ネット右翼
濱野智史は、動きの早いネット社会においてネット右翼的現象は10年以上継続しているのは驚くべきこととし「反マスメディア、もしくはネトウヨ的な運動というのは、ある種の市民によるマスメディア監視と言えなくもない。ある意味、評価できる。ネトウヨ的なものがいるということは、日本のメディアをめぐる民主的な状況というのは、健全と言えなくもない。『右翼だから別に聞かなくていいでしょう』と無視するようなレッテル貼りはそろそろ限界」と主張している。
桜井誠は、在特会や行動する保守運動の拡大浸透に恐怖心を覚えた既存メディアや反日勢力が「ネット右翼 (ネトウヨ)」という造語や「ヘイトスピーチ」を連呼して運動を非難し続けているとし、「個人も自由に情報発信ができるネット時代において、そのような児戯に等しいレッテル貼りは、もはや通用することではないのです」と述べた。
古谷経衡は、「「ネット右翼」と「保守」は、社会的弱者などではなく、寧ろ経済的にも時間的にも余力のある都市部の中産階級である。であるが故に、彼らこそが、社会的弱者に対する温かい眼差しを獲得することは、「ネトウヨ」などというレッテルを弾き返すだけの重要な武器に成るだろう。一方、いたずらに「ネトウヨ=弱者」という正確ではない図式を持ちだして、「ネット右翼」を蔑む側にも問題がある。 」と主張した。
産経新聞は、朝日新聞が一般の保守派までも感情的に反韓国・北朝鮮や反中国を叫ぶような「ネトウヨ」と一緒にすることで、保守派を「非知性」「バカ」と印象付けようとしていると主張している。
辻大介は、2007年に20~44歳のネットユーザーを対象に行った調査で、(1) 韓国・中国のいずれに対しても「あまり」「まったく」親しみを感じないと回答、(2) 「首相や大臣のの靖国神社への公式参拝」、「憲法9条第1項改正」、「憲法9条第2項改正」、「小中学校の式典での国旗掲揚・国歌斉唱」「小中学校での愛国心教育」の5項目すべてに「賛成」「やや賛成」と回答、(3) この1年の間に、政治や社会の問題について「自分のホームページに、意見や考えを書きこんだ」「他の人のブログに、自分の意見や考えをコメントした」「電子掲示板やメーリングリスト等で議論に参加した」という3項目いずれかに、したことが「ある」と回答、という3条件にすべてあてはまるものを「ネット右翼」層とし、ネットユーザー全体の1%未満と推計した。
辻がネットユーザー998人を対象におこなった調査によれば、「ネット利用者全般というよりも特に2ちゃんねる利用が排外的ナショナリズムと関連しており、2ちゃんねるの利用はネット上の悪口や過激な書き込み、炎上に対して許容的な態度と有意に関連している」としている。また辻は、ブログや電子掲示板等で積極的に情報発信をおこなうネット利用者で『「韓国」「中国」いずれにも親しみを感じない』『靖国公式参拝・憲法改正等に賛成』『政治・社会問題についてネット上で書きこみや議論をした』の全てに該当する者をいわゆる「ネット右翼的」と操作的に定義した上で調査を行ったところ、ネット右翼的な層はネットの外でも署名・投書・募金や集会出席などの「リアル」な活動に積極的な傾向がみられた。
辻大介によれば、ネットスラングとして2000年前後から広がった用語であるといい、伊藤昌亮によれば、「ネット右翼」もしくは「ネトウヨ」という語が広く用いられるようになったのは2000年代半ば以降のことだという。また、芝正身によれば、「ネット右翼」という現象は2ちゃんねるなどの匿名掲示板によるインターネットコミュニケーションが普及し始めた時期、西暦2000年代初頭、ほぼ同時に発生したという。さらに鈴木邦男によれば、少なくとも2000年代には「ネット右翼」という言葉が一般化したという。
佐々木俊尚によれば、インターネットの掲示板やブログなどで左翼的・反日的な発言をする者がいると、批判のコメントの嵐が降り注ぐ状況に閉口する左翼系の人たちが「組織化されたネット右翼が集団で妨害行動をおこなっている」と抗議するようになったのが、この言葉の始まりである、といい、『朝日新聞』の「萎縮の構図」では、「ネット右翼」について「数年前からネット上で使われ出した言葉だ。自分と相いれない考えに、投稿や書き込みを繰り返す人々を指す。右翼的な考えに基づく意見がほとんどなのでそう呼ばれるようになった」と言及された。
稲垣吉彦は『現代用語の基礎知識 2011』の「ワードウォッチ 今年みつけたコトバたち」で「ネトウヨ」を挙げた。
なお現在確認できる「ネット右翼」の最古の用例は、1999年4月29日に投稿された、当時結成されたネット右翼団体鐵扇會の紹介に遡る。これは2ちゃんねる(現・5ちゃんねる)の創設よりも若干だが早い。