矢作水力
矢作川開発の資材輸送体制の強化を目的とした電車直営化であったが、矢作川開発終了後、並行する国有鉄道路線が開通したため路線は1934年(昭和9年)に休止、翌年に廃止された。同地域で路線バスを経営していた時期もある。これら交通事業以外の兼業には、余剰電力の消化を目的としたアンモニア化学工業部門が大規模化した。1931年に起業を決定し、工場建設中の1933年に子会社矢作工業として分社化していたが、1940年(昭和15年)に同社を合併して矢作水力の直営としたもの。同事業では硫酸アンモニウム(硫安)や硝酸などの製造・販売にあたった。
矢作工業合併を挟む1939年(昭和14年)から1942年(昭和17年)にかけて、電気事業に対する戦時統制、いわゆる電力国家管理が進展すると、矢作水力では3度にわけて発電所20か所全部と主要送電線・変電所を国策電力会社日本発送電へと出資した。加えて1942年には配電統制に従い残余の送電線・変電所と配電関連設備を中部配電へと出資している。こうして電気事業を喪失した矢作水力は、化学部門も矢作工業を再設立(第二次矢作工業)して分社化した上で解散した。
矢作水力が持っていた発電所や供給区域は、太平洋戦争の電気事業再編成により主として中部電力に、福井・石川両県の部分については北陸電力にそれぞれ継承されている。また化学事業を引き継いだ第二次矢作工業は1944年(昭和19年)に同じ福澤系のソーダ会社を合併し、アンモニア工業とソーダ工業の両部門を持つ化学メーカー東亞合成化学工業、現在の東亞合成となった。
設立以来矢作川での水力開発にあたってきた矢作水力であったが、水力に傾注した開発の結果、発電力の季節変動という問題を抱えた。そのため渇水期には大同電力からの受電で補給して季節変動を一部は抑えていたが、1920年代後半になると季節変動の差分(特殊電力)をそのまま販売するのが困難になった。季節変動をすべて解消するには補給電力の増強が必要であるため、物価低落の折でもあることから自社での補給用発電所を検討するに至る。水力・火力検討の結果、名古屋港埋立地である名古屋市港区昭和町における火力発電所新設を決定した。
この名古屋火力発電所は1927年(昭和2年)8月に起工され、翌1928年(昭和3年)11月18日に竣工した。発電所出力は14,000 kW。三菱重工業神戸造船所の蒸気タービン1台に三菱電機製の発電機を2台直結した形の7,000 kWタービン発電機を2組備える。送電線は名古屋変電所との間に繋いでいる。
運転開始以後、名古屋火力発電所の出力は14,000 kWから増加することなく推移した。ただし火力電源の増強自体は、中部地方の主要電力会社の連合で1936年に設立された中部共同火力発電に矢作水力も出資し、1939年(昭和14年)1月港区に同社の名港火力発電所が完成するとその発生電力を一部引き受ける、という形でその後も実施されている。