ソフトウェア開発技術者試験
昭和44年(1969年)第一種情報処理技術者認定試験として実施。 試験的な意味を含めた開催であった。合格率は7.7%。
昭和45年(1970年)第一種情報処理技術者試験として実施。 シニアプログラマーやシステムエンジニアが対象であり、プログラミングに関する問題が出題されていた。言語はFORTRAN・ALGOL・COBOL・PL/I・アセンブラ言語のいずれかから選択することとなっていた。
昭和52年(1977年)アセンブラ言語が必須問題となり、FORTRAN・COBOL・PL/Iの中から一言語選択する形式になる。選択言語からALGOLが削除される。
昭和61年(1986年)情報処理技術者試験は年二回実施されることとなり、第一種情報処理技術者試験は秋期実施。
平成元年(1989年)春期実施に変更。
平成5年(1993年)および平成6年(1994年)は選択可能言語にC言語が追加される。
平成7年 (1995年)前年秋期実施の制度改正によりプログラミング言語に関する問題を出題範囲から除外、電卓が使用可能、一部免除制度導入、合格証書の寸法がB5からA4に変更、英語名称変更。
ソフトウェア開発技術者試験の合格者は合格の日から2年間、システムアナリスト試験・プロジェクトマネージャ試験・アプリケーションエンジニア試験の午前試験の科目免除を受けることができた。 2009年(平成21年)以降は高度情報処理技術者試験の午前Iの科目免除を受けられた。
科目免除又は任用資格など。これには従前の第一種情報処理技術者および後継の応用情報技術者を含む。
弁理士試験の科目免除
中小企業診断士試験の科目免除
技術陸曹・海曹・空曹(現職自衛官の昇任試験の加点のほか、不定期に一般公募もある)および予備自衛官補(技能公募)の任用資格(2曹)である。同階級の任用資格がある他の資格としては、測量士・二級建築士・2等航空整備士・甲種危険物取扱者・第2級総合無線通信士・4級海技士・1級ボイラー技士・看護師などがある。
警視庁特別捜査官の3級職(巡査部長)のコンピュータ犯罪捜査官の任用資格
日本測量協会の空間情報総括監理技術者試験の受験資格(例示は、「第一種情報処理技術者及びこれに相当する情報処理技術者等」とされている。)
国家公務員および地方公務員の採用条件・階級評価となることがある。
高等学校・大学・大学院・短期大学等では、入学試験での優遇や、入学後の単位認定の対象となることがある。
ジュニアマイスター顕彰制度において、応用情報技術者試験の合格者には30ポイントが付与される。このポイントは、実用英語技能検定(英検)1級・準1級・技術士補・測量士・電気主任技術者・電気通信主任技術者・公害防止管理者(ダイオキシン・大気1・3種・水質1・3種)・計量士・第一級総合無線通信士などと同等の評価である。