PFM (医療)
1999年に入院未収金および社会的入院患者対策を検討していた、東海大学医学部付属病院(以下、東海大学)の企画部長(当時)の田中豊らが、患者の社会的・身体的・精神的リスクは入院前に把握できることに気づき、これらの問題に対して入院前から対策を講じる組織を設ける判断をし、この組織をPFMと名付けた。その後、PFMの運営ノウハウ等を蓄積し、2006年新病院開院を機会に、PFMを全面的に機能させた。
2006年に東海大学が設定したPFMの機能は、1外来初診患者の受診科振り分け、2PFM看護師のサポートによる医療連携の充実、3予定入院患者入院申込み時のPFM看護師による患者情報収集(看護記録1号用紙の作成など)と各種リスクのアセスメント、必要に応じた医療ソーシャルワーカー(MSW)などの介入、4病床管理(ベッドコントロール)である。また、2006年当時の東海大学PFMの職種構成は、看護師、MSW、事務職員(入退院事務、医療連携事務)であった。
東海大学が新病院開院後に、PFMを原動力の一つとして著しい経営改善を果たしたことから注目を集め、東京慈恵会医科大学葛飾医療センターをはじめPFMを設置する病院が徐々に増加した。
その後、2012年診療報酬改定における「退院調整加算」の新設、2014年診療報酬改定における在宅復帰率の重視、2025年モデルにかかわる地域医療構想の明確化などに伴い、PFMへの関心は更に高まっている。