公共交通指向型開発
日本では、阪急電鉄や東急電鉄などによるターミナル駅への商業重点化策(百貨店経営)や私鉄沿線の宅地開発、あるいは公的主体が中心となった郊外ニュータウン開発とアクセス鉄道の整備など、欧米に先んじて、TOD型の事例を多く作り出してきたと言われる(戦前の日本の私鉄による沿線開発は、アメリカのインターアーバンにおける取り組みを発展させたものである)。特に日本では鉄道会社系列の民間企業が主体となって推進されてきた点が特筆される。東京の公共交通依存度は80%程度とされ、東京の交通体系は世界的に注目を浴びている。
しかしながら、首都圏及び京阪神以外での地方では地方自治体が道路整備に偏重した都市計画を行ったため、公共交通が衰退しており、自動車中心の町づくりが反省されている。