SOS
無線電信が多くの人命を救ったと大いに注目を集め、リパブリック号のジャック・ビンズ通信士は英雄となった。
無線通信の商用化以来、しばらくの時代は、船舶無線局のオーナーはその船を所有する海運会社ではなく、無線会社だった。海運会社が無線電報取扱いの業務委託契約を無線会社と結び、船にその無線会社の無線局を開設してもらい、無線会社の通信士がオペレーションしていた。したがって「マルコーニ社製の無線機を使う船」というよりも「マルコーニ社の無線局を開設している船」とする方が誤解が少ない。なお遭難信号の発信権は船長にあり、無線会社の一存では出せない。またこの時代のマルコーニ社の無線局はMarconiの頭文字"M"で始まる3文字のコールサインを使用していた。
1979年の第11回国際海事機関(IMO)総会において最新技術を取り入れた新しい全世界的な海上遭難安全システムを確立することを決議し、そのシステム検討に入った。
新しい全世界的な海上遭難安全システムは、海上における遭難及び安全に関する世界的な制度(GMDSS)と命名された。
1988年11月、GMDSSを1992年2月1日より導入開始し、1999年2月1日に完全実施することを目標として「海上における人命の安全のための国際条約」(SOLAS条約)の改正を行った。日本ではこの移行日程に合わせて、1991年(平成3年)までに電波法、電波法施行規則その他の関係諸規則が順次改正された。
1999年1月31日をもってモールス符号による遭難通信の取扱いは廃止された。今では船舶からの遭難信号の発信には、GMDSSによる非常用位置指示無線標識装置(E-PIRB)が、航空機には航空機用救命無線機(ELT)が使われている。
1976年(昭和51年)にリリースされたピンク・レディーの楽曲「S・O・S」では冒頭に置かれたモールス符号音SOSが問題となった。しかし1966年 - 1967年(昭和41年 - 42年)に放映されたテレビドラマ「マグマ大使」(フジテレビ系)の主題歌中に『SOS!SOS!』と連呼する箇所があったが、問題なくオンエアーされていた。これは音声による遭難信号は「メーデー」であって、「SOS」ではないからである。
しかし、その知名度は圧倒的にSOSの方が高い。モールス符号による遭難信号が廃止されたとはいえ、助けを求める言葉・文字としてSOS が広く社会に浸透しているため、形を変えて事故や災害現場で利用されることが少なくない。
2014年(平成26年)4月にオーストラリアで砂州に取り残された5名が砂浜に巨大SOSを書いてヘリコプターに発見された事件や、2016年(平成28年)8月にミクロネシアの無人島の砂浜に書かれたSOSの文字を海軍の航空機が発見し、2人の遭難者が救出されたこともあった。
また日本でも東日本大震災や平成28年熊本地震などの大規模災害時に、食糧や水、負傷者の搬送などを求めるため、避難所となった学校の校庭や屋上などに、上空を飛ぶ飛行機やヘリコプターに見えるように大きく SOS の文字を作っている様子が見受けられた。