テレビ離れ
イギリスの英国放送協会 (BBC)では、テレビやビデオデッキなどを所有するための許可証を購入することによって受信料徴収を行っているが(TVライセンス制度)、インターネットで番組を視聴する人が増え、テレビ保有者が減少している。2015年には、受信料の不足を要因に約1000人をリストラすると発表した。
2019年のOfcomの調査によると、ニュースを取得する方法として65歳以上の年齢層ではテレビ(95%)が最も多く、16歳~24歳ではインターネット(83%)が最も多かった。
ガーディアン紙はNetflixなどの配信サービスの普及によって若い世代がテレビ離れの傾向にあり、ニュースの視聴スタイルが変化することで、政治の世界にも影響する可能性があると指摘している。
2020年2月には、ボリス・ジョンソン政権がBBCの受信料の廃止を検討していることが報じられた。サンデー・タイムスの報道によると、視聴する分だけ支払う課金制度へ移行し10チャンネル存在する全国放送についても削減を検討しているという。
また、レンタルビデオ店におけるDVDレンタル料の低価格化と仕入れ枚数の増加も起きている。
前述のテレビをモニタとして利用するテレビゲームとの競合はファミコンの普及した1980年代から存在していたが、2010年代になりHDMIが普及するとテレビをパソコン用モニタとして利用できるようになり、またChromecast・Amazon Fire TV・Apple TVに代表されるビデオコンテンツをテレビ画面に表示する製品の普及によって、「家電としてのテレビは見ているがテレビ放送の視聴はしていない」という状態も徐々に増えている。
そしてテレビという機器が動画配信の流行によって放送を前提としたものでは無くなっているという指摘もある。テレビのインターネットへの接続率は2022年時点で 45.5% に達しているとされる(ADKマーケティング・ソリューションズの調査に依る)。既に放送が要らない層に向けて安価なチューナーレステレビが発売されており、そのチューナーレステレビが特に働き盛りの世代で人気となっているとされる。日本のインターネットトラフィックは年々大幅に伸びてきている。
テレビを始めラジオ・新聞・雑誌は「オールドメディア (en:Old media)」「レガシーメディア」と呼ばれ、好きな時に好きな場所で好きなデバイスで見られて双方向性もある「ニューメディア (en:New media)」に比べ、古くさい印象を持たれている。視聴率主義の中で日本テレビ視聴率買収事件も起きている。
テレビは食事中に見られているが、教育において、食事中はテレビを消そうという運動が行われている。福岡県では取り組みによって、食事中にテレビを「消している」・「どちらかといえば消している」と答えた児童が、取り組み前から取り組み後の2年間で約25ポイントも増えている。
2020年代にはワークス・ジャパンや就職四季報プラスワンの就活人気企業ランキングで民放テレビ局が圏外となった。また番組制作側から見てもテレビ番組の仕事は待遇が悪く割に合わないという声が挙がっているほか、フリーランス協会によればフリーランスにおける労働条件も放送より配信のNetflixの方が良いものとなってるとされる。テレビ局からの人材の流出も相次いでいる