算数・数学教育
日本で中学校および高等学校「数学」の教員免許を取得する際には、教育職員免許法施行規則第4条及び第5条に基づき、次の内容を含む科目を規定単位数以上履修する必要がある。
代数学(方程式・行列・ベクトル・群など)
幾何学(集合論・非ユークリッド幾何学・位相空間など)
解析学(関数・偏微分・二重積分・微分方程式など)
応用数学(主に確率論・統計学・コンピュータ)
※ 応用数学以外の具体的履修内容は施行規則において明記されていないが、便宜的に記載。
このほか、第6条第四欄に規定されている「各教科の指導法」として、「数学」の指導法(数学科教育法などと呼ばれる。基本的には、数学教育学を含む)を履修する必要がある。
2010年3月現在、日本で中学校・高等学校「数学」の免許は多くの教員養成系・理工系・情報科学系の大学・学部で取得可能であるが、通信教育により取得可能な大学は2020年度において玉川大学、佛教大学、明星大学、北海道情報大学、環太平洋大学の5校であり、国語科の7校、公民科の9校よりは少ないが、理科の1校より多く、現在では極端に少ない状態ではない。
学校教育の現場では習熟度別学習やティーム・ティーチングを行う必要性から募集人数が多いが、その割には免許取得者が少ない現状がある。
また現代の日本の教員免許制度では、数学と関連の強い学問領域が多く存在する(物理学・化学をはじめとする自然科学、哲学・経済学・心理学・社会学など)が、これらの学問領域を履修しても、数学の教員免許取得のための単位として殆ど考慮されない。また応用数学のコンピュータは教科「情報」にも大きく関連する内容だが、互いに単位の互換性はない。