中波放送
一部の海上交通センターが、特定の海峡を航行する船舶に対し潮流の状況を送信する。 周波数は1655kHzと1625.5kHz。1655kHzではモールス信号でも送信する。
その他、かつて海上保安庁は灯台などの航路標識事務所から船舶気象通報(通称:灯台放送)を送信していた。海事関係の同報通信の内、1600kHz台のものは放送周波数帯の直上にあるため、バリコンを用いたラジオなら旧式のものでは可変範囲の余裕にあり受信できたが、現行機種ではソニーなどの一部のものに限られる。全搬送波単側波帯(電波型式はH3E)の上側波帯(USB)で送信しており、周波数は上側波帯で指定されるので一般的なラジオでは(1.5kHz低い)搬送波周波数に同調して受信する。モールス信号も同様(電波型式はA2A)でBFOなしのラジオでも受信できる。
実際にFM補完中継局の親局化構想に参加しなかった前述の3局は既存の放送エリアをほぼカバーするための設備投資に多額の費用を要することを理由として挙げている。
また、国土交通省は総務省の検討会の場で、路側通信に当たる「道路情報ラジオ」について、上記の民間放送事業者のFM転換により、中波放送の受信設備を積載する車両の減少が見込まれる事や豪雪災害などの災害時における情報提供に課題がある事などからFM放送帯域での通信事業への転換(FM路側通信システム)の検討を行っているとしている。
なお、NHKは中波放送を継続するものの、ラジオ第2放送を2025年度に終了することが検討されている。また、AFNは、沖縄のみ中波とFMのサイマル放送を行っているが、日本国内他地域では中波放送を継続している。
略史にも見るようにかつて法令上は、単に放送または標準放送と呼ばれていた。無線電信法下の時代はもちろん、電波法制定時であっても国内放送で実用されていたのは、中波放送のみだったからである。
地上基幹放送として日本放送協会(NHK)と民間放送事業者(民放)が国内放送を実施している。これらの事業者は特定地上基幹放送事業者である。
放送対象地域による区分としては、1道県内(一部は2府県内)を対象とする県域放送と3以上の都府県を対象とする広域放送がある。但し、隣県の県域放送が受信できる県は珍しいものではなく、広域放送の地域並みまたはそれ以上の数の放送が受信できる県も、青森県、静岡県、香川県、徳島県、山口県、佐賀県など多数ある。
呼出符号(コールサイン)は、NHKラジオ第1放送がJO*K、JO*G、JO*P、JO*Q、NHKラジオ第2放送がJO*B、JO*C、JO*D、JO*Z(一部はマルチメディア放送や実用化試験局に指定)。民放の親局はJO*R、JO*F(一部はテレビジョン放送単営局に指定)である。このほかに民放の中継局にはJO*O、JO*E、JO*W(一部は外国語放送局に指定)、JO*L、JO*M、JO*N、JO*S(JO*L、JO*M、JO*Sの一部はテレビ単営局に指定)が指定されている(「*」は英字)。