地球温暖化に対する懐疑論
(主張)近年の温暖化は人為的な温室効果ガスの増加に因らず、自然要因の影響がはるかに大きい。 (反論)これまでに観測されている温暖化は自然起源強制力のみでは説明できず、人為起源強制力が考慮される。また、他の仮説ではこのような定量的な整合性を合理的に説明できるものが無い。
(主張)産業革命前から昇温は起きていて、小氷期からの回復過程(自然由来の因子)が続いている。 (反論)そのような自然要因では、現在観測されている20世紀後半からの急激な温暖化を説明できない。
人為的な温室効果ガスの増加がなければ、1900年代後半の気温はむしろ低下していたはずである。
(主張)1840年代からの二酸化炭素の観測データをキーリングらが無視したが、無視されたデータは、二酸化炭素量が400ppmを超えるというものがあり現在の二酸化炭素量と変わらない。よって、二酸化炭素は増加も減少もしていない。増減しながら来ている。(Beckの主張)
2007年頃から懐疑論が目立ち始め、関連書籍はセンセーショナルな内容で売れ行きをのばした。そのような議論では海外の当該分野学術誌に発表していない「専門家」を名乗る人物などにより、温暖化の否定、CO2原因説や人為説の否定、リサイクルなど対策の有効性の否定が主張されている(この項目で上述した内容、および武田邦彦を参照)。一方、そうした懐疑論に関してはその信憑性に関して様々な問題点が指摘され、また反論もなされている(#懐疑論への反論および学者や団体による見解参照)。このような「遅れてやってきた」懐疑論が目立つ状況について、そのような主張はまともな議論とはみなされず、国際的にも通用しない、との危機感が表明され、行政・公的機関・専門家らによる懐疑論への反論サイトが相次いで設置されている(#外部リンク参照)。また専門家チームによる「懐疑派バスターズ」などの取り組みも行われている。
カリフォルニア大学バークレー校の物理学者Richard Mullerは、気候学者の気温解析手法に批判的で、懐疑論者に理解を示していたが、懐疑派団体からの資金提供を受けて気温再解析した結果、CRUと合致する結果を得て、気温上昇が確かだとしてそれを正式に撤回した。(詳細はen:Richard A. Muller参照)
石油業界関係の学会が最後まで人為説に批判的だったが、近年は温暖化への人為的影響を否定する国際的かつ公的な学術組織は無い(#懐疑論への反論および学者や団体による見解)。