乗車整理券
前述のようにバーコードを記した整理券や、IC整理券を発行する路線バスがある。整理券読み取り機能つき運賃箱と連動し、整理券を読み取って運賃箱に運賃を表示し、運賃収受の正確性を期している。
さらに整理券のバーコードは整理券番号だけでなく、停留所コードをバーコード印字しているものもある(IC整理券は前述のデータを内部に記録する)。
遠州鉄道では整理券から得た情報に加え、同社発行のICカード乗車券ナイスパス発行時に登録された住所データも併用し「いつ、どこにすんでいる、どのような年齢層の利用者が、どこから、どこまで利用した」というデータを蓄積・分析し、ダイヤ編成や経由地変更などに活用している事例もある。
IC整理券を発行する路線バスで、整理券番号が印字されない会社もある。乗車時に発券機に表示されている番号を覚えておかなくてはならない。(日立電鉄交通サービス、現・茨城交通日立オフィス管内)
1984年(昭和59年)6月1日、上野駅 - 大宮駅間でホームライナーの運転が開始され、その際に「乗車整理券」が復活し、徐々に日本全国へ拡大していった。
ホームライナーの場合、定員分の着席を保証するために発行しているが、乗車整理券の金額は会社・列車毎に任意に決めている。いわゆるホームライナー以外で初めて定員制をうたって、東海旅客鉄道(JR東海)の中央本線で1999年(平成11年)12月4日から、2013年(平成25年)まで運行されていた「セントラルライナー」でも、この名称で発行していた。
しかし、「湘南ライナー」など東日本旅客鉄道(JR東日本)の東京近郊区間を走っていたホームライナーは、この券の発行が全車指定席列車並みとなり、自由席特急券と同額となったことから「ライナー券」と名称を変更したが、これらの列車が2021年春をもって全廃されたため、現在ライナー券は発売されていない。
なお、「京急ウィング号」(京浜急行電鉄)については正式な名称は着席整理券(ちゃくせきせいりけん)であるが、同様の運行形態および発券システムを有していることから乗車整理券を発行する列車の一種と言える。
1985年8月に北海道でホームライナーを運行を開始した当初、函館本線手稲駅 - 札幌駅間は10.6kmと、最初に運行を開始した上野駅 - 大宮駅間の26.9kmに比べ短く、また首都圏と違い利用規模が小さい札幌都市圏での運用開始であったことから、料金設定を当時の旅客運輸規則による300円とせず、貸し切り団体扱いとして、100円に設定した。このため、会員制販売と称された。
しかし、当時の運輸省から「不特定多数の個人利用に際して団体扱いで発行はおかしい」旨の注意を日本国有鉄道が受け、以降形式上貸し切り団体扱いとせず、「割引」として販売されている。
このため、のちに運行区間を小樽駅 - 札幌駅間とした際に、33.8kmを乗車する小樽駅発では300円の料金を徴し、従来の手稲駅発では割り引いた100円の料金を徴している。
上に掲げたとおり、当初の目的は始発駅での整理であり、中間停車駅での乗車を前提とはしていなかった。
そのため、JR東海で発行した乗車整理券では号車と列が指定されており、1列4席(A - D席)のうちのどこに座ってもよい方式を採用していた。なお、西日本旅客鉄道(JR西日本)が運行するホームライナーである「はんわライナー」や「やまとじライナー」では、2011年の廃止まで、この発券方式を採用していた。
乗車整理券の券面には「X月Y日列車名 n号車o番」という形式で表示されている。つまりA駅ではn号車のo番からp番までが割り振られ、以下B駅ではn号車のq番からr番という形で座席が各駅に割り振られていることになる。発行枚数を限定するだけではなく号車・列を指定する意図は、前列から順番に乗客を詰めて座らせることにより、車掌が検札業務を行い易くする意図や、着席に関する乗客間の無用のトラブルを防ぐ意図、そして乗車整理券を持った客を優先的に着席させるためという意図があった。
従来、乗車整理券は基本的にプラットホーム上に設置された専用の券売機でしか購入できなかった。あらかじめ列車毎に各駅での発行枚数が割り当てられており、券売機上部に直近の列車の残り枚数が表示されていた。券売機が設置されていない釜戸駅、武並駅、美乃坂本駅の各駅では、駅窓口で販売を行っていた。
各駅での割当座席数が完全に固定されているため、A駅の割当分が完売してしまうと、A駅ではもう乗車整理券の購入はできない。