名目硬直性
新古典派の経済学者は市場における賃金は伸縮的なものであると考え、市場で発生する失業問題は摩擦的失業であるか、あるいは労働者が現行の賃金で働くことを拒否することによる自発的失業であると考えた。すなわち、新古典派は古典派の公準という考え方から市場の実質賃金と雇用量が常に完全雇用経済となるように決定されると考え、現実の経済が完全雇用でないのは労働組合などの活動の結果として労働者の賃金が(市場が均衡する賃金よりも)高いためであるとした。これに対し、ジョン・メイナード・ケインズは自身の著書「雇用・利子および貨幣の一般理論」において、労働者が労働を供給する際に関心があるのは実質賃金ではなく名目賃金であるとし、古典派の公準のうち、古典派の第二公準を否定した。ケインズによれば、労働者は名目賃金の引き下げ(例えば最低賃金を○○円引き下げる)には激しく抵抗し、名目賃金は下方硬直性という性質を持っているとしたが、物価上昇による実質賃金の引き下げには抵抗しないとし、これを貨幣錯覚と呼んだ。この貨幣錯覚のため、新古典派のいうような実質賃金による調整は発生せず、市場による調整は不完全であり、新古典派のいうような完全雇用経済は短期的には達成されないとした。一般理論において、ケインズは有効需要という概念を提唱し、総需要が少なすぎるために働くことのできない失業者が存在することを指摘し、これを非自発的失業と呼んだ。ケインズは非自発的失業が、世界恐慌によって発生した大量の失業者を説明するものだとした。