OECD生徒の学習到達度調査
イギリス学士院・オックスフォード大学のジェニー・オズガ、エディンバラ大学のソティリア・グレック、ニューイングランド大学の高山敬太らは、イギリス、アメリカ、オーストラリアなどの教育現場において学力調査のデータを中心にすえた体制が構築され、データ自体が規範的な強制力を行使する「数値による統治」(governance by numbers) または「比較による統治」が席巻し、教員らは他者との相対的優劣を恒常的に意識させられ、本来は多様で比較不可能とされた教育主体を、均質化された測定空間に位置づけ比較可能な主体として組み替えること になっていると分析し、PISAをその延長にみる。
サム・セラーとボブ・リンガードらによれば、OECD、世界銀行、ユネスコ、教育企業ピアソン社、TOEIC、TOEFLを提供する教育試験サービス(ETS)、各国教育省や研究機関らの多国籍教育組織のコミュニティは、データを絶対的に信仰して、教育を合理主義化している。こうしたデータ信仰は、教育にまつわる複雑さ・あいまいさ・不確実性を排除し、教育を標準化・矮小化・単純化し、極端な合理主義が教育にはびこっているという。OECDは、PISA 以外にも国際成人力調査(PIAAC)、高等教育における学習成果の評価(AHELO)、国際教員指導環境調査(TALIS)なども実施し、拡大している。
OECD加盟国28か国を含む32か国、約26万5000人の生徒が参加。各分野の上位は以下である。
1999年には予備調査が実施された。
2002年には、同一内容で、OECDに加盟していないものの調査に協賛する国々11か国で実施されている。
56の国と地域が参加。各分野の上位は以下である。