日本電気
日本テレビ系列
あすの世界と日本
それは秘密です!!(「TIME21」の移行により降板)
TIME21(冠スポンサー)
スーパーテレビ情報最前線(冠スポンサー、1991年4月から1992年3月は300秒、1992年4月から1993年3月は370秒、1993年4月から1995年9月まで並び1996年1月から3月は120秒、1996年4月から2001年9月は90秒、2001年10月から番組終了まで60秒)
アンテナ22
新装開店!SHOW by ショーバイ2 → 速報!歌の大辞テン(60秒、1996年4月 - 1998年3月)
ザ!世界仰天ニュース(2006年4月 - 2009年3月)
真相報道 バンキシャ!
金曜ロードショー(2009年4月 - 2011年9月)
news zero(月曜日のみ) 2020年3月まで
ほか
TBS系列
TBS制作 筑紫哲也 NEWS23(隔日) うたばん JNNイブニング・ニュース(土曜のみ) JNN報道特集 報道特集NEXT 悪魔の契約にサイン
MBS制作 野生の王国(腸捻転解消後のTBS系列の冠スポンサー=一時は1社単独協賛で「NECアワー」として放映。解消前は親会社の住友グループの一員として協賛) 地球発19時 新ビーグル号探検記 北緯35度の風 ダウトをさがせ!→オレたちのオーレ! ジャングルTV 〜タモリの法則〜(1994年4月から1999年9月) リアルタイム サタモニ! 知っとこ!
更に1990年代に入ると委託生産のため上記のアジア諸国メーカーへの積極的な技術供与も行われていて、先端品に近い半導体の製造技術まで流れることとなった。業況悪化を受け、まずメモリ部門を2000年に日立製作所との合弁という形でNEC日立メモリ(現・エルピーダ→マイクロンメモリジャパン)として、原点であるマイクロ波半導体を含む化合物半導体部門は2001年にNEC化合物デバイス(2006年に後述のNECエレクトロニクスと合併)として分社、続いて集積回路部門も2002年にNECエレクトロニクス(現・ルネサスエレクトロニクス)として分社化した。いずれの企業もその後、経営危機に伴う出資比率の変更に伴い、NECの関連会社から離れることになった。半導体事業が斜陽化した点については、選択と集中を進められなかったことが原因として指摘されている。
NEC軽井沢72ゴルフトーナメント(フジテレビ系列 大会冠協賛・主催者。一部の住友グループ数社他と共同提供)
ダンロップフェニックストーナメント(MBS・宮崎放送共同制作・TBS系列、2001年 - 2003年・2006年 - 2007年・2018年・2019年 -。30秒×2本。ただし2018年度は3日目のみ)
TOTOジャパンクラシック(2019年・2021年。30秒×2本。)
ケーブルナビゲーション〔CTY(三重県四日市市のケーブルテレビ局)。複数提供〕
Business Link(テレビ神奈川)
BEAT COASTER(FM PORT・16:55の「FM PORT Weather」のみ)
ガッツナイター(東海ラジオ)
銀シャリ橋本の○○WORLD(eo光チャンネル)
カーボンナノチューブ - 飯島澄男(当時・NEC筑波研究所、現・NEC特別主席研究員)
量子コンピュータ - 量子ビットによる論理回路の開発、量子アニーリング素子の開発 世界初の超電導量子回路万能ゲートの開発(回転ゲートと制御NOTゲート)- 中村泰信(当時・NEC基礎研究所主任、現・NEC中央研究所主任研究員)
飛翔体の推進装置(特許第 2936858号) - SF的な航法に関する内容が「UFO特許」として知られる。
大戦期は陸軍の無線機を一手に引き受け、電波警戒機の開発も行っていた。
1949年(昭和24年)に東京証券取引所に上場。
1951年(昭和26年)I.S.E.社と資本提携復活。
戦後は、通信関係や真空管や半導体など電子部品の製造のほか、1953年(昭和28年)に子会社「新日本電気」(のちの日本電気ホームエレクトロニクス、現在は清算)により家電・無線通信機器分野に進出した。また、1958年(昭和33年)のNEAC 1101からコンピュータの開発にも取り組み始めた。
1960年代から、マイクロ波通信装置を中心とする通信機器の海外輸出に積極的に取り組み始めた。
1963年(昭和38年)、茨城宇宙通信実験所の日本初の衛星通信地球局に高感度受信装置を納入。
1966年(昭和41年)、日本板硝子と共に世界最初期の自己収束型光ファイバー「セルフォック」を開発。1970年代にはマイクロ波通信や光ファイバー通信用の半導体レーザーの量産化でも世界をリードする。
1970年(昭和45年)には、日本初の人工衛星である「おおすみ」を製造し、運用に成功する。
1977年(昭和52年)に、当時会長であった小林宏治によって「コンピュータと通信の融合」をうたった「C&C」(Computer & Communicationの略)のスローガンが提唱され、新たな企業理念となる。これ以降、それまで「電電ファミリー」(例えば電話交換機では富士通と並び大手の一角と言われた)というイメージの強かったNECは、情報・通信系を中心とした総合電機メーカーへと変貌を遂げる。
(旧・サムスンNECモバイルディスプレイ)
2001年(平成13年)1月に韓国のブラウン管メーカーサムスンSDI(旧・サムスンNEC)と合弁会社「サムスンNECモバイルディスプレイ」を同国に設立して、NECエレクトロンデバイスが保有するカラー有機ELディスプレイ技術と基本特許、日本内の事業拠点などを共有。NECは2004年(平成16年)に有機ELなどの次世代ディスプレイ事業から撤退を決め、有機EL特許と合弁会社の全株式をサムスンに譲渡している。元・合弁会社はその後「サムスンOLED」→「サムスンモバイルディスプレイ」となって、2012年からはサムスン電子のS-LCDと統合され「サムスンディスプレイ」の有機EL事業部になっている。
PASOLINKブランドは、2000年代から2010年代前半にかけて小型の固定無線伝送装置で世界トップのシェアを持っていた。ネットワーク機器関連の製品ではUNIVERGEブランドが代表的な製品である。IoT/M2Mソリューションの製品にはCONNEXIVEがある。ITサービスでは、2016年時点で富士通とNTTデータに次ぐ、国内3位である。
人工衛星・宇宙探査機については、日本において国内シェア約7割に相当する50機以上の開発実績を持ち、ロケットを手掛ける三菱重工業、IHI、人工衛星を手掛ける三菱電機と共に、宇宙業界の通称「ビッグ4」の一角をなす。
人工知能を活用した画像認識や自然言語認識技術に強みを持ち、顔認識システムNeoFaceは国立標準技術研究所が主催する顔認証ベンチマークにおいて4回連続でスピード・精度ともに世界一である。顔、虹彩、指紋・掌紋、指静脈、声、耳音響の6つの生体認証技術はBio-Idiomブランドでサービスを展開する。
これらの製品・サービスの国際市場への販売にも力を入れているとともに、海外メーカーなどの通信機器、コンピュータ、ソフトウェアも販売している。ただし、ハードウェア単体の販売や売り切りのSI受託開発から、継続的なサービスの販売や生体認証と人工知能をコアとしたITプラットフォームビジネスモデルへと構造改革を進めている。