EBITDA
一方でEBITDAには、過剰な設備投資やM&Aによって生じた損失をマイナス要因として取り込むことができないという欠点がある。インターネット・バブルの頃、この欠点をアメリカの通信事業者・ワールドコムが不正に活用した。ワールドコムがとった手法は、他の通信事業者が敷設した光ファイバー回線について同社がリースを受ける際に、その代金を設備投資として計上するというものであった。リース代金は本来は販売費及び一般管理費として計上すべきものであるが、設備投資として計上したために、EBITDAが水増しされたのである。ワールドコムの株価は水増しされたEBITDAに基づいて過大に評価されたが、やがて経営実態が明らかになり、同社は2002年に経営破綻した。
エンロンやワールドコムの破綻をはじめとする一連の会計不祥事を経て、EBITDAのような会計基準に基づかない指標は、厳格な会計基準に基づいて算出された指標よりも企業が不正に操作しやすいという批判がなされるようになった。SECが2003年に公表したレギュレーションGでは、EBITDAのような会計基準に基づかない指標を企業が公表する際には、会計基準に基づく指標を併記しなければならないと規定されている。