協和銀行
1948年、戦後強まったインフレーションがさらに高進し、公社債などに資金運用が限られた貯蓄銀行は軒並み逆ざや状態となり、遂に民間の貯蓄銀行は経営が成り立たなくなってしまった。日本貯蓄銀行も普通銀行に転換して協和銀行と改称。市中金融に進出して経営改善を図った。以降、協和銀行は全国各地に点在していた店舗網を再編。地方店舗や都心部の重複店を整理する一方、首都圏の住宅地などに集中して店舗を開設。ユリの花をトレードマークとし、リテールバンクに特化した経営を続けた。
合併行でもあるため、長らく日銀出身者が頭取を務めていたほか、都銀中・下位行におけるサバイバル戦略が俎上にのる渦中、東海銀行が名古屋、北海道拓殖銀行が北海道、埼玉銀行が埼玉と圧倒的な地盤を擁するのにかかわらず、それを擁しないことが協和銀の致命的弱点であるとの指摘もされていた。加えて大企業のメインバンクにはなれず、常にサブバンクの地位に甘んじていた。そうした折、準主力行を担っていた安宅産業が経営破綻。同社の解体処理では7年間にわたり1000億円にのぼる損失を償却した。これによって軌道修正を図り、1980年代中頃から中堅・中小企業と個人を重視する方針を掲げ、経営戦略を転換した。
1990年4月、金融の自由化や国際化をにらみ太陽神戸三井銀行が合併によって誕生するなどの環境において、同年初夏、1985年から都銀としては初めてとなる第3次オンラインシステムを共同で構築し、また新商品開発にも共に取り組むなど気心の知れた仲であった埼玉銀から協和銀に合併を打診。翌91年4月1日対等合併。協和埼玉銀行として発足し、1992年、あさひ銀行に商号を変更した。
1922年に名古屋の系列の異なる3貯蓄銀行(愛知銀行系の丸八貯蓄銀行、伊藤銀行系の伊藤貯蓄銀行、明治銀行系の明治貯蔵銀行)が合併、丸八貯蓄銀行を存続銀行とし、銀行名を改名して成立した。当初は旧3行で役員などのバランスが取られていたが、1932年に明治銀行が破綻すると愛知銀行との関係が強まった。1941年には愛知銀行と伊藤銀行などが合併して東海銀行(後のUFJ銀行→現在の三菱UFJ銀行)となると、同行を補完する関係になった。名古屋市に本店を置き、中京圏一帯に店舗網があった。日本貯蓄銀行の名称は、1945年の国策による合併後も銀行名として引き継がれる形となったが、日本貯蓄銀行は存続銀行ではない。
山口財閥系の貯蓄銀行。大阪市に本店を置き、三和銀行(後のUFJ銀行→現在の三菱UFJ銀行)と補完関係にあった。