日立製作所
2008年 - :日立グループは、地球環境を保全しながら持続可能な社会の実現することをめざし、製品により2025年までに年間1億トンのCO2排出抑制へ向けた取り組みを開始することを宣言。このキャッチフレーズを役者の佐藤浩市と宮沢りえを起用した広告で使っている。
2000年4月 - :「次の時代に新しい息吹を与える」の意。スポンサー番組の提供読みは「次の時代に新しい風を、日立(グループ)」(ただし「世界・ふしぎ発見!」は異なる)
上記以外にも、このようなキャッチフレーズも使用されている。
大阪国際女子マラソン:2012年大会の中継では後半の各社スポンサーとして提供。この時は大阪関連として珍しく最新版の鉄道関連技術(自動改札システム)のCMが流れていた。
全国高校サッカー選手権大会:1977年度 - 1989年度まで協賛。
「お客様との協創による社会イノベーション事業への貢献」を事業方針として、システムインテグレーション、情報処理機器および通信機器などの開発(製造からは撤退)を行う。
情報機器は、IBM互換の大型汎用機(ハードはIBMが提供)、PCサーバ・Unixサーバや擬似ベクトル型スーパーコンピュータ(IBMと協業のSRシリーズ)、産業用パソコン、ディスクアレイ装置を手がける。特に、IoTと連携するクラウドコンピューティング関連事業を強化している。オフィス用パソコンは、HP社よりOEM提供のフローラシリーズが2017年に生産中止となった。
通信機器は、富士通やNEC、沖電気工業とともに、いわゆる電電ファミリーの一角として、グループ企業を含めNTTグループに交換機などの通信機器を納入しているが、沖電気と共に中堅の地位にある。金融機関向けのATM製造は、合弁で2004年10月に日立オムロンターミナルソリューションズを設立し分社化されたが、オムロンの全株式を取得し、現社名は日立チャネルソリューションズである。
日立ソリューションズ、日立システムズは、システムインテグレーターとして、情報システムの開発やアウトソーシングの受託を行う。3万2,140名の従業員を抱える。関連企業に日立国際電気など。