薪ストーブ
2023年現在、日本では薪ストーブの製造販売、購入、設置、使用のいずれにおいても法律や地方条例による規制および基準は全く存在していない。機器認証制度による排煙規制や、Smoke Control Areaの設定、薪などの燃料の品質規制も行われていない。
木質燃料である薪は再生可能エネルギーとして位置づけられ、カーボンニュートラルでありCO2負荷が小さく、持続可能であるとされる。 しかしそれは無尽蔵であることや無条件に持続可能であることを意味せず、消費速度が再生速度を上回った場合森林破壊を引き起こし、最終的に枯渇する。 人類による需要に対し森林の総面積は小さく、また人類による燃料としての消費速度に対し森林の再生速度(樹木の成長速度)は遅く、世界の森林面積は急速な減少を続けている。貧困のために薪を燃料として使用している発展途上国ではすでに森林崩壊が進みカーボンニュートラルも持続可能性も成立していない。。 よって薪ストーブを使用することは森林破壊の加速を意味している。 そのため、持続可能な森林管理(en:Sustainable forest management)に基づいた薪の認証制度の必要性が認識されているが、フランスなどのごく僅かな国が実施する計画を建てているのみで、持続可能な薪にアクセスする手段は極めて限られる。(#フランスも参照)
インドネシアで違法に伐採された丸太を運ぶ労働者
薪のために大量に伐採され積み上げられた丸太
はげ山と化した斜面。ブラジル・リオデジャネイロ
米国肺協会(en:American Lung Association)は、薪ストーブにより近所の空気が汚染されている場合、子供や高齢者、肺疾患を持つ人は室内にいるよう促し、窓や換気口を閉めるなどの対策が必要という。特に肺疾患を持つ人は防塵マスクの使用および医師への相談を勧めている。 ナバホ族をはじめとする多くの農村や部族社会では、屋内での木質燃焼による屋内の空気汚染が幼児の呼吸器系感染症の主な原因となっている。 また、アメリカの保健当局部門であるアメリカ疾病予防管理センター(en: Centers for Disease Control and Prevention :CDC)により、木煙にさらされることでCOVID-19(新型コロナウィルス感染症)を含む呼吸器感染症にかかりやすくなる可能性があるとの警告を発している。 アメリカ合衆国環境保護庁(en: United States Environmental Protection Agency, EPA)から木材燃焼に対する健康への警告が発表されている。 マンチェスター大学に所属するPatricia Thornleyは、地球温暖化対策として木質燃料の利用は重要ではあるが都心部では不適切であり大きな代償が伴うと述べている。粒子状物質による汚染と死亡率は比例して高くなり、農村部で燃やされた木の煙であっても別の場所の空気に影響を与え、またリサーチによると家庭での薪ストーブの使用が制限されている地域では、死亡率や心臓・呼吸器系疾患の発生率が低い 。 アメリカのメイヨー・クリニックはアレルギー患者に対し、薪ストーブがアレルギー発作の原因となるため薪ストーブを避けるように忠告している。
慢性閉塞性肺疾患(COPD)、肺気腫のイラスト
薪の使用は呼吸器疾患の原因となる
このプロジェクトは、環境・食料・農村地域省の資金提供による政府のキャンペーンの一環で、公害低減を目的としている。 また、固形燃料を燃焼させるということに対し人々がどのような習慣、認識を持っているかの調査も併せて行われる。 薪ストーブの利用者に対してより優れた機器への交換や煙突掃除、燃料の品質などについて啓発することを目的としている。 地区の空気環境担当者は、これまでの大気質モニタリングは交通関連の汚染源から排出される汚染物質(二酸化窒素など)に重点が置かれていたが、今回行われる新たな調査は戦略の変化を表していると述べている。 また、それに併せて自治体による追加の対策が求められるだろうとしている。
リッチモンド
インペリアル・カレッジ・ロンドンでは、規格適合の比較的新しい薪ストーブによる汚染の実態を確かめるための調査を開始している。
スコットランド
薪ストーブを始めとする木質燃料の使用の増加が予想されており、それらの公衆衛生への影響を調査するため、約4年を費やす調査プロジェクトの実施が発表された。
フランス
フランス・アルプスでは子供が外で走ることができないほどに広く大気が汚染されている。主な原因は「木を燃やす習慣」であり、汚染の6~8割が薪ストーブや暖炉が原因だと示されている。住民たちによりデモが行われ、薪暖房禁止策が求められた。
2018年には、薪ストーブは国全体の粒子状物質による汚染のうちPM2.5では43%、PM1.0では55%を占めた。フランス公衆衛生庁(fr:Agence nationale de santé publique)はこれらに起因する死者は年間4万人に上ると述べる。