ニッコー (散弾銃)
↑ Winchester 6500 (European 101) Sporter - GunsAmerica
↑ Winchester 8500 Trap, 12 GA - Guns International
↑ NIKKO Model NTK 12 GA Trap Shotgun S/N K90128 - Guns International
↑ 私生活での相棒 - Time to hunt - livedoor Blog
↑ NIKKO - 江口銃砲火薬店(ウェイバックマシンによるウェブアーカイブ)
↑ Nikko - Over Under - Rock Island Auction
↑ Haglgevær Nikko EVB-OX kal. 12/70 - Lauritz.com
↑ Nikko Model EVB712, 12 Gauge, - Guns International
↑ NIKKO EVB720 O/U SHOTGUN. - Poulin's Antiques and Auctions, Inc.
↑ * Nikko Model 741 Over and Under Shotgun - Cowan's Auction House
↑ Nikko 812 12 Gauge O/U - GunsAmerica
↑ Nikko 12 gauge 612 Field - Guntrader
↑ For Sale/Trade: Nikko 512 - ARMSLIST
↑ 関西商事株式会社『昭和32年度 猟銃・空氣銃 御予約案内』
↑ 12ga Nikko 312 28" 1/2-FULL NZ - 12ga Field - Gun City
KTG工業は経営再建に成功してウェザビーの半自動散弾銃及び小口径小銃の製造を1989年(平成元年)まで引き継ぎ、SKB工業は新SKB工業として再編され、1984年(昭和58年)からウェザビーの上下二連散弾銃のOEM供給先に選定されたが、その一方でオーケー工業の生産規模は最盛期の7割弱まで縮小され、ニッコー・ブランドの復活もついに成される事はなかった。ニッコーがその開発に心血を注いだM7000ゴールデンイーグルも、ニッコー・ブランドの終焉と共に製造終了となった。
国外銃器メーカーへのOEM供給はオーケー工業時代にも行われていたが、ニッコー・ブランドの独自経路での輸出ではなく、飽くまでも米ウィンチェスターと業務提携が行われている企業に対する、ウィンチェスター散弾銃のバッジエンジニアリング供給という形態でしかなかった。この時期のOEM供給先は、化学メーカーの レグナント・ケミカル・アンド・リサーチ 社がニュージャージー州ミドルセックスで展開したパーカー(英語版)・リプロダクションズ(英語版)ブランド(1984年-1989年)と、ミズーリ州セントルイスでクラシック・ダブルスブランドで水平二連散弾銃の輸入事業を行っていたクラシック・ダブルス・インターナショナル社(1987年-1990年)などであったが、1985年のプラザ合意以降円相場の円高が急激に進んだ事で採算が取れなくなり、1987年(昭和62年)10月、ブラックマンデーで米国内経済が混乱に陥る中で米オリンはついに日本での製造を諦め、この月を最後にオーケー工業からの北米輸出を停止した。
ブランドとしてのニッコーの母体である晃電社(こうでんしゃ)は、1933年(昭和8年)、東京都大田区蒲田において小野吉三郎により有限会社晃電社製作所として設立された。1939年(昭和14年)には会社組織を株式会社に改め、大東亜戦争(第二次世界大戦)中は大日本兵器株式会社(現:コマツNTC)の協力工場として、主に大日本帝國海軍航空隊向けの航空機銃部品製造を分担、1945年(昭和20年)には工場機能を蒲田から栃木県栃木市薗部町に疎開し、同地で終戦を迎えた。
連合国軍占領下の日本における旧日本軍および軍需産業の解体により、晃電社は1947年(昭和22年)に「平和産業」への転換が図られ、民需産業の工場となった。しかし、連合国軍総司令部指令により1950年(昭和25年)に日本国内の猟銃生産が認可され、1938年(昭和13年)以来13年ぶりに国内市場に狩猟銃の供給が再開されると、晃電社は同年より直ちに民間向け猟銃の量産に着手した。
オリンとの業務提携は晃電社の事業展開にとって非常に大きな追い風となった。提携以前の晃電社は銃工の技術力こそ高かったものの、その製造施設は旧態依然としたものであり、北米銃器市場の旺盛な需要に応えることは到底不可能な状況であったが、オリンは数百万米ドルに上る巨額な設備投資を行い、ウィンチェスターのコネチカット州ニューヘイブン工場に匹敵する生産能力を晃電社にもたらした。その一方でオリン晃電社はオリンとの業務提携時の条件の一つであったとされる「(米オリンの資産でもある栃木工場で平行生産される)ニッコー・ブランドの散弾銃は、原則として日本市場のみに提供し、日本国外への輸出は行わない。」という条項を事実上無視するに等しい事業展開を行ったとされる。当時のウィンチェスター散弾銃のラインナップは、M101が中級価格帯の位置付けであった為、栃木工場に入荷する銃床材のフランス産クルミのうち、最も木目(英語版)の良い部分は国内向けの最高級価格帯商品であるニッコー グランデー等の為に先に使ってしまい、M101には残りの部分を使用するなどの行為が行われていたが、オリンやウィンチェスターの米国法人から直接派遣される米国人従業員は僅か2人しかおらず、1960年代の最盛期には400名の日本人従業員が銃器生産に従事した栃木工場内の状況を仔細に渡って監視する事は到底不可能であった。