朝日ダム
朝日ダムはこのようにして建設に着手することが出来たが、同時期に進められた内閣経済安定本部の木曽川水系流域計画によって、目的の変更を求められる事態になった。当時全国の河川は戦争に伴う河川整備の遅れと乱伐による森林破壊によって毎年水害の被害を受けており、食糧不足・電力不足と並んで治水対策の不備が日本経済復興の阻害要因として懸念されていた。このため経済安定本部は1949年に「河川改訂改修計画」に基づき木曽川水系の治水計画・木曽川水系流域計画を策定してダムによる洪水調節を行って治水安全度を高める方針を定めた。さらに1950年(昭和25年)には国土総合開発法が施行され、木曽川水系は治水と農地かんがい、水力発電を総合的に開発する河川総合開発事業を主柱とした木曽特定地域総合開発計画が策定された。
この計画によって多目的ダムを建設する計画が木曽川・長良川・揖斐川そして飛騨川で策定され、多目的ダム建設が最優先事項とされた。そのため関西電力が日本発送電より継承して建設を進めていた丸山ダム(木曽川)が建設省中部地方建設局(現在の国土交通省中部地方整備局)の多目的ダムとして計画変更を命じられた。そして中部電力が進めていた朝日ダムも、建設省中部地方建設局による多目的ダムとして計画変更する案が浮上したのである。この案ではダムの高さを92.0メートルとして総貯水容量を当初計画よりも約900万トン増加させて約3千440万トンとし、発電能力を19,000キロワットに落とした上で残りの貯水を洪水調節と濃尾平野へのかんがい用水供給に充てる計画であった。
この計画では秋神ダムが含まれていないため、飛騨川流域一貫開発計画の骨子が狂う危険性もあった。だがその後の計画改定で朝日ダムの多目的ダム化は立ち消えとなり、当初の計画どおり水力発電専用として計画されることとなった。