陸軍航空技術研究所
屋代出張所(長野県埴科郡屋代町) 航空に関する計測器の研究業務 ※ 工場未完成 足柄出張所(神奈川県足柄上郡南足柄町) 航空に関する光学兵器の研究業務 第6陸軍航空技術研究所
立川本部は爆撃により中破した。 京都出張所(京都府愛宕郡岩倉村) 航空に関する金属材料の研究業務 日光出張所(栃木県上都賀郡今市町)熱電対材料、空盆材料の溶解対アルコール燃料防蝕法の研究および審査業務 第7陸軍航空技術研究所
立川本部は全焼し、東京都西多摩郡青梅町に本部を移転した。 秩父出張所(埼玉県秩父町熊木) 航空被服および同関連資材に関する研究業務 甲府出張所(山梨県甲府市伊勢町) 航空糧食および同関連器材の研究業務 ※ 爆撃により全焼 第8陸軍航空技術研究所
立川本部施設の大部分を大破または焼失した。 新潟出張所(新潟県新潟市関屋) 航空衛生および同関連兵器の研究業務 ※ 移転中 由木出張所(東京都南多摩郡由木村) 酸素関係事項の研究および審査業務
1945年(昭和20年)8月、日本政府はポツダム宣言を受諾し太平洋戦争は日本の敗戦で終結した。第1から第8陸軍航空技術研究所の具体的な廃止または閉鎖の時期は確認できないが、8月下旬以降、日本陸軍は従来の機能を失っている。各研究所を統轄する上級組織である陸軍航空本部は同年11月15日に廃止され、研究所の根拠となる陸軍航空技術研究所令は、同年11月13日施行の「陸海軍ノ復員ニ伴ヒ不要ト為ルベキ勅令ノ廃止ニ関スル件」(勅令第632号)により翌1946年(昭和21年)3月31日までに廃止されることになった。
1940年(昭和15年)3月末、陸軍航空技術研究所令が一部改正され(勅令第205号)、同令第1条で研究所の業務に「航空に関する固定無線所施設、補修等を行う」ことが加わった。同年7月末には陸軍航空技術研究所令が再度改正された(勅令第490号)。同令第1条の改正で航空技術研究所は「航空に関する兵器の考案、設計および審査、ならびに航空に関する燃料および脂油、兵器材料等の考案および審査を為し かつ航空技術、航空衛生、航空被服、航空糧食および航空に関する特殊施設に関する調査、研究および試験を行い その改良進歩をはかる」と定められた。
研究所の業務は従来まで飛行機の機体および発動機の研究が主体であったものが、航空武器、弾薬、飛行機装備器材、材料、燃料、航空衣糧、航空衛生等の分野が強化された。所掌業務の拡大は終わりの見えない日中戦争に対応するため陸軍中央が軍備充実計画を更改し、昭和十五年軍備改変要領その一(軍令陸乙第6号)、同その二(軍令陸乙第22号)を実施することに伴うものである。研究所の編制は総務部と第一部から第八部までに改められた。