阪急阪神ホールディングス
1924年(大正13年)、日本最初のプロ野球チームである日本運動協会(芝浦協会)を引き取り、宝塚運動協会を再結成して経営に当たる。宝塚球場をフランチャイズとしたが、1929年(昭和4年)に解散。詳細は「日本運動協会#再結成」および「日本のプロ野球#戦前」を参照
1936年(昭和11年)から1988年(昭和63年)にはパ・リーグ球団、阪急ブレーブス(のちにオリックス・ブルーウェーブ、現在は大阪近鉄バファローズと合併してオリックス・バファローズ)と、阪急西宮球場(後の阪急西宮スタジアム、2002年(平成14年)に閉鎖)をフランチャイズとして所有していた。詳細は「オリックス・バファローズ#阪急時代」および「プロ野球再編問題 (2004年)#オリックスと近鉄の合併」を参照
2006年(平成18年)6月に阪神電気鉄道を傘下におさめたことに伴い、7月に行われたオーナー会議では阪神タイガース(セ・リーグ)の保有者は阪神電気鉄道ではなく、その親会社の阪急ホールディングスに異動したとみなされたことと、1988年(昭和63年)の阪急ブレーブス売却時に生じた阪急に対する不信感が拭えなかったことが決め手となり、一時は保証金等計30億円の支払いが決定した。しかしこの件は事前に十分な議論がなされないまま決定されてしまったため、同球団はこの決定を不服として再検討を要求、討議の結果保証金等29億円の支払いが免除されることが決定した。詳細は「阪急・阪神経営統合#預かり保証金問題」および「阪神タイガース#村上ファンドと阪神電鉄の阪急との経営統合」を参照 経営統合の時、旧阪急HDの側からは、「阪神タイガースの球団経営に関与しない」という趣旨の覚書が阪急・阪神両者の間で交わされた。
株式会社阪急阪神ロジパートナーズ
経営の自由度という観点からは異例の制約条項ではあるが、プロ野球という世間からの注目度が極めて高い分野から派生されるであろう諸問題を、グループ全体にまで波及させたくない、という考え方が込められたものである。 2022年(令和4年)12月からは、その阪神タイガースのオーナー職に阪急電鉄出身の杉山健博が就任している。
2023年(令和5年)の日本シリーズでは、史上初めて現グループ企業の阪神タイガースと阪急電鉄が前身チームの設立母体となったオリックス・バファローズの対戦が実現し、4勝3敗で阪神が38年ぶり2回目の日本一に輝いた。 なおエイチ・ツー・オー・リテイリング傘下で経営統合した阪急阪神百貨店においては、阪神のリーグ優勝・日本一でセールを行うのは阪神百貨店のみであり阪急百貨店は「同じ会社でも屋号は2つで、(違う顧客層に向けて)2つの商売をやっている。阪神タイガースの優勝のときは阪神ファンに阪神百貨店で楽しんでいただく。ブランドを大切にしたい」としてセール等を行わない。ただし、同じエイチ・ツー・オー・リテイリング傘下の阪急系企業でも阪急オアシスではセールを実施している。 また、阪神電鉄系ケーブルテレビ会社のベイ・コミュニケーションズではサービスエリアに両球団の本拠地(阪神甲子園球場=西宮市、京セラドーム大阪=大阪市西区)を含むこともあり、阪神とオリックスそれぞれの応援番組として「タイガースV特急」と「オリックス・バファローズが好きやねん!」を制作・放送している。