謄写版
A・B・ディック(A.B. Dick Company) - アルバート・ブレイク・ディック(Albert Blake Dick、1856年-1934年)が1883年、製材所としてシカゴに開業した後、すぐに事務用品製造販売業に転換。エジソンとのライセンス契約のもと、ミメオグラフおよび鉄筆や原紙など謄写版印刷関連用品を供給し、20世紀の米国を代表する印刷・事務用品メーカーの1社に成長した。1900年には単胴式輪転謄写機「ロータリー・ミメオグラフ」を発売。同社製ミメオグラフはのち、代理店契約を結んだ内田洋行によって日本にも輸入された。ディックとエジソンの方針に基づき、A・B・ディック社は自社製謄写製品による印刷の許諾条件として、自社以外の原紙や印刷用紙、インク製品の使用を禁止。この是非についてユーザーとの間で争った訴訟でも1912年に勝訴したが、これは価格差別や抱き合わせ取引、排他取引などを禁止した1914年の「クレイトン法」成立の引き金の一つとなった。1926年にイリノイ州ナイルズに本社移転。謄写版に並行してより簡便なスピリット複写機の製造販売も手がけたほか、オフセット印刷機も数多く製造販売し、特にA・B・ディック350型および同360型オフセット印刷機は、ITEKグラフィックス製プレート製版機との組み合わせで1960年代から1980年代にかけての米国の軽印刷業界に好んで用いられるベストセラーとなった。のち英国の電器メーカー子会社を経てナショナル・エレクトリック・シグナリング・カンパニー(NESCO)の地域事業会社となり、2004年に清算。第12代米空軍長官のジョン・ステットソンは、長官就任の1977年まで同社の社長だった。
謄写版は1960年代後半から、事務用PPC複写機の普及に伴い、スピリット複写機など他の軽印刷技術や感熱複写機とともに衰退した。需要の激減に伴って原紙をはじめとする資器材の商業的な生産と流通が途絶したことから、事実上過去の技法となった。
日本では欧米に比べPPC複写機の普及が比較的遅かったため、主に謄写ファックス印刷の形で、日本国内で特異に普及していたジアゾ複写機(青焼き)とともに1980年代半ばまで用いられ、のちPPC複写機や、PPC複写機並みの簡便な操作で製版印刷が行える事務用のデジタル孔版印刷機に移行した。