生涯学習
「自らデザインし、自ら学ぶ」、「自分で学ぶ」という行為も教育の本来の姿として考える立場からは、満足できない環境が多い。
ただし、バブル経済前後までは女性に求められた学歴が「短大・専門卒」が多く、彼女らのキャリアアップとして大学通信教育編入学によるエクステンション教育が行われ、4年制大学卒業(学士の学位授与)が大きなモチベーションとなっており、公務員・大企業では俸給区分が大卒に格上げされることが認められる場合があるなど、実質面でもメリットもある。
大学における生涯学習では、少子化、大学全入時代を前に手持ちの教育インフラが活用されている。文部科学省の指導もあって、現在では昼夜開講制や夜間大学院の制度を導入して社会人でも高度教育を受けられるようにカリキュラム編成をしている大学もあるが、修士・博士課程は単なる箔付けや自己満足になりがちであるという弊害も存在している。
アメリカにおけるリカレント教育の背景では、後期ベビーブーマー世代(1957年~1964年)は18歳から52歳までの34年間に平均で12.3の仕事につき、とくに18歳から24歳の間にこのうちの約半分にあたる平均で5.7の仕事についていたことが明らかとなっている。「米国労働統計局の(仕事の数、労働市場の経験、および収益の成長):全国縦断的調査の結果より」要するに、アメリカでは転職する人が多く、定年まで1つの仕事に従事するケースは少ない。この傾向はミレニアル世代でも変わっていない。より高収入の職に就くため、人材価値を高めるため、時代の変化に合わせて成長産業に転職するため、あるいは自分磨きのためなど、転職の目的は様々だが、転職のタイミングごとに「学び直し」をする、リカレント教育を受ける傾向はすでに存在していた。
最近では、ブロックチェーン技術や金融技術、マーケティングといった革新的なテクノロジー分野の資格を短期で取得可能なオンライン講座が人気。
また、アメリカでは失業時に州の雇用関係局(EDD)から保険金の給付が受けられるほか、リカレント教育を受ける場合に一定額までの費用を支給する制度が存在する。アメリカではリカレント教育を後押ししている。
生涯学習(しょうがいがくしゅう、英語:lifelong learning)とは、人が生涯にわたり学び・学習の活動を続けていくこと。日本においては、「人々が自己の充実・啓発や生活の向上のために、自発的意思に基づいて行うことを基本とし、必要に応じて自己に適した手段・方法を自ら選んで、生涯を通じて行う学習」という定義(昭和56年の中央教育審議会答申「生涯教育について」より)が広く用いられている。類似概念に、継続教育がある。