ポケモン (企業)
2000年の商号変更と同時に、それまで任天堂が担っていたライセンス関連事業を継承した。ゲームの著作権者である任天堂、ゲームフリーク、クリーチャーズ、およびその3社に小学館集英社プロダクション、テレビ東京、ジェイアール東日本企画を加えたアニメ原作権者6社からライセンスを委託されたポケモンが、関連商品の販売やタイアップなどへのライセンスの許諾を担っている。タイにおいては2014年12月から現地の通信大手トゥルー・コーポレーションとマスターライセンシー契約を締結しており、同地域でのアニメの放映やキャラクター商品の販売などを一任している。
2005年1月、国際的に最も権威のある学術雑誌の1つであるネイチャー誌に、POK赤血球骨髄球性個体発生因子(POK erythroid myeloid ontogenic factor)という転写抑制因子が発がんにおいて重要な役割を担うという研究結果が発表され、この遺伝子に頭文字をとって「POKEMON」という名前がつけられた。この論文はマスコミの注目を浴び、「Pokemon’s cancer role revealed(癌におけるPokemonの役割が判明)」という見出しで各種雑誌に掲載され、がんとポケモンを関連付けられることを恐れたPokémon USAはネイチャー誌に対して、その遺伝子をPOKEMONと呼ぶことを中止しなければ提訴すると警告した。警告後、その研究成果を発表したメモリアルスローンケタリングがんセンター(英語版)はその遺伝子をHUGO Gene Nomenclature Committee(英語版)によってつけられていた系統名であるZbtb7と呼んでいる。
オフィシャルショップ「ポケモンセンター」、カジュアルショップ「ポケモンストア」などのポケモングッズ専門店や、オンラインショップ「ポケモンセンターオンライン」などの運営を行う。2011年8月に株式会社ポケモンセンタートウキョーとして設立。2013年3月に現在の商号に変更された。六本木ヒルズに本社を置く。
直営のポケモン関連施設を運営する株式会社ポケモンセンターと、4社の海外支社を持つ。2010年にポケモンのプロモーションを担う関連会社として設立された株式会社ポケモンコミュニケーションズは、2017年1月に株式会社ポケモンへ吸収合併された。『Pokémon GO』を共同で開発・運営しているNianticがGoogle社から独立する際には、任天堂とともに同社へ出資を行っている。