精神科
精神科(せいしんか、英語: Department of Psychiatry)とは、医療機関における医科の診療科の一つであり、精神疾患に関する医学分野の一つである。睡眠障害、低血糖症、低酸素症、緊張病、精神障害・知的障害・発達障害・認知障害等を主な診療対象とする。
経済協力開発機構(OECD)諸国においては、精神疾患の治療は主にプライマリケアを担当する総合診療医が担っている(精神障害#診療科も参照)。日本では主に精神科医が担っている。プライマリケアは整備途上であるため、プライマリケア医との連携が今後の課題である。厚生労働省は「G-Pネット」としてプライマリケア医と精神科医の連携を進める政策を進めている。
現在の日本の精神科病院は、精神障害及び精神障害者へのスティグマから、診察に訪れにくいイメージが強かったため、近年では医療機関の呼称を「メンタルクリニック」「こころのクリニック」などとしたり、診療科目として「神経科」「心療内科」「メンタルヘルス科」と標榜するなどして、外来患者が訪れやすくする工夫がされるようになった。一部の私立大学医学部附属病院とその関連病院では、病院内の診療科目名に「メンタルクリニック」を用いる例もある。
公的には2006年、精神病院の用語整理法が成立し、法的な名称が「精神病院」から「精神科病院」へ変更された。医学部のカリキュラム文書では「精神科単科病院」と表記される。病院によっては「精神医療専門病院」などと呼ぶところもある。
日本では、外来のみの診療を行う診療所(クリニック)、入院施設を有する精神科病院、旧総合病院の一部門としての精神科の3種類の診療形態があり、それぞれ機能分化している。
診療所は、街中や駅前にあり、通院に便利・気軽に受診しやすいなどの特徴がある。比較的軽度の鬱病などの気分障害、睡眠障害など入院を必要としない患者を中心に診療する。入院や高度な診断が必要な場合に備え、入院設備や専門医のある病院と連携しているのが普通である。患者が受診しやすくするために診療科目に「心療内科」も標榜し、名称を「メンタルクリニック」「こころのクリニック」などとしている場合が多い。
精神科病院は、入院施設も備えており、様々な症状の患者に対応できる、作業療法、デイケアなど様々な治療方法を備えているため、集中的な治療ができるなどの特徴がある。2006年10月の精神保健福祉法改正前は、法律上「精神病院」と呼ばれていた。
旧・総合病院の精神科は、利便性や専門性においては前2者の中間的な存在であるが、身体的合併症を持った精神疾患患者の治療が可能、他科(内科・外科など)に入院中の患者の精神的ケアを行う、いわゆる「リエゾン精神医学」が可能などの特徴がある。
入院はこのような短期入院がほとんどであり、民間保険会社の介入はアメリカの入院治療の質の低下の一因となったといわれる。また、自殺念慮のある患者を早期に退院させ自殺してしまった例などで、保険会社が訴えられ被保険者側が勝訴するなどの事例もあった。そうしてこのような厳しいマネージケアに対する反省が高まった結果、少しずつ緩和されていった。また1990年代頃から増えた多重人格障害などの患者に対しても、外来での面接回数の制限があり、おおよそ2、3か月の治療で終了する。そのため、精神科医には高い能率性が求められ、治療能率が悪い医師は淘汰される。なお精神科医の指定も保険会社が行うことが大半である。
アメリカの私立精神科病院は医師を雇わない。自らのオフィスを有する精神科医が、自分の受け持った患者を入院させ、病院の看護師、作業療法士、ケースワーカー、臨床心理士などのスタッフと協力して治療に当たり、毎週ケースカンファレンスや家族療法、患者も参加するデイリーミーティングを行うなど、きめ細かい医療を提供している。
独立・個人志向の強いアメリカ合衆国では、地域で生活している精神障害者に対する偏見は少ない。雇用も助成があるため問題なく進む場合が多い。
児童青年精神科専門の病棟も存在する。英国の国民保健サービス (NHS) では、Child and Adolescent Mental Health Services(CAMHS)が担っている。