田村友一
こうした犠牲を払いながら1999年には黒字転換を果たした上で、さらなる躍進へ向かい2000年に二代目社長として父の事業を継承した 。
社長に就任してから、国民医療費抑制策の一環で政府によるジェネリック医薬品の使用促進が追い風となり、また、積極的な販路開拓や合併・買収といった策定が功を奏し、売上高を就任時の114億円から2015年には1,230億円までへと伸ばした。その後はジェネリック医薬品のトップメーカーとしてグローバル進出を賭けて進められた米企業の買収契約締結に関して、経営者の力量が問われる決断力が財経新聞によって評価されている。2016年に米国のジェネリック注射剤メーカーであるセージェント(英語版)社を買収した際には、互いにグローバリズムのパートナーとなる立場から契約の成立を好意的に受け止め、「今後とも経営の舵取りは当方に任せてもらいたい」と続投を申し出ていた当初のセージェント社CEOのAllan Obermanに対して「NO」と応じ、日本円にして約14億円の退職金を支払った上で2016年中に解任している。後任のCEOには日本における取引先から抜擢したドイツ人の法学博士Peter Kaemmererを就任させた。
2022年11月日医工が債務超過に陥り、田村は責任を取り2023年3月に退任した。