列車防護無線装置
防護無線は自動列車停止装置や自動列車制御装置とは違い、鳴動することで乗務員に対して列車停止の指示を現示する装置である。具体的に停止させるための制動操作を行うのは運転士であり、信号を受信することで自動的に列車にブレーキがかかるものではない。また、JRで導入している防護無線では、防護無線装置固有の識別番号から車両を特定することは可能だが、運行中のどの便がどこで発報したのかは直ちに分からない上、危険の原因を特定する情報なども含まれておらず、指令所からの一斉同報を待つ必要がある。
防護無線の電波が届く範囲は発報地点から半径約1 - 2 km圏内とされ、この範囲では別の路線の車両も発報を受けて緊急停止する。これは路線が併走する箇所等で事故が発生した際、並走する路線を走る他の列車が事故現場に冒進するのを防ぐためである。一方で、路線が過密に入り組む大都市圏などでは、事故の発生している路線とは全く関係のない別の路線の列車にも電波が届いて運行に影響を及ぼすことがあるし、高架など見通しの良い場所で発報した場合にはより遠くまで電波が届いて想定外の広範囲に影響を及ぼすことがある。
防護無線装置の機種によっては、通常は車両より給電を受けて動作し、停電時には電源を切りかえる操作を必要とするものがある。JR福知山線脱線事故では、この操作を行わずに発報ができなかったことが明らかになり、以後は停電時でも特別な操作なしに発報ができるように改修が進められている。
2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)発生時には、筑波山と田無にあるNTTの鉄塔から強力な防護無線が発報されたため、東北から関東にかけての非常に広い範囲で防護無線が扱われた。
JRにおいては、基本的に車両保有会社がJRかそれ以外にかかわらず、複線以上の区間で運転される列車に防護無線装置の設置が義務付けられているが、車両入換え用に特化された機関車(入換動車)や、JR四国の複線区間に乗り入れない気動車の中には、設置されていない車両もある。
私鉄の場合も、二次事故を防止するためにJRと同様に防護無線装置の整備を行っている鉄道事業者が多い。JRで採用しているものと機能的には同じであるが、事業者によっては発報した列車が即時に判別できる仕様になっている。一方で、地方閑散地区に路線を持つ一部の鉄道事業者は、同装置を導入していないところもある。