宗教
宗教の研究は、主に宗教内部の立場から教義や文献を研究していく神学と、科学的手法を用いて宗教外の立場から研究を行う宗教学に区分される。神学はキリスト教、仏教、神道をはじめとして伝統宗教の多くが古くから研究を行っていたが、19世紀に入るとフリードリヒ・マックス・ミュラーが各地の宗教の比較研究を行い、これによって宗教学の基礎が築かれた。こうしたことから当初は宗教学は比較宗教学とほぼ同義であったが、19世紀末には隣接諸学の影響を受け、宗教心理学・宗教人類学・宗教社会学などが成立し、分化が進んだ。
信教の自由と人権 明治維新で神道勢力が優位となると神道と仏教以外の宗教を政治力で抑圧した。 新宗教の処遇。 子どもの人権や教育と教義の衝突 - エホバの証人の輸血拒否、武道教育拒否問題など。
政教分離の原則とその解釈、適用範囲 第二次世界大戦時には、神道勢力が政府や軍部と深く結びついたことが問題となり、戦後は政教分離が課題となった。しかし文化として浸透していることから公共の建築物でも神道式の地鎮祭が慣例化しているなど、完全には分離されていない。 靖国神社問題 - 特定の宗教に依らない公共的な追悼施設が無いため、殉職した自衛官などはキリスト教徒でも護国神社に合祀されるという問題がある。 政党や政治家が選挙を優位に進めるため宗教団体の組織力を利用している。逆に宗教団体が政治に影響を及ぼす例もある。 世界平和統一家庭連合(統一教会)が自民党などの保守政治家に接近している問題。 創価学会を母体としている公明党は与党として政権にいる問題。 宮津市清め塩啓発問題 - 行政が宗教的な習俗に干渉した事例。
宗教と学校教育(教育基本法第15条をめぐる議論など)
一部の宗教団体、およびその構成員による触法・犯罪行為(オウム真理教、摂理、冨士大石寺顕正会など)
例として、キリスト教においては2世紀から4世紀にかけて教義が確立したのち、1054年の大シスマによって東方正教会とローマ・カトリック教会が分離し、さらに1517年にマルティン・ルターによって『95ヶ条の論題』が発表されたことをきっかけにカトリックからプロテスタント諸派が相次いで分離した。仏教においては、上座部仏教と大乗仏教の2つが有力となった。イスラム教においても、正統カリフ4代のアリーの子孫のみをカリフと認めるシーア派が成立し、多数派であるスンナ派との2大宗派を形成している。
このほか、さまざまな宗教儀礼が整えられ、礼拝や瞑想、カトリックの告解といった信仰実践が行われる。各宗教はそれぞれ独自の祭を執り行うが、多くの場合こうした祭は厳粛な祭儀だけではなく、信徒が賑やかに浮かれ騒ぐ祝祭の側面を併せ持つ。各宗教の聖地は神聖化され、信徒はしばしば長距離の巡礼を行って聖域へと参詣する。
19世紀から20世紀にかけて国家の権能が拡大していくに伴い、医療や福祉、教育といった社会事業の主体は国家へと移っていったが、その後もこれらの教団や信仰をバックとした各種法人・NPOは数多く存在しており、また宗教組織によるボランティアや災害支援活動は伝統宗教・新宗教を問わず盛んに行われている。また、伝統宗教の宗教施設は古くから地域社会の核となっていることが多く、それを基にした社会活動は宗教の影響力の強い地域においてはいまだ盛んである。
教義研究の必要性から、多くの宗教は教育的機能を持っており、特に高等教育と宗教の関係は深かった。やがて公教育が整備されるのに伴い、政教分離を重視する国家は教育から宗教的要素を分離する方向に向かったのに対し、政教一致に近い文化圏では宗教教育は重視され続けている。また、公教育で宗教の影響を排除した国においても、多くの場合宗教団体による私立学校の設立は認められており、そこで宗教教育を行うことは可能である。