末次信正
『非常時局と国防問題』朝日新聞社、1934年
『軍縮決裂と我等の覚悟』楠公会総本部、1936年
『国防の本義と軍縮問題』軍人会館事業部、1936年
『長期戦と国民の覚悟』国民精神総動員中央聯盟、1938年
『世界動乱の意義と皇国の使命』東亜建設国民聯盟事務局、1940年
『世界戦と日本』平凡社、1940年
『新体制と国防問題』大政翼賛会宣伝部、1940年
『日本の国防的地位』東亜建設国民聯盟事務局、1940年
『日本とナチス独逸』アルス、1940年
『日米危機とその見透し』新経済情報社、1941年
『大東亜戦の本質と戦局の前途』大日本翼賛壮年団本部、1942年
ロンドン海軍軍縮条約による補助艦比率は、要求の対米7割(70%)に対して不足は僅か2厘5毛(0.25%)であった。このことはワシントン海軍軍縮条約に比べて、譲歩を勝ち取ったといえる。
にも関わらず、艦隊派が強硬に反対した理由としては、次のような点があった。
ワシントン海軍軍縮条約の結果、戦艦等の主力艦が既に対米6割になっていた。
主力艦の代用となる大型巡洋艦が対米6割となった。
漸減作戦の鍵となる潜水艦の所要量に不足した。
末次が強硬にロンドン海軍軍縮条約に反対した最大の理由は、潜水艦量に制限を加えられたためと推測されている。上述の通り対米作戦において潜水艦が担う索敵、漸減の役割は大きく、末次は自ら潜水艦部隊を作り上げてきた。末次にとって潜水艦は絶対量が必要であり、比率は無意味であったのである。