ヘクシャー＝オリーンの定理
ヘクシャー=オリーンの定理 (へくしゃー=おりーんのていり、英: The Heckscher-Ohlin theorem) は、国はその国に豊富にある生産要素を集約的に用いて生産される財を輸出し、その国に希少な生産要素を集約的に用いて生産される財を輸入するという理論的結果のこと。スウェーデンの経済学者エリ・ヘクシャーとベルティル・オリーンが示した。
ヘクシャー=オリーン・モデルは(1)生産要素は資本・労働・土地など、(2)世界各国は同じ生産関数をもつ、(3)すべての生産要素は完全雇用される―などの仮定の下成立する。これらの過程には、以下のような問題がある。 (1)資本は、企業活動の必要によって形成されるものであり、また貿易の対象である。国際貿易論では、「要素移転」とテーマで資本の国際間移動が分析されているが、賦存要素という設定と貿易不能という仮定に問題があるとされる。 (2)現実的ではない。貿易を担うのが企業であるという新々貿易理論の観点と対立する。また、生産要素の投入比率が自由に変えられる生産関数という概念は、農業などには適用できても、複雑な設計図に基づく工業製品には適用できない。さらに、資本と労働の代替により利潤と賃金率が決まるという生産関数の考え方は、1960年代の資本測定論争により破綻している。 (3)これはケインズ以前の考え方であり、自由貿易を正当化する論点先取となっている。
ヘクシャー=オリーン・モデルは、生産要素と完成財の2分法に基づいている。そのため、中間財貿易・投入財貿易が基本的に扱えない。理論分析も、中間財という第三の分類を導入して行なわれている。しかし、中間財の生産は、用途が指定されているとは限らない。加工貿易の理論が発展しなかったのは、部分的にはヘクシャー=オリーン・モデルのこの性格による。