砂糖
Kearns)は、2000ページに及ぶ内部文書を保管しているという。カーンスによれば、砂糖研究財団がのちに政策立案者に提供した小冊子で引用した論文は、アメリカ国民に低脂肪食を薦めることで、砂糖の市場占有率を拡大させたがっていた業界の目論見の後押しになったという。
砂糖研究財団の副会長兼研究責任者、ジョン・ヒクスン(John Hickson)は、栄養研究の動向を注意深く監視していた。カーンスが明らかにした1964年の内部稟議で、ヒクスンは、「砂糖研究財団が『砂糖を拒否する態度』に対抗できるようにするための『重要な計画に着手しよう』」と考えていた。ヒクスンは、ハーヴァード公衆衛生大学栄養学科の学科長を務めていたフレデリック・ステアを、砂糖研究財団の科学諮問委員会に参加させた。1965年7月、砂糖と冠状動脈性心臓病の発症を関連付ける記事が医学雑誌『Annals of Internal Medicine』に掲載されると、ヒクスンはヘグステッドに助けを求めた。ヒクスンは、研究者たちに対して最終的に6500ドルを支払う契約を結んだ。これは現在の48900ドルに相当する。
これら一連の出来事の詳細は、アメリカ医師会雑誌(The Journal of the American Medical Association, JAMA)に掲載された。
一方、1747年にドイツの化学者アンドレアス・マルクグラーフ(Andreas Sigismund Marggraf)がテンサイから砂糖と同じ成分をとりだすことに成功した。1806年から1813年の大陸封鎖による影響で、イギリスからヨーロッパ大陸へ砂糖が供給されなくなった。そのためにナポレオンが砂糖の自給自足を目的としてテンサイに注目し、フランスやドイツを始めヨーロッパ各地に甜菜糖業の大規模生産が広まり製糖業が発達した。ナポレオン戦争後砂糖の供給が元に戻ってもテンサイの増産は続いた。
その一方で、サトウキビからの砂糖生産も増加の一途をたどった。19世紀にはいると、イギリスはインド洋のモーリシャスや南太平洋のフィジーにもサトウキビを導入し、プランテーションを建設した。すでに奴隷制はイギリスでは廃止されていたため、ここでの主な労働力は同じイギリス領のインドから呼ばれたインド人であった。そのため、現在でもこの両国においてはインド系住民が多い。やがてオーストラリアのクイーンズランド州でも生産するようになる。
19世紀末の国際価格低落による砂糖消費の増加は非アルコール飲料の消費増加と軌を一にしている。砂糖入り飲料(イギリスでは砂糖入り紅茶、ヨーロッパ大陸では砂糖入りコーヒー)とパンの組み合わせが庶民の安く手軽な朝食として取り入れられ、一般的なものとなっていったのである。