北の大火
救護所には大阪市側ばかりではなく、歩兵第8連隊、歩兵第37連隊、大阪衛戍病院といった陸軍の手によっても開設され、軍医などが派遣された。
火災中から開設が始まった収容施設は臨時的なものであったため、1908年(明治41年)3月にペスト流行のために開設されていた、大阪府立木津川隔離所を整備して収容所とすることを決定した。8月16日から17日にかけて、被災者は木津川収容所に移動することになった。木津川収容所では被災者の収容のほか、職業斡旋、寄付金関連の業務を行った。また尋常小学校と幼稚園、療養所も併設された。
北の大火に際して寄せられた義捐金は、総額739341円53銭6厘となった。また明治天皇、皇后からは12,000円が下賜され、侍従を大阪市に被害状況の把握のために派遣した。義捐金は9月28日に行われた火災義捐金処分委員会の決定によって、多額の保険金を受けた人物、高収入者、土地所有者を除き、困窮状態に応じて配分されることになった。また義捐金ばかりではなく、陸軍省から糒、牛肉の缶詰、食塩が救援物資として送られるなど、多くの救援物資が大阪に送られてきた。これら救援物資は義捐金の配分決定後、被災者に配分されることになった。
また警察は火災の最中、そして火災後の被災地に多くの巡査を防犯のために配置した。そのため、北の大火では火災中から火災後の被災地において、窃盗犯を14名逮捕したのみで、火災に絡む犯罪の発生は極めて少なかった。
8月1日、北警察署は火元となったメリヤス工場主とその妻を召喚して事情を聴いた。この工場は工場主夫婦とその母、夫婦の娘の他に泊まりの男工2人、通いの男工2人、同じく通いの女工7人がいた。7月30日の夜は9時まで操業し、竈のそばに石油缶を1個置いてその上に掛けランプをともしていた。この掛けランプは普段工場主の母が火の始末をしていたが、火事の当日は消し忘れていた。工場主も母が消したものと思い込んでいて、確認を怠っていた。
31日の午前3時40分頃に掛けランプが落下して石油缶に火が移り、その上の棚に置かれていた傘20本に燃え移った。その物音に工場主が目を覚ましたのは午前4時頃であったが、火の勢いは既に猛烈だった。工場主は狼狽して一度戸外に飛び出したが、再び家に戻って妻と子を助け、2人を東区にある妻の里へ避難させた。そして中二階にいた母を助けて、北区にあった同業者に身柄を預けた。その後工場主は一時行方知れずになっていたが、北署の刑事がその所在を探し当てた。工場主は狼狽のあまり「火元へ往って死ぬ」と言い続けていた。刑事は工場主を回生病院に連れていき、さらには大阪ホテルに移送した。工場主の身柄は、回生病院が焼失した際には偕行社に移されていたという。1909年(明治42年)9月4日、大阪区裁判所は罰金300円の判決を火元のメリヤス工場主に対して言い渡した。
ここまでの被害を出した原因の一つとして、近代都市となった大阪の過密化の急激な進行が挙げられる。
火は天満天神の西側に燃え広がり続けたため、大阪市の各区から集まってきた600名ほどの消防夫は火勢を食い止めるため呉服商万願寺屋とその北にある酒造蔵を第1、第2の食い止め点とした。
北の守りはこの2か所を最後とし、西方は天神橋筋の通り、南では天満天神裏門の通りを守り抜こうとしたものの、風も火も勢いは衰えることなく守りは破られ、正午には堀川の東岸まで延焼した。堀川を第一防火線として火災の拡大を食い止めるべく、堀川橋の西詰めには警察の一隊が火勢を防ぎ、歩兵37連隊の歩兵数十名が橋の東西に位置する人家を破壊した。蒸気ポンプ2台が橋の西詰両端に配置されて破壊された家屋に放水したものの、火と風は近づくこともできないほどで勢いは依然衰えなかった。そこで橋の上に戸板を立てて火を防ごうとしたが、火は堀川に浮かぶ被災者の家財道具を満載した小舟に燃え移り、更に午後0時30分過ぎに火は堀川を飛び越して対岸に積まれていた竹材の山に燃え移った。
火勢は堀川橋西詰南角に燃え移り、伊勢町二丁目に飛び火した。そのため消防隊はやむなく人手を2つに分けざるを得なくなった。堀川橋西詰付近は消火を果たしたものの、伊勢町の火勢は衰えることがなかった。
木幡町の西天満尋常小学校(現・大阪市立西天満小学校)では、第37連隊が防火の食い止め点として全力で作業にあたっていた。小学校は風下の方角にあたっていたため、火の粉が盛んに運動場の日蓋に飛んできていた。この小学校にも午後3時頃延焼したため、第37連隊の三個中隊は主力を学校に集めて消火に努めたが、校舎のすべてが焼き尽くされた。
火事の規模が拡大していく中で、自宅を焼け出されてしまう被災者が数多く発生した。火災発生後まず大阪市長の山下重威は、北区役所に出張して災害対策の陣頭指揮を執り、2、3ヵ所の料理店に炊き出しを命じ、避難民に供給する業務を開始した。しかし火災は北区役所に延焼したため、その後中之島公会堂を災害対策本部とした。
火災の勢いが収まりを見せない中、7月31日の午前8時半には地域の寺院、小学校を救護所に指定し、その地域の小学校校長を救護所の責任者として市職員を救護所の運営のために派遣することにした。救護所では食事を得られない被災者のために炊き出しを実施したり、商人に食料の調達を命じたりしたが、火災が拡大するにつれて救護所の数も拡大していった。しかし前述のように北区役所の焼失など公的機関の被災によってその対策に人員を取られ、そして市職員自体も被災する事態も相次いだため、避難所運営に携わる人員が著しく不足してしまう。
山下市長は7月31日の午後11時30分に市職員の大動員をかけた。8月1日早朝には助役を総長とする救護団を組織して、被災者の避難所への収容、治療、食糧確保などの業務に当たることになった。7月31日の夜からは支援物資も大阪市に寄せられるようになり、その後も続々と支援の手が差し伸べられるようになった。
北の大火からわずか半月後の8月18日には「大阪府例 建築取締規則」が発令施行された。88箇条に及ぶ規則が半月ほどで作成されるはずがないが、これはここに至るまでに防火の観点とは別の要因があったからである。
明治期の大阪はペストの流行が問題となり、1899年(明治32年)から1901年(明治34年)には157人、1905年(明治38年)から1907年(明治40年)には732人が大阪市内だけでペストによって死亡している。ペスト予防として媒介者であるネズミの駆除対策が急務となり、ネズミ生息の温床となっている建物構造の改善、防鼠を主眼とした取締規則が当時の大阪私立衛生会が中心となって作成され府知事へ建議、府警察部衛生課によって立案されたが、多くの既存建築物に影響を与える規則であるため施行成立は難航した。
ところが北の大火の発生により大阪府は「待ってました」とばかりに建築取締規則を施行発令されることになった。この法令は今日の目で見れば当然のことばかりであるが、明治期にこれだけ完備した建築規定が施行されたことは画期的なことであった。