幕末期の文化
老中阿部正弘ら幕府首脳は日米和親条約締結後の安政2年(1855年)、文化年間に天文方高橋景保の建議で創設された蕃書和解御用を改組・拡充し、江戸九段下に洋学所をひらいた。洋学所の頭取に選ばれたのは、昌平坂学問所の儒者であった古賀謹一郎であった。しかし、洋学所は安政の大地震で全壊焼失してしまったため、阿部正弘らはこれを安政3年(1856年)に蕃書調所として再建した。
蕃書調所は、外交文書の翻訳、洋書の翻訳・出版、幕臣子弟の洋学教授をおこない、当初は蘭学1科であったが、英語・ドイツ語・フランス語の教授もなされ、語学・精錬学・器械学・物産学・数学・画学の各学科を講じた。古賀謹一郎が頭取、箕作阮甫と杉田成卿が教授であり、教授手伝として川本幸民、高畠五郎、松木弘安、手塚津蔵、東条英庵、原田敬策、田島順輔、村田蔵六、木村軍太郎、市川斎宮、西周、津田真道、杉田玄端、村上英俊、小野寺丹元という面々であった。
西らの言動が幕閣をおおいに動かしたものと考えられるが、一方幕府もまた為政者として日本の将来を危惧していたことを示すものである。英国留学生にはのちに啓蒙家として活躍する中村正直が加わり、西欧の政治・法制・経済・歴史などを学んでいる。
慶応2年、幕府は従来の政策を転換し、学術修業と商業を目的とする日本人の海外渡航を解禁し、イギリス・フランス・ポルトガル・オランダ・アメリカ合衆国の各国に対して日本人旅行者の保護を求め、これにロシア・プロイセンを含めた7国への渡航を許した。この政策転換には下述するように、すでに密航のかたちで諸藩が留学生を欧米に送り、諸外国もこれを引き受けている現実があったが、より直接的には英国特命全権行使パークスの勧告によるものであった。この解禁により英仏蘭による留学生誘致合戦が起こり、諸藩からも留学生の派遣申請がなされ、幕府自体も派遣した。個人としても、勝海舟の嫡男勝小鹿がアメリカ留学を果たしている。
諸藩でもすでに長州藩が文久3年(1863年)に井上馨・遠藤謹助・山尾庸三・伊藤博文・野村弥助(井上勝)の藩士5名をヨーロッパの政治・社会制度・技術等を学ぶ目的で秘密裡にロンドン留学させている。イギリス商船で密航により渡欧した彼らは今日「長州五傑」ないし「長州ファイブ」と称されている。山口市にのこる長州五傑の碑文には、井上は外交の、遠藤は造幣の、山尾は工学の、伊藤は内閣の、野村は鉄道のそれぞれ「父」と記されている。留学先がロンドンとなったのは、幕府派遣の文久遣欧使節のなかに長州藩からは杉孫七郎が参加しており、杉の欧州体験とそれをもとにした意見が影響力をもったものと考えられる。