昭和東南海地震
被害地域は広範囲に及んだ。特に名古屋市を中心とした中京地域は、当時、三菱重工業や中島飛行機を始めとする航空機産業の中心地的な存在であったため、軍用機の生産に多大な被害を受けることになった。
東海道線は掛川駅以西で甚大な被害を受け、太田川周辺では貨物列車が脱線転覆、出火した。転覆した貨車は数十両に及ぶという。
道路破壊:505箇所
橋梁流失:61橋
堤防決壊:155
鉄道被害:48箇所
船舶流失:1,898隻
岸壁破壊:84箇所
戦時下の戦局が緊迫した時期に発生した地震で、被害に関する情報は人々に動揺を与え、士気にも影響することから規制された。
当時、日本は太平洋戦争(大東亜戦争)の最中で、軍需工場の被害状況などの情報が連合国に漏れることを恐れた軍部は情報を統制した。翌8日がマレー作戦・真珠湾攻撃3周年(大詔奉戴日)ということもあり、戦意高揚に繋がる報道以外の情報はより一層統制された(12月8日の各紙の1面トップはいずれも昭和天皇の大きな肖像写真および戦意高揚の文章で占められている)。地震についての情報は、3面の最下部のほうに申し訳程度にわずか数行触れただけで、具体的な被害状況は一切伝えられなかった。このため、大きな揺れを観測した長野県諏訪市や岡谷市で、情報統制の中、単独の「諏訪地震」とされてしまった事例もある。
『伊勢新聞』12月8日付朝刊は「天災に怯(ひる)まず復旧 震源地点は遠州灘」の見出しを付けたが県下の一部に被害が出たという極めて小さい記事となっている。一方、『伊勢新聞』の紀南版は地震の影響からか、8日付は「印刷機械その他故障のため休刊」となり、9日付は「全紀南地方に強震 津波による被害各地に発生」の見出しで「各地とも相当被害がある」としたが、死者数や流失戸数などには触れられていない。
被害を受けた各地の住民や、学徒動員され半田市の中島飛行機半田製作所に動員されていた学徒らには、被害について絶対に人に話さないようにとする戦時統制に基づく通達の厳しい緘口令が行政側からまわった。