敵の出方論
「革命が平和的に遂行されるか否かは反動派が不法な手段ないし暴力による弾圧に訴えてくるかどうかにかかっている」という考え自体は、日本共産党に限らず、マルクス主義、マルクス=レーニン主義(科学的社会主義)の諸潮流の運動原則として用いられてきた。
日本共産党議長を務めた不破哲三によると、マルクス・エンゲルスらはその著作において、ドイツ(社会主義者鎮圧法などに関して)やアメリカ(南北戦争に関して)の例を引き、反動勢力が暴力的に政権の樹立を阻止したり樹立された政権に対して反乱をした際にこれを打ち破る必要を説いており、不破はこれを「マルクスの『敵の出方』論」と読んでいる。1890年代以来ドイツ社会民主党指導者であり、同党の「エルフルト綱領(英語版)」起草者の一人であったカール・カウツキーは、反動派からの合法性の枠を超えた攻撃がない限りは、社会主義運動は平和的・体制内拡大戦術をとるべきであるとしていた。戦間期のオーストリア・マルクス主義の理論家でオーストリア社会民主労働党(当時)の事実上の最高指導者であったオットー・バウアーは、敵の出方によっては暴力的な方法も辞さずとしながらも、議会制民主主義を通じた多数者革命を追究した。ユーロ・コミュニズムの理論家でフランス共産党中央委員を務めたリュシアン・セーヴ(英語版)は、フランス共産党第22回大会(フランス語版)報告の経験を理論化し、「敵がそれをいかに欲しようとも、暴力に頼ることがあってはならない」という平和革命の原則は、多数者獲得による革命の原則と弁証法的に結びついているとしている。