一社提供
現在では、通常、放送番組への提供は複数の企業などによって行われる例が多いが(これを一社提供に対して複数社提供、相乗りなどという)、民放創成期には、未だ番組の著作権という認識は社会的に生成されておらず、一社で番組を提供する事により、番組に対して「所有者」として大きな影響力を持つ場合が一般であった。これは占領期でもあり、先行するアメリカの制度の模倣である。また、番組名に提供会社名もしくはブランド名・商品名が冠される場合がある。なお特にスポーツ大会・音楽・文化公演などの中継においては、冠協賛社の単独提供ではなく、複数の企業との合同提供により協賛する場合も多くある。
初期の民間放送では一社提供が原則で内容的・形式的に番組内容と強く結びついているものも多かった。また1960年代後期まではスポンサーが専属契約したタレントや番組出演者が、スタジオの隅や舞台上で商品の実演を行ういわゆる「生コマーシャル」が代表的な手法だった。
しかし、制作費の高騰に伴う予算の増大により1970年代では一社提供の原則は崩壊してCMは短編の映像を機械的に挿入する形式へと移行した。さらにバブル崩壊による平成不況以降は一社単独での提供番組は減少傾向にある。最近はゴールデンタイム以外の30分枠でのバラエティ番組、もしくは5分から15分までの視聴率調査対象外のミニ番組で多くみられる。