B円
1946年3月25日に公布された琉球列島米国軍政府特別布告第7号「紙幣両替、外国貿易及び金銭取引」により、1946年4月15日からアメリカ軍が自らが発行するB型軍票、日本銀行券(新円)、新円と見なされる日本銀行券(旧円)の証紙貼付券の3種類を法定通貨とした。そのためこの時期の沖縄県や奄美群島においては、これらの通貨が混合して流通していた。
これにより、同年4月15日から4月28日までの期間に台湾銀行券・朝鮮銀行券ならびに5円以上の日本銀行券(旧円)は回収されて1人当たり一定金額を上限にB型軍票に交換のうえ、上限超過分は強制預金させたうえで預金封鎖された。実質的に、本土において同年2月16日に実施された新円切替と類似した対応が行われたこととなる。新円ではなくB型軍票に交換された理由は、新円の日本銀行券が本土地域でも供給不足状態であり、通貨交換での必要量を確保できなかったためとされる。日本円とB円の交換比率は1日本円 = 1B円とされた。
次いで、同年4月29日からは上記に加えて5円未満の日本銀行券(旧円)、補助貨幣(硬貨)の2種類も法定通貨に追加された。
これらの対応と共に賃金制度が復活し配給制度も有償化され、およそ1年振りに貨幣経済が再開した。
アメリカ軍が沖縄の恒久的な統治を考えるようになると、1948年7月21日に公布された琉球列島米国軍政府特別布告第30号「標準通貨の確立」により同日以降日本円(旧円・新円)の流通は全面的に禁止され、B型軍票が流通する唯一の法定通貨となった。これにより本土復帰までの間、事実上日本本土の経済圏から切り離される形となった。これに先立ち同年5月には中央銀行としての機能と一般の商業銀行との機能を併せ持つ特殊銀行として琉球銀行が米国軍政府令に基づき設立されている。
この時は、琉球列島米国軍政府特別布告第29号「通貨の交換と新通貨の発行」により同年7月16日から7月20日にかけて日本円の通貨(紙幣・硬貨)とB型軍票を全量回収して現金保有高の証書を発行し、翌7月21日以降に改めてB型軍票を交付する形式で交換が行われた。このような複雑な手順が取られたのは、法定通貨の変更と同時に市中での通貨の流通量を確認することが目的であったためである。新通貨として引き続き従来と同一のB型軍票が使用されることが一般大衆に知られると、既にB型軍票を保有している場合に交換に応じない可能性があるため、新通貨の内容は伏せられたまま旧通貨の回収が行われており、今回に限り交換逃れに対しては罰則が科される措置までもが取られた。
いずれの券種ともデザインは人物肖像や風景などの図柄は無く表面・裏面ともに唐草模様と彩紋模様のみで構成されており、寸法が同じ券種についてはほぼ同じ図案となっている。
表面には日本語と英語で「軍票」「MILITARY CURRENCY」、裏面には日本語と英語で「軍事布告に基き發行す」「ISSUED PURSUANT TO MILITARY PROCLAMATION」という文言が記載されており、B型軍票であることを示す「B」の袋文字が表面に大きく印刷されている。また額面表記は英語表記、漢字表記、アラビア数字表記の3種類の表記となっている。発行者や兌換保証、製造者を示す表記は一切無く、発行権者の印章や署名等の記載もない。
記番号については、千円券以外の券種はいずれも英字1文字+アラビア数字8桁+英字1文字の形式となっており、千円券のみ英字1文字+アラビア数字6 - 7桁+英字1文字である。弐拾円券以上の券種は2箇所、拾円券以下の券種は1箇所に黒色で印字されている。