ナチス・ドイツの軍事
陸軍は通信技術を重視し、戦車一台一台に通信機を設置することで連携力を高め、電撃戦の実行を可能とした。一方でドイツ軍のエニグマ暗号機を用いた通信は、1940年の段階でイギリスの諜報グループ(ウルトラ (イギリスの諜報組織)(英語版))に解読されはじめていた。戦争後半期には大半の暗号が解読されるようになったが、ドイツ側はその事実を察知することもできなかった。
1935年2月26日には陸軍総司令部(OKH)、海軍総司令部(OKM)、空軍総司令部(OKL)(ドイツ語版)が設置され、陸軍・海軍・空軍の三軍編成が確立された。3月16日には徴兵制施行が宣言され、ヴェルサイユ条約での軍備制限条項の破棄が事実上宣言された。同時に国軍(ドイツ語: Reichswehr)は国防軍(ドイツ語: Wehrmacht)に改称された。また、5月には国防省(ドイツ語版)(ドイツ語: Reichswehrministerium)も「戦争省(Reichskriegsministerium)」と改称されている。7月1日には兵務局が参謀本部に改称した。
ヒトラーは再軍備の規模を「海軍はイギリスの35%、陸軍はフランスと対等、空軍はイギリスと対等」と指定し、陸軍と空軍に軍事予算の大半を振り向け(1935年の軍備予算82億2300万ライヒスマルクのうち、陸軍40億ライヒスマルク、空軍33億ライヒスマルク、設備資材等1億6300万ライヒスマルク)、海軍は7億6000万ライヒスマルクと軍事予算の一割弱の配分であった。再軍備の際に決定された平時陸軍の規模は12軍団36個師団と、50万人規模であった。
こうした動きに連合国は反発し、英仏伊はストレーザ戦線と呼ばれる連合を行って反発したが、これは強力なものではなかった。イギリスと強い連携をもつべきと考えていたヒトラーは特使ヨアヒム・フォン・リッベントロップをイギリスに派遣し、6月18日に英独海軍協定を締結した。
日本との同盟関係においては両国があまりにも遠距離であり、またソビエト連邦と日本が中立状態であったためはかばかしい戦争協力は行えなかった。日本軍はアメリカからウラジオストックに送られる支援物資ルートを封鎖することもしなかった。日本からドイツに送られるゴムなどの戦略物資は潜水艦によるわずかな輸送にとどまり、またドイツ側からの技術協力も「公正とはいえない」ライセンス料を前提としていた。にもかかわらず両国にとってそれらはきわめて重要な価値を持っていた。1944年5月、ヒトラーは日本に対してあらゆる特許や青写真を戦時中は無償で提供するように命令した。この契約は戦後に支払いが行われることも無く現在に至っている。こうして二国間の戦争協力は「両国が戦略的には絶望的な防戦に入ってから初めて成功した」。
1933年5月、国防省とライヒスバンク、軍需企業によって「冶金研究会社」(ドイツ語: Metallurgische Forschungsgesellschaft、略称MEFO)」というペーパーカンパニーが作成され、同社の振り出すメフォ手形による軍事費の調達が行われた。再軍備におけるメフォ手形の役割は極めて大きく、1935年度には82億2300万ライヒスマルクの軍事費が使用されているが、そのうちの55億ライヒスマルクがメフォ手形によって調達されたものであった。
一方で2月にはヘルマン・ゲーリングが航空担当国家委員(Reichskommissar für die Luftfahrt)に任命され、空軍の建設が始まった。3月にはドイツ航空スポーツ連盟(ドイツ語版)が設置され、5月5日にはゲーリングを大臣とする航空省が設置された。また陸軍航空部門(ドイツ語版)が航空省の管轄に移っている。