エミ・ナカムラ
エミ・ナカムラ(Emi Nakamura, 中村 恵美、1980年 - )は、カナダとアメリカ合衆国双方の国籍を持つ日系二世の経済学者で、カリフォルニア大学バークレー校経済学部の教授である。
全米経済研究所の研究員であり、American Economic Reviewの共同編集者でもある。2019年にジョン・ベイツ・クラーク賞 を受賞し、同年アメリカ芸術科学アカデミー会員に選出された。 彼女はアメリカ国立科学財団やアルフレッド・P・スローン財団からの奨学助成金を受けており、2014年エレイン・ベネット研究賞の受賞者でもある。また彼女は2014年にIMFから45歳未満の経済学者トップ25に選出されたほか、2018年にはエコノミスト紙による「この10年間で最も秀でた若き経済学者8人」の一人として名を連ねた。
"High-Frequency Identification of Monetary Non-Neutrality: The Information Effect"("金融非中立性の高頻度な識別:情報効果")
この論文は、連邦制度理事会の金利発表後30分間の金融市場データを利用して、実変数(実質金利と経済成長)への金融市場の期待が金融政策に関するニュースに敏感に反応することを表したものである。利上げに応じて、名目金利と実質金利双方の期待は数年という期間構造でおよそ1対1で対応する。経済モデルの典型的な予測に反して、経済成長予測も増加する。 これらの事実は連邦制度理事会の金利が金融政策だけでなく経済のファンダメンタルズについても情報提供するモデルと一致するもので、これが生産高における金融政策の効果の重要な因果経路だとこの論文は主張している。
"The Power of Forward Guidance Revisited"("フォワードガイダンスの力を再考察" アリスデール・マッケイ、ジョン・スタインソン共著)
標準モデルでは、フォワードガイダンスが現在の実際の経済的成果に非常に大きな影響を与えるという結論になっている。この論文は、金融市場が2つのありがちな道程で不完全である場合、特に仲介業者が借入制約や保険でカバーできない所得リスクに直面している場合、フォワードガイダンスの効果が(このベンチマークと比較して)大幅に減少する可能性が高いと論じている。
"Monetary non-neutrality in a multisector menu cost model"("マルチセクターなメニューコストモデルにおける貨幣の非中立性" ジョン・スタインソン共著)
ナカムラの研究は、価格の硬直性オールドケインジアンマクロ経済学の実証的問題に焦点を当てている。アメリカ経済学会によるジョン・ベイツ・クラーク賞での引用文では、中村が「企業による価格設定および金融政策や財政政策の効果に対する理解を大幅に高めて」おり、彼女の「新たなデータ資料を提示しつつ長年にわたる疑問に取り組む創造性」が特筆に値する 、と述べられている。エミ・ナカムラはニューケインジアン経済学の分野で著名な人物である。彼女は「価格に関する5つの事実(Five facts about prices)」という研究で、労働統計局のミクロデータを包括することによってマクロ経済思想を証明して見せた。最も引用された彼女の研究「価格に関する5つの事実」で、彼女とジョン・スタインソンは、測定された価格変動の多くが経済状況に対するダイナミックな反応として起こるのではなく、はるか事前に予定されていた一時的な販売によるものだと示した。これは、経済データが頻繁な価格変動を特徴としていても、実質的な価格硬直性を特徴とするマクロ経済モデルと両立しうることを示唆するものだった。他にも多く引用された「通貨同盟における財政刺激策」という研究で、彼女とスタインソンは各州で米国政府の軍事支出にばらつきがあることを利用して開放経済の政府支出乗数を推定し、それが1よりも大幅に高い数値であることに気付いた。これは、特にゼロ下限だと財政刺激策が生産に実質的影響を与える可能性があるというケインズのマクロ経済モデルの予測を裏付けるものである。