品質工学
許容差設計では、部品コストと品質コストがバランスし、両者の和が最小になるように許容差を決めることである。したがって、「コストが決まらないと許容差は決められない」ことになる。逆に言えば部品が決まれば品質の良否を判定する許容差が決定する。 許容差 Δ {\displaystyle \Delta } は下記のように損失関数から決める。
Δ = A A 0 Δ 0 {\displaystyle \Delta ={\sqrt {\frac {A}{A_{0}}}}\Delta _{0}}
A {\displaystyle A} :部品コストや Δ {\displaystyle \Delta } を超えたときの廃棄費用
A 0 {\displaystyle A_{0}} :機能限界 Δ 0 {\displaystyle \Delta _{0}} を超えたときの社会的損失(円)
Δ 0 {\displaystyle \Delta _{0}} :機能限界で消費者の許容限界
生産者と組み立て者の場合は、生産者の許容差 Δ {\displaystyle \Delta } は組み立て者の機能限界 Δ 0 {\displaystyle \Delta _{0}} と組み立て者が機能限界 Δ 0 {\displaystyle \Delta _{0}} を超えたときの損失 A 0 {\displaystyle A_{0}} から上式で決める。
安全率 φ {\displaystyle \varphi } は上式から、
A 0 A = Δ 0 Δ = φ {\displaystyle {\sqrt {\frac {A_{0}}{A}}}={\frac {\Delta _{0}}{\Delta }}=\varphi }
TS法と同じように予測の対象が正・負の符号が考えられる場合、下記の3つの方法が用意されている。
T法(1):両側T法で表される場合。パターン差による推定法は結果が中央付近のメンバーを単位空間にとる。経営利益や株価や降雨量などは変化が安定しているときのデータが単位空間で正負のどちらのデータも予測したい場合に用いる。
T法(2):片側T法で表される場合でパターン差距離を用いる方法で、端に単位空間をとり、異常の診断や予測に用いる。歩留まりは100%が単位空間で、地震予測では震度1未満が単位空間でそれからの距離を予測したい場合に使用する。
どちらも真値がある場合に用いる。
真値がある場合、真値と単位空間の各項目のSN比と感度を計算して、各項目の重み付けして真値Mを推定する。
T法(3)RT法:信号の真値がない場合。文字認識の場合、「違う」ということは分かるが、どの程度「違う」のか分からない。