経済成長
総需要が不足して売れ残りが発生しても、物価の下落で全部売り切れる、つまり経済活動は総供給で決まるという考え方を「セイの法則」という。三菱総合研究所は「長期の経済成長は、国全体でどれだけモノ・サービスをつくりだす能力があるかという経済全体の供給面から決まる」と指摘している。
現代(2011年)の経済は、供給に需要が適応するのではなく、需要に供給が適応する経済構造となっている。供給重視のアプローチは、経済の歪みを拡大させ社会的負担を増加させる。結果、経済の持続的発展を妨げる。
経済は、需要と供給のうち小さい方に合わせて決まるとされる(マクロ経済学のショートサイド原則)。つまり産出量ギャップがある場合、供給サイドを変えなくても経済を成長させることができる。
発展途上国では、生産性を高めることに多大な労力が割かれており、生産性を高めることができた国が経済成長を実現させた。しかし、経済の成熟とともに、次第に需要側が重視されるようになった。それは需要と供給を一致させる価格メカニズムが働くと考えられてきたのに対し、現実には価格が硬直的で、供給に対して需要が不足するというケースが頻繁に見られるようになったからである。つまり、生産に必要な資本設備・労働力が余り、非稼動設備・失業が発生するケースが頻発した。
↑ 岩田規久男 『「不安」を「希望」に変える経済学』 PHP研究所、2010年、201頁。
↑ 三和総合研究所編 『30語でわかる日本経済』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2000年、38頁。
↑ 野口旭・田中秀臣 『構造改革論の誤解』 東洋経済新報社、2001年、36頁。
↑ 野口旭・田中秀臣 『構造改革論の誤解』 東洋経済新報社、2001年、38頁。
↑ 田中秀臣 『日本型サラリーマンは復活する』 日本放送出版協会〈NHKブックス〉、2002年、181頁。
↑ 政治家と官僚の役割分担RIETI 2010年12月7日
↑ 小塩隆士 『高校生のための経済学入門』 筑摩書房〈ちくま新書〉、2002年、141頁。
↑ 日本経済新聞社編 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、25頁。
↑ 小峰隆夫 『ビジュアル 日本経済の基本』 日本経済新聞社・第4版〈日経文庫ビジュアル〉、2010年、16頁。
↑ 原田泰 『コンパクト日本経済論(コンパクト経済学ライブラリ)』 新世社、2009年、28頁。
↑ 原田泰 『コンパクト日本経済論(コンパクト経済学ライブラリ)』 新世社、2009年、12-13頁。
↑ バナジー, デュフロ 2020, pp. 4032-4044/8512.
↑ 小塩隆士 『高校生のための経済学入門』 筑摩書房〈ちくま新書〉、2002年、106頁。
↑ 三菱総合研究所編 『最新キーワードでわかる!日本経済入門』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2008年、26頁。