環境コミュニケーション研究
環境レトリックでは、「オゾンの穴」の問題提起法(framing)やドキュメンタリー(例えば『不都合な真実』)に関する研究もある。
研究分野の成立では、1990年代に多くの海外の学会で「科学・環境・リスク」をテーマにした議論が起き、2000年代に研究者と実践者の交流を促進する国際環境コミュニケーション学会(theIECA.org)が設立され、 学術誌『Environmental Communication』の出版が始まった。それ以降、多くの大学で環境コミュニケーション分野の研究所や専攻の設立が続いている。
日本では、足尾銅山鉱毒事件や水俣病を可視化した公害報道や住民主体の講演会や情報発信などが研究され、1990年代に環境メディア論が現れ、日本環境ジャーナリストの会が設立されるなど、研究者と実践者のネットワークが盛んになった(IGES 2001)。次の波として、東日本大震災(2011年)をきっかけに「原発事故報道」「環境リスク・コミュニケーション」や「環境メディア・リテラシー」など多くの研究が発表された。ただし、この分野における日本の学会や研究所はまだ設立されていない。
2010年代からは海外で研究対象は多様化し、出版活動も急増した。例えば、自然環境をテーマにしたハリウッド映画や環境SNSを含むエコメディア(eco media)、人間・動物・機械の関係の複雑化(post-humanism)、環境差別、電子ゴミが代表するIT時代特有の環境破壊、グリーンワッシュ(企業による大げさなエコPR)や気候変動に関する誤報・偽情報(climate denialism)などに関する研究に社会的な注目が集まった。