年寄名跡
元力士が引退後も協会に残り、かつ運営に携わるには、年寄名跡を取得する必要がある。名跡の名称は創設者の四股名などに由来しており、既に名跡を取得している年寄はその名で活動する。
年寄名跡は、江戸相撲の勧進元の一人であった雷権太夫らが組織した株仲間がその原型とされている。江戸幕府の認可を得て勧進相撲の公許興行が行われた1684年(貞享元年)当時、名跡の数は15名前後だったとみられているが、相撲興行が軌道に乗るにつれて、名跡の数が増えてゆくこととなった。 その後1691年(元禄4年)には20人、1780年代(天明から寛政年間)にかけて36名、1830年代から1840年代(天保から弘化年間)にかけて54名、1905年(明治38年)には88名、東京と大阪の相撲協会が合併した1927年(昭和2年)には、大阪の頭取(年寄)17名を加え、105名に増員された。
年寄名跡所有者は、戦前~昭和30年代頃までは月給制度もなく場所ごとの給金のみで待遇も悪く、副業などにより生活を営むことも多かった。現在は常に協会から比較的高額かつ安定した収入を得ることができ、刑事事件を起こして警察に逮捕されるなどのよほどの不祥事がない限り「失業」の心配もない上に、年寄は現役関取よりも立場が上である。さらに協会員には厚生年金が掛けられるため、現役時代から停年退職まで厚生年金の掛け金を支払えば、退職後に受給できる厚生年金を生活の一助とすることができる。選手生命が短い(多くは30歳代で引退)相撲界においては、年金的な要素も持っている。
大正末年まで存在した大坂相撲では、東京相撲の年寄にあたる地位を頭取(とうどり)と呼んだ。頭取は力士経験者が襲名するのが原則であったが、時には侠客が襲名することもあった。1927年(昭和2年)の東西合同時における大坂相撲の年寄名跡は、全部で22家であった。現役名を名乗る一代頭取も多く継承される名跡は少なかった。
相撲部屋を新設して師匠になるための条件。以下の条件のいずれかを満たすことが必要(2006年9月28日より適用)。 横綱もしくは大関経験者 三役(関脇・小結)通算25場所以上 幕内通算60場所以上(番付制限なし)
一般的な襲名の条件。新規部屋の師匠としての独立は認められない。以下の条件のいずれかを満たすことが必要(1998年5月1日より適用。後に変則的な特例を採用)。 最高位が小結以上 幕内在位通算20場所以上 十両以上(関取)在位を通算30場所以上 2013年12月20日に「関取在位通算28場所以上なら、名跡の前保有者と師匠、保証人の親方の願書があれば、理事会でその是非を決定する」という規定を同年11月17日の理事会で追加していたことが相撲協会から発表され、関取在位期間については事実上2場所短縮された。この規定により名跡を襲名したのは2013年12月の11代君ヶ濱(寶千山幸勘)、2019年3月の13代秀ノ山(天鎧鵬貴由輝)である。
既存の相撲部屋継承者として承認された場合には、次のいずれかの条件に緩和される。 幕内在位通算12場所以上 十両以上(関取)在位を通算20場所以上、番付制限なし この条件で名跡を取得した者は、2021年時点で11代宮城野(金親和憲)と21代春日山(濱錦竜郎)の2名である。なお、この資格者が後に師匠の座から退いても、引き続き相撲協会に年寄として残ることは可能である。
年寄襲名条件は、基本的に現役時代の実績が必要な傾向にあるが、昭和の中頃までは、養子縁組や職務能力等の要素を有していれば、実績・最高位が他の力士より劣っていても年寄襲名の際に有利に立てる傾向にあった。例として、1961年(昭和36年)1月1日付で年寄65歳停年制が施行されて以降、昭和の内に停年を迎えた年寄43人の内25人が三役以上未経験者であり、その内最高位・平幕2ケタ台が6人、最高位・十両が4人であった。ところがそれ以降は現役時代の実績を重視する傾向が顕在化した。平成に入って初めて年寄として停年退職した大田山(元前頭20枚目、停年時点で年寄・錦戸)から停年制導入以降114番目に年寄として停年退職(退職後に再雇用された者を含む)となる大錦(元小結、停年時点で年寄・山科)までの平成年間の退職者71人の中で最高位が平幕以下の年寄は23人であり、停年退職を迎えた年寄の比率として三役以上の経験者が増えた。特に1998年(平成10年)に名跡取得要件の変更により、三役未経験の力士の要件到達が格段と難しくなった。
名跡は勝手に創設することは出来ないため、年寄となるためにはすでにある名跡の中から1枠を確保する必要がある。名跡の譲渡の有無は当事者間の交渉に委ねられているため、名跡の所有者と襲名の希望者との間で閉鎖的な市場が形成されており、名跡の所有権や襲名権が金銭で売買される慣行が生まれた。協会が財団法人になって以降もこのような慣行が続いていたため問題視されるようになり、協会側も名跡を執行部で一括して管理するべく対策を行っているが、慣習を一掃するには至っていない。
1998年には貸株の実態の公開と今後の貸株の禁止を打ち出したが、数年で有名無実化し、なし崩し的に貸株が再解禁となり、改革の一環として創設された準年寄も廃止された。