城内平和
またフランスでは開戦に際して労働総同盟が国土防衛を主張、また大統領ポワンカレの呼びかけに応え、社会主義派の下院議員が戦時公債に賛成した。このことからフランスでは、ドイツと同様の労働者・社会主義者と政府との協力関係を「ユニオン・サクレ(神聖なる同盟)」と称した。イギリスでも労働党が政府の戦時公債案・新兵募集に賛成した。
しかし交戦国の社会主義者の中には、以上のような政治的休戦や戦争協力政策に反対する人々も全体から見れば少数ではあるが、存在していた。ロシアではプレハーノフを除くほとんどの社会主義者が戦争に反対した。ドイツでも、議会で戦時公債に反対票を投じ反戦的言動で投獄されたK・リープクネヒトを筆頭に、彼とともに行動したR・ルクセンブルク、C・ツェトキン、および、やや立場は異なるがH・ハーゼらによって社会民主党の反戦的少数派が形成された。彼らはスパルタクス団・独立社会民主党に結集し、エーベルトら党主流派=「城内平和」派に反旗を翻した。さらに「城内平和」政策は労働者の地位向上をある程度実現した反面、大戦の進行にともなう国内経済の逼迫により労資の対立はいっそう激化した。このような状況を背景に少数派への支持は次第に拡大していき、社会民主党内の反戦派議員も増加した。フランスでも「神聖なる同盟」は開戦後ほどなくして有名無実なものとなった。1915年には、第二インターに加盟していた中立国の代表と交戦国の反戦少数派がツィンマーヴァルト会議を開催し、インターナショナルの再建(あるいは新たなインターの建設)を協議した。