日本炭鉱労働組合
以下に、1955年当時の大手炭鉱各社の労務状況(※男性のみ)を示す。労務データは『1955年版 会社年鑑』(日本経済新聞社、1954年11月25日発行)より採取。総資産額は1953年下半期末のもの。
度重なる労働争議の結果、炭鉱各社の給与水準は他業種と比べても相当高い水準にまで上昇し、一部の会社では鉱員ですら他業種の職員と引けをとらない水準にまで上昇していた。また太平洋炭礦や宇部興産、三井鉱山の職員の給与水準は八幡製鉄や日本興業銀行などを凌ぎ、当時好況に沸いていた繊維産業に匹敵するほどの高水準であった。
(参考:他業種主要企業の労務状況 ※男性のみ)
日本炭鉱労働組合(にほんたんこうろうどうくみあい)は、かつて存在した日本の労働組合。石炭産出に従事する炭鉱労働者を組合員とする産業別労働組合であった。略称は炭労(たんろう)。1950年に設立され、ピーク時には33万人の組合員を抱えていたが、炭鉱の閉山が相次いだことにより2004年に解散した。