消火器
通常の蓄圧式の製品と、一部の加圧式の製品にはストップ機能が備わっており、レバーを握るのを止めると放射が停止する。
ただし、ストップ機能は使いかけの消火器を長期保存するためのものではなく、火災時に最適な消火行動が行えるようにするためのものであり、噴射力の維持には期待しない方がよい。特に粉末式消火器の場合、一度噴射をするとストップ機能により停止をしても停止弁に薬剤が噛んでしまうため、完全に密封ができず、長時間経つと内部のガスがなくなってしまう。強化液消火器の場合も、あまり確実に長期間の保存はできないとされている。二酸化炭素消火器の場合は、構造上噴射を停止すれば特に弁に異物が挟まらずに元通りに密閉できるはずであるが、メーカーのカタログでは強化液消火器と同様にストップ機能使用後にはガスが漏れる可能性があるとしている。いずれにせよ、粉末・強化液消火器は少量しか使用しなかった場合でも詰め替え・買い替えをするのが望ましい(特に加圧式のものは圧力計がないので、そのまま保管しても内圧が十分か分からず危険である)。
船舶安全法により一定の船舶には消火器の設置が義務付けられている。なお、船舶は船舶用しか設置できない。
放射時間は10数秒 - 20秒程度、放射距離は2 - 3 m程度である。
消火の作用は窒息によるものである。再燃の危険が大きいので、鎮火後は完全に消火したかどうか、注意を要する。風上から放射し、使用後は直ちに換気を図る。放射時はドライアイス(粉末状)混じりのガスを噴射し、その温度は低いが、熱量の小さいことも相俟って燃焼物を冷却するまでに至らず粉末消火器同様、再燃の危険は大きい(放射した二酸化炭素が風等で吹き去られれば火種があれば直ちに再燃する)。
対応する火災 油火災 電気火災
消火により汚損の被害が懸念される場所に好適である。とりわけ美術館や博物館での設置が多い。なお、小型の物でも6畳程度の室内で全量噴射すると中毒死の可能性がある濃度に達するため、一般家庭向きではない。また、普通火災には対応していない。据え置き式消火器の場合は、二酸化炭素ではなく、窒素ガスを採用しているものも存在している。この場合は火災個所を密閉した上で人員が退去後に外部より作動させる。
ガス加圧式は、現在国内では粉末消火器のみに用いられる。平常時は容器本体に内圧がかからず、レバーを操作するとカッターにより炭酸ガスまたは窒素ガスが充てんされた加圧用ガス容器の封板が破れガスが噴出し、容器に充てんされた薬剤が攪拌された後ガスとともに放射される。ガス加圧式粉末消火器にはレバーにバルブ機構を備え手を離すと噴出が止まる「開閉バルブ式」、一旦レバーを握ると全量が放出される「開放式」の2種類がある。外観から使用済みかどうか判断するのが困難なため、ガス加圧式粉末消火器には未使用であることを表示する装置が装着されている。一般的に消火器の耐用年数は8年といわれるが、屋外などに設置されているものなど、耐用年数以内でも容器に腐食がみられる消火器や、大幅に耐用年数を過ぎている消火器は破裂のおそれがあるため、使用しないことが望ましい。
ストップ機能
安価な加圧式粉末消火器の多くは、噴射を開始すると中身が空になるまで止めることができない。このため、誤放射時の被害が大きくなったり、火災時に適切に燃焼部分に掛けられないまま噴射が終わって再燃したりするという問題がある。
電気設備の火災に使用可能。
実際は表示されていても実用的でなかったり、特例で適応が認められたりする場合も多い。しかし、高圧変圧器の火災に泡消火器を用いる等の最悪の組み合わせは避けられる。
1962年1月1日から消火器には3種類の円型マークがあり、これにより消火器が適応する火災が分かるようになっている。
1970年から円形マークの色地の円に文字が書かれるようになった。
2011年1月1日、老朽化した消火器の破裂事故などをふまえて行われた法改正(平成22年総務省令第111号「消火器の技術上の規格を定める省令の一部を改正する省令」)により、適応火災の表示マークも改正され、色地の円に文字しか書かれていなかったものがイラストに切り替わった。
A火災 - 旧) 白地に黒文字で「A火災(普通火災)用」 → 現行) 白地に火の出たゴミ箱とたき火のイラスト(ゴミ箱・たきぎは黒のシルエット、炎は赤)
B火災 - 旧) 黄色地に黒文字で「B火災(油火災)用」 → 現行) 黄色地に灯油缶と流れ出た油が燃えているイラスト(灯油缶・油は黒のシルエット、炎は赤)
C火災 - 旧) 青地に白文字で「C火災(電気火災)用」(黒文字でないのは見づらくなるため) → 現行) 青地に黄色の雷(かみなり)のイラスト
ハロゲン化物を用いたもの。 前項の二酸化炭素同様に汚損が無い上に二酸化炭素より消火能力が優れているため、特に電気設備、電算機、博物館、電話交換機、競技車両、軍用車両、警察車両、溶剤類を扱う実験室によく用いられていた。
薬剤はハロン2402、ハロン1211、ハロン1301が用いられる。かつては四塩化炭素や一塩化一臭化メタン(ハロン1011)があったが、その毒性のため1970年頃に製造が禁止された。
また、他のハロゲン化物消火器も1994年1月1日からハロン規制が行われたため現在は製造されていないが、消防法上の失効を迎えていないため継続設置されている場合がある。
ハロン1211、ハロン1301は高圧ガス保安法により容器の1/2をねずみ色に塗装するように義務付けられている。ハロン1301は別名フロン13B1とも呼ばれ、大抵の容器のガス名打刻にはフロン13B1と打たれている。ハロン1301は二酸化炭素のような作動時の人体への被害が少ないため、電気機器の設置区画や屋内駐車場、図書室、旅客機のエンジンや貨物室などのような特定の区域に継続設置されている場合がある。
これにより、安定した消火能力を示し、詰め替えも容易になった。消火作用の実質は水と殆ど変わりないが、当時としては強力に噴出する性質が好まれたようである。8 Lのバケツの水は3個でA-1の能力しか持たないが、10 L程度の酸アルカリ消火器はA-2ないしはA-3の能力を有していたようである。しかし、適応火災が木材や紙・布などが燃える普通火災のみであり、詰め替え時には硫酸瓶を扱わねばならぬ上、使用時には遊離した硫酸で腐食の問題もあり1972年頃に生産されなくなった。
対応する火災 普通火災 電気火災(噴霧ノズルを持つ物)
水槽付きポンプ消火器
水槽に手押しポンプを付けた物、現在では製造されていない。国内では4ガロン(約15L)入りが多かったようである。欧米では未だ2.5ガロン(約9L)入り程度の物が製造されている。国内では郵便局、紡績工場、デパート等で採用されていた。
対応する火災 普通火災 電気火災(噴霧ノズルを持つ物)
加圧式水消火器
炭酸ガス加圧式。日本では昭和40年代まで、主に8リットルタイプのものがデパートなどでよく設置されていた。大型水消火器としても加圧式が用いられた。