養豚
東アジアでの養豚はこうした蛋白質に富んだ人糞を豚に食わせ、それによって集落の衛生を保つと共に生きた豚の形で蛋白質や脂肪をストックし、必要に応じて屠畜、人間の食料として回収するシステムとして発達した。日本の本州、四国、九州及びその周辺島嶼では江戸時代まで、不殺生戒がある仏教の影響で食用家畜を飼育する文化が衰退した。このため人糞は発酵させて農地の肥料として利用する文化が発達し、こうした人糞を飼料とする養豚は行われなかった(或いは行われなくなった)。一方、中国文化の影響が強く、九州以北と文化的差異が大きい琉球王国の支配下にあった南西諸島では、こうした東アジア一帯に普遍的に見られる人糞養豚が行われ、豚肉食文化が発達した。
人糞養豚は上記のように優れたリサイクルシステムではあるが、危険な寄生虫である有鉤条虫の感染サイクルを形成してしまうという問題点もあった。南西諸島では戦後、このリスクの危険視や、高等教育を受けた人々が中国由来の不潔な奇習であるとの偏見を持ったことによる人糞養豚廃絶運動が行われ、日本列島での人糞養豚は姿を消した。その過程では、八重山諸島でこの運動の先頭に立った高等教育を受けた女性の家の中に、嫌がらせとして人糞がぶちまけられるなどの激しい軋轢が生じたことが記録されている。
飼育される豚は、主に食肉用として用いられる。飼育期間は6ヶ月程、体重110kg程度で出荷される。BSEおよび鳥インフルエンザの影響もあり、豚肉の消費は拡大している。一方で国内の生産高は減少傾向にあり、2004年度には88.4万トンであった。輸入豚肉は増加傾向で、2004年度には86.2万トンと国内生産にほぼ並んだ。
2018年、国内で26年ぶりの豚熱(旧称:豚コレラ)が発生し、2021年9月時点での豚熱による被害頭数(殺処分頭数)は14府県(71事例)で約25万頭にも上っており、養豚業に大きな影響を与えている。また2020年9月3日にはOIE(国際獣疫事務局)が認定する「清浄国」の国際認定を13年ぶりに失った。
また、国土内での物質循環を完結させて、国土の過剰な富栄養化とそれによる生態系の破壊を防ぐためには生ごみなどの食品廃棄物を飼料として活用することが解決法の一つとなるが(1970年代まで小規模な場合には残飯を餌として与えていたことが多かった)、食品廃材としての屑肉を飼料に用いる場合は、旋毛虫感染(旋毛虫症)が問題になる。近年、生ゴミや食品の残渣を飼料の原料にする研究がなされ、現代社会に要求される安全性を確保した上で、飼料の自給率向上と還元型社会への再接近を図っている。このほかにも養豚副産物の減量・活用に向けた研究は進められている。東京農工大学は豚の尿に稲藁を混ぜて発酵させ、燃料用メタンガスを効率的に発生させる技術を開発した。
また、現代の工場型養豚では、豚は過密飼育が一般的であり、国内における71kg以上の肥育豚の約20%は、一頭当たりの飼養面積が0.65m2未満となっている。このような過密飼育、また過密飼育による糞尿汚染は、感染症拡大に繋がっており、豚における回腸炎の罹患率は80%。国内の養豚場における湿潤率はほぼ100%となっている。