条約の解釈
上記のような一般原則による解釈によっても条約の意味が不明確な場合や、常識に反し不合理な結果となる場合には、条約の準備作業や条約締結の際の事情を「補足的」に考慮して条約を解釈することが認められた(条約法条約32条)。こうした解釈手段は上記の一般原則に代わる解釈手段ではなく、一般原則による解釈を助けるための「補足的」なものとされている。主観的解釈(#主観的解釈参照)にあたる解釈方法である。条約文それ自体で十分に意味が明白である場合にはこうした解釈手段を用いる必要はない。