可児徳
体操及遊戯取調委員によって構成された調査委員会は『普通教育に於ける体操遊戯取調報告』を1905年(明治38年)11月30日に発表するが、その内容はスウェーデン体操を概ね採用するものの、軽体操も条件付きで容認するという玉虫色の決着であり、体操の統一という目的には程遠いものであった。続いて取調報告の解説編として『体育之理論及実際』が1906年(明治39年)7月に公刊されたが、同書は「解説の責任は執筆者個人にあり、委員会とは無関係」との旨を記しており、委員会の中で普通体操・遊戯(スポーツ)派(坪井・可児・高島平三郎)とスウェーデン体操派(井口・川瀬)の対立があったことを物語っている。この対立は後に東京高師での派閥争いに直結するのであった。
また学校体育を巡っては文部省と陸軍省の間で体操に関する考え方の相違があり、その調整を図るべく1907年(明治40年)1月に両省合同の「普通体操及兵式体操調査委員会」の設置がなされることとなった。同年6月に文部省側からは大島義修、三島通良、坪井玄道が、陸軍省側からは林太郎、相良広一、篠尾明済がそれぞれ委員として参加して第1回調査会が開かれた。しかし第1回調査会では両省の非難に終始したことで議論は進展せず、速やかに両省の委員は交代されることとなった。1908年(明治41年)2月28日に可児が後任の委員に選ばれた。しかし文部省と陸軍省の間の意見はここでもまとまらず、1909年(明治42年)9月に委員会は第2次共同調査会として仕切り直しとなり、欧米留学から日本へ帰国した永井道明が中心となって文部省案のとりまとめにかかった。