神仏分離
明治元年、政府は「王政復古」「祭政一致」の理想実現のため、神道国教化の方針を採用し、それまで広く行われてきた神仏習合(神仏混淆)を禁止するため、神仏分離令を発した。
神道国教化のため神仏習合を禁止する必要があるとしたのは、平田派国学者の影響であった。政府は、神仏分離令により、神社と寺院を分離してそれぞれ独立させ、神社に奉仕していた僧侶には還俗を命じたほか、神道の神に仏具を供えることや、「御神体」を仏像とすることも禁じた。神仏分離のための七か条で即刻実施するようにとの内容は、
神社の白木の鳥居はそのままでよいが、塗ってあるものは白木にしかえること、その場合の鳥居の形は下の貫手の両端を出さぬようにすること
神社にある仏像は、村役人立ち会いの上故障のないよう寺院へ渡すこと
寺院にある神体も同様にして神社へ渡すこと
これらが終われば、寺院または社人より受取書を提出すること、
このたび改めて仏号を付けた寺院は仏号を書いた掛け札をすぐに用意すること
もし神殿造りの場合は堂塔に造りなおすこと、
神社の狗犬はそのままでよいが、唐獅子はすぐに取り除くこと。
神仏分離令は「仏教排斥」を意図したものではなかったが、これをきっかけに全国各地で廃仏毀釈運動がおこり、各地の寺院や仏具の破壊が行なわれた。また地方の神官や国学者は、旧来の宗教政策とは学問上距離を置いていたこともあり、寺院に反感を持っていた民衆との親和性が増したことも要因と言える。