新潟地震
新潟地震の発生時期は、1960年(昭和35年)のテレビのカラー放送開始から4年後であり、ちょうど、カラーテレビが普及しはじめた時期でもあった。豊富な記録映像が残った初めての地震としても知られる。これらの被害を収めた衝撃的な映像は、全国ニュースなどで日本各地に伝えられた。ただし、地震発生時は新潟県内の局はNTT中継回線がどの方面(3方向4回線)も切れてしまっており、NHK総合テレビでは13時25分から「津波警報」を実施。夕刻の17時33分に自力でローカル放送を再開したNHK新潟放送局の弥彦山送信所からの放送波をNHK富山放送局の呉羽山送信所の放送波中継で辛うじてとらえ、NHK金沢放送局とNHK名古屋放送局のマイクロ波回線で東京に送り、ようやく全国に映像が流れるという混乱ぶりであった。新潟放送では14時15分からテレビ放送再開、被災した局舎屋上からの実況放送中に局舎の真横を流れる信濃川を遡上する津波を放送し2インチVTRにも録画された。また、空撮の為に新潟空港に居た同局のカメラマンは滑走路上で発生した液状化現象を8mmフィルムカメラで撮影し、使用不能寸前の新潟空港から羽田空港へ向かい待機していた東京放送(現:TBSテレビ)のスタッフにフィルムが渡され全国放送された。映像は研究資料などとしても活用され、その後の地震対策などに大きな貢献を果たしている。
なお、2014年には新潟映画社が地震直後の万代橋の復旧工事を撮影・記録していた映像ネガフィルムが新たに発見された。
当時、新潟市には、水では消火できない石油コンビナートや航空事故などの油脂火災に対応出来る化学消防車が未配備で原油タンクの消火活動が出来なかったため、自治省消防庁経由で東京消防庁に応援要請があり、蒲田消防署を主力とする応援隊が派遣され消火に当たった。一時はガソリン用添加物のタンクや水素タンクにも類焼危険が発生したが、東京から駆けつけた化学消防車5台と隊員の20時間に及ぶ消火活動で類焼を免れた。もしこのタンクに類焼していた場合、新潟市全域に爆発被害が及ぶ危険があった。消火作業のため県内の民間企業にある自衛消防隊が所有する化学消防車に出動要請をかける事にしたが連絡手段が壊滅していたため、新潟放送ラジオで「○○会社の関係者の方に対策本部からの出動要請です、化学消防車を新潟市に派遣してください」との放送を行い、その放送を聞いた関係者によって駆け付ける一幕もあった。
液状化は破壊だけでなく、想定していなかった幾つかの被害を軽減する作用も生じていた。
噴出した水により延焼が食い止められた。
液状化した地層が免震装置のアイソレーターとして機能し、上の構造物の揺れを弱めた。
なお、新潟地震当時はまだ「液状化現象」の言葉は使われておらず、行政やマスコミは「流砂現象」という言葉を使っていた。