GO (タクシー関連企業)
法人としては、1977年(昭和52年)に日本交通 (東京都)が子会社として株式会社日交計算センターを設立したのが始まりである。1992年(平成4年)、株式会社日交データサービスに改称。従来は日本交通社内の電算システムの開発・保守を行う会社であったが、ASPを利用したフィーチャーフォン用タクシー配車システムなども開発していた。
2010年(平成22年)頃から、日本交通の会長・川鍋一朗の指揮により、スマートフォンでタクシーを呼ぶアプリ(配車アプリ)の開発を開始、2011年(平成23年)に「日本交通タクシー配車」「全国タクシー配車」をリリースする。スマートフォンの地図上にピンを刺して乗車場所を指定したあと、車両など条件のを選択してタクシーを注文するという仕組みであったが、これは川鍋がピザの宅配アプリから発想を得たという。従来の電話注文に比べ、注文からタクシーの到着までにかかる時間が大幅に短縮されたことから、配車アプリは徐々に人気を増していくこととなる。
2015年(平成27年)にはJapanTaxi株式会社に改称し、同年から2016年(平成28年)にかけて、以下のサービスを提供開始する。
ネット決済機能 - アプリ上でクレジットカードを登録することで、車内での運賃支払いを省くことができる機能。後のJapanTaxi Wallet → GO Payに相当する。
後に、神奈川県全域への拡大、京阪神地域への進出を経て、2018年(平成30年)には正式全国展開と共にアプリ名を「MOV」に変更した。
2019年(平成31年・令和元年)には、以下のサービスを提供開始する。
MOVアプリ上で、配車中のタクシー乗務員と乗客の間で音声通話ができる機能。
加盟するタクシー事業者向けに、MOV車載端末と連動した決済機を提供開始。
MOV専用配車端末「MOV CALL」の運用開始。
加盟するタクシー事業者向けに「お客様探索ナビ」の提供(商用化)を開始。これは乗客・車載アプリの双方から収集した過去・現在の情報を元に、今後タクシー需要が高いと予測される地域に向けてナビ案内を行い、乗客を探すのに最適な運行経路をタクシー乗務員に提示するもので、新人乗務員の売上確保や、効率的な運行を目指したものである。
2020年(令和2年)には、DeNAのMOV部門が同業のJapanTaxi株式会社と事業統合することとなり、同社は名称を「株式会社Mobility Technologies(MoT)」に変更。MOVの全事業はMoTに引き継がれた。この時点でMOVは全国7エリアで展開していた。