線維筋痛症
日本国内では、2012年にプレガバリンが繊維筋痛症に伴う疼痛の治療薬として日本でははじめて承認された。ついで2015年にデュロキセチンが保険適用となった。
厚生労働省の研究班による全国疫学調査では、2003年に線維筋痛症の診断で受診した患者数は2,600名、日本リウマチ財団登録医への受診患者数3,900名であり、欧米と比較して診断されている患者が著しく少ない。更に住民調査が行われ、その結果人口あたりの有病率は大都市部2.2%、地方部1.2%、全体として1.7%であった。欧米の約2%の有病率に近い。詳しく調査すると有病率が上がる理由は、認知度が低いために未診断や誤診が非常に多いものと推測される。
2009年に再度日本リウマチ財団登録医への受診患者数調査が行われ、11,000人であったことから、診断率は少し向上している。リウマチ医が線維筋痛症の診療を避けているとも述べられる。
日本線維筋痛症学会による『線維筋痛症診療ガイドライン2017』には、「薬物治療」の章でエビデンス(科学的証拠)と推奨および合意率の形で、各薬物の評価が示されている。エビデンスは強い確信のある証拠がある場合にA、限定的な場合にC、ほとんど確信できない場合に最下位のD、これとは別に、強い推奨で実施、提案、提案しない、強い推奨で実施しない、専門科同士の意見の合意に至らない推奨なしに分かれる。
抗てんかん薬では、プレガバリンはランダム化比較試験 (RCT) が多数あり、欧州のガイドラインやコクランのシステマティック・レビューでも推奨されており、日本のガイドラインでもエビデンスA・合意率100%で推奨する。他の抗てんかん薬の候補は徐放性ガバペンチンで、エビデンスB・合意率71%。
抗うつ薬では、デュロキセチンがこれも複数のRCTで確認されており、エビデンスA・合意率100%となっている。プレガバリンなど他の治療薬との比較試験や経済性の観点からの比較試験が必要とされる。他の抗うつ薬では、鎮痛効果が弱いがアミトリプチリン、海外での評価は良いが保険適用がなく処方量できる量も少ないミルナシプランをエビデンスAとしており、その他の抗うつ薬の推奨はない。
睡眠障害と並んでうつ状態の症例が多い。FMS患者のおおよそ30%が大うつ病とも診断される。人間関係のストレスの集積、離婚や近親者との死別などが、疼痛発症のトリガーである場合は尚更である。精神科領域で、原因不明の慢性疼痛を身体表現性障害の範疇に含んで診断することも不利にはたらき、誤診や未診断の原因となっている。多くの場合は精神症状は疼痛の緩和とともに改善される。これは痛みが線維筋痛症の主因であり、精神症状が主因ではないことを意味する。むずむず脚症候群を、70.7%の患者で併発し、そのうち約20%が重症であった。
発症要因としては、外的要因と内的要因に分けて分析されている。