塚原朋一
「知財高裁・東京地裁知財部と日弁連知的財産制度委員会との意見交換会(平成17年度)〔含 質疑応答〕」(篠原勝美、中野哲弘と共著)(判例タイムズ57(16)(通号 1207)、2006年6月15日)
「特集 知的財産高等裁判所との座談会 知的財産訴訟実務の実際」(宍戸充、大鷹一郎と共著)(パテント59(5)(通号670)、2006年5月)
「知財高裁元年--その1年間の実績の回顧と今後の展望(知的財産権訴訟の動向と課題--知財高裁1周年) / 塚原 朋一」(金融・商事判例(通号1236)(増刊)、2006年3月14日)
「審決取消訴訟の審理の範囲(知的財産権訴訟の動向と課題--知財高裁1周年)--(審決取消訴訟)」金融・商事判例(通号 1236)(増刊)、2006年3月14日)
「金融判例研究会報告 抵当権の複数の被担保債権のうち一債権全額に代位弁済された場合の配当における債権者と代位弁済者の優劣(東京高判平成16年2月24日)」(旬刊金融法務事情53(8)(通号1734)、2005年3月25日)
「ジュリスト書評 民事訴訟実態調査研究会(代表竹下守夫)編『民事訴訟の計量分析』」(ジュリスト(1185)、2000年9月15日)
「<座談会>新民訴法施行1年を振り返って(特集 新民訴法施行1年--その運用と論点)」(塩崎勤、長谷川俊明と共著)(旬刊金融法務事情47(4)(通号 1538)、1999年2月15日)
「新民事訴訟法の施行と民事裁判の改革への展望」(銀行法務21.42(1)、1998年1月)
「1.氏名を正確に呼称される利益 2.
「保証人・物上保証人の両資格を兼ねる者と弁済による代位の割合(最判昭和61年11月27日)」(ジュリスト(通号878)、1987年2月15日)
「最高裁民事破棄判決の実情--昭和59年度-上-」(判例時報(通号1207)、1986年11月11日)
「最高裁民事破棄判決の実情--昭和59年度-下-」(判例時報(通号1208)、1986年11月21日)
「代位弁済の債権者から代位取得した原債権又はその連帯保証債権の給付請求を認容する場合と判決主文における求償権の表示(最判昭和61年2月20日)」(ジュリスト(通号860)、1986年5月15日)
「最高裁民事破棄判決の実情--昭和58年度-上-」(判例時報(通号1181)、1986年4月11日)
「最高裁民事破棄判決の実情--昭和58年度-下-」(判例時報(通号1182)、1986年4月21日)
「司法における訴訟と調停の役割(意見)(訴訟と調停(〔現代調停法制〕研究会報告))」(法の支配(通号59)、1984年7月)
「基調報告 和解と調停の割り振り(和解と調停の割り振り〔含意見・討論〕)」(法の支配(通号57)、1984年1月)
「意見--紛争解決の要素としての合意(民事調停手続の構造と問題点-3-)」(法の支配(通号 55)、1983年7月)
「通常共同訴訟の審理をめぐる諸問題」(判例タイムズ32(22)、1981年10月15日)
「ドイツの民事裁判審理方式とそのわが国実務への応用」(法の支配(通号46)、1981年5月)