アメリカ独立戦争におけるフランス
アメリカ独立戦争におけるフランス(アメリカどくりつせんそうにおけるフランス)では、アメリカ独立戦争前後のフランス外交の変遷と国内への影響について述べる。
フランスはアメリカ独立戦争(1775年 - 1783年)当時財政的に困難な状況にあったが、この戦争をヨーロッパひいては世界におけるフランスの仇敵であるイギリスを弱体化させる機会として捉えた。植民地の独立は大英帝国に重大な損害を与え、翻ってアメリカ合衆国という新しい力を生むことでフランスは良好な同盟関係を維持できると考えていた。
フランスはもともとカナダを失うことになった1763年の屈辱的なパリ条約に対してイギリスに復讐を目論んだとする歴史家もいるが、Dullは1975年に、フランスの干渉は冷静な計算に基づくものであり、単になるイギリス嫌いによるものでも、カナダ喪失の復讐のためでもないとしている。フランスの参戦は、ヨーロッパ大陸におけるフランス外交の絶望的状況を反映していた。独立戦争はフランスにとって悲惨な失敗であり、アメリカの独立はイギリスを弱らせることにはならなかった。サラトガの戦いはフランス参戦のきっかけを作っただけであり、外交方針は既に決していた。同盟に加わったスペイン海軍の存在も軍事的な主導力を維持していくために重要であった。フランスは和平については悲観的であったが、決してアメリカを裏切らなかった。
ルイ16世は外交政策担当官にヴェルジェンヌを指名した。ヴェルジェンヌは、七年戦争の後はイギリスへ報復したいという想いがあり、この想いを前任者のショワズールと共有していた。ヴェルジェンヌはヨーロッパでは慎重な政策を主導し、東のプロイセンやオーストリアとの平衡状態を保っていた。特にボヘミア継承戦争では参戦しなかった。ヴェルジェンヌはフランス海軍の戦力をイギリス海軍に見合うものにし、アメリカでの緊張事態を見守っていた。
1756年にルイ15世が結んだフランス=オーストリア同盟が、1770年のルイ16世とオーストリアのマリー・アントワネットとの婚儀で再確認された。一方、スペインとの同君連合によって大陸ヨーロッパの支配構造ができあがっていた。ルイ16世とマリー・アントワネットの結婚は、長く続いたブルボン朝とハプスブルク朝との敵対関係を、表面上だけでも終わりにしていた。
Press, 1985.
Dull, Jonathan R. The French Navy and American Independence: A Study of Arms and Diplomacy 1774-1787 (1975)
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James H. Hutson.
13植民地の独立宣言に続いて、アメリカの反乱はフランスの民衆にも特権階級にも好意的に受け入れられた。革命はイギリスの専制に対する啓蒙思想の具現化として認識された。1776年12月にベンジャミン・フランクリンがフランスに派遣されその支持を訴えると、民衆に熱狂をもって迎え入れられ、多くのフランス人はアメリカの反乱を支援するために立ち上がり、自由と近代化の理想に燃えたランファンやラファイエットのような者達が1776年に志願兵となった。
フランス政府の反応はやや冷ややかであった。ルイ16世は植民地を救援したかったが、財政状態の故にボーマルシェを通じて隠密の援助をするに留まった。ヴェルジェンヌはフランスの参戦に賛成であり、商業的および外交的な利益の可能性も示唆していた。この状況はフランスの分析によるものであり、同盟国(スペインとオーストリア)には少なくとも中立の保証を求めていた。
外交、財政、軍事および経済を担当する指導者層はむしろ懐疑的であった。フランス海軍はまだ十分ではなくそのような戦争に対する備えはできていなかった。経済の状態は不況のままであり、国家の財政はテュルゴーや後にネッケルによって赤字状態を宣告されていた。外交畑の者はヴェルジェンヌやルイ16世ほど熱心ではなく、フランスがこの問題ではヨーロッパの中で特殊であり孤立していることを強調していた。当時の平和と経済的な繁栄の上に立って、復讐の念と自由の理想を小さくさせていた。