AV女優
アダルトビデオに出演契約を意に反して結ばれ、拒否したとされる女性が、契約違反の違約金として2460万円請求された訴訟の判決が2015年9月に確定した。東京地裁によると女性は高校生の時、タレントとしてスカウトされ「営業委託契約」を原告の会社と結んだ。しかし、意に反して露出度の高いグラビア撮影をされ、20歳の時会社が無断でAV出演を決定。出演後、さらに出演契約を結ばされた。それによる精神的なショックもあって女性の体調が悪化。AVの出演を拒否したところ「違約金が1千万円かかる」と言われた。契約解除を会社に告知したところ本件訴訟が提起された。
被告の担当弁護士は「高額の違約金で脅され、AV出演を強要される事例は多い。重大な人権侵害だ」と述べている。また判決で裁判官は「(AV女優は)本人の意に反して強要できない性質の仕事だ」として原告の請求を棄却した。
これらの事件を踏まえ、日本では2017年にAV人権倫理機構が設立された。
AV女優を対象とした賞イベントを以下にまとめる。また出演した作品が受賞することによりその関連で表彰される、いわゆる作品賞もまとめる。
ピンク大賞
スカパー!アダルト放送大賞
東京スポーツ映画大賞(エンタテイメント賞)→AV OPEN(AVグランプリ(2008〜2009を含む))
DMM.R18→DMM→FANZAアダルトアワード
このエロVRがすごい!
中村淳彦は著書の中で、以下のように言説している。かつては社会の底辺と言った扱いで、女性にとって最後の手段とも取られていたこのAV女優と言う職業は、近年そのネガティブイメージは薄まってきており、業界も近年は法的に健全化してきている。また、それに伴いAV女優志願者も増え、AV女優の質は概して向上してきている。
それに伴い競争率も高くなり、かつてままみられた精神疾患・人格障害、あるいは幼少期の(性的)虐待経験などを持つAV女優を起用する例は少なくなってきているという。ただし、自身および家族の生活費、学資等を稼ぐためにAV女優となる者は存在する。競争過多から、その裏稼ぎは、単体女優でも、マスク、パーツ、美形など選ばれた一部の者に限られている。ほとんどの者は不採用になるため、普通のバイトで学費などを稼ぐ。
プロダクションはかつてに比べれば健全化し、ギャラなどもある程度は明らかにされるようになってきているが、しかし学歴や教養を求められることはなく、また法的知識も求められることもないため、それを逆手にとってギャラの持ち逃げや、AV女優に偽って劣悪な撮影現場に送り出すなどといった例もある。また、過度のSMプレイにより刑事事件となった事案(バッキー事件)もある。
AV女優になる理由は様々であるが、AV人権倫理機構が行なった2021年のアンケートデータによれば68.4%が自分から応募。スカウトが8.4%。関係者に知り合いがいた、知人に勧められたなどが8.4%なっている。