蒲郡競艇場
観客席
水面
発走ピット
電光掲示板
2010年3月31日まで蒲郡市と岡崎市が共催していたが、現在は蒲郡市が単独で事業を行っている。
共催していたころは、職員の配置などの運営は蒲郡市が主体となって行い、開催日数のうち約3分の2を主催し、岡崎市は約3分の1を主催していた。初レース開催から、収益は蒲郡市が受け取り、岡崎市には売上金の1%を交付金として支払う方式が取られてきたが、バブル崩壊後に売上高の低迷してからは岡崎市の取り分が蒲郡市を上回るようになっていた。
こうした事態に対して、2005年度に50年ぶりに分配方式を改定し、レースの開催日数に応じて利益を按分する方式が取られた。しかし、翌年度より収益が好転し、岡崎市の分配金は約5億円となり、蒲郡市が一般会計に繰り入れた約6億円に匹敵する額となったため、蒲郡市は岡崎市に「収益の10%、上限1億円」の再改定を提案したが岡崎市は反発していた。このことや、景気の急速な悪化、ナイター開催で持ち直していた売り上げが他の競艇場のナイター参入により不透明になったことや、施設の改修などが必要なことから、岡崎市は2009年度をもって事業の撤退を決定した。