ニューヨーク
1811年委員会計画による街路のグリッド化が、市の町並みとその発展に大きな影響を与えた。多数のストリートとアヴェニューの中でも、ブロードウェイ、ウォール街、マディソン街などは、アメリカにおいて、それぞれ自国の劇場、金融、広告産業を指す言葉としても使われている。
そのほか、ニューヨークの交通網を支える足には次のようなものがある。
北アメリカ最長の吊り橋、ヴェラザノ・ナローズ・ブリッジ
世界初の機械換気による輸送トンネルであるホランド・トンネル
ルーズベルト島とマンハッタンを結ぶロープウェー、ルーズベルト・アイランド・トラムウェイ
1万2,000台を超えるイエローキャブと呼ばれるタクシー
マンハッタンと市の内外各所とを結ぶフェリー アメリカでもっとも繁忙なフェリーが、スタテンアイランドとロウアー・マンハッタンとの間8.4キロを結ぶスタテンアイランド・フェリーであり、年間1,900万人超の乗客を運ぶ。
ニューヨーク市での公共交通機関の利用率は国内最高であり、ガソリン消費は1920年代の全国平均と同じレベルである。公共交通機関の利用によって、2006年において66億リットルの石油が節約されており、ニューヨークの節約量は全国の公共交通機関による節約量の半分を占める。人口密度の高さ、自動車利用率の低さ、公共交通機関の利用率の高さにより、ニューヨークはアメリカの中でもっともエネルギー効率の高い都市のひとつとなっている。温室効果ガスの排出量は、全国平均が1人当たり24.5トンであるのに対し、ニューヨーク市は1人当たり7.1トンである。ニューヨーク市民全体では、国の人口の2.7%を占める一方で、国全体の温室効果ガス排出量に占める割合は1%である。ニューヨーク市民の平均電気消費量は、サンフランシスコ市民の半分以下、テキサス州ダラス市民の4分の1近くである。
近年、ニューヨーク市は環境への負荷を減らすことに重点を置いている。
ニューヨークのチーム同士でワールドシリーズチャンピオンが争われたシリーズが14回あり、サブウェイ・シリーズと呼ばれている。ニューヨークを含め、2つのメジャー野球チームを持つ都市圏は5つしかない(ほかはシカゴ、ワシントン=ボルチモア、ロサンゼルス、サンフランシスコ・ベイエリアである)。メジャーリーグベースボールに現在加わっているその2チームは、ニューヨーク・ヤンキースとニューヨーク・メッツであり、両チームは毎レギュラー・シーズンに6回対戦する。ヤンキースは27回優勝しており、メッツは2回である。また、ニューヨーク・ジャイアンツ(現在のサンフランシスコ・ジャイアンツ)とブルックリン・ドジャース(現在のロサンゼルス・ドジャース)もニューヨークにあったが、両チームとも1958年にカリフォルニアへ移転した。マイナーリーグのチームとしては、スタテンアイランド・ヤンキースとブルックリン・サイクロンズがある。ニューヨークは「ベースボールの街」と呼ばれるほど野球人気が高い都市である。ニューヨーク、もしくはその近郊には米国4大プロスポーツのチームが多数本拠地を構えているが、その中でも古い歴史を持ち、ニューヨークの象徴のひとつとも言えるのがMLBのニューヨーク・ヤンキース(1901年創設、ア・リーグ東地区)である。
環境汚染のため、市民の間ではぜんそくその他の呼吸器系の疾患の発生率が高くなっている。市政府は、市の事務所および公共施設においてもっともエネルギー効率の高い設備を購入することが義務づけられている。また、クリーンなディーゼル=ハイブリッド車や圧縮天然ガス車の数は国内で最大であり、国内初のハイブリッドのタクシーも走っている。ニューヨーク市は、アメリカ合衆国環境保護庁に対して温室効果ガスを汚染物質として規制するよう命じた連邦最高裁判所のマサチューセッツ州対合衆国環境保護庁事件において、申立人の一員となっていた。また、ニューヨーク市は、エネルギー効率の高い緑の建築の分野でも、ハースト・タワーの建築に見られるように、先進的な立場に立っている。
ニューヨーク市の飲料水は、キャッツキル山地の集水域からキャッツキルアケダクトなどのトンネルを経て供給されている。集水域の清浄さと、天然の水濾過により、水処理プラントによる飲み水の浄化を必要とせず、そのような都市はニューヨーク市を含めアメリカ国内に4つしかない。
しかし、後述のように2019年以降は、新型コロナウイルス感染症流行による影響も受けた形で増加しており、2021年は488件であった。
警察官が被疑者に対して発砲する件数も減っており、2010年は1971年の統計開始以来最低となる93件で、初めての2桁台となった。過去最高が1972年の994件で、2010年はそれのおよそ10分の1である。さらに、それ以降は2012年の105件の増加を除き減少しており、2015年は2010年より25件低い67件となり、1971年以後最低件数であった。また警察官に撃たれて死亡また負傷する者の数も2010年時点では過去最低となり、警察官に銃撃で制圧された者の数は33人であった。そして、それ以降は2012年までは45件と増加したが2013年以降は減少し、2015年は2010年と同じ33人となった。警察官1000人あたりの致死性射撃(Fatal Shooting。被疑者に対する執行実包の危害射撃)の割合も2002年が0.34だったのに対し、2010年は0.24となっている。これは警察官が射撃を必要とする状況自体が減ったと考えられ、ケリー・ニューヨーク市警察委員長(Police Commissioner、日本の公安委員長に相当)は「警察官の増員と装填弾数の増加にもかかわらず致死性執行件数が減ったのは、警察官の訓練と抑止力が治安向上に貢献したからだ」と述べている。