会の変革は受け入れられていなかった。1840年代、この状況を打開するため労働者の選挙権獲得を要求するチャーティスト運動が展開される。
この運動は失敗に終わるが、1850年代以降グレート・ブリテン王国は長い好景気に入り、熟練労働者を中心に生活水準の向上が見られた。熟練層は一般労働者に比べ2倍の収入を得ており活発に組合運動を展開するなど労働者階級の社会的影響力は確実に高まっていた。ここに第二次選挙法改正運動が盛んになる契機が生じた。
19世紀、イングランドは産業革命の時代に入り繁栄を遂げていたが、数多くの矛盾が存在していた。そのひとつが選挙法の問題である。
19世紀初頭、有権者数は全国民比で3%程度にとどまり、その大半が貴族やジェントリによって占められた。制限選挙と工業化による国内の人口分布の変化によって多くの都市選挙区バラ (行政区画)が過疎化して「腐敗選挙区」と化し、またマンチェスターのように州選挙区の一部が工業都市に変貌してもなお十分に議席を割振られず人口に似合う代表がなされないという状況に陥ったため議会の腐敗と寡頭が深刻化していた。18世紀の議会政治における選挙は、有力者が有権者を屋敷に招待して接待するもので買収は通例であり、19世紀初期に後に腐敗行為と呼ばれた行為は処罰対象ではなく、腐敗として認識されることはなかった。
だが、こうした状況はアメリカ独立革命やフランス革命、そしてナポレオン戦争を経て、急激な国内の工業化、都市化、機械化が進展すると、1830年代に入る頃には状況は一変していた。急進的な民主主義思想が台頭して改革の要求が高まっていたのである。1832年第一次選挙法改正が行われて都市選挙区において地方税評価額十ポンドの住宅保有者に選挙権が与えられ、中産階級を対象として商店主などプチブル層の戸主にまで選挙権が広げられた(十ポンド戸主選挙権)。さらに、南部農村から北部工業都市に議席が再配分され、選挙区画の見直しも行われた結果、有権者数は3%から4.5%へと微増した。