文化闘争
1872年12月にはバチカンと断交した。1874年になると、結婚はカトリック教会の手から離れて、教会の儀式でなく世俗的な儀式によって行われても有効となった。ベルリン動物園のライオンが毒殺されたことさえカトリック教会の陰謀だと非難された。1874年7月13日、バド・キッシンゲンの街でエドゥアルト・クルマンがビスマルクをピストルで暗殺しようとしたが、ビスマルクは手を負傷しただけだった。クルマンはビスマルクを暗殺しようとした理由として反教会的な法律を挙げた。
カトリック教会の影響力はカトリック中央党が代表したが、これを制限しようとしたビスマルクの試みは不成功に終わった。1874年のドイツ帝国議会選挙では、カトリック勢力の議席は2倍に増えることとなった。社会民主党に対抗する必要からビスマルクは反教会的態度をやわらげるようになった。特に1878年の教皇レオ13世即位後、その傾向が顕著となった。ビスマルクはいまや多数派となったカトリック系の議員に対して自らの政策の正当性を訴えるために、ドイツ国内におけるポーランド人(圧倒的にカトリック教徒が多かった)の存在を引き合いに出すようになった。
「文化闘争」は当初は収穫があったにせよ、大体においてビスマルク政権の成功とはいえなかった。文化闘争の結果として後に残ったものはドイツ帝国の構成国家や主流から取り残された人々の疎外の助長であった。また、教皇至上権論的なカトリック教徒とルーテル教会信徒の間の断絶を拡大させた。
残りのカトリック司祭たちの大多数は当局に隠れて礼拝を行わなければならなかった。拘留された聖職者のうちのほとんどは1870年代の終わりごろまでに釈放されたが、そのうちの多数は国外亡命をさせられた。第三者の多くはこういった反カトリック的・反ポーランド的政策はかえってポーランドの独立運動を助長するものだと考えた。文化闘争を追求するビスマルクの動機には、ポーランド人に対する個人的反感があったかもしれない。ドイツ帝国の他の地域とは対照的に、ヴィエルコポルスカ地方(当時はポーゼン地方と呼ばれていた)における文化闘争は1880年代になっても終わることがなかった。ビスマルクは社会主義者に対抗するためにカトリック教会との連携に非公式な署名をしたが、ドイツ帝国内におけるポーランド人居住地域ではドイツ化政策は続けられた。
1886年になると、エドゥアルト・フォン・ハルトマンの作った標語「ドイツの土地のスラヴ人根絶」に沿って、プロイセン王国政府当局は領内のポーランドにおける新しいドイツ化政策を準備した。この政策の立案者であったハインリヒ・ティーデマンによると、以前に行われていたポーゼン地方へのドイツ人移住の試みが失敗した理由は、それらのドイツ人が「移住に対する正当性の確信が持てず、移住先で自らを異邦人と考えた」からであるとされた。ティーデマンによる解決法は、行政手段によって土地の取得を促進することと同時に、移住するドイツ人に対して移住先の社会生活や土地からポーランド人を追い出すことは正しいことなのだと納得させることであった。国家の管理下にあった「定住委員会 (Ansiedlungskommission)」はポーランド人から土地や財産を強制的に買い上げ、ドイツ人に安く払い下げた。
文化闘争 (Kulturkampf) という語は、他の時代の他の場所におけるドイツ帝国の例に似た文化的抗争を指す場合にも使われている。
アメリカ合衆国では、「文化戦争」という言葉が特にパトリック・ブキャナンによって使われている。これは宗教的な保守主義者 (social conservatives) と世俗的な自由主義者 (social liberals) との間で、1960年代に始まり現在まで続いている文化抗争を描写するために作られた。ブキャナンの文脈では、伝統的道徳と前衛的自由主義との間の戦争を表す言葉として使われているが、これは明らかに昔のドイツの例を喚起させるものである。この「文化戦争」の主題はブキャナンが1992年に共和党全国大会で行った激しい基調演説の基本思想となった。政治評論家たちはこれを、共和党内の社会的穏健派の多くを疎外したと見、これによって民主党の対立候補ビル・クリントンが勝利することになったと考えている。「文化戦争」という言葉は2004年までアメリカの自由主義者と保守主義者の両方に広く使われていた。