石油輸出国機構
1970年代に入ると、OPECは石油メジャーに対して攻勢に立つようになった。1971年2月のテヘラン協定、3月のトリポリ協定でOPECは原油価格を石油メジャーと協議して決定することに成功し、これ以後しばらくは石油価格はOPECと石油メジャーとの協議により決定されることとなった。またこの協定により、原油価格を値上げする方向性を打ち出す。1972年のリヤド協定により、原油開発事業そのものも石油メジャーから産油国への権利委譲を促すことが合意される。すでにリビアのムアンマル・アル=カッザーフィーが1970年に自国で油田の国有化を行っていたが、この協定以降国有化の流れは急速に強まり、同年中にイラクとアルジェリアが石油の国有化を行い、加盟各国もこれに追随する動きを見せた。これらの決定により原油価格の決定権が徐々に、国際石油資本から石油輸出国機構加盟の産油国側へと移ることになった。また、1973年にはエクアドルが新たに加盟した。
OPECが完全に石油価格の決定権を握ったのは、1973年の第1次石油危機においてである。