列車砲
引き続き戦間期には世界各国において列車砲の開発はピークとなった。
日本においても帝国陸軍が1920年代に導入を模索し採用した九〇式二十四糎列車加農がある。砲身はフランスのシュナイダーから購入・輸入し、車台や電源車は国産であった。本砲は各種テストが行われ千葉県富津岬の富津射場に保管されていたが、太平洋戦争開戦時に改軌の上、日本軍最大の火砲である試製四十一糎榴弾砲とともに満州国に送られソ満国境の関東軍虎頭要塞に配備された。しかし、ソ連軍侵攻時には解体されて後方に移送中であり、一説によるとソ連軍に追いつかれて鹵獲されたという。また、実現はしなかったが純国産の列車砲を開発する計画も存在していた。
ただし、空対地ミサイルを始めとする長距離誘導兵器が未発達のこの時代では、航空機は目標の上空に到達しなければ攻撃できないために、防空網による阻止を突破しなければならず、この時代の航空機はまだ高い全天候行動能力がないため、運用できる状況に制限があり、高精度の爆撃照準装置が発達していないために命中精度に難がある、といった限界もあり、その遠距離攻撃能力を常に十分な状態で発揮できるわけではなく、列車砲に対して絶対的な優位を確保できていたわけではなかった。
このため、適切な状況で運用した場合には、列車砲もなお圧倒的な威力を発揮した。列車砲にも「相手が同様の射程を持つ火砲を装備している場合には撃ち返される」という脆弱性はあったが、対砲兵レーダーがまだ未発達なこの時代には、現実的には射撃されている側が「攻撃中の敵火砲の位置を正確に逆算して即座に撃ち返す」という即時対砲兵射撃を常に行うことは難しく、また列車砲の側も数発撃つごとに移動する、地形が許せば隧道(トンネル)を利用しての射撃を行う(射撃時だけ隧道から出て、所定の発数を射撃したらすぐに隧道内に戻る)ことで敵の攻撃を避ける、といった対策方法もとっていた。
しかし、列車砲は編成を含めてその大きさは格好の目標であり、移動においては線路に制限されるという関係上、制空権を確保していない状況においてはその運用は困難であった。砲自体の運用に多数の人員が必要であった上、移動のために牽引する機関車とその運用要員、軌道を整備・修繕し必要に応じて敷設するための工兵隊、更には航空機が発達するとそれから守るための防空部隊(高射砲部隊)といった付属要員・部隊が多数必要であり、継続的な運用のための後方整備にも多大なリソースが必要だった。長大で大口径な備砲は砲身の交換一つとっても多大な資源と設備、人員が必要であった為である。
また、沿岸防衛や国境線防衛のための兵器としてではなく、進軍する友軍部隊を支援した場合、移動そのものは鉄道網を利用して迅速に行えたとしても、前述したような付属部隊を総合すると膨大な資材と人員を移動させねばならないため、投入を決定してから実際に現地に移動し、到着の後展開を完了して射撃準備が完了するまでには相応の時間を要した。特に特別な複線が前提となっていた一部の巨大な列車砲は運用そのものに多大な制限を受けており、第二次大戦直後にドイツ国防軍の列車砲を調査した連合軍の評価は「技術的には驚異的だが、戦術的には失敗策だ」というもので「列車砲に注がれた資金、資材、技術者、兵員を爆撃機の開発に回していれば大きな脅威になったが、列車砲に回されたおかげで連合軍には有利に働いた」と評されている。
第二次大戦後の現代においては、自動車道路網の発達や戦闘ドクトリンの変化、兵器技術の進化、特にロケット技術の急速な発達により、「長大な射程を持ち、破壊力の大きな大口径大重量の砲弾を発射できる」という巨砲兵器の存在意義そのものが、弾道ミサイルや地上発射型巡航ミサイルおよび地対艦ミサイルの前に失われてしまい、列車砲という兵器カテゴリーそのものが、大型の多輪式自走ミサイル発射機(輸送起立発射機:TEL(transporter erector launcher)にとって代わられているが、ソビエト連邦軍 / ロシア連邦軍の大陸間弾道弾には列車移動が可能なタイプが存在していたことや、近年では朝鮮人民軍による有蓋貨車からの短距離弾道ミサイル発射が報告されている。見方によってはこれは列車砲の子孫とも言える。