東海旅客鉄道
子会社のジェイアール東海パッセンジャーズにおいて、2023年の7月20日から7月26日の間に東海道新幹線品川駅の駅構内においてプリキュアシリーズの公式オフィシャルショップである「プリキュア プリティストア」の出張店を期間限定で開設し同作とコラボし東海道新幹線のパーサーになりきったオリジナル商品を販売するほか、同年7月21日からは東海道新幹線において実施している車内販売においても同作の登場キャラクターがデザインされた缶バッジを販売(売切れ次第終了)する予定である。
リニアについては会社発足当初から鉄道総合技術研究所と共同で超電導リニア(磁気浮上式鉄道)の実験などを行っており、2005年3月25日から9月25日まで開催された「2005年日本国際博覧会(愛・地球博)」に、関連技術を含めて紹介するパビリオン「JR東海 超電導リニア館」を出展した。
2008年にリニアの車両製造にあたる日本車輌製造を株式公開買付け (TOB) によって連結子会社化した。2011年5月20日に国土交通省はJR東海を中央新幹線の建設・営業主体として正式指名した。
2016年、政府が財政投融資(財投)の活用などで資金支援することを表明したことから、名古屋 - 大阪間延伸を最大8年前倒しすることを正式表明。同年11月には、鉄道建設・運輸施設整備支援機構より中央新幹線の建設費用の一部について約3兆円の借り入れを申請することを決定した。JR東海の代表取締役名誉会長(当時)である葛西敬之は2017年3月、『週刊ダイヤモンド』の取材に対し、「東海道新幹線というお財布があって必ず返済できる」と表現した。
品川駅 - 名古屋駅間については、2027年完成をめざしているが、前述のように静岡県内の区間で大井川の流量減少の問題により静岡県とJR東海の協議が難航しているため、静岡県域の区間は未着工である。
(他)甲府駅 JR東日本 - 中央本線
JR東海管内全域に及ぶダイヤ改正についてはJR発足後から1992年までは他のJR各社に合わせて3月にダイヤ改正を行っていたが、1993年から2006年まではダイヤ改正を独自に実施していた。10月にダイヤ改正を実施することが多かったが、年によっては実施されない年もあった。2007年以降は一部(特に北海道旅客鉄道(JR北海道)、四国旅客鉄道(JR四国)) を除くJR各社に合わせる形で毎年3月に実施している。
駅名の下に接続会社線を列挙する。
(新)熱海駅 JR東日本 - 東海道本線、伊東線
(新)米原駅 JR西日本 - 東海道本線、北陸本線(琵琶湖線)
また、将来的な新幹線車両のN700系への統一や在来線通勤・近郊型電車の313系への統一、313系とキハ25形気動車の車体設計の共通化、在来線のほとんどの車両がコーポレートカラーのオレンジを基調とした車体塗色であるなど、車両の標準化に積極的である。
在来線のVVVFインバータ車は全て東芝製の制御装置を採用しているが、新幹線では一部の車両に富士電機や日立製作所の、リニアモータ-カーでは一部の車両に日立製作所の部品も採用している。
気動車のエンジンはカミンズ製Nシリーズディーゼルエンジンを標準としており、同社インド・プネー工場またはブラジル・サンパウロ工場 からの輸入製品を用いている。エンジン製造元のカミンズ社では、Nシリーズは環境規制適合困難のため2000年代に後継形式のXシリーズに置き換えられて過去の形式となり、環境規制が緩い国向けに生産されているのみとなったにもかかわらず、エンジン標準化達成後のJR東海は後継形式エンジンを導入せず、2010年代以降に至っても環境性能の劣るNシリーズの調達を続けている(カミンズ社も調達に応じてはいる)。
2008年に日本車輌製造を連結子会社化した。これ以降、JR東海の在来線車両は全て日本車輌製造で製造されている。2010年度以降、JR東海の新幹線車両は日本車輌製造と日立製作所で製造されている(日立で製造された車両の場合は、制御装置のメーカーは東芝製や富士電機製ではなく、原則として日立製となる)。JR東海のリニアモーターカー車両は日本車輌製造と三菱重工業で製造されていたが、2017年度に三菱重工業がリニアモーターカー車両の製造から撤退したため、製造は2018年度に日本車輌製造と日立製作所に変更された。
2009年11月16日に名古屋市内のホテルで「高速鉄道シンポジウム」を開催。出席した在日大使館関係者らへ向けて東海道新幹線や超電導リニア技術の特長を紹介したほか、米原駅 - 京都駅間でN700系車両(Z0編成)による最高時速330キロメートル運転の体験乗車も実施。世界各国で高速鉄道建設が検討される中、JR東海の両システムの優位性を広く世界へ発信した。
2010年1月25日に、アメリカ合衆国の調査会社2社と最新型高速鉄道システム「N700-I Bullet」と超電導リニアシステム「SCMAGLEV」の展開を図るため、アメリカをはじめとした諸外国での市場でいくつかの高速鉄道路線プロジェクトに参入することが発表された。2018年時点ではアメリカ国内で2件の高速鉄道事業を実行またはプロモーション活動中であるほか、台湾高速鉄道から技術コンサルティングを請け負っている。この一環で、テキサス・セントラル・レイルウェイへの支援を行っている。
シリーズ第1弾。1987年と1992年に展開。詳しくは「シンデレラ・エクスプレス (CM)」を参照。
150円(小児は70円)
ただし、東京駅、品川駅および新横浜駅については140円(小児は70円)。京都駅および新大阪駅については130円(小児は60円)。
大人普通旅客運賃(小児半額・10円未満の端数切り下げ)。2019年(令和元年)10月1日改定。
幹線と地方交通線を跨ぐ場合、10kmまでは地方交通線の運賃を適用する。11kmからは幹線の営業キロと地方交通線の換算キロを合算し、幹線の運賃を適用する。 例として、共和駅 - 東浦駅間の営業キロは9.8kmであるため、地方交通線の運賃を適用する。共和駅 - 亀崎駅間の営業キロは13.2kmであるが、営業キロが10kmを超えているため幹線の営業キロ(共和駅 - 大府駅間:3.0km)と地方交通線の換算キロ(大府駅 - 亀崎駅間:11.2km)を合算し、幹線の運賃を適用する。
特定都区市内である名古屋市内にある駅と、名古屋駅から片道の営業キロが200kmを超える駅との相互間の片道普通旅客運賃は、名古屋駅を起点または終点とした営業キロまたは運賃計算キロによって計算する。 例として、金山駅 - 興津駅間の営業キロは198.4kmであるが、名古屋駅から片道の営業キロが200kmを超えるため、名古屋駅を起点とした営業キロ(201.7km)を適用する。券面表示は「名古屋市内→興津」となり、名古屋市内発であれば同一運賃となる。
401km以上の運賃は外部リンク参照のこと。