元豊の改革
改革前の宋の官制については北宋#官制を参照。
そして光禄卿・太常少卿のような職事本官も対応する差遣(この場合は順に「判光禄寺事」・「同判太常礼院事」)と統合され、従来の律令に規定された職務と権限を回復した。元豊年間のこの改革は文官系列にしか留まらなく、武官や技術官僚は従来のまま名ばかりの内使職(宮中で皇帝を奉仕する令外官職)を武階・技術官階として流用するが、徽宗の政和年間では同じく「武徳大夫」のふうな新たな武階・技術官階に一本化された。
唐律令には無い枢密院も廃止を検討されたが、そのまま存された。ただし人事権を中書に奪われたためにその権限を縮小した。
神宗の没後、司馬光が宰相になるが、改革の基本方針は継承された一方でその微修正が図られた。例えば、御史台・諌官などの言官(台諌)の権限を強化して本来の職務を行わなくなった門下省の機能の一部を継承した。反面、これまで頻発していた宰相執政と言官の衝突を回避するために宰相による人事権を強化した。その結果、宰相執政が政策を実施するたびに言官の批判の材料とされて失脚させられる事態は抑制され、南宋に至るまで宰相の地位は安定化することになり、更に宰相執政の任命権者である皇帝の権力強化にもつながった。だが、司馬光・呂公著ら旧法党の推挙によって劉摯らが言官任じられて新法党の糾弾・追放が実施され、続いてその反動として章惇ら新法党が政権を掌握すると自派から送り込んだ言官に劉摯ら旧法党の糾弾・追放を実施させるなどの報復が行われ、新法・旧法の争いを激化させる一因となった。更に南宋に入ると、秦檜が言官による糾弾を反対派粛清の手段として用いることになった。