セグウェイ
初期モデル (Segway HT) 開発時のコードネームは「ジンジャー」 (Ginger)だった。2001年12月の発表以前は、その実体は極秘とされていた。その上で実物を見たビル・ゲイツ、スティーブ・ジョブズ、ジェフ・ベゾスといったIT界の著名人達が「人間の移動形態を変える革命的な製品」と絶賛した。
そのため、正体不明の「ジンジャー」に対する米マスコミの期待は過熱し、マスコミはこぞって正体不明の「ジンジャー」の話題をさかんに伝えた。ケーメンの持つ特許に関する情報から実態をほぼ正しく予想した人々も少数ながらいたものの、他方で「空中に浮かぶスケートボード」「タイムマシン」といった過大な予想をする人々も多かった。
2003年7月に東京・渋谷の路上にて「日本にセグウェイを取り締まる法律は無い」として無許可でセグウェイのイベントを行った業者が道路交通法違反(自賠責保険違反・整備不良)で2004年4月に略式起訴され罰金50万円の判決を受け、セグウェイ本体は証拠物件として10ヶ月以上にわたり押収された。警視庁による検証でモーター出力が0.6kWを超えていることが確認され、道路交通法上セグウェイは「原動機付自転車」ではなく「普通自動二輪車」であると判断された。
現行法では公道でこれら「自動車」が走行するためには、急制動できるブレーキや灯火装置などを装着して保安基準を満たし、車両登録を行ってナンバープレートを取得することが必要となる。しかしセグウェイにブレーキを取り付けて車輪を止めると転倒してしまうことから、現時点では保安基準を満たすことには無理があり、公道での走行は不可能とされた。2005年に陸運局でセグウェイの車両登録を尋ねた例では、保安部品の装備でナンバーの発行は不可能ではないといわれながらも、実際の登録には難色を示された模様。2010年に国土交通省へ問い合わせた例でも、保安部品がないことが公道禁止の理由とされている。 2005年11月11日、関西文化学術研究都市(奈良県生駒市)で実施された、奈良先端科学技術大学院大学らによる無線LANの電波強度マップの作成実験の際に、ロボット特区を活用し警察の許可を得た上で、日本で初めてセグウェイを公道で利用した。
日本の道路交通法上では、後述するような「改造(改修)」をしていないものを公道で走行することは認められておらず、利用は私有地内に限られる。
2006年10月21日から日本SGIが国内正規総販売代理店として販売を開始。購入時には保険の加入、すべての搭乗者に対してインストラクターからの講習を徹底するなど、安全運用・管理に力を注いでいる。このような理由に加え、運用場所が制限されるために一般向け販売は見送られており、法人に対しての販売を前提としている。
2007年10月には東京国際展示場にて警備の実証実験が行われ、2008年10月には埼玉県越谷市のショッピングセンター・イオンレイクタウンで、また成田国際空港第一・第二旅客ターミナルで、ガイドや警備員の移動ツールとしても使用されるなど、大型施設での導入が進んだ。
2011年1月時点では、諸外国での実績と同様に、空港、コンベンションセンター、大学、駐車場などの施設での導入例が見られる。この背景には環境意識の変革や労働効率の向上に取り組む企業の増加が考えられている。
セグウェイジャパンから一般向けの販売は行われていないが、セグウェイを使った観光「セグウェイツアー(セグウェイガイドツアー)」やアトラクションで体験は可能で、セグウェイジャパンも情報を提供している。