超大国
「潜在的超大国」という言葉は、21世紀にいくつかの政治的主体が超大国の地位を獲得する可能性について、学者やその他の有識者によって適用されている。中国・欧州連合(EU)・インド・ブラジル・ロシアは、その巨大な市場・増大する軍事力・経済的潜在力・国際情勢における影響力から、21世紀に超大国の地位を獲得する可能性があると最も多く言及されている政治的主体のひとつである。
2020年、UBSの新しい調査によると、世界の投資家の57%が、2030年までに中国が米国に代わって世界最大の超大国になると予測していた。しかし、多くの歴史家や作家、評論家は、これらの国のいずれかが新たな超大国として台頭してくるかどうか疑問を呈している。政治学者やその他のコメンテーターの中には、これらの国々は潜在的な超大国ではなく、単に新興大国なのではないかと指摘する人さえいる。
このような予測の記録は完璧ではない。例えば1980年代には、当時の日本のGDPの大きさと人口、経済成長率の高さから、日本が超大国になると考える論者もいた。しかし1991年に経済が低迷し、「失われた時代」と呼ばれるほどの長期にわたる経済不況に見舞われ、特に21世紀以降は少子高齢化の進行も相まって、日本の経済力の世界シェアは相対的に低下した。2020年代の現在でも、日本は米国、中国に次ぐ世界3位の経済規模であるものの、日本が超大国化するという予測はもはや過去のものとなっている。