有馬哲夫
日米放送史の研究、近年とりわけアメリカの占領政策と日本のマスメディアの関係を明らかにする研究を行う。論文を別の論文の冒頭で、「日本へのテレビ導入は、(中略)アメリカ合衆国上院外交委員会、アメリカ対日協議会、アメリカ南西太平洋陸軍心理戦局の支援のもとに行われた」と総括している。
第二次世界大戦後、被爆国としての体験から原子力利用への拒否感が根強かった日本へ、原子力産業の売り込みをはかるべく展開された「原子力の平和利用」を実現するための「親米」的世論形成の仕組みをはじめ、今日まで尾を引くことになる、原子力発電の導入に至る経緯など、戦中~戦後にまたがる歴史の舞台裏について「再検証」を進め、これまで語られてきた通説を覆す研究を行っている。
こうした対日戦略の実態について調査するため、夏休み等を利用し海外渡航し、ワシントンのアメリカ国立公文書記録管理局、ロンドンのイギリス国立公文書館などに出向き、精力的に歴史資料の発掘作業を行っている。長年にわたる一連の研究により、従前の戦後史・外交史では、ほぼ手つかずであった外交とメディアの知られざる関係史を起点に、戦後の『裏面史』に光を当てる発見がなされている。
2010年代後半からの研究では、大日本帝国の政策検証を主に行っている。