基幹バス
日本国内のいくつかの都市(名古屋市、新潟市など)で、路線バスのうち都市部の基幹交通を担うように構想・整備されたものを「基幹バス」と呼称している。
日本国内においては、モータリゼーションによりバス利用者が減少に転じた1970年代後半から提唱され、1980年代から1990年代にかけて各地で導入された「都市新バスシステム」が、新しいバスシステムの先鞭をつけた社会実験となった。1997年にはオムニバスタウン制度が設けられ、新しいバスシステムのモデル都市が選ばれて様々な試みが行われた。日本国内における「基幹バス」の試みもその流れの中にある。
2008年から2009年頃にかけて、栃木県宇都宮市において従前から検討が進められてきたライトレール(LRT)の他に、東西基幹公共交通機関として、市内で多くのバス路線を経営する関東自動車による基幹バス導入の構想が存在した。
LRT建設により、関東自動車は並行する自社バス路線から利用客が流出し、経営に大打撃をもたらす可能性が生じることとなったため、LRT整備計画に強硬に反対し、市と県が設けたLRT導入検討委員会にも参加を拒み続けた。関東自動車は代替案として基幹バスの導入を提案し、それを受けて市や関東自動車などにより2008年4月7日に「バスシステム検討委員会」が発足し、基幹バス導入へ向けた議論が始まった。
導入区間はJR宇都宮駅西口から桜通り間と駅東口から芳賀郡芳賀町の芳賀工業団地間の2箇所であり、主な内容は、西方面に急行バスを、東方面に特急バスを運行するほか、連節バスやトランジットセンターを導入するといった具合であった。