東宝教育映画
1948年10月、渡辺銕蔵社長と労働組合側による東宝争議解決の「覚書」で、「整理案」承諾の具体的な方針として、「教育映画関係者(旧資料調査室員を含む50名)」に関して、新たに設立する別会社や提携会社への就業の機会を与えるよう努力する旨が記された。これにより、「東宝教育映画部」は東宝本体から切り離された。同年12月1日、総員60名で「東宝教育映画株式会社」設立。1949年3月設立された「教育映画配給社」(東宝が60%出資する子会社)を通じて普及を図る。外部の会社との提携なども含めて優れた作品を生み出した。
1952年5月、東宝教育映画株式会社は業績悪化のなかで解散した。社員は解雇され、機材や作品は日本映画新社に引き継がれた。スタッフには東映東京撮影所や日動映画、日本映画新社に入社またはフリー契約した者もいた。