山陽電気鉄道
網干線の建設理由であった新日本製鐵(←富士製鐵←日本製鐵)広畑製鐵所の高炉群の休止とそれに伴う大規模な雇用整理などは通勤客の看過し得ない減少を招き、山陽電気鉄道の経営にも大きな打撃を与えた。さらに沿線には郊外地域が多いという条件からモータリゼーションの影響も深刻となってきた。学生の通学においても明石以西の沿線は、自転車の利用が増加。その上、本線と並行する区間の多い西日本旅客鉄道(JR西日本)山陽本線(JR神戸線)との競争がある。
全駅の自動改札化、網干線のワンマン運転化、主要駅以外の各駅の巡回駅化(実質的な無人化で係員の定期的巡回とモニタカメラ遠隔監視を行う)、普通列車の一部編成の短縮など、徹底的な合理化を実施し、一方で阪神・淡路大震災後に阪神梅田直通特急の運行を実現して一定の成功を収め、車両面においても特急系車両には転換クロスシート車を投入するなどの改善策も図られている。
神戸高速鉄道の開業以降、阪急と阪神がそれぞれ山陽電鉄の発行済み株式総数の5%を保有していたが、1998年に阪急が山陽電鉄乗り入れを休止した後に阪急が阪神へ保有株式を売却したため、現在は阪神が筆頭株主となっている。なお、阪神は2006年10月1日付けで阪急との経営統合により阪急阪神ホールディングスの100%出資子会社となったが、山陽電鉄は現在でも阪急阪神ホールディングスグループには属していない。