節電
熱いものは冷ましてから入れる。 熱気・直射日光の当たらない所に設置する。 冷蔵庫の側面、上部にすき間を空ける。 冷蔵庫の側面のうち、触れてみて暖かく感じられる面に紙などを貼り付けると放熱の妨げになる。放熱していない前面に貼った方が節電につながる。 背面の掃除。 冬場は保冷剤や水を入れたペットボトル等の容器を外で凍らせて冷蔵庫に入れておく。(停電対策にも有効)
テレビ 自粛およびピークシフト - 短期的・局所的な需給ひっ迫への対策として、不要不急の電気利用の低減 テレビ視聴をやめる 録画によるピークシフト(逼迫しない日時に視聴) 方式による省エネ製品に更新(⇒より節電となる方式) プラズマディスプレイ方式(電熱器具に匹敵する大消費電力)の使用を止める 液晶バックライト:CCFL冷陰極管 ⇒ LED方式 有機EL方式 ⇒ 液晶(LED方式) 4K、8K製品 ⇒ 2K製品 テレビは画面サイズで消費電力が全然異なるので必要以上に大型画面のものを購入しない。32型や24型以下でも良いなら 極力それで済ませる。 (大消費量の例)43型:160W、50型:200W、55型:220W、75型:360W 省エネモードにし画面の輝度を下げる。※「標準→省エネ」で使用時間を2/3に減少時(削減率2%) 無信号電源オフ機能や、無操作電源オフ機能を設定し、付けっ放しによる電力消費を低減する。 必要時以外は消す。ダラダラ視聴をしない。 ラジオに切り替える。スマートフォン等でサイマル配信ラジオも聴ける(radiko.jpなど) 画面の掃除 - 輝度をより下げられる CATVなどでSTB(セットトップボックス)を使っている場合、テレビや録画機の電源を切る時にはSTBの電源も切る。
ガス機器使用時に節電の目的などを理由に換気扇など換気設備を用いないことは一酸化炭素中毒のおそれがあるためガス会社などではガス機器の使用時には十分な換気を行うよう注意を呼び掛けている。
2022年3月16日に発生した福島県沖地震により、一部の火力発電所が停止したことなどの影響によって電力供給が厳しくなったことに加え、南岸低気圧の通過によって関東地方の広い範囲で低温、降雪が予想され需要増加が見込まれたことから、3月21日に経済産業省は翌22日の東京電力管内を対象に電力需給ひっ迫警報を初めて発令した。東京電力は22日の節電が計画通り進んでいないため、夕方以降に一部の地域で停電となるおそれがあると発表。東京都知事・小池百合子は都民に対して節電への協力を呼びかけた。国土交通省は経済産業省から節電への協力要請を受け、鉄道各社に節電を依頼した。
また、東北電力管内にも上記と同様の理由で22日昼頃に電力需給ひっ迫警報が発令された。午前9時台の電力使用率が100%を超え、電力不足の懸念があるためという。
東北電力管内では安定供給できる見通しがたったとして22日夜に警報を解除した。東京電力管内は23日午前中の低温予想などを理由に警報が継続されていたが、23日11:00をもってすべて解除された。
発電装置の設置・更新 ソーラーパネル(太陽電池)、風力発電装置などの設置 電力回生機能付き下りエスカレータの新規導入による発電 コジェネレーション 廃熱による廃熱発電や廃冷熱による冷熱発電の設置 効率化を目的とした発電・送電・変電設備等の更新前倒し サンキー ダイアグラムによるエネルギー収支の可視化 蒸気タービンの高効率化 復水器の低損失化 ボイラーの高効率化 タービンの高効率化 タービン発電機の高効率化
熱を発する産業機械からのコジェネレーション ボイラー、エンジンなど
蓄エネルギーによる余剰エネルギー保存 蓄電の導入 化学的バッテリー(リチウムイオン二次電池など)の導入 物理的バッテリー(揚水発電やフライホイール・バッテリーなど)の導入 蓄圧の導入 (油圧、空気圧など) アキュムレータの導入 ゼンマイの利用 (オートリールなど)
エネルギー効率の改善 流通の最適化 コールドチェーンを切らさないようにし、再冷却を防ぐ データセンターの省電力化 高効率な冷却法の採用 外気を利用した冷却 大都市から涼しい気候の土地(オレゴン州や北海道など)への移転 (Facebook、Apple、さくらインターネットなど) 海水冷却 (Googleの海水冷却データセンターなど) 地下水冷却 (Sunの地底空間データセンターなど) ミスト冷却 (気化熱の吸収。