電子カルテ
用紙による新規患者受付⇒電子カルテ登録⇒ドクターの端末へ情報転送⇒ドクターが診察⇒診察をしながら端末でドクターがレントゲンをオーダー⇒レントゲン室の端末へ電子カルテ情報とオーダー情報が転送⇒患者はレントゲン室へ移動し、撮影⇒電子レントゲンのデータがドクターの端末へ転送⇒患者が戻る前にドクターは画像を診断可能⇒患者が診察室へ戻ると診察を再開⇒診察中に端末上でSOAPを作成⇒診察終了時、処方箋や会計、各オーダー等のデータがナースステーションや医療事務、総務、会計へ送信⇒患者は会計へ移動⇒会計完了
電子カルテを採用していても、他院に紹介状を書く際にはデータや診療画像をフィルムや紙に印刷して患者に持たせる以外にないのが、ほとんどの病院での現状である。国内の標準化については、厚生労働省が主体となり国内推奨フォーマットを規定している。認定は、厚生労働省から委託を受けているHELICSが審査を行っており、2013年時点で、HL7を踏襲したデータ連携仕様や、標準コードが認定されている。
また、地域医療連携に置いては、厚生労働省からSS-MIXというデータ蓄積仕様が提示されている。NEC、富士通などの電子カルテ主要ベンダーはSS-MIXを踏襲した地域医療連携システムを提供しており、国内における地域医療連携はこの仕様に基づいている箇所が大半を占める。
日本独自のフォーマットとしてXMLで表現するMML (Medical Markup Language) が提案されている。MMLは (NPO) MedXMLコンソーシアムで開発・改良が進められている仕様で、日本医師会標準レセプトソフト (ORCA) と電子カルテを接続する仕様にもMMLの部品であるCLAIMが採用されている。