非常食
非常食(ひじょうしょく)は、災害や紛争などの緊急事態により通常の食糧の供給が困難になった時のための食糧のこと。
本来、日本において「非常食」とは凶作や天災が生じたときに食す、山野などに自生しているもので平時には食用に供しないものを指す語であった(この意味では救荒食とも呼ばれる)。しかし、現在では意味が変化し、災害時・遭難時など食物・燃料・飲用水の入手が困難な場合に備えるための食糧や、備蓄可能な保存食などを指す。
大量の物資を非常食として家庭に備蓄しておくのは現実的に難しい。 そこで、前述の一般的な保存食を買い置きしておいて、順次消費しながら一定の保存食を確保する方法、循環備蓄法が推奨されている。 順次消費することにより、保存食でしばしば問題となる消費期限切れの問題を回避できる。保存食の多くは加熱や調理が必要なため、普段から家庭で使用しているカセットコンロとカセットボンベの同時備蓄が推奨されている。 また、日常的に使用する保存食、飲料水、ウェットティッシュ、カセットボンベ、乾電池、使い捨てカイロなども、常に一定量、家庭に置いておくことも推奨されている。 循環備蓄法では、古いものから消費し、常に備蓄を維持することが大切である。
非常食は諸々の事情でライフラインや物流が途絶し、食料調達や調理が困難になった状況で使用される。 日本国内において、地震や水害などの災害発生により、国や地方自治体からの公的な災害援助として支給される非常食は、末端住民まで行き渡るまでに2-3日程度の日数が必要とされ、災害が大規模な場合にはさらに遅延が予想される。この間は、各々の個人や集団などで独自に確保した水と食料が必要である。米国ではハリケーン・カトリーナに絡んで発生した2005年の水害の際、多くの家庭で、甚だしい地域では2週間程自力で生活する事を強いられた。これにより食料品店が略奪に遭うなどの混乱も生じている。
極論ではあるが、人は水さえあれば食料がなくても3週間-1ヶ月程度は餓死しない。しかし、そのような状況では体力を消耗し、疾病などの問題を被りやすい。災害発生時には衛生の問題から伝染病の発生も予測されるため、衛生的な水と食料は常に備えておくほうが望ましい。
東海地震の被害が予測される地域では、概ね3日以上の食料と水を各家庭で備えるよう、地方自治体から住民にアナウンスされており、自治体によっては条例で定められている。また、帰宅困難者対策として各事業者にも備蓄が求められている。