東海電気
名古屋電灯は東海電気に対し別途合併費用として2万5000円を交付する。
というもので、名古屋電力との合併契約よりも有利なものであった。翌1907年(明治40年)3月25日、合併契約は双方の株主総会にて承認された。そして同年6月1日付で合併が成立し、東海電気は名古屋電灯と合併し解散した。合併時点における東海電気の供給成績は電灯3388灯、電動機80基・計178馬力であった。また合併前の合意に基づき東海電気側からも名古屋電灯の役員に追加することとなり、同年7月26日の名古屋電灯株主総会にて合併時の専務取締役であった近藤重三郎が取締役に、同じく取締役であった田中功平が監査役にそれぞれ選出されている。
東海電気の合併で取得した小原発電所は、名古屋電灯では最初の水力発電所となった。しかし他の大型水力発電所の完成にともない休止され、1919年(大正8年)12月になって6万9000円にて岡崎電灯へと売却された。また東海電気が申請し合併後の1907年7月に許可された巴川支流神越川の水利権(出力450キロワット)についても、1911年(明治44年)7月岡崎電灯へと譲渡されている。その一方、東海電気が着工した巴川発電所は名古屋電灯により工事が進められ、そのまま同社の手により1908年(明治41年)2月に完成をみた。