大仏山公園
新全国総合開発計画の時代、1968年(昭和43年)に策定された当時の通商産業省の構想試案で日本全国4か所に大規模な産業集積地を造ることが掲げられ、その中の1つに三重県の「中南勢地域開発構想」が挙がった。この構想にはトヨタ自動車などが興味を示し、伊勢市の沖合を埋め立てて大規模な工業地帯の建設が試みられた。開発を見越した三重県住宅供給公社は1971年(昭和46年)から1973年(昭和48年)にかけて大仏山周辺の土地94haを買収し、住宅開発を企図した。1974年(昭和49年)には皇學館大学考古学研究会が調査に入り、チャート製の石器や讃岐岩製の石鏃を発見した。ところが四日市ぜんそくの被害が広く知られるようになり、漁業者の反対もあって1976年(昭和51年)には工業地帯の建設計画は中止、住宅開発も幻となった。
そこで三重県は72haを公園として整備し、残りを工業団地として開発することに計画を変更した。総合保養地域整備法(リゾート法)に基づく「三重サンベルトゾーン」構想の一環で、民間によるリゾート開発を支援するために道路、公園、上下水道といったインフラストラクチャーを県が整備する事業の1つに大仏山公園を位置付けたのである。