日本軍の階級
1875年(明治7年)11月に工兵方面を定めて各経営部を廃止する 。 1875年(明治8年)2月に造兵司・武庫司の両司を廃止して、代わって砲兵本支廠を設置する 。 1875年(明治8年)5月に兵学寮を廃止して、戸山学校・幼年学校の両校を陸軍省の直轄とする。
1875年(明治8年)9月24日に陸軍武官官等表を改正し 、砲兵科に上等監護、監護・監守・監査一等・二等、一等・二等火工教頭、火工長、火工下長、銃・木・鉄・鋳工長、同下長を置き、工兵科に上等監護、監護を置き、軍楽部を設けて楽長、楽次長、楽師、楽手を置き、その官等は上等監護、楽長を十等としこれを准士官とする 。 監護、監守、監査、一等火工教頭、火工長、楽次長を十一等とし、二等火工教頭、火工下長、銃・木・鉄・鋳工長、楽師を十二等とし、銃・木・鉄・鋳工下長、楽手を十三等とする 。 この他に兵卒相当として砲兵方面同本廠では二等火工教頭の下に火工生徒を、火工下長の下に火工卒を、銃工下長の下に銃工を、木・鉄・鋳工下長の下に木・鉄・鋳工を置き 、軍楽隊では楽手の下に楽生を置く。
1874年(明治7年)10月30日に北海道に屯田憲兵を設置することを定める。1875年(明治8年)3月4日に開拓使の中で准陸軍大佐以下准陸軍伍長までの官等を定め、その官等は正官と同じとした 。
1875年(明治8年)6月13日に検閲使職務条例を定め、9月から検閲使を巡行させて抜擢名簿と停年名簿の作成を始める。
1870年12月11日(明治3年閏10月19日)に兵部省陸軍下等士官給俸及賑恤扶助定則を制定し曹長、権曹長、軍曹、伍長、一等兵卒、二等兵卒の給俸や退職金に当たる賑恤金が定められた。 曹長以下軍曹以上については衣服は官給、食料は自弁とすることができた。伍長以下二等兵卒以上は衣服食料とも官給とした。
1871年7月15日(明治4年5月28日)に上等士官の者は衣服・食料とも自弁、下等士官の者は衣服は官給、食料は自弁、伍長兵卒の者は衣服・食料とも官給に定めた。 翌日には陸軍大佐以下少尉まで月給を定め各階級に一等給と二等給を設ける。
1904年(明治37年)2月から1905年(明治38年)9月にかけて日露戦争があった。
1907年(明治40年)10月11日軍令陸第5号により陸軍兵卒等級表を改正し、備考欄により経理部・衛生部兵卒に関する改正は明治41年12月1日より施行とし、明治41年12月1日において予備役・後備役の一等縫工・二等縫工・一等靴工・二等靴工であるものは別に命令なくして相当等級の縫工卒・靴工卒であるものとし、明治41年12月1日において看護手であるものは別に命令なくして上等看護卒であるものとし、砲兵助卒・砲兵輸卒は後備役が終わるまでその名称を有するとした 。また、看護卒は別に命令なくして二等看護卒であるものとした。
1909年(明治42年)1月27日勅令第2号により陸軍武官官等表を改正し、再び経理部准士官に陸軍上等計手を設け、新たに衛生部准士官として陸軍上等看護長を設け、軍楽部士官を進めて中尉相当官を陸軍一等楽長とし、少尉相当を陸軍二等楽長として、附則により別に辞令書を交付しない陸軍楽長は陸軍二等楽長とした。
1910年(明治43年)6月17日に文武判任官等級令(明治43年勅令第267号)を定めて文武判任官等級表を廃止して、判任官の等級を4等に分けて一等から四等までとした。
1912年(明治45年)2月24日勅令第8号により陸軍武官官等表を改正し、陸軍騎・砲・輜重兵一等蹄鉄工長、同二等蹄鉄工長、同三等蹄鉄工長を廃止して獣医部下士に陸軍一・二・三等蹄鉄工長を置き、附則により陸軍騎・砲・輜重兵一等蹄鉄工長、同二等蹄鉄工長、同三等蹄鉄工長は別に辞令書を用いずに、陸軍一等蹄鉄工長・陸軍二等蹄鉄工長・陸軍三等蹄鉄工長に任ぜられたものとした。
明治の初めに様々な事を創始するのに際して官職任補の制度はまだ完全ではなく、当時の陸軍に在って軍隊の編制もしくは軍務処弁の上で各種の名義を以てその部隊に附属させた武官が多い。これらの職官は当時の官制に於いて規定した明文がないものの、例えば心得、准官のような名義の者であっても当時は戦時に際して上司の命令を以て実際に軍隊・官衙等に奉職しその任務を奉じたことから、明治25年5月に陸軍大臣の請議による閣議に於いてこれらを軍人と認定した 。 閣議提出資料によると、陸軍武官の制度については兵部省設置以来数回の変更があって明治5年に陸軍省が置かれた後に明治6年5月に至ってようやく完備したものであるので、その以前に在っては種々の名称を以て軍人の職を奉じさせた者については官制に明文がないことだけを理由に軍人と認定しないことは甚だ不適切なので、これらの名称を明治25年の制度に照らして見るときは官制以外のものになるためあるいは軍人と認めることができないかもしれないけれども、その実軍人の職務に服した者は一般軍人と認定することになった 。
これらの名義についての官制ではないものの規定したものとしては、明治3年の陸軍徽章では大佐・中佐・少佐の領は2分の1金、大尉・中尉・少尉の領は3分の1金としているところ、少尉以上准官は総て領を赤にし、明治4年の兵部省陸軍・士官兵卒・給俸諸定則では、准・心得・試補の官を置くときは総てその本官の一等給に照らして准は4分の3、心得は3分の2、試補は2分の1を賜ることとしている。
1873年(明治6年)11月27日太政官第394号の布告により会計・軍医・馬医部の中尉・少尉相当官も奏任とした 。
1873年(明治6年)5月14日太政官第160号の布告により四等相当の薬剤官を薬剤監とし、七等相当の薬剤官を剤官とし、薬剤官副を剤官副とし薬剤補を剤官補とした 。
権曹長を廃止しため、従前の曹長は陸軍武官表の表面の曹長一等、権曹長は曹長二等を命じることになる 。
1873年(明治6年)5月24日に尉官の准・心得・試補を廃止して、少尉に限り試補を置き判任官を以って処遇する 。少尉試補は十等の相当とし文官十等の次席とした。 1873年(明治6年)11月14日にまた軍医試補を置き、1874年(明治7年)2月9日に馬医試補を置き、同年10月10日に会計部内に軍吏試補を置き、それらの官等は文官十等の相当として少尉試補の次席とする 。
1874年(明治7年)1月から近衛で連隊制を導入し 、つづいて鎮台でも連隊制を導入する。
この時期に佐賀の乱があり、1874年(明治7年)2月に東伏見宮嘉彰親王を征討総督とし、陸軍中将山縣有朋と海軍少将伊東祐麿を参軍とする。また、この年に台湾出兵があり、1874年(明治7年)4月に陸軍中将西郷従道を台湾蕃地事務都督とし、陸軍少将谷干城と海軍少将赤松則良を参軍とした。
1894年(明治27年)7月16日勅令第103号により陸軍各兵曹長であって監視区長である者は監視区長在職中はその身分を准士官とした 。 1894年(明治27年)7月16日勅令104号により陸軍武官官等表の准士官の欄内、陸軍歩兵少尉・陸軍屯田歩兵少尉の区画の下に陸軍歩兵特務曹長、陸軍屯田歩兵特務曹長を、陸軍騎兵少尉・陸軍屯田騎兵少尉の区画の下に陸軍騎兵特務曹長・陸軍屯田騎兵特務曹長を、陸軍砲兵上等監護の前に陸軍砲兵特務曹長・陸軍屯田砲兵特務曹長を、陸軍工兵上等監護の前に陸軍工兵特務曹長・陸軍屯田工兵特務曹長を、陸軍輜重兵少尉の区画の下に陸軍輜重兵特務曹長を加えた。
1894年(明治27年)7月25日から1895年(明治28年)4月17日にかけて日清戦争があった。
1895年(明治28年)7月15日勅令第111号により憲兵上等兵は判任官の待遇とした。
1896年(明治29年)5月9日勅令第190号により陸軍武官官等表の中を改正し、各兵科佐官・各兵科尉官及び准士官の欄内、陸軍屯田歩兵・陸軍屯田騎兵・陸軍屯田砲兵・陸軍屯田工兵の佐尉官及び特務曹長を削る。
1897年(明治30年)3月19日勅令第35号により陸軍武官官等表の中の監督部及び衛生部上長官以上の区画を改正し、陸軍監督総監・陸軍軍医総監を中将相当官とし、陸軍監督監・陸軍軍医監を少将相当官とし、陸軍一等監督・陸軍一等軍医正を大佐相当官とし、陸軍二等監督・陸軍二等軍医正を中佐相当官とし、陸軍三等監督・陸軍三等軍医正・陸軍薬剤監を少佐相当官とした。