日刊スポーツ
ABCラジオでの阪神戦中継でスポンサーとなっている。
BUMP OF CHICKENについては、2010年11月24日付では調整中と報じたが、前日にメンバーがブログで出場しないと明言していた。
2016年8月24日付で「夏目三久が有吉弘行の子供を妊娠、結婚は未定」、翌25日付で「有吉 夏目アナ 年内結婚」とそれぞれスクープしたが、同年11月24日付1面で「取材内容を再検証した結果、事実無根で当該記事には事実と異なるところがあった」とし、謝罪・訂正告知を行った。なお、夏目と有吉はこの報道から約4年7ヶ月後となる2021年4月1日に結婚したことが翌2日夜に発表された。
タレントのフィフィが野田小4女児虐待事件などを引き合いに「児童虐待防止法改正に反対した蓮舫議員が、今回の虐待死の件で現政権を責めることが出来るのか」と『児童福祉法の一部を改正する法律の一部改正』(平成16年4月7日可決)において、蓮舫議員が反対したことに疑問を呈する発言をネット上で行った。その後、追従する形で日刊スポーツやスポーツ報知などの新聞社も発言を報じた。一方で、蓮舫議員の初当選は平成16年7月11日の第20回参議院議員通常選挙であり、件の法改正に関わっていないこと、『児童福祉法の一部を改正する法律の一部改正』では反対票は0であったこと等、発言内容の齟齬が指摘されていた。後に、蓮舫議員からも「誤解が流布されている」という指摘を受け、発言内容を訂正(削除)した。発言の訂正により、報道した日刊スポーツも併せて訂正、謝罪する事態となった。
2020年11月3日付で、同年12月31日に無観客で生放送すると発表している第71回NHK紅白歌合戦について、観客を入れての開催を含めて準備を進めている等と報じたが、同月5日行われたNHK会長定例記者会見にて会長(当時)の前田晃伸は「どこかで報道されたと聞いていますが、そのような事実はございません」と述べ否定した。
創刊号は1950年1月20日付。創刊当初は神戸市の神港新聞社により「オール・スポーツ」として発行。のちにオール・スポーツ社として分立し大阪府に移転。1957年、経営難から朝日新聞社に援助を打診、当時、大阪府枚方市で朝日新聞販売店を経営していた折田平市が、中心となって瀕死のオール・スポーツ社を救済してなんとか立て直した(当初は事実上、広義のフランチャイズ契約だった)。日刊スポーツは全国展開の狙いもあって株式会社大阪日刊スポーツ新聞社の経営に参加、正式にオール・スポーツを日刊スポーツと朝日新聞社に事業譲渡した。2009年4月、同社を存続会社として、後述の名古屋日刊スポーツ新聞社・西部日刊スポーツ新聞社を合併し、株式会社日刊スポーツ新聞西日本となり、大阪本社が「西日本社」の総本部となった。
1948年(昭和23年)5月27日掲載の「米国の裸体ショー」で全国初のプレスコード違反に問われる。GHQは編集長春山泰雄を軍法会議にかけ、同年6月19日と25日に開かれた会議で罰金15万円、重労働1年間の有罪判決を下した。詳細は「プレスコード#削除および発行禁止対象のカテゴリー(30項目)」および「連合国軍最高司令官総司令部#言論統制」を参照「軍法会議#アメリカ合衆国」も参照
1995年9月25日付一面で、日本女子大学教授であった島田裕巳が麻原彰晃からホーリーネームをもらい、幹部並みの待遇を受けていること、学生をオウム真理教に入信させたと報じた。しかし、島田から事実無根であると名誉毀損で訴えられ、全面敗訴した。1999年6月13日付の社会面に訂正、謝罪記事を掲載した。詳細は「島田裕巳#日刊スポーツの名誉毀損」および「オウム真理教事件#評価・影響」を参照
2009年11月5日付で4人組ボーカルグループの「GReeeeN」が解散すると報じたが、メンバーや所属事務所がこれを否定した。しかし、翌日付で報道はあくまで事実であるとし、訂正や謝罪はしなかった。
2010年8月30日、次期サッカー日本代表監督にホセ・ペケルマン氏合意と記したが、同日実際に就任したのはアルベルト・ザッケローニであった。
2010年11月10日付で、人気バンドのいきものがかりが2011年前半の活動を休止すると報じたが、いきものがかりの所属事務所はこれを否定し実際に活動は継続された。
第61回NHK紅白歌合戦にバンドのHY・BUMP OF CHICKEN・歌手の佐野元春が出場すると報じたが、出場したのはHYのみだった。
大阪・名古屋両本社版では、1面の右上に青文字で140円との表記を入れていた。しかし、2021年4月1日付から西部本社分、2021年11月1日付から大阪・名古屋両本社発行分も1部150円に値上げ。11月1日には競合紙の『スポーツニッポン』(以下『スポニチ』と略記)も大阪本社発行分の1部売り価格を140円から150円に改訂したため、大阪で発行されているスポーツ紙は、前月までに値上げしている『スポーツ報知』『デイリースポーツ』『サンケイスポーツ』を含めて11月1日発行分から1部売りの価格を150円に統一している。
西日本地区を統合に向かわしめた原因に、『スポニチ』の全国統合がある。スポニチは、ニッカンと異なり大阪で発足しその後東京・西部が分かれたが2004年に東京を本社として再統合し、大手3紙系のスポーツ紙としては初めて全国1社体制を確立した。朝日新聞社としても日刊の地域密着路線を維持しつつも経営・事業運営の効率化からこの動きを注視しており、この経営統合は全国1社体制の準備段階ととらえることができる。
似たような事例にKDDIの携帯電話事業auの全国統一過程がある。当初は関東・東海が“IDO”(日本移動通信)、ほかの地域が“セルラー”であった。KDDI発足時IDOはその母体会社となったものの、沖縄以外のセルラー各社は関西セルラー電話を存続会社として合併し、「株式会社エーユー」となった。その後KDDIが「株式会社エーユー」を吸収合併し、全国統一を果たした。
なお、スポニチは、全国統一後も沖縄県については沖縄タイムスのライバル紙『琉球新報』に業務委託(『新報スポニチ』)している。