東亜協同体論
東亜協同体論は、西安事件以降の中国で抗日ナショナリズムあるいは「民族的統一」を求める運動が高まったことを強く意識し、反帝国主義、資本主義の是正(自由主義の超克)、反ブロック論による現状の超克を志向した。また三木清において特に顕著であるが、「世界史的意義」 - すなわち歴史のなかで東亜協同体が出現する必然性が強調されている。さらに多くの論者は、協同体建設の原理と方向として(1)(西欧的国家原理の中心とみなされた)排他的・閉鎖的なナショナリズムの超克、(2)アジアの解放、(3)ナチズム・ファシズムとの相違、(4)日本の指導的役割、(5)「協同体」の建設と表裏一体に進められる日本国内の改革の必要性を主張する点でほぼ共通していた。
しかしこの主張は、日本側が第一の提携相手と想定していた中国の国民政府(蔣介石政権)からは全面的拒否にあった。