トレイン・サーフィン
列車の外側への乗車を防ぐため、鉄道事業者は繰り返しトレイン・サーフィンの危険を警告する掲示を行っている。公式な数字はないが、ロンドン地下鉄は「チューブ・サーフィン」に対する啓発キャンペーンを実施した。
インドネシア鉄道会社(英語版)は、トレイン・サーファーを阻止するための対策に取り組んでいる。電車の屋根に有刺鉄線を張る、トレイン・サーファーに赤いペンキをかける、テレビCMで注意喚起を行うなどの手段を取ったが、いずれも効果的ではなかった。2012年、線路の上方に複数のコンクリート球をぶら下げることで設置区間においてトレイン・サーファーを一掃した。しかし、この方法は死に至らせる可能性があり過剰であるとの批判もされた。
19世紀後半に鉄道が敷設された日本の場合は、当初から乗客は客室に乗るという前提で運営されていた。1900年に制定された鉄道営業法では、第15条において「乗車券ヲ有スル者ハ列車中座席ノ存在スル場合ニ限リ乗車スルコトヲ得」、第33条では罰金を科す対象として「列車中旅客乗用ニ供セザル箇所ニ乗リタルトキ」と定めており、車体の外に乗客を乗せることは想定の外で、実行者は処罰の対象となる。ただし、車両が狭小で速度も低い軽便鉄道では、一時的な混雑の対処として車外への乗車を容認した例も戦前には存在した。
太平洋戦争後には復員兵や買い出しの輸送需要が激増する一方、戦災による車両不足や石炭不足などの原因で輸送力が極端に低下したため、車体の外に乗車する状況が全国的に現出した。これらは経済の安定や車両の補充などの策が講じられることによって沈静化し、1950年代にはほぼ見られなくなったが、その後の高度経済成長による通勤客の急増に対応できない線区では、機関車のデッキや客車の出入台の外にまで乗車せざるを得ない例もあった。
日本では、欧米のような「趣味を目的としたトレイン・サーフィン」は目立つ形では見られないが、21世紀においては貨物列車や車体の外部に不正に乗車した事例が散見される。詳細は不正乗車#車外での不正乗車を参照。