大喪儀
大日本帝国憲法及び旧皇室典範下の1926年(大正15年)皇室喪儀令で詳細が規定されており、1947年(昭和22年)に皇室令が全て廃止された以降も慣例として行われている。
現在の日本国憲法及び皇室典範の規定により、天皇及び上皇の崩御の際は、大喪儀とは別に、国の儀式(国葬)として「大喪の礼(たいそうのれい)」が挙行される。
飛鳥時代までは、殯宮を設置して1年間遺体を安置する慣わしであったが、持統天皇の時に火葬が導入されて以後は簡略化されて30日間が通例とされた。
奈良時代に、聖武天皇の時に仏教に則った方式に変更され、以後村上天皇までは天皇の葬儀が国家的行事として行われてきたが、次の在位中の崩御となった後一条天皇の葬儀以後、崩御の事実を隠して譲位の儀式を行った後に皇室の私的行事である太上天皇の葬儀の形式で内々に行われるようになり、穢との関連から外戚や近臣などの例外を除いては公卿が参列することもなくなった。また、淳和天皇以降、在位中に崩御した天皇は土葬して山陵を造営し、太上天皇になった天皇は火葬して山陵は造営しない、という慣例が成立(ただし、崩御が淳和天皇より後になった嵯峨天皇については両説あり)したとする説がある。ただし、譲位直後に次期天皇からの太上天皇称号の奉上が行われる前に崩御した醍醐天皇は天皇の例として土葬とされ、次に同様の例となった一条天皇の場合は本人の遺詔が土葬であったにもかかわらず、太上天皇の例として火葬にされている。一条天皇の際の大喪の誤りが故意であったか事故であったかは不明であるが、後一条天皇以降の在位中の天皇の崩御であっても太上天皇の葬儀の形式で行われて火葬される過渡的な事例になったという評価がされている。その後も全ての天皇が火葬された訳では無いが、大規模な山陵の造営は幕末まで途絶えることになる。