東京日日新聞
業績を回復した東日は、大正期には東京五大新聞(報知新聞・時事新報・國民新聞・東京朝日・東日)の一角に数えられ、1923年(大正12年)9月1日に発生した関東大震災(大正関東地震)も大毎の支援を受けて乗り切った。震災報道では朝日陣営の後手に回ったが、報道そのものは東日の方が評価が高かったとされる。
1926年 (大正15年)12月25日の大正天皇崩御直後には次の元号を誤って報じる『光文事件』の失態を犯してしまう。大毎・東日の社長を兼ねていた本山は一旦辞意を表明するが、東日編集主幹で後に本山の後任の会長となる城戸元亮が辞任することになり事態は収拾された。
1928年(昭和3年)4月29日、本所公会堂で行われた無産党民衆大会の取材に当たっていた新聞記者が、場外警備に当たっていた警視庁厨橋警察署(現・本所警察署)所属の警察官から暴行を受ける。他社と共同で警視庁記者クラブを通じ、警視総監の謝罪などを求めた結果、国会でも取り上げられるに至り、警察署長らが処分を受けた(署長は直前に退職)。