ケーブルテレビ
同軸ケーブル伝送は、極小規模なケーブルテレビ・集合住宅の共同受信施設で用いられている。
特徴
20数段程度が中継増幅の限度のため大規模化が困難である。また、中継増幅器の保守が煩雑である。
ケーブルテレビの場合、最高伝送可能周波数が450MHz程度までしか取れない。
の開始によるCSの多チャンネル化も、従来のアナログ変換では周波数領域の問題で多くは配信されなかったが、デジタル化によってそれに対応できるチャンネルが増加していった(必ずしも全部のチャンネルが配信されるというわけではない)。
デジタル再送信サービスでの伝送方式には衛星デジタル・地上デジタル放送の再送信の方式も含め幾つかの方式(後述の伝送の方式を参照)があり、実際のデジタルケーブルテレビ局においては各方式を組み合わせて実施されている。特にユーザ宅において1つのデジタルセットトップボックス (STB) で受信できるようにしたものを統合デジタルCATVシステムと呼ぶ。
なお、この統合デジタルCATVシステムの場合はBSやCSの有償提供に加えて地上波のパススルーサービスを提供する必要もある。ほとんどのデジタルSTBは放送ネットワークごと(地上波・BS・CSなど)に固有のチャンネル番号の設定が可能(例えば地上波とBSでチャンネル番号の重複が可能)な機能を備えているが、ダイレクト選局(チャンネル番号を直接押して選局する)がしやすくする便宜のためにサービス対象地域の地上デジタル放送のチャンネル番号割り当てを考慮してなるべく重複したチャンネル番号にならないようなチャンネルプランでサービス提供を行っている。
台湾においては、地上波3局(通称「老三台」)がいずれも政府系ないし旧支配政党系メディアということがあり(華視は国防部、中視は中国国民党、台視は台湾省政府が出資)、それらに属さない第4のテレビという意味で「第四台」と呼ばれた。当初は法規制がなく、1993年7月に「有線電視法」を制定し、ケーブルテレビ事業者に営業免許を交付する形となった。
MSO(Multiple System Operator)とはCATVを統括し、運営する会社を指す。日本に於いては、次の4社(解釈によって8社)が存在する。MSOはCATV各社に出資し、支配する形態が殆どである。2007年以降、複数のケーブルテレビ局の経営統合を目的に設立された持株会社が登場しており、こうした持株会社をMSOとみなす場合もある。
JCOM(J:COM 旧・ジュピターテレコム) ※ 旧・タイタス・コミュニケーションズ - 2000年9月1日に完全子会社化。後のジェイコムイースト。 ※ 旧・ケーブルウエスト - 2006年9月に子会社化。後のジェイコムウエスト。 ※ 旧・メディアッティ・コミュニケーションズ - 2009年4月に吸収合併。 ※ 旧・ジャパンケーブルネット(JCN) - 2014年4月1日に吸収合併。
TOKAIケーブルネットワーク(TCN) - 静岡県東部・中部の各一部
CCJ(コミュニティ・ケーブル・ジャパン)〈持株会社〉 - 三重県、新潟県の各一部
コミュニティネットワークセンター(CNCi)〈持株会社〉 - 愛知県、岐阜県の各一部
そのためトランスモジュレーション方式では伝送帯域が節約できる。
国内規格 ISDB-C は国際規格 DVB-C を基にしており、またトランスモジュレーション方式のアクセス制御には地デジ同様の ARIB STD-B25 が使われているため、実装が容易となっている。しかしながらトランスモジュレーション方式のデジタル放送の受信可能なセット・トップ・ボックス (STB) やテレビはアナログ放送サービスとは異なり不正ではないのにもかかわらず一般向けには市販されていない(STBはオークションやフリーマーケット、中古ショップに出回っている)。
ケーブルテレビ局の設備更新が不要なため、BS-IF帯の送信には広く用いられている。ただしほとんどの区域内放送局が開始から2年以内にパススルー方式での再送信も行うように勧告している。
規格等
JCL-SPEC-001 BSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様
JCL-SPEC-002 東経110度CSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様
JCL-SPEC-005 JC-HITSトランスモジュレーション運用仕様
JCL-SPEC-007 地上デジタル放送トランスモジュレーション運用仕様