スカイラブ計画
SL-4は1974年にスカイラブから離脱する際、機械船の主エンジンを使用して軌道を10.9キロメートル上昇させた。ラブは近地点433キロメートル、遠地点455キロメートルの待機軌道に残ったが、これは1976年から始まる11年間の太陽活動周期を考慮に入れると、少なくとも1980年代初頭には軌道から外れるものと予想されていた。NASAはすでに1962年の段階で宇宙ステーションが大気圏に落下する危険性を予測していたが、コストとリスクの関係を考慮し、スカイラブには逆噴射システムを搭載させていなかった。
1973年にスカイラブを打ち上げたサターン5型ロケットの第二段S-IIは少なくとも2年間軌道上にとどまっていたが、1975年1月11日に大気圏に再突入した。残骸の一部は北大西洋に落下し、その中で最も大きかったのはJ-2ロケットエンジンだったと考えられている。このできごとはマスコミからほとんど注目されず世間の関心を集めることもなかったが、落下の状況はNASAと空軍によって詳しく観測され、スカイラブの落下への対処を進めることと人々に注意を向けさせることの必要性が再認識される一端となった。
スカイラブの落下は国際的なメディアの関心事となり、Tシャツや帽子が売られ落下の時間や場所が賭けの対象となり、毎晩のニュース番組で取り上げられた。サンフランシスコ・エグザミナー紙は同社のオフィスに最初にスカイラブの破片を持ってきた者に1万ドルの賞金を出すと申し出、ライバル社のサンフランシスコ・クロニクルは同紙の購読者で身体や財産に損害を負った者に20万ドルを出すと言った。NASAはラブの破片がどこかの誰かに当たる確率は152分の1で、それを世界の人口40億人 (当時) で掛けると、誰か特定の人間を直撃する確率は6,000億分の1であると試算した。人口10万人以上の都市に落下する確率は7分の1で、残骸が落ちた国や、あるいは救助を求める者のところに向かわせるための特別チームが待機した。
再突入の数時間前、地上管制は人口密集地帯に落下する危険性を最小限に抑えるべくスカイラブの姿勢を調整した。管制は再突入が1979年7月11日16:37 (UTC) ごろ、ケープタウンの南南西1,300キロメートルで開始するよう狙いを定め、空軍は突入の状況を監視できるよう極秘の追跡システムからのデータを提供した。だがNASAの計算に4%のミスがあったため、分解は予想したほど早く始まらず、残骸は西オーストラリア州パースの南西に落下した。発見された場所はエスペランスとローリンナ (Rawlinna) の中間で、南緯31度から34度、東経122度から126度、バラドニア (Balladonia) の周辺半径130から150キロメートルの地点であった。
1966年4月1日、マーシャル宇宙センターはダグラス、グラマン、マクドネル社に対し「使用済サターンS-IVB実験補助区画」の名称で、使用済みのS-IVBを改造することに関する契約書を送付した。宇宙飛行士らは5月、宇宙空間で水素タンクを空にすることへの懸念を表明したが、7月の下旬には「軌道作業室」がアポロ計画AS-209の飛行の一部として発射されることが発表された。AS-209は元来、司令・機械船を地球周回軌道で試験する飛行のひとつであり、2機のサターンI型で司令・機械船と飛行士を打ち上げるAAP-1とAAP-2がこれに続くことになっていた。
MOL (有人軌道実験室) は依然としてアポロ応用計画と予算の獲得を競争し合っていたが、一方で二つの計画は技術面で協力関係にもあった。NASAは実験機器をMOLに搭載して飛行させることや、高価なサターンIBのかわりにタイタンIIICロケットを使用することも考慮していたが、関係機関は空軍案のステーションは大きさが不十分であり、またアポロの機器をタイタン用に改造するのは時間と費用がかかりすぎると判断したため、1969年6月、国防総省はMOL計画を破棄した。
SKYLAB: A CHRONOLOGY by Roland W. Newkirk and Ivan D. Ertel with Courtney G. Brooks (NASA SP-4011 1977)
SP-402 A New Sun: The Solar Results from Skylab
Skylab Mission Evaluation - NASA report (PDF format)
Skylab Reactivation Mission Report 1980 - NASA report (PDF format)