ご当地映画
このような場合、地方側は配給業務など映画ビジネスや宣伝に関するノウハウに乏しいため、多くの場合は映画会社・民放局・広告代理店などと組むことが多いが、一部はそれらとは組まずに自主映画の形態をとる事もある。ご当地映画には、ドラマとしての作りが粗雑で安易な観光スポット案内の域を出ないものもあるが、その土地の風土に密着した完成度の高い作品も存在する。また、近年ではその土地が抱える経済問題などマイナスの側面を描いた「問題提起」型の作品も、少数ではあるが登場している。
2001年12月に施行された文化芸術振興基本法(現文化芸術基本法)、それを受けた文化庁の地域主導の映画製作について助成等の動きに反応して、各地方公共団体がフィルム・コミッション等の設立・運営、および当該組織を通じて「ご当地映画」づくりへの意欲が高まっている。また地方を舞台としたアニメーション映画が「ご当地アニメ」として注目されることもある。