サッカー日本代表
南米サッカー連盟(CONMEBOL)主催の南米の代表王者を決める大会で、国際Aマッチデーに入っているが、CONMEBOLに所属していない招待された代表には国際Aマッチデーによる拘束権はない。日本代表はアメリカ州外からコパ・アメリカに招待参加した最初のチームで、これまでに1999年大会と2019年大会に出場した。
2011年大会にも招待を受け出場予定であったが、同年3月に発生した東日本大震災に伴うJリーグの日程変更により、主力となるはずの国内クラブ所属選手の招集が難しくなり、また欧州クラブ所属選手の招集も困難であった(アジア大陸の選手権ではないので代表拘束権がない)ことなどから、参加を断念。 2015年および2016年もスケジュール調整の関係で参加を辞退した。
1999年大会以来の出場となった、2019年大会は平均年齢22.3歳という東京五輪世代中心で構成されたメンバーで、初戦のチリ戦は0-4と大敗したが、2戦目のウルグアイ戦は2-2の引き分けに持ち込み、勝てば決勝トーナメント進出となる3戦目のエクアドル戦では、中島翔哉のゴールにより先制するも1-1の引き分けに終わり、決勝トーナメント進出を逃した。
続くクロアチア戦では2試合連続の午後3時キックオフと酷暑の中、前半21分にダド・プルショを宮本恒靖が倒して献上したPKを川口がセーブする活躍を見せるが、無得点のまま引き分ける。宮本を出場停止で欠いた状態で臨み2点以上の差をつけて勝たなければならなかった3戦目のブラジル戦では玉田圭司のゴールで先制するも、ワールドカップの通算得点でゲルト・ミュラーの記録越えがかかったロナウド(当時12ゴール)から2ゴールを奪われるなど1-4と逆転負けを喫してグループリーグ最下位で大会を終えた。なお、この大会をもって中田が現役を引退した。サッカーダイジェストによると、ドイツ大会不振の原因の一つにジーコ監督が守備の約束事を示さなかったことで大会直前に選手間で話し合ったところ、プレスの掛け所を巡って意見が割れたことでチームワークに亀裂が入ったまま本大会に入ったことがあるとされる。
オフィシャルパートナーとは、全ての各種サッカー日本代表及び全ての年代のサッカー日本代表の最上位のスポンサー並びにJFAが主催する大会(主に天皇杯/皇后杯、高円宮杯、U-12サッカー選手権など)のほか、選手・指導者、審判の養成さらにグラスルーツなど全ての事業を支援するカテゴリーのことである。現在は1980年(昭和55年)からの長年のスポンサーであるキリン(麒麟麦酒、キリンビバレッジ以下キリングループ)と2007年(平成19年)4月から8年間で推定総額120億円(年間15億円)で契約していた。2014年5月25日、JFAとキリングループが対等な関係で、サッカーの普及・促進に寄与していくという意志を込め、名称を従来の「オフィシャルスポンサー」から「オフィシャルパートナー」に変更した上で、2015年4月1日から2022年12月31日まで(7年9か月)契約を更新。その後2023年1月より契約対象をJFAの全事業に拡大、「JFAオフィシャルパートナー」として2030年までの長期契約を締結した。また、広告代理店の電通と2007年から向こう8年間で総額240億円(年間30億円)で契約していた。その後の契約については非公開である。
アジアサッカー連盟(AFC)主催のアジアの代表王者を決める大会で、国際Aマッチデーに入っている。優勝すればFIFAコンフェデレーションズカップ(2017年大会で廃止) に出場できた。
アジアにおいては、AFC主催のアジアカップ(サッカー単一種目での大陸選手権)と並んでアジアオリンピック評議会主催のアジア競技大会(総合競技大会)がかつて高い位置を占めていたので、サッカー日本代表は後者をより重視した。その理由としては、当時はアマチュアリズム全盛の時代で、オリンピックを重視していたため五輪と同年のアジアカップを軽視していたことや、現在とは違い代表に投資できる年間予算も限られていたことなどが挙げられる(当時のアジア大会の最高成績は1951年ニューデリー大会と1966年バンコク大会の3位。U-23の大会に変わった後の2010年広州大会で優勝を果たしている)。
1967年7月、台北で開催された第4回アジアカップイラン大会東地区予選に日本B代表が初参加したものの予選で敗退した。B代表が出場したのは、同じ7月にA代表がペルーとブラジルへ遠征中だったためである。続く第5回タイ大会は不参加した。1975年6月、香港で開催された第6回イラン大会東地区予選では初めてA代表が出場した。東地区予選大会は決勝に進んだ2チームが出場する形だった。6月14日の組み分け予備戦(組み分けを決めるために行う試合)で香港と対戦し引き分けたもののPK戦で勝てず (0-0 (PK3-4))、グループリーグでは1勝1敗で準決勝に進み、中国と対戦したが、6分、33分と失点。日本の得点は43分に1点を返したのみで終わり、1-2で敗れ予選敗退が決まった。
ナショナルチームパートナーとは、2023年3月1日より開始した新たな契約カテゴリーであり、男女日本代表や各年代の代表、男女フットサルやビーチサッカー、eスポーツといった全ての代表チームをサポートする。
2018年2月2日、田嶋幸三JFA会長がW杯出場日本代表選手対象の年金制度を創設すると発表した。日本代表等JFAの放映権料を原資とし、毎年3 - 5%を積み立てる案がある。日本プロサッカー選手会とも話し合い、早ければ2019年度の予算から組み込む予定である。
日本代表選手の給料の支給方法についてはJFA技術委員会(旧強化委員会)で決めているが、その時の日本代表監督の意向が反映される。2010 FIFAワールドカップ・アジア予選では出場給の「実績変動制」が導入された。1試合につき、出場した選手に80万円、ベンチに入った選手に60万円、ベンチ外の選手に40万円(金額はいずれも推定)が支払われた。しかし、W杯出場権獲得ボーナスはなかった。これについて犬飼基昭JFA会長(当時)は「南アフリカW杯本大会ベスト4が目標である以上、アジア予選通過はその対象にならない」と自ら述べている。2010 FIFAワールドカップでは「日本代表選手ペイメント規定」に基づき、総額約2億5000万円が日本代表選手に支払われた。
大会ボーナスなど日本代表選手に支払われる賞金(報奨金)には、税金がかかる。海外リーグ所属の選手はその国の税法に基づき税金をその国に納める。Jリーグ所属選手の場合、例えば、賞金平均額の約1304万円を獲得した選手は、獲得した賞金は全て「一時所得」となり、得た金額から特別控除額50万円を差し引いた額の50%の約627万円が課税対象となる。
なお、オリンピック(男子本大会はU-23+オーバーエイジ3人まで、女子は年齢制限なし女子A代表)の賞金は、成績に応じてJFA及び日本オリンピック委員会(JOC)の2団体からそれぞれ支払われ、所得税法9条1項14号の規定 及び2010年の税法改正により、それぞれの五輪の賞金については非課税である(JOC加盟のJFA及びJOCからの五輪賞金のため。
このため、当時日本代表だったジョージ小林が日本代表合宿中に長沼健監督に入場料収入の一部をボーナスとして受け取れないかと要求したが、当時のJFAは依然として財政難だったため、断られた。その後、JFAの財政基盤確立への様々な取り組みの結果、1976年ペレの引退試合以降、JFAの財政は好転し一度も赤字にならずに済むようになった。森孝慈が日本代表監督に就任すると、JFAと日本代表選手の手当てなどについて交渉して、1982年から1日3000円の手当てがつくようになり、翌1983年からは出場した場合あるいは勝利した場合にボーナスがつくようになった。同時に宿泊施設についても改善された。1993年5月15日のJリーグ開幕より以前に、ブラジルから帰国した三浦知良、日本に帰化したラモス瑠偉ら当時の日本代表選手たちがJFAに待遇改善を訴え、日当と勝利給が支給されるようになったものの、出場給は存在しなかった。