低出生体重児
昭和30年代に滋賀県の病院が報告した資料によれば、農繁期(夏期)の農家の出生児は非農家と比べると、低体重児の比率が高かったと報告されている。
1980年に5.2%だった2,500g未満出生児の割合は、1990年に6.3%、2000年に8.6%、2009年に9.6%と増加していて、2013年まで9.6%で高止まりしている。また、新生児全体の体重としても、厚生労働省が10年ごとに行う「乳幼児身体発育調査」において、戦後の経済成長とともに増加を続けていた平均出生体重が1980年をピークに減少に転じ、2000年には戦前の1940年-1942年を下回る水準に達していた。他の先進国で女性の体格向上に伴い出生体重も漸増を続けているのに対し、日本での傾向は特異的である。日本での平均出生体重低下の要因として妊娠中の体重抑制傾向があり、母親の喫煙率の上昇、妊娠可能年齢女性の痩せ体型の増加などが指摘されている。
仁志田博司、楠田聡『超低出生体重児 新しい管理指針』メジカルビュー社、2006年1月。ISBN 978-4758305334。http://www.medicalview.co.jp/catalog/ISBN4-7583-0533-1.html。