大分銀行
ATMでは、「九州ATMネットワーク」により、福岡銀行・筑邦銀行・佐賀銀行・十八親和銀行(旧十八銀行・旧親和銀行)・肥後銀行・宮崎銀行・鹿児島銀行・西日本シティ銀行のカードによる出金については自行扱いとなる。
金融恐慌は、大銀行への預金の集中、金利の低下をもたらした。中小銀行の経営は悪化し、破綻が危惧されるようになった。大蔵省は、地方の銀行合同促進を通達。大分県内では、1897年に普通銀行に転換し、ハイリスクの融資を回避することで金融恐慌を乗り切った二十三銀行と、大分銀行の間で合併の機運が高まった。なお、この間、二十三銀行は大分町茶屋町(現在の都町)に本店を移転しているが、これが現在の赤レンガ館である。
1927年10月、大分銀行が二十三銀行を合併し、商号を変更する形で、大分合同銀行(大合銀)が発足した。本店は二十三銀行本店(現赤レンガ館)に置かれた。大分銀行本店は大分貯蓄銀行本店となった。合併旧行いずれもオーバーローン状態にあった大分合同銀行は多額の不良債権を抱え、再建問題に直面した。日本銀行に対しては借入金の金利引下げや返済年限の変更を要請するとともに、役員数の減員、不良債権の償却、資産の売却等再建を推進。
1937年に日中戦争(支那事変)が勃発すると、戦時経済に移行し、銀行の統合が一層推進された。1941年に百九銀行、1942年に日田共立銀行、豊和銀行(1940年に5行の合併により設立。現存する豊和銀行と無関係)、中津銀行、共同野村銀行、1943年に実業貯蓄銀行、大分貯蓄銀行を合併。さらに1943年に豊前銀行本店・別府支店・戸田支店、1944年に肥後銀行久住支店を譲受した。これにより大分県内における「一県一行」が完成した。