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熊谷市が新幹線駅舎新設や貨物駅の集約化と関連して策定した「熊谷駅東部地区再開発計画」に基づいて、熊谷駅に隣接していた日東製粉(現日東富士製粉)熊谷工場跡地約4,500坪のうち約2,600坪に、ショッピングセンターを建設することになったのが始まりである。 開発計画の検討を始めたのち、日東製粉(現日東富士製粉)に加えて三菱商事と三菱銀行が共同出資して、1973年(昭和48年)9月21日に資本金1億円で「日東都市開発株式会社」を設立し、日東製粉社長の瀧正明が同社の社長を兼務した。
そして、同月には日東製粉(現日東富士製粉)熊谷工場を閉鎖した。
1976年(昭和51年)5月10日に大規模小売店舗法第3条の届け出を行い、熊谷市での同法適用の第1号となった。 なお、この出店手続きに伴う地元対策は三菱商事は表に出るのではなく、日東製粉が主導する形で進められた。
届出を行った時点では、地下1階・地上6階建て、延べ床面積約60,000mの建物を建設し、店舗面積約33,000mに約300台の駐車場を併設するショッピングセンターを建設する計画を立てていた。
しかし、1977年(昭和52年)11月に通商産業省の勧告で核店舗の店舗面積約13,000mと専門店街が店舗面積約4,000mとされた。
熊谷市が、敷地提供による前面道路の幅員の8mへの拡幅や駐車台数・駐輪台数の増加などを条件として開発を許可。 これを受けて、1978年(昭和53年)9月18日に着工した。