女子教育
この論文は1926年から1950年にかけて関西地方・中国地方を中心として知能指数 (IQ) 140以上の小中高校生を調査し、そこに掲載されているデータを読み取ると男女比では女子の方が少なく、低学年から高学年になるにつれてIQの高い女子が減少するような傾向が読み取れる。このことについて日本女子大学助教授(当時)の吉田正昭は私見として「『女の子だから』ということで、周囲も手加減し、本人も安きについてしまう従来の"女子"教育の思想が禍いしているためではあるまいか」と述べている。
日本国との平和条約(サンフランシスコ平和条約)と日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約(日米安全保障条約)が締結された頃より、いわゆる逆コースの風潮が高まり、家庭科の女子のみ必修化推進、高等学校のクラス編成を男女別にするなどの動きが現れた。1959年(昭和34年)に文部省が発表した『わが国の高等教育』では「女子労働力に対する社会的要請が高まりつつあることも関連して、今後の女子の高等教育には、いろいろ検討すべき問題が含まれている。」と書かれたが、1960年代に女子の高等教育への進学率が上昇した際には「女子大生過剰論」が盛んに叫ばれ、文学部や薬学部が女子に多数派を占められている現況では学問的水準の低下は余儀なし、と非難する動きがあった。
1872年には官立女子教育機関として東京女学校が新設されたが、西南戦争による経費削減のため1875年(明治8年)に廃止され、同年に田中不二麿の建白により、東京女子師範学校が開校された。1883年(明治15年)には同校の予科に替わって、高等普通科として付属高等女学校が設置され、1885年には学習院女子部が学習院から独立した。
1890年(明治23年)には女子高等師範学校が設置された。
また、1923年(大正12年)に福岡県女子専門学校が開校したのを皮切りに、各自治体(道府県や市)により公立女子専門学校が設置されていった。