竜巻
」との付記を行っている。他の周知方法として、民間気象会社、通信事業者、自治体などの一部では、登録した利用者に災害情報メールなどを一斉送信するサービスに竜巻注意情報を含めているところがある。多くの自治体では全国瞬時警報システムと連動した市町村防災行政無線固定系による一斉放送で警戒を促す。
竜巻の予報に関する注意点として、以下のようなことが挙げられる。
予測精度を保つため、数十分後~3時間後程度の短時間予測が中心である(1日後などの長時間予測では、広域的に「大気の不安定による突風」に注意を呼び掛けることしかできない)。
長時間予測で突風の危険が高い時間帯に速報に留意し、短時間予測による注意報などの速報が出たら対策を行う、などの2段構えの対策が必要(例:前日夜~当日朝発表の当日天気で「突風のおそれ」を確認した上で留意しながら、雷注意報や竜巻注意情報が発表されたら警戒を強める)。
大雨や集中豪雨などの災害に比べて、発生の予測が難しく、「外れ」も多い。更に「竜巻注意情報」は通常の注意報・警報に比べて、的中率が低い(3パーセント)という特徴がある。観測された突風に対する捕捉率は2割、情報発表件数に対する的中率は1割弱となっている(2008 - 2009年)。2014年6月14日に秋田県三種町で観測された 際には、同県には逆に注意情報さえ出ていなかった。
竜巻とは、発達した積乱雲で上昇気流を伴う高速の渦巻きが発生し、それが地上付近にまで伸びたものだとされる。気象庁の定義は「激しい空気の渦巻で、大きな積乱雲の底から漏斗状に雲が垂れ下がり、陸上では巻き上がる砂塵、海上では水柱を伴う」。
なお、研究機関によっては、気流の渦巻きが地面に接していないものは竜巻に含めない場合がある。「地面に接したもの」というのは、目に見える漏斗雲が地面に接したものという意味ではなく、目に見えなくても気流の渦巻きが地面に達したものを意味する。そのため、この定義において、竜巻でないのは「空中竜巻」のみであり、「陸上竜巻」などは竜巻に含まれる。ただし、一般的には、地上に達しないものも含めることが多い。
多くの地域では、竜巻を「竜巻」という表現でひとくくりにすることが多いが、特にアメリカを中心にして、学術的に竜巻はいくつかの種類に分類されている。