田瀬ダム
太平洋戦争の敗戦後、日本はあらゆる面において窮迫した状況であったが、特に緊急の課題となったのは食糧不足であった。配給もままならぬ状態で国民の怒りは1946年(昭和21年)5月19日の食糧メーデーにおいて25万人が皇居に集まる事態に発展した。連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) は治安維持の観点から備蓄食糧を放出すると同時に河川開発による灌漑整備によって食糧増産を図る方策を採った。北上川上流改修計画もこの観点に沿った計画変更がなされ、日本最大級の面積を有する胆沢扇状地を流域に抱える胆沢川の石淵ダム建設を先に行うこととなり、田瀬ダムは施設維持を行うだけで建設再開はされなかった。同時に、食糧増産を行うため一旦離村した水没住民に対し帰村を許可し耕作を行わせた。
ところが北上川流域では1947年(昭和22年)9月のカスリーン台風、翌1948年(昭和23年)9月のアイオン台風と二年連続で大型台風が上陸、北上川水系に致命的な被害を与えた。カスリーン台風は推定で毎秒9,000立方メートルという北上川過去最悪の洪水量を記録し、アイオン台風では一関市を中心に死者・行方不明者709人、被害額約127億5,000万円(当時)という壊滅的な被害をもたらした。当時の日本は戦中の森林乱伐による保水力の低下、河川改修中断による治水の停滞に起因する水害が頻発。昭和28年西日本水害や紀州大水害など死者・行方不明者が1,000人を超える災害も発生していた。こうした水害の続発が戦災からの経済復興に対して大きな阻害要因となることを懸念した内閣経済安定本部は、内務省より河川行政を継承した建設省 に対して新たな治水計画の策定を命じ、建設省は治水調査会を設置して計画の検討を開始した。
田瀬ダムは当初猿ヶ石堰堤(えんてい)という名称で計画され、太平洋戦争による中断を挟んで戦後再開され完成するが、着工・事業再開の間には幾つかの変遷があった。