印章
印鑑が安価に購入できる現代では本人確認の効力が薄れている。
例として、日本の金融機関では預金通帳と登録した印鑑を照合することで口座取引を可能としていた。この仕組みを実現するため、預金通帳の表紙裏面に、登録に用いた印章の印影を転写した印鑑票(副印鑑)が貼付されていた。銀行印の登録原票は口座開設店にあり、登録印鑑の照合ができるのはその店に限られる。そこで、通帳に副印鑑を貼り付けることで、他の店でも印影の照合、そして口座取引が可能となった。
ただし、印章と預金通帳があれば預金を引き出すことができるため、第三者による悪用を防ぐためには印鑑に用いた印章と通帳は別々に保管することが望ましいとされた。
しかし、副印鑑をスキャナで読み取って預金払戻し請求書にカラープリンタで転写したり印影から印章を偽造するなどして、登録に用いた印章を所持せず他人の口座から預金を引き出す手口が現れ被害が後を絶たないことから、副印鑑の貼付を廃止し、代えて登録原票をデジタル情報として蓄積し、いずれの本支店でも参照できるようにして、口座取引をどこでもできるようにする方法が普及しつつある。
2017年には印影をスキャンするのではなく、印面を光学センサーでスキャンしてデジタル情報と照合するシステムが登場し、三井住友銀行の一部店舗などで実際に使用されている。
爪印(つめいん)とは、爪の形を印章の代わりとして用いること。紀元前8世紀のメソポタミアの粘土版には、自署の代わりに爪印を用いた例が見られ、世界的にも広く風習としてみられる。拇印と同じ意味で用いられることもある。日本にも8世紀以降伝わり、天皇の裁可文書や庶民階層の吟味文書などに用いられた。
日本において、スタンプと言う場合は、判(またはゴム印)を指すことが多い。スタンプは観光地など記念用に設置されていて、鉄道駅(駅スタンプ)や道の駅、サービスエリアやパーキングエリア(サービスエリアパーキングエリアスタンプ)にも設置される。また、各地でスタンプラリーも企画されている。中には、紙などを差し込むことで電動で押印・印字されるスタンプもある。
「バリデーションスタンプ」 (Validation Stamp) は、運送チケット類に押印するスタンプ。航空券の発行会社名、地名、発行年月日等が刻印されており、このスタンプが押印されていない航空券は有効とみなされない。
契約書・覚書など記名押印される文書においては、訂正内容について各当事者が同意していることを表すため、慣習的に契約印と訂正印は同一であることが求められる。また、複数当事者が押印する文書においては全当事者の押印が求められる。
捨印 - あらかじめ訂正箇所が発生することを前提として、契約書や委任状といった文書の余白部分に押印しておくもの。
止印 - 契約書などに余白が出来た場合、後で文字を書き足しされないよう最後の文字の直ぐ後に押印するもの。「以下余白」と記載しても同意。
消印 - 郵便切手やはがき、収入印紙などが使用済であることを示し、無効化して再使用できないようにするために押印するもの。
封印 - 勝手に物が使用されたり開封されたりすることを禁じるために、封じ目に印を押すこと。またその印を意味し、封緘印、厳封印(厳封した証拠に押す印)ともいう。一般に「乄」(×ではない)「緘」(かん)などの封字を用いる。封印の代わりに、封緘紙を貼ることもある(例えば、封筒ではなく瓶等で)。
検印 - 現代では各種検査に合格したことを証する印として使われる。20世紀半ばまでは出版物を著者自身が検査したことを証して奥付に貼る紙片と印影(「印税」を参照)を検印と称した。また、1989年まで存在した入場税とトランプ類税などの納付を証する税務署の印も検印と称した。