地中熱
日本では2005年日本国際博覧会(愛・地球博)瀬戸日本館の空調設備として納入されたほか、東京大学柏地区キャンパスや2010年にオープンした羽田空港の新国際線ターミナル、東京スカイツリーやJPタワー(東京中央郵便局旧所在地)など大型施設を中心に利用が進められている。個人向けには、アメリカなどから一戸建て用のユニットが長らく輸入販売されてきたが、2009年に旭化成ホームズから一戸建て用に燃料電池も併用する給湯・暖房システムが発売されたのに続き、LIXIL住宅研究所が太陽光発電との併用システムを、コロナが地中熱ヒートポンプ温水暖房システムを発売するなど商品化が相次いでいる。また、企業と大学が連携したアルミハウスという動きもある。日本での設置総数は欧米や中国に大きく出遅れているが、政府のエネルギー基本計画の中に再生可能エネルギーとして取り上げられ、2010年5月に成立した「エネルギー環境適合製品の開発及び製造を行う事業の促進に関する法律」では、その支援対象に地中熱利用設備が含まれた。また、2012年に開業した東京スカイツリーでは地中熱利用による「地域冷暖房システム」が採用され、これは国内初である。