日立鉱山
日立鉱山のラグビー部は1951年(昭和26年)頃から本格的な活動を開始し、1953年(昭和28年)からは公式戦に参加をするようになった。1956年度には全国社会人ラグビーフットボール大会に初出場し、準決勝に進出した。その後1960年度、1961年度と全国社会人ラグビーフットボール大会に出場したが、1962年(昭和37年)からの合理化によって多くのラグビー部員が転出し、全国レベルの大会への出場は途絶えた。しかし野球とは異なり、ラグビー部は1981年(昭和56年)の閉山直前まで存続した。
全国社会人大会戦績
1936年(昭和11年)には日立銅山の銅生産高が1万トンを越えた。また戦時体制の強化による軍需物資の生産増は必然的に原材料の輸入増加を招き、国際収支決済のために金の増産がますます求められるようになった。日立鉱山の金の生産体制は更に強化され、大きな利益をもたらすことになった。
1941年(昭和16年)、日本が第二次世界大戦に参戦し、銅の増産体制は更に拍車がかかった。1943年(昭和18年)には銅生産高が戦前最高の1.6万トンに達した。日立鉱山の戦時体制化での銅生産高の上昇は、他の銅鉱山を上回るものがあった。しかしその一方で1941年(昭和16年)12月の日本の第二次世界大戦参戦によって、日本にとって金は国際収支決済手段としての意味をほぼ失い、金生産はふるわなくなっていった。
また、日立鉱山では銅と金以外にも、1939年(昭和14年)に精錬時に排出される亜硫酸ガスから爆薬の原料にもなる硫酸を製造する硫酸工場が稼動を始め、また船底の塗料として使用された亜ヒ酸など、軍需物資となる物資を生産していた。
赤沢銅山時代、鉱山の排出する鉱毒水による住民被害が最も深刻な鉱害問題であった。久原房之助の前経営者であった大橋真六と松村清吉、常二親子は、鉱毒水被害の対応が困難になったことが事業撤退の一因になった。つまり久原房之助が日立鉱山の経営を開始した時点で、効果的な鉱毒水の予防措置は取られていない状態であった。そのような中で日立鉱山の大躍進が始まったため、鉱山下流域の鉱毒被害はますます激化した。
こうした事態を受けて、日立鉱山側が取った施策はまず被害を蒙った田畑の所有者に金銭補償を行うことであった。そして鉱毒水による被害が続く中、日立鉱山側は被害の著しい地区の被害者から、半永久的に土地を借り受ける契約を結んだり土地の買収に乗り出すようになり、1917年(大正6年)頃までには鉱毒被害地の買収・借地は完了し、鉱毒水問題は一応の解決を見た。日立鉱山の発展によって、鉱山施設の相次ぐ増設、鉱山で働く労働者たちの住宅建設、そして鉱山労働者が利用する供給所や病院、学校などの生活関連施設の建設が必要となっていて、鉱毒水のため荒れ果てて放棄された宮田川流域の農地の多くは、鉱山関連施設や鉱山で働く労働者たちの住宅、そして生活関連施設へと変わっていくことになる。やがて日立鉱山や日立製作所の発展に伴い日立市街地が形成されていく中、残った農地も次々と買収されていった。
そのような中、1939年(昭和14年)の日立市成立時の初代市長は、市会の満場一致の推薦によって日立鉱山副所長だった福田重清が選出されたが約1年後に辞任した。その後後任市長の選出を巡り日立鉱山側と日立製作所側との激しい対立が起こり、後任市長が決められないまま日立市会は機能停止に陥った。この事態を重く見て茨城県が後任市長候補について日立鉱山と日立製作所の関係者に対して同意取り付けを行い、市長選出問題が勃発してから約1年後の1941年(昭和16年)9月にようやく福岡県八幡市長を務めた内務官僚の新開渧観を市長に選出した。第二次世界大戦終結後に新開市長は辞任し、1945年(昭和20年)9月に日立製作所の関係者である高島秀吉を市長に選出。高島は1947年(昭和22年)の地方自治法施行後の市長選挙でも引き続き市長に選ばれ、日立製作所は市政でも主導的な役割を握るに至った。
戦時中から戦後にかけて日立製作所の発展に伴い旧市の区域を越えて工場や住宅が立地し、更には港湾などの関連インフラの建設が必要となったことから事業推進の円滑化を図る目的で、1955年(昭和30年)に日立市は多賀町・久慈町などを合併して大きく広がった。この頃になると日立での日立製作所の優位は完全に確立しており、1959年(昭和34年)の日立市市長選挙では、日立製作所出身の高島市長の対抗馬として日立鉱山出身の福田元市長が立候補し、市を二分する激しい選挙戦が行われた結果、現職市長の圧勝に終わった。そして1962年(昭和37年)には日立鉱山で大規模な人員削減が行われ、日立鉱山の地域への影響力はさらに低下することになった。この時点では日本鉱業と日立製作所はもはや兄弟会社ですらない。
鉱山従業員は社員と鉱員に区分されていて、鉱員の住宅は長屋であった。そして日立鉱山では創業直後に衣食の確保のために日用品の供給を担う供給所が設けられ、順次拡大していった。供給所では食料品、衣料、薪炭などの生活必需品から文房具や雑誌など、460品目もの品を扱っており、それらは市価よりも1割から3割程度安く供給された。特に主食である米の供給には配慮していて、市価の半値程度で一定量を販売し、その分量を超えた場合は市価での販売を行い、安価で販売する米の市価との差額は日立鉱山が補償した。この制度は1918年(大正7年)の米騒動の際に有効に機能し、鉱山従業員の生活を守ることに大きく貢献した。
供給所で供給される物品は、鉱夫の場合給料の中で利用可能な割合が定められていて、各自が持つ通帳に供給所の利用可能額が明記され、その中で購入が出来た。そして供給所で購入した代金はそれぞれの給料から差し引かれる仕組みになっていた。また市価よりも安価に物品を供給していた関係上、購入した物品の鉱山外部との転売や交換は固く禁じられていた。
また日立鉱山では1913年(大正2年)に本山劇場を建設し、1917年(大正6年)には収容人員3000人といわれる、東京の歌舞伎座の建築様式を取り入れた共楽館を建設し、従業員たちの娯楽の充実を図った。
このように様々な施策を用いて、久原ら日立鉱山の経営陣は鉱山労働者たちの労務管理を実施していった。久原の日立鉱山での労務管理は、「事業と従業員が渾然一体とし、愛山の精神を中核とした」いわゆる一山一家主義という日本的な理念に基づくものであった。