練炭
石炭への依存度の高い発展途上国では、練炭の製造が酸性雨対策として注目され、安価で流通もしやすいことから日本からの製造技術者を招くなどして生産を進めている。またかつて練炭製造の拠点であった宇部市などでは海外研修生への練炭製造研修なども行われている。 モンゴルでの牛糞と石炭を混ぜて作った手製の練炭など他国へ広まっている。北朝鮮においても中国同様、暖房用などに広く使用されている。
工業用は、かつて低質な石炭を効率的に燃焼させるために各産地の石炭や固形燃料などを調合して作られ、軍用艦船などの船舶や蒸気機関車に用いられたが、当初の練炭は現在の蓮状のものではなく、欧米のチャコールブリケットに倣い、煉瓦ブロックや豆炭のような形状であった。
レンズ状に成型された小石大の練炭を豆炭といい、七輪や豆炭あんか、豆炭こたつの熱源に用いられる。 (昨今の炭火焼の飲食店で多用されているオガ炭は、形状の印象から練炭と誤解されている場合もあるが、オガ炭はオガクズを圧縮固化して炭化させた木炭である)
4号練炭では、製品会社ごとに多少左右するが、通風口を開けた高火力設定の場合は6 - 8時間燃焼し、下の通風口を閉めて火力を絞った場合は約1日保ち、さらに条件が良ければ種火の状態で50 - 60時間ほど暖かさが持続する。燃焼終了後は1時間以上の冷却時間が必要である。練炭は23.90 MJ/kg以上、豆炭は25.10 MJ/kg以上の品質とされている。目安として灯油は45.4 MJ/kg (36.34 MJ/L)なので同質量でみると半分弱の熱量である。
朝鮮半島の平壌周辺の無煙炭は練炭の原料としての需要があり、日本は炭田開発を進めた(朝鮮半島は豊富な無煙炭埋蔵とは逆に、工業に向いた瀝青炭がほとんど産出せず満州や日本などから半島への輸入が必要であった)。当初無煙炭は海軍燃料であったが、軍艦燃料の重油転換と並行して養蚕業用の暖房燃料として練炭需要が増えた結果、平壌周辺の無煙炭田開発が進められた。そして大正時代の半ばに「穴開き」の練炭が開発され家庭用燃料として普及した結果、平壌周辺の無煙炭の出炭高は伸びた。だが、需要が一番伸びる冬期に積み出し港である保山、鎮南浦港が結氷する弱点を平壌無煙炭は抱えていた。更に日本では昭和の都市化の進展にともなって蒸気機関車の排煙に対する都市住民の苦情が強まり、日本産の瀝青炭を焚くより平壌無煙炭の練炭を焚くことが求められた。それへの対応が不凍港である東海岸の元山港への陸上輸送ルートの確保、平元線の開通であった。その後の三陟炭田と、三陟炭鉱の出炭高の急上昇は日本における練炭需要抜きには語られない(平壌鉱業所は、のちに海軍第5燃料廠となる)。三陟無煙炭田が開発されたのは1936年(昭和11年)だった。
朝鮮総督府は朝鮮の至る所で見られた禿山への植林作業を進め、練炭の普及を図った。その結果、朝鮮総督府施政下を通して山野は緑化されていった。その作業はダム建設の進んだ朝鮮半島の北部の方でも進んだ。治山治水のためもあったが、無煙炭産地に近接していたからでもある。 穴あき練炭は1930年代から40年代前半迄、平壌の主力産業といえるものであった。しかし終戦を機に粘結剤としての台湾産廃糖蜜の供給路が絶たれたことや、戦後の争乱で日本人居留者が引き上げたこともあり、平壌周辺での練炭製造は途絶えることになる。
練炭は点火してからしばらくは、煙と臭いと一酸化炭素を大量に発生しているので、原則として屋外で着火させ、1時間ほど風通しの良い屋外へ練炭コンロごと置いておく必要がある。また、屋内で安定して燃焼している場合でも、1時間に三回ほど窓を全開にするなど換気に気を付けなければならない。燃焼に必要な酸素が減るほど、反比例して一酸化炭素が大量発生しはじめる。 特に、アパート・マンション、気密性の高い昨今の新築住宅などでの練炭や豆炭、木炭の屋内使用は最初から避けた方が良い。集合住宅などでは自分の部屋を換気していても、他の部屋へガスが及ぶ可能性がある。
練炭コンロは、コンロという名前からも、本来は暖房器具というより調理器具であり、古い一般家屋でも練炭や豆炭、木炭を常用する場合は、調理用ガスコンロと同様に、近くで換気扇を稼働させ、さらに一酸化炭素警報機などの設置が好ましい。なお、「ヘルシーコンロ」といった名称で販売されている触媒付きの練炭コンロは発生する一酸化炭素の90%以上を除去しており、火鉢や炬燵での使用を前提としている。これは石油ファンヒーター並みにまで一酸化炭素の発生を抑えているが、すでに製造中止となっており、現在は製造元の株式会社キンカで触媒部品のみの在庫分販売となっている。
テント内では、テントのベンチレーション(通風口)を開けていた場合でも数分で危険濃度に達する。