ドイツ革命
また一時ドイツと連合国の仲介役に当たっていたアメリカのウッドロウ・ウィルソン大統領の「十四か条の平和原則」に代表される公正な講和のアピールは、政治家にも和平への道を選択させることとなった。
ドイツ国内では反戦運動も活発化した。国内では1918年初頭から反戦運動や労働者による反戦ストライキが激化、参加者は全国で100万人以上にも上った。国軍や政府は反戦ストライキに対して強硬姿勢で臨み、指導者の逮捕、ストライキ参加者の大量徴兵、工場の軍管理化、戒厳状態の強化などを実施し、反戦派は大打撃を受けた。同時に、政府は強硬姿勢以外に採り得る選択肢がなくなり、西部戦線での勝利後有利な条件での講和を目指す以外なくなった。
1918年3月21日、ドイツ軍は76個師団、砲6600門、飛行機1000機という大部隊を使って西部戦線で大攻勢を始めた。5月にはマルヌ川を越え、一時はパリ目前まで迫ったがドイツ軍の損害も大きく、連合国が補給を十分にできた一方、ドイツ軍は補給が間に合わず次第に劣勢になっていった。
政府のキュールマン(英語版)外相は、軍事的解決だけでは戦争終結は無理であり、外交交渉も必要であると議会で力説したが、陸軍最高司令部 (OHL) や保守派の面々は一時的な軍事的戦果に幻惑され、キュールマンを辞任に追い込み、更に西部戦線の大攻勢は7月まで続けられた。7月末から連合軍の反撃が始まり、8月8日の戦闘ではドイツ兵の5万人以上が捕虜になる大敗北を喫した。ルーデンドルフに「ドイツ陸軍の暗黒の木曜日」と言わしめるほどの大敗北で、以後ドイツ軍の退却、大量の捕虜・兵士の投降が常態化した。
ハプスブルク家を批判していたヒトラーは後に宮廷勢力に関わらないですむようにしてくれたことだけは革命を起こした社会民主党に感謝すると述べている。
ミュンヘンではレーテ共和国革命とそれに続く内戦は、ソ連等外国の共産党勢力に押しつけられた「恐怖支配」として住民の記憶に残った。さらにドイツ全土でも、バイエルン革命はロシアのボリシェヴィキとユダヤ人がドイツを乗っ取るという見方が広まり、中産階級向けの新聞ミュンヒナー・ノイエステ・ナハリヒテン紙は「ロシア・ボリシェヴィズム工作員」である共産党が「罪のない人々を虐殺した」とし、これは「人道と正義の法に対する罪」であると報じた。共産主義への恐怖は保守的な中産階級と農村部に浸透し、ドイツの人民の間で急進右翼が支持されるようになり、これ以降、バイエルンは反革命の巣窟となった。レーテ共和国崩壊後、40万の兵士を擁するバイエルン住民防衛軍が編成された。バイエルンでの右翼勢力の発展は、ミュンヘンでのナチス結成につながっていった。
1920年3月13日に右派クーデターカップ一揆がベルリンで発生した。これに対抗したルール地方の左派労働者が蜂起した(ルール蜂起)。ルール労働者評議会(レーテ)が結成され、一部がルール赤軍として反乱を起こしたが、3月から4月にかけてヴァイマル共和国軍によって多数の犠牲者を出して鎮圧された。