納屋制度
炭鉱と言う過酷な労働環境に、納屋頭が暴力で労働者を送り込むという、「労働力の確保」という点で明治期の筑豊の炭坑を支えた納屋制度であるが、坑夫は納屋頭に制御されており、会社で坑夫を直接制御できないことが採炭会社にとっては大きな問題であった。納屋同士で確執が起きる場合もあり、特に1897年に田川採炭会社で起こった、江口と伊豆丸両大納屋による「会社の喧嘩」では、納屋の屋内にダイナマイトを投げ込むなどして坑夫に多数の死傷者を出し、採炭が3日ストップするなど会社にとっても大きな痛手となった。そのため、田川炭鉱の経営を受け継いだ安川敬一郎が、納屋制度の解体に着手する。
1899年、安川が経営する明治炭坑第一坑で納屋制度を廃止し、会社の直轄に切り替えたのが最初である。しかし安川らは田川炭鉱の納屋を解体することができず、経営方針を巡って混乱し、最終的に三井に譲渡。三井は納屋頭らの激しい抵抗にあいながらも1902年に田川炭鉱の納屋を廃止した。しかし、明治・三井以外の炭坑における納屋制度の廃止はあまり進まなかった。
しかし炭鉱資本家(三井・三菱などの中央資本、および安川などの地場資本)が自力で坑夫の募集や管理ができるほどに力をつけるに従って、納屋頭の力を借りる必要はなくなっていった。