フェミニズムの歴史
フェミニズムは、革命以来疑いの目を向けられていた社会主義とのつながりから、脅威として扱われていた。ドロワンとロランドは二人とも1849年に逮捕され、裁判にかけられ、投獄された。1852年には新しく、より保守的な政府が出現し、フェミニズムは第三共和政まで雌伏の時代を過ごすことになった。
「フェミニズム(féminisme)」という言葉は古くは女性的資質を表すものだったが、解放された女性を指すために「フェミニスト(féministe)」という言葉が1872年にアレクサンドル・デュマ・フィスによって造られた。
フランス・フェミニスト研究会(Groupe Français d'Etudes Féministes)は、20世紀初頭の女性知識人の一団で、バッハオーフェンの代表的著作の一部をフランス語に翻訳し、家族法の改革を訴えた。1905年に彼女たちは L'entente を設立して女性史についての一群の記事を発表し、知的前衛の焦点となった。それは高等教育と男性が支配する職業への女性の参入を提唱するものだった。一方、社会党女性委員会(Parti Socialiste Féminin)の社会主義フェミニストは、マルクス主義に基づいた家母長制という方針をとった。フランス・フェミニスト研究会がそうであったように、彼女たちは先史時代の家母長制のモデルに戻るのではなく、平等が実現された新しい時代をもたらすために努力した 。20世紀後半のフランスのフェミニズムは、主に精神分析的フェミニスト理論に注力し、とりわけリュス・イリガライ、ジュリア・クリステヴァ、エレーヌ・シクスーの研究はそれらと深く関わっている 。
明治初期には政党に参加する女性もおり、楠瀬喜多といった女性参政権運動家による要求によって、納税を行なう戸主に限って女性参政権を認める地方もあったが、1889年(明治22年)には女性の政治演説・政党加入が法律で禁止された。しかしその後、1911年(明治44年)には平塚らいてう、伊藤野枝を中心とした青鞜派による女性運動が盛り上がり、雑誌刊行、女性の地位向上の必要性を主張して社会の関心を集めた。1919年(大正8年)になると平塚らいてうや市川房枝らによって新婦人協会が設立されて女性参政権運動が本格化する。運動の影響もあり、1922年(大正11年)には治安警察法が改正されて女性による政治演説会の開催・参加が認められるようになった。さらに1925年(大正14年)には男子普通選挙が実現し、女性参政権運動も盛んになるが、1931年(昭和6年)の満州事変によって日本における民主主義的な動きそのものが下火となり、女性参政権の実現も遠のくことになった。
女性の選挙権、そして女性の議会代表は女性が声なき二級市民として扱われなくなるというパラダイムシフトを意味していた。女性参政権運動は過去250年の間で最も深く根付いた運動だった。
当初、参政権は優先度の低いものとして扱われてた。しかしコンドルセとド・グージュによる主張、そしてヴェルサイユでの1789年の行進を主導した女性たちによって、フランス革命はこの動きを加速させた。 1793年に革命共和党女性協会が設立され、その年の終わりに制圧される前に、参政権がその検討課題に含められた。結果的に、これはこの問題が今やヨーロッパ政治的課題のひとつとなったことを示すものになった。
ドイツの女性は1848年革命前夜(Vormärz)にあった。イタリアではクララ・マッフェイ(イタリア語版、英語版)、クリスティーナ・トリヴルツィオ・ディ・ベルジョイオーソ(イタリア語版)、エステル・マティーニ・カリカが1848年の前段階となる政治的活動を行っていた。イギリスでは1820年代のウィーラーとトンプソンの著作、また1840年代のリード、テイラー、アン・ナイトのよって参政権への関心が高まっていた。ニュージーランドは女性が選挙権を獲得(1893年)した最初の主権国家だったが、女性はさらに後の時代になるまで選挙に立候補する権利が無かった。オーストラリアの南オーストリア州(1894年)は、女性に完全な参政権を公式に付与した世界で最初の主権国家となった。
一方で1931年には加藤シヅエが日本産児調節婦人連盟を設立し、優生主義的なものではあったが、避妊や中絶の利用といった産児制限を推進した。
日本における女性参政権が実現したのは第二次世界大戦での日本の敗戦後のことである。1945年(昭和20年)11月に衆議院議員選挙法が改正されて女性の参政権が認められた。さらに、新しく制定された日本国憲法の第14条によって全ての国民の法の下の平等が宣言され、性別による差別的な取り扱いが憲法・法律上は撤廃されることになった。
日本国憲法の公布後、市川房枝や加藤シヅエは国会で議員として働いた。
林芙美子や有吉佐和子といった人々は、能力ある女性たちの個々の目標達成を称賛するというよりは、むしろ幅広い目標を達成しようとする日本のフェミニズムの社会主義的な思想傾向を描き出している。
イスラム法典を体系的に批評し、ジェンダー平等はイスラム的であり、宗教文献は誤読され、誤用されていると主張した。Mehangiz Kar、Shahla Lahiji、そして「女性」誌の編集者であるShahla Sherkatは、女性の権利に関する議論を主導して、改革を要求した。2006年8月27日、100万人の署名によるイラン女性の権利キャンペーンが開始された。これは100万の署名を収集することにより、イランの法律における女性に対する法的差別をなくすことを目的としている。キャンペーンの支持者には、多くのイランの女性権利活動家、国際的な活動家、ノーベル賞受賞者が含まれている。イラン革命後の最も重要なフェミニストは、 Mehrangiz Kar、Azam Taleghani、Shahla Sherkat、Parvin Ardalan、 Noushin Ahmadi khorasani、ShadiSadrといった人々である。