45度線分析
C {\displaystyle C} :消費
G {\displaystyle G} :政府支出
I {\displaystyle I} :投資
X {\displaystyle X} :輸出
M {\displaystyle M} :輸入
この総需要曲線と45度線の交点で国民所得が決定されるのである。なお、このケインジアンモデルは短期のモデルであり、財市場のみを考慮するモデルであることから利子と物価は定数であるという仮定を置く。すなわち、企業は産出量ギャップに対して価格調整でなく数量調整を行う。この前提のもとでは、45度線と総需要曲線の交点の左側では総需要が生産量を上回っているため、企業はより多くの財を生産する。45度線と総需要曲線の交点の右側では、生産量が総需要を上回っており、企業は財の生産を減らそうとする。そのため、このグラフで表される経済は45度線と総需要曲線の交点に向かって動く。交点における所得は財市場を均衡させる国民所得であることから均衡国民所得という。
先述のように、総需要曲線 A D {\displaystyle AD} は、次のように表される。
A D = C + G + I + X − M {\displaystyle AD=C+G+I+X-M}
ここでAD=Y(国民所得)とすると
Y = C + G + I + X − M {\displaystyle Y=C+G+I+X-M}
このとき、C(消費)は次のように決定される。
C = c 0 + c Y {\displaystyle C=c_{0}+cY}
C:総消費
c0:基礎消費 (c0 > 0)
c:限界消費性向(英語版) (0 < c1 < 1)
Y:所得
この関数を消費関数、もしくはケインズ型消費関数という。限界消費性向とは「所得が増えた時、それに応じて消費はどれくらい増えるか」を示す値である。例えば所得が1万円増えた時に消費を2000円だけ増やすのであれば、限界消費性向は0.2となる。所得の増分以上に消費を増やすことは通常ないと考えられているため、限界消費性向は0より大きく1より小さい値だとされる。