反マスク
思想的理由には、基本的人権の侵害であるといったもの、リバタリアン(自由至上主義者)的信条によるもの、権威への反発、マスク着用は同調圧力社会によるものだとするもの、WHO等から自国を守るとする国家主義によるもの、陰謀論によるものなどさまざまである。場合によっては、着用義務化に肯定的な者が多いリベラル派への反発や、反アジア感情から、右派勢力と連携する傾向もある。また、新型コロナウイルスまたは同ウイルス感染症を否認または矮小化する動機から、反マスク主義者が反ワクチン主義者を兼ねる場合もみられる。子育て層を対象に「子どもを守ろう」をスローガンにする事も多く、神真都Q会の結成宣言には「最悪最強巨大権力支配から『多くの命、子どもたち、世界』を救い守る」と記されていた。政治家は、短期的な企業の利益に忠実であるため、マスクに関する悪意のある議論に影響されやすい。マスクは、パンデミックが進行中であることを示す目に見えるシンボルであり、政治家は、こうした注意喚起が人々の消費を止めることを恐れている。
ユニバーサル・マスク(感染者も非感染者もマスクを着用する)はコロナ禍における新しい概念であり、提唱された時点では十分な科学的根拠がなかったが、コミュニティ全体の患者数や致死率を下げるというエビデンスが集積され、世界中でユニバーサル・マスクが推奨されるようになった。
マスク着用に関する78件の研究を統合して解析したメタアナリシスでは、マスク着用者の週あたりの感染リスクは非着用者の0.84倍に低下し、2週あたりでは0.76倍に低下すると推定された。ただし、人口中のマスク着用率が低く、周囲がマスクを着けずに感染リスクが比較的高い条件下で実施されたランダム化比較試験では、着用者と非着用者の間で感染リスクの差異は見出せなかった。コロナに関して調べた21本の論文を統合して解析したシステマティック・レビューでは、マスク着用をコミュニティ全体で推奨した際、新規感染者数、入院患者数、死亡者数をそれぞれ減少させる効果があることが示唆された。米国マサチューセッツ州の、マスク着用の義務を解除した学校と継続した学校の生徒や職員を比較した15週間の観察研究では、着用義務を解除した学校は解除していない学校より感染リスクが高く、1000人あたり44.9人の感染増加が報告された。つまり、コミュニティ全体で着用する「ユニバーサル・マスキング」により、オミクロン株の流行以降のコロナの感染を、おおよそ半分減らせることが示された。この研究の限界として、各学区のCOVID-19検査に関するデータがないことがあるが、マスク着用義務を継続した地域は、低収入世帯の生徒、障害を持つ生徒、英語学習中の生徒、黒人やラテン系の生徒が多く、校舎も古く、換気や濾過システムも老朽化したものが多いなど、COVID‐19の感染、重症化リスクが高かった。