食の砂漠
20世紀後半、先進国ではサービス経済化が進展するにつれ、都市の中心部において業務機能の集積が進行し、地価の上昇と居住人口の減少をもたらした。一方、自動車交通の発達・普及により、消費者は長距離を移動しての購買行動が可能となり、その結果地価の安い都市郊外に大型店舗(ロードサイド店舗)が立地するようになった。
このような「地価の上昇」「居住人口の減少」と郊外店舗という競争相手の出現により、これまで近隣住民を対象として成立してきた都心部・中心市街地の食料品店・日用品店は経営が悪化し、その多くが撤退するという現象を生み出している。一方で高地価でも立地が可能で遠距離からの消費者も呼び込める、百貨店のような店舗は残ることが多いが、このような店舗形態は一般に商品の販売価格が高く、全ての生活必需品を揃えることも困難である。その結果、安価で生活必需品を購入することの困難な地区が発生するようになった。
一方、このような地区では従来の居住者が一定数は残留しており、このような居住者は商店の撤退に伴い、日常の購買行動に重大な支障をきたすこととなった。特に生鮮食料品の購入が困難になると、その摂取量が不足し、健康を悪化させるおそれも生ずる。このような生鮮食料品の購入が困難となり健康の悪化を招くことに着目して使われるようになったのが、この「食の砂漠」問題(Food Deserts Issue)の語である。この問題は、特に低所得・高齢などのため自動車や原動機付自転車(原付)を所有できない(運転できない)、かつ住み替え能力の低い居住者だけが取り残され、若者から「専門店のない地方」への居住が忌避されやすくなるため、社会的排除の典型例として問題視されている。