比較優位
↑ ある経済主体内部における各産業への労働投入係数の比率
上記ジョーンズの数値例では、A→1、B→3、C→2という特化パタンが唯一実現可能な完全特化パタンである。
労働のみが投入される経済では、ジョーンズの条件により特化パタンが定まるが、投入財が貿易される場合、比較優位の概念は定義ができない。ディアドルフは、いくつもの定義を与えているが、どれも完全なものではない。
これは、きわめて不充分な理論状況である。イギリスの産業革命は綿花の輸入によって可能になったし、日本は、幕末開国以来、加工貿易が基本であった。マッケンジーは1956年の論文で、「特化に関する古典的扱いの基本的な誤謬は、... 中間財貿易を無視したことである」(同所、p.56)と指摘しているが、塩沢由典の研究に至るまで、大きな進展はなかった。R.ジョーンズが1961年は論文でこの問題に取り組んでいるが、投入係数がどの国でも同一の場合しか定式化できなかった。
塩沢の貿易理論(国際価値論)は、多数国多数財で技術選択と中間財貿易が存在する場合にたいし、古典派価値論と同様の理論が成立することを示した。『リカード貿易問題の最終解決』は、2007年論文を概念的に整理し、正則領域における国際価値(各国の賃金率と世界共通の財の価格)が一義的に定まることを基本定理として示している。第4章では、リカードからポール・クルーグマンの新貿易論、マーク・メリッツの新々貿易論に至るまでの貿易論の歴史を詳しく解説している。
X {\displaystyle X} 国から Y {\displaystyle Y} 国へ i {\displaystyle i} 財が輸出されて j {\displaystyle j} 財が輸入されるとは限らない。別の k {\displaystyle k} 財が X {\displaystyle X} 国から Y {\displaystyle Y} 国へ輸出され、I財とJ財は共に Y {\displaystyle Y} 国から X {\displaystyle X} 国へ輸出され得る。このように、2国多数財のケースでは、比較優位は、それのみでは貿易の方向を決定しない。
貿易論では、3国3財以上の場合は、2国2財あるいは2国多数財の場合とは、様相が大きく異なる。そこで、3国以上の場合を多数国、3財以上の場合を多数財という。以下はR.ジョーンズが1961年の論文に載せた数値例である。
このとき、比較優位の単純な比較はできない。2国2財のどのような組合せを取ろうと、特化パタンは正しく定めることはできない。ジョーンズは、このような場合にも、置換積を最小化する特化パタンを求めればよいことを示した。置換積とは、労働投入係数に対し a1σ(1) a2σ(2) ・・・aNσ(N) という形の積をいう。ここで、σは、{1, 2, ... , N}の置換である。3国3財の場合、置換の数は全部で6個ある。
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