マツダ
「B-10計画」に基づき、マツダは従来の「マツダ」、「マツダオート」、「オートラマ」の3つの販売チャンネルに、新たに「ユーノス」と「オートザム」の2つを加え、トヨタや日産と同等の国内5チャンネル体制を敷いた。3チャンネル体制時に1,500店余りだった店舗数を3,000店近くにまで増やし、600億円を投じて防府第二工場の建設にも取り掛かった。この拡大策はバブル経済期には一定の成果を上げ、1990年(平成2年)には生産台数が140万台にまで達して過去最高を記録。国内販売台数も60万台と最高記録を更新した。1991年(平成3年)には「B-10計画」の後を見据え、「マツダオート」を「アンフィニ」に変更した。
しかしその後、バブル経済が崩壊。それとともに販売台数は急速に減少した。5チャンネル体制はバブル崩壊後すぐにその効果が疑問視されるようになり、長期的にこの体制を維持することが困難であると感じ取った住友銀行は、1991年(平成3年)に同行で取締役を務めた和田淑弘を社長に据えた。マツダは1993年(平成5年)度から3年連続して大幅な赤字を計上。1995年(平成7年)度の生産台数は77万台とピーク時の1990年(平成2年)からほぼ半減し、国内販売台数もわずか35万台にとどまるという惨憺たる状況に陥った。販売チャンネルと車種を増やしたことで営業や生産にかかる費用が増大し、高コスト体質がマツダを蝕んだ。マツダの名ではなく、チャンネルの名称やシンボルマークを冠した商品の投入を続けたことでブランドも毀損した。拡大策は完全な失敗となった。
S.A., Inc.」を設立。 5月 - 国内生産累計5,000万台を達成。 6月 - 16代目社長兼CEOに丸本明が就任。 7月 - 西日本豪雨の発生、従業員の通勤時の安全を確保するために広島県本社工場と山口県防府工場の操業を7月8日から4日間停止、再開後も9月まで生産量の調整が行われた。
2019年(平成31年・令和元年) 1月 - フォードが保有する「長安フォードマツダエンジン有限公司」の全株式を取得し、社名を「長安マツダエンジン有限公司」に変更。 5月 - 「中期経営方針」を発表。 6月 - MONET Technologiesと資本業務提携することを発表。 11月 - 「中期経営計画」を発表。 12月 - 東京本社を日比谷U-1ビルから霞が関ビル25階に移転。
2020年(令和2年) 3月 - 新型コロナウイルスの感染拡大に伴う生産量調整のため、本社工場と山口県防府工場、メキシコ、タイの工場の操業を一時停止した。 11月 - メキシコ工場について、住友商事が保有する全株式を取得することで合意し、単独出資に変更すると発表。
2021年(令和3年)8月 - 中国での合弁体制を再編することを発表。
2022年(令和4年) 4月 - 東京証券取引所の市場区分の再編に伴い、「東証1部」から「プライム市場」に移行。 11月10日- ロシアでの生産事業からの撤退を正式発表した。合弁先のソラーズに売却する。
2023年(令和5年)6月 - 17代目社長兼CEOに毛籠勝弘が就任。
1980年 - 1993年
1976年に、軽自動車規格改定に伴うポーターキャブ改良で、G23B型の供給を受けて搭載した。
1999年から2011年までボンゴをOEM供給し、デリカバン、デリカ トラック、デリカカーゴとして販売していた。
1970年代にサバンナ(RX-3)が国内レースで活躍。日産・スカイラインの連勝記録をストップさせた。
1991年のル・マン24時間レースで総合優勝。(ロータリーエンジン搭載車として、また日本車として初の総合優勝)
サバンナRX-7がIMSAで通算100勝を達成。
スパ・フランコルシャン24時間耐久レースでサバンナRX-7が日本車初の総合優勝。
オーストラリアでのバサースト12時間耐久レースで、アンフィニRX-7が1992年から94年まで、3年連続でクラス優勝(現地法人)。
ロードスター、RX-8のワンメイクレース主催。
RX-7やファミリア(海外名323)の世界ラリー選手権(WRC)への参戦。ファミリアはグループA規定での87年スウェディッシュ、88年スウェディッシュとニュージーランドで総合優勝。グループNで行われるプロダクションカップを3度制覇。
90年代全日本ツーリングカー選手権(JTCC)と英国ツーリングカー選手権(BTCC)にクラス2(スーパーツーリング)規定のマシンを投入。
1994年IMSAにてクッズ製シャシーDG2にロータリーエンジンを搭載したマシンがWSCクラスチャンピオン獲得。1996年には同車両でル・マンLMP2クラス優勝。
アメリカ合衆国のカリフォルニア州モントレーにあるサーキット「ラグナ・セカ」は、2001~2018年3月までマツダが冠スポンサーであった。
2005年、20B型3ローターエンジンを搭載した、クラージュ(Courage)C65 LMP2マシンが第2戦ロード・アトランタからアメリカン・ル・マン・シリーズに参戦。
国内スポーツ
マツダは1988年に、海外販売に依存していた経営体質を改善するため、国内販売を倍増させるとする「B‐10計画」を策定し、従来のマツダ、マツダオート、オートラマに加え、1989年にユーノスとオートザムの独自ブランドと販売網を新たに設立し、当時のトヨタや日産と同様の国内5チャンネル体制を敷いた。1991年にはマツダオートの名称をアンフィニに改称し、高級車専門店とした。しかし、急激なモデル数の増加によるブランドイメージの混乱や研究開発費・固定費の増大を招いた上に、バブル崩壊後の景気低迷の影響も受け、結果的に5チャンネル体制は失敗に終わった。
以来、住友銀行の主導の下、1994年から5チャンネルに広がった販売網の統廃合を進め、1996年にはマツダブランドに再び一本化された。
1920年(大正9年) 1月 - 東洋コルク工業株式会社設立。本社は広島市中島新町10。 2月 - 初代社長に海塚新八が就任。 6月 - 本社および工場を広島市吉島町234-1に移転。
1921年(大正10年)3月 - 2代目社長に松田重次郎が就任。
1927年(昭和2年)9月 - 商号を東洋工業株式会社に変更。
1928年(昭和3年)10月 - 広海軍工廠の指定工場となる。
1929年(昭和4年) 1月 - 佐世保海軍工廠、呉海軍工廠の指定工場となる。 4月 - 工作機械の制作を開始。 8月 - 海軍省の指定工場となる。
1931年(昭和6年) 5月 - 本社を広島県安芸郡府中村字新地6047に移転。 7月 - 三菱商事と三輪トラックに関する販売契約を締結。 10月 - 三輪トラックDA型を発売。
1935年(昭和10年)10月 - 削岩機を初出荷。
1936年(昭和11年)8月 - 三菱商事と三輪トラックに関する国内の販売契約を解除。
1937年(昭和12年)12月 - 三菱商事と三輪トラック輸出に関する販売契約を解除。
1938年(昭和13年)1月 - 軍需工業動員法に基づき陸海軍共同管理工場に指定。
1941年(昭和16年)7月 - 内山コルク工業所(現・内山工業)にコルク事業の売却を決定。
1943年(昭和18年)10月 - 工作機械工場および鍛造工場が商工省の管理工場に指定。
1944年(昭和19年)1月 - 兵器および工作機械部門が陸海軍の軍需会社に指定。
研究開発拠点は以下の通り。
本社研究開発部門(広島県安芸郡府中町)
マツダR&Dセンター横浜(神奈川県横浜市)
マツダノースアメリカン オペレーションズ(アメリカ・カリフォルニア州アーバイン、ミシガン州フラットロック)
マツダモーターヨーロッパ(ドイツ・ヘッセン州)
マツダ(中国)企業管理有限公司中国技術支援センター(中国・上海市)
試験場
三次自動車試験場(広島県三次市・1965年6月開設)
美祢自動車試験場(山口県美祢市・2006年5月開設)
北海道剣淵試験場(北海道上川郡・1990年1月開設)
北海道中札内試験場(北海道河西郡・2002年1月開設)
公益財団法人マツダ財団は、「科学技術の振興と青少年の健全育成のための助成などを行い、世界の人々が共に繁栄を分かち合い、心豊かに生きることのできる社会づくりに寄与すること」を目的としてマツダが設立した公益財団法人。1984年に財団法人として設立され、2010年11月に公益財団法人へと移行した。