インターネット・バブル
通信関連銘柄が多いNASDAQのナスダック総合指数は、1996年には1000前後で推移していたが、1998年9月に1500を、1999年1月には2000を突破し、2000年3月10日には絶頂の5048を示現した。同様の傾向はアメリカの株式市場だけでなく、ヨーロッパやアジアや日本の株式市場でも見られた。
このような中で、株式を公開したベンチャー企業創業者は莫大な富を手にし、シリコンバレーを中心に、ベンチャー設立ブームに拍車をかけた。アメリカ合衆国ではドットコム・ブーム、またはドットコム・バブルと呼ぶ。
当時アメリカの経済学者は、このような現象を「ニューエコノミー」としてもてはやしたが、その後、連邦準備制度理事会の米ドル利上げを契機に、株価は急速に崩壊し、2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件もあって、2002年には1000台まで下落した。
バブル崩壊後の情報通信産業は冬の時代が続いたが、2008年頃からスマートフォンの普及が進みアプリケーションの開発が進んだこと、 2012年頃からビッグデータを活用した人工知能の研究が盛んになると、それを応用した仮想通貨や自動運転技術が開発されるようになり、再び情報通信産業への投資が進むようになった。 その結果、ナスダック総合指数は上昇を続けており、2017年にはITバブル絶頂期だった2000年の数値を抜いて更に上昇がつづいている。