ADSL
2001年はブロードバンド元年といわれた。Yahoo!BBと組み合わせて使うIP電話のBBフォンがサービス開始となり、同事業者間で無料通話ができることからIP電話が広く認知されるようになった。2003年にIP電話で050番号が付番され、主にISP系のITSPの新規参入が顕著になる。
NTTがフレッツブランドでFTTHとADSLの2本立てでブロードバンド対応を進めた。イー・アクセス、アッカ・ネットワークス、Yahoo! BBなど主要な電気通信事業者も利用可能な地域を拡大した。総務省の発表によると2001年1月の時点では1万6194回線であったのが、2001年12月の時点で152万4348回線になり、2003年12月末には1000万回線を突破した。
2000年後半以降、ISP間でキャッシュバックや料金値下げなどで顧客を争奪する価格競争が発生しISPとADSL回線料金の合計(電話回線の基本料が別途必要)が月額3000円台前後へと低価格化が進み、ブロードバンド回線の主流となった。当初、電話局から1km以内ぐらいの地域であれば、下り公称帯域1.5Mbps、実効帯域でも1Mbps程度であった。その後、技術の向上により2005年には、電話局から数百Mという好条件であれば、下り帯域は100Mbpsを測定可能な場合があるまでに上昇している。
サービス提供事業者は最盛期には数十社にも及んだが、2017年現在、フレッツADSLを利用しているISPと、ソフトバンク系列とその業務提携先とその他数社を除けば、事実上それらの大半はサービスを終了している。シェア的には、フレッツADSLの利用が3割、ソフトバンク系列が約6割で、全体の利用者が減少する中で、業界再編の影響とフレッツADSLの利用者の減少の方が比較的多いことから、ソフトバンク系列の利用者の割合が大きくなっている。既存業者のサービス終了などにより他社との契約でADSLの利用を継続しようとすると、事実上ソフトバンク系列のサービスしか選択肢がなくなってたが、遂にソフトバンク系列も2024年3月末までにサービスを順次終了する。
1997年4月に、伊那市有線放送農業協同組合にパラダイン製のADSLモデムを同社の従業員が持込み、有線放送電話網での接続実験を行った。8月27日に伊那xDSL利用実験連絡会が記者会見を行い、8月から9月にかけて伊那市有線放送農業協同組合でのxDSLの公開実験をすると発表した。その時の主な参加企業は、長野県のプロバイダー事業者として富士通長野システムエンジニアリング及び長野県協同電算、システム構築を担当した企業はKDDI研究所、数理技研、SunMicrosystems、xDSLの機材提供を行ったのは住友電気工業、住友電設、ソネット、パラダインジャパン、NECであった。
同年9月1日にJANISネット(株式会社長野県協同電算)が長野市の川中島町有線放送農業協同組合の有線放送電話網を使って下り最高1.5Mbps・上り最高272kbpsのサービスを始めたのが商業ADSLサービスの始めとされる。
東京めたりっく通信(後にソフトバンクへ吸収)は、1999年12月24日に新宿新南口のユースビル1階で、ADSL/SDSL接続サービスのデモ・センター「新宿めたりっくバー」を開設した。NTT電話網を利用した商用ADSLサービスは1999年12月20日にコアラが大分市の一部を対象に、次いで2000年1月に東京めたりっく通信によって東京23区内の一部を対象に開始(申し込みは1999年10月頃から)された。
収容局に設置された端末装置(DSLAM)からの延長距離
利用場所から局内端末装置までの距離が長いほど損失が大きくなり、通信速度が低下する。周波数の高い帯域ほど距離による影響が大きく、クワドラプルスペクトラム方式の場合は局内端末装置から1kmで理論値の半分にまで速度が落ちる。
端末装置が置かれた電話局をGC局というが、ある利用場所からの加入者線路を収容している電話局(端局又はEO局という)が必ずしもGC局であるとは限らない。ADSLの普及が遅れている地域ではEO局からGC局までNTT東西によって内部中継されており、利用場所から局内端末装置までの総延長が長くなる傾向がある。なおEO局からGC局までの内部中継が光回線で行われている場合は後述の問題点「光収容」に該当する。
「ブリッジタップ」など、分岐接続の存在による信号減衰
主配線盤・端子函などでの接触不良による電気抵抗増大