昆虫食
欧州で食用として養殖される場合は、食用昆虫の国際的規格と法的枠組みがある。オランダでは、2008年にVENIK(昆虫養殖協会)が設立され、食用昆虫の生産ラインを規定するなど、制度を整備している。フランスでは、2010年にFFPIDI(フランス昆虫養殖・加工・販売業連盟)が結成され、2014年に開催された昆虫養殖業に関するシンポジウムには、130の事業団体が参加した。ベルギーでは、2014年からトノサマバッタをはじめとする数種類の昆虫を食品として認可し、昆虫を使ったハンバーグを販売している。その他、2018年の時点で、デンマーク、オーストリア、スペイン、イギリス、ドイツ、フィンランド、スイスなどで昆虫の養殖・販売が行われている。欧州連合(EU)では、2018年1月に昆虫を食品として認めることを明記した法律「EU新食品規定(規則 (EU) 2015/2283)」が施行され、衛生面での審査が通れば、食用昆虫を新規食品として販売できるようになった。これにより、昆虫は食品としてEU全域での流通が可能となり、市場の拡大が期待されている。2021 - 2023年にかけて欧州食品安全機関(EFSA)は、ミールワーム(乾燥)、イエバエ(冷凍・乾燥・粉末)、トノサマバッタ(冷凍・乾燥・粉末、部分脱脂粉末)、ヨーロッパイエコオロギ(冷凍・乾燥)、ガイマイゴミムシダマシ(冷凍/ペースト/乾燥/粉末)などについて安全性を確認し、欧州委員会はそれらの食用昆虫を新規食品として認可した。
同じくクラウドファンディングで立ち上げられた株式会社BugMoも、廃校を利用し、食用コオロギを生産することを目指している。
2019年7月、高崎経済大学発のベンチャー企業「FUTURENAUT」が創業し、昆虫食品の開発や販売を行っている。FUTURENAUTは、消費者の心理的な抵抗感を減らした昆虫食品の開発を行い、コオロギの飼料に「非可食資源」として人の食料と競合しない米ぬかを使う研究を行っている。2020年12月から、敷島製パンと共同でコオロギを使ったシリーズを展開している。
2020年は「日本の昆虫食時代の幕開け」と言われ、無印良品が参入したり、コオロギラーメンなど様々な昆虫食が話題になり、いくつかの都市では昆虫食の自販機も設置された。11月、日経トレンディ・日経クロストレンドが選ぶ「2021年ヒット予測ランキング」では、コオロギフードが5位にランクインし、東京駅で開催された「虫グルメフェス」に、3000人以上が来場した。
日本は、フードテクノロジーへの投資において他国に決定的に遅れをとっており、2019年の同分野への投資額はアメリカの1%に過ぎなかった。2020年、農林水産省は最先端技術の研究開発で諸外国に追いつくことを目的に、民間企業と「フードテック研究会」を立ち上げた。
伝統的に昆虫食を行う中国では、生産が盛んであり、農村の貧困脱却として活用されている。カイコやバッタ、ハチ類などを大規模養殖する試みが進んでいる。日本市場への輸出も検討されている。
欧米では、ハチミツやコチニール色素などの昆虫製品は一般的だが、昆虫を食べることは一般的でなく、消費者の関心を高めるために、昆虫粉のような認識できない形に加工されてきた。欧米では、環境保護や動物愛護の観点から昆虫食への関心が高まっている。
大規模な養殖では、食用昆虫は厳しい食品法や衛生基準のもとで生産されている。昆虫は卵から幼虫(ミールワーム、レッサーミールワーム)または成虫(コオロギ、イナゴ)まで工業化された昆虫農場で育てられ、温度管理により殺される。殺された昆虫は、凍結乾燥され丸ごと包装されるか、昆虫粉に粉砕され、焼き菓子やスナックなど他の食品に使用される。昆虫は栄養成分や消化率だけでなく、病気のかかりやすさや飼料変換効率、発育速度、世代交代など、生産者が飼育しやすいように品種が選定される。
北米初の大規模昆虫養殖会社「アスパイア・フード・グループ」は、2017年から自動化された機械を使い、羽化から粉末加工までのデータをセンサーとIoT技術で取得し、有機栽培のヨーロッパイエコオロギを育てている。2016年、アメリカで2014年に設立された従業員7名の健康食品会社エクソが、スタートアップ企業への投資を行う電通ベンチャーズから出資を受けた。エクソは、コオロギパウダーを使った健康食品を開発・販売していたが、2018年にアスパイア・フード・グループに買収された。買収後は、アスパイア社のコオロギ食品ブランドとして事業を継続している。
韓国では、2019年に政府主導で、食用昆虫の食品産業を振興させる方針が出され、タイでは、所得向上策として国全体でコオロギ養殖を後押ししている。