大学共通第1次学力試験
理科Iの1科目、また物理、化学、生物、地学のいずれか1科目の合計2科目
英語B、ドイツ語、フランス語、英語Aのいずれか1科目
大多数の受験者は社会・理科をそれぞれ試験会場で2科目選択して受験した。いわゆる「5教科7科目」(「国語」は「国語」全体で1科目)で1000点満点であった。
受験後、大学入試センターが正解を公表し、受験生が共通一次試験の結果を自己採点をして把握できるようにした。
1980年、前年の社会の選択科目のうち「倫理・社会」「政治・経済」の平均点が他の科目より高かったため、この2科目の同時選択を禁止。
1984年、国語の現代国語の題材の文章が、河合塾の全統一次試験に出題されたものと同じだったため、河合塾での問題作成者だった牧野剛が問題を的中させた、と話題になった。牧野によれば、過去の出題の出典をみればある程度予想できたと語ったという。また、社会の「政治・経済」に日本の防衛政策を問う出題があり、解釈の分かれる政治問題を入試に出すことの是非が一部で論議を呼んだ。
1985年、高等学校の学習指導要領変更(視覚障害・聴覚障害・肢体不自由・病弱系の養護学校高等部はこれらに準ずる)に対応して、新旧両課程の科目で試験を実施(旧課程は翌年度まで)。新課程での受験者は社会の「現代社会」と理科の「理科I」が選択必須とされる。内容は以下の通りである(試験時間は旧課程のものと同様)。
共通試験の構想は1960年代以降文部省やその周辺から発案されていた。1970年代に入って政府及び与党の推進により実現する運びとなり、国立大学協会の賛同を得て、入試問題の難問・奇問の出題をなくし「入試地獄」を緩和するという目的で導入が決定された。
1976年10月10・11日、約1万人の高等学校3年生が参加して大学共通第1次学力試験を想定した模擬試験が行われた。主催者の国立大学協会が試験の正答を公表しなかったため、各新聞社は高等学校教諭や予備校関係者を頼って解答例を作成、翌日の新聞に掲載したが、国語では各社の解答がバラバラになる珍現象が起き、問題作成上の課題を浮き彫りにした。
1979年1月13・14日に実際に導入されて以後は、2次試験(本試験)の大学の選択の必要性から、受験産業による受験生や大学からの情報収集及びそれに基づく情報分析が受験生に重宝され、その結果として大学・学部・学科の序列化・固定化が進んだ。