ヴァイマル共和政のハイパーインフレーション
ドイツ・レンテン銀行は私企業であり、通貨発行権を持つ銀行ではなかった。したがってレンテンマルクもノートゲルトの一種である。法貨ではないが、政府は支払手段としてレンテンマルクを受け入れるとされていた。銀行の資本金は32億レンテンマルクとされ、半分を農業から、残りを商工業と銀行業から調達した。農業からの出資分については、1913年7月3日の国防分担金と補填法 (Wehrbeitrag und Deckungsgesetze vom 3 Juli 1913) に基づいて国防分担金が徴収された際の金額算定基準となった農地価格の4パーセントを債権として銀行が取得することによって実施された。したがって農家は農地価格の4パーセントの債務をドイツ・レンテン銀行に対して負ったことになっただけで、現金での出資ではなかった。農業以外の部門からの出資についても、土地に関しては同じ方式であり、土地債務で充当できない部分については別途債務証書を差し入れた。こうしてドイツ・レンテン銀行は出資者から金マルク(戦前のマルクの価値に相当する、純金の1/2790キログラムの価値)建ての債務証書の形で出資を受ける。この債務に対し出資者は年6パーセントの利子を銀行に払わなければならない。ドイツ・レンテン銀行はこの債務証書を保証準備として5パーセントの利子付きのレンテン債券を発行し、さらにこのレンテン債券を支払準備としてレンテン銀行券(レンテンマルク)を発行する。レンテンマルクの発行高は資本金と準備金の合計額を超えてはならない。レンテンマルクは請求があれば、レンテン債券と兌換する。
レンテンマルクの発行開始に合わせて、帝国銀行は11月17日に回状訓令を全国の支店に送って、11月22日以降は支店窓口でノートゲルトを受け取らないように指示し、またノートゲルトの発行団体はノートゲルトを回収するように要求した。ノートゲルトの回収は急速に進み、総額10億金マルクにも上ったと概算されたノートゲルトが1924年1月末には5億金マルク、6月中旬には1億金マルクと減少していき、1924年10月末にはほぼすべてが回収された。
こうしてインフレーションは沈静化し為替相場も安定したが、賠償金の支払いのようなドイツ国内ではどうすることもできない支出や、ドイツ国内の物価騰貴のための貿易赤字のような問題が起きると、再び為替相場は安定を失いかねない問題が残っていた。またドイツ国内のレンテン債券と兌換のレンテンマルクは、国際的な決済手段としては使いづらい問題があった。1924年4月9日に賠償委員会に提出されたいわゆるドーズ案の最終報告書では、ドイツの通貨の安定が賠償の履行自体にも不可欠であるとして、ドイツ帝国銀行を通じた新貨幣の創設を提案した。これを受けて1924年8月30日にドイツ政府は貨幣法 (Münzgesetz vom 30. August 1924) を制定し10月1日から施行した。この法律に基づき、ドイツ帝国銀行は新たにライヒスマルクという通貨を発行し、戦前の金マルクと同じ金1キログラムが2790マルクの比率で金兌換する、金本位制に復帰することになった。1兆パピエルマルクを1ライヒスマルクに交換するとともに、過渡的役割を果たしたレンテンマルクについても以後順次回収してドイツ・レンテン銀行は清算されることになった。
ハイパーインフレーションの危機により、有名な経済学者や政治家たちがドイツの通貨を安定させる手段を検討し始めた。国内に存在する金や外国為替を用いて金本位制に復帰すべきというもの、それでは不十分なので国内にある物的価値を基礎として新たに貨幣制度を創設すべきとするものなどがいた。
1923年8月には、経済学者のカール・ヘルフェリッヒ(英語版)がライ麦マルク(ロッゲンマルク、Roggenmark)と称する、ライムギの市場価格を基準とした資産担保証券に裏付けられた新しい通貨を発行する計画をヴィルヘルム・クーノ内閣に対して提案した。農業およびそれ以外の産業に対して半分ずつ抵当の形式で課税することで資本金を調達し、この抵当に対して発行される証券を保証準備としてライ麦マルクを発券する。これは資本家や地主階級の利益を反映した案であった。
グスタフ・シュトレーゼマン内閣が成立すると、その財務大臣ルドルフ・ヒルファディングはヘルフェリッヒの提案に反対した。しかし食糧・農業大臣であったハンス・ルターがヘルフェリッヒの案を支持してシュトレーゼマンの関心を引き、まもなくルターが財務大臣となって、ヘルフェリッヒの提案を基に土地マルク(ボーデンマルク、Bodenmark)の発行を提案した。土地債務や債券の基準として金マルクを採用した点がライ麦マルクとは異なっていた。さらに修正を加えて、土地マルクでは唯一の法定貨幣にすることになっていて、流通中の帝国銀行券の使用を停止することになっていたが、引き続き帝国銀行券が通貨としての効力を有するように改めて、新マルク(ノイマルク、Neumark)の発行案となった。
この金と結びつけられたマルク紙幣を金マルクと呼ぶ。
帝国金庫券は、金本位制確立以前に政府が発行していた紙幣を回収する目的で、普仏戦争の賠償金の一部を用いて発足した帝国金庫が発行する紙幣である。私立発券銀行券は、ドイツ帝国発足以前の各領邦が有していた発券銀行に由来する私立発券銀行(ドイツ語版)が発行している紙幣である。ドイツ帝国銀行発足時点では私立発券銀行が32行あったが、大戦勃発前年の1913年時点ではバイエルン、ザクセン、ヴュルテンベルク、バーデンの4つの私立発券銀行のみとなっており、帝国銀行券とほぼ同じ金本位制であった。
貸付金庫券は第一次世界大戦突入に伴って設立された貸付金庫の発行するもので、後述する。このほか、小額の紙幣や鋳造貨幣の不足を補うために財務大臣の認可の下で地方自治体や企業に発行を認められていた緊急通貨「ノートゲルト」というものも存在した。またマルクが通貨としての機能を喪失した時期には、米ドルやイギリスのポンド、スイス・フランなどの外国通貨もドイツ国内で用いられた。
第一次世界大戦中のドイツにおける卸売物価指数は、1914年平均を100としたとき、1918年11月の大戦終了時点では223になっていた。しかしこれは通貨の増発に比べればはるかに緩い増加にとどまっており、大戦中に実施された物資の配給統制によるものであった。また米ドルとの為替レートについても、1914年には1ドル4.2マルクの公定レートであったが、戦争中を通じて次第にマルクが下落していった。1918年11月時点では1ドルに対して公定レートの1.78倍の約7.48マルクが対応するようになっていたが、これも外国為替管理とマルク相場支持工作の結果、通貨増発に比べてはるかに緩い価値下落にとどまっていた。
しかし戦時中の通貨増発と物価高騰は、参戦諸国に共通のものであり、通貨増発の程度においてはドイツは交戦主要国中1位であったが、物価騰貴率ではむしろ低位であった。