フランス革命期における非キリスト教化運動
これは「九月虐殺」として知られるようになった。司祭たちはジャン=バティスト・カリエの指示の下、外患罪の罪状で大量処刑(溺死刑)を受けた。リヨンでは、司祭や修道女たちがジョゼフ・フーシェとジャン=マリー・コロー・デルボワの命令で分離主義のかどで大量処刑された。ロシュフォール港でも何百人もの司祭が投獄され、困難な状況で苦しんでいた。
保守派が逃亡してジロンド派が多数派となった立法議会は、さらに領主貢租の無償廃止や宣誓拒否聖職者の国外追放などを決めたが、過激化したパリの民衆はジロンド派への圧力を強めた。立法議会解散直前の1792年9月20日、議会は住民の民事的身分を認証する役務を教区教会から地方自治体に移した。国家は従来教会が掌握し、管理していた人びとの出生、死亡、結婚に関する記録を接収し、自らの管掌下に置いた。結婚は役所に届け出ることが正規の手続きとされ、カトリックの教義に反して離婚を合法化させた。これにより、離婚を認める世俗の法とそれを認めないカトリック教会の法は、婚姻に関する限り相容れないものとなった。離婚法の制定は、僧侶の結婚さえ合法化するものであり、教会法はもはや打ち捨てられたに等しかった。同時に、教会が反革命勢力の本拠となっているという根強い見方は、フランス全土の都市や集落において社会的・経済的な不平不満や暴力を悪化させた。
1795年の初めには、何らかの既存宗教に基づく信仰への回帰が形をなし始めており、1795年2月21日には法律が通過し、厳格な制限が課せられたとしても公的な崇拝が合法化された。ただし、教会の鐘の音、宗教的な行進、十字架を飾ることは依然として禁止されていた。
1799年の後半には、司祭は依然として刑罰のため投獄されていたり、植民地に追放されていたりした。迫害は、ルイ=アレクサンドル・ベルティエ将軍率いるフランス軍が1798年の初めにローマを占領し、ローマ共和国の建国を宣言し、1799年8月、フランス軍によって捕らえられた教皇ピウス6世がフランスのヴァランスにて死去したのち、いったん悪化した。フランス優位のもとで、執政官ナポレオン・ボナパルトは政府関係者と新ローマ教皇ピウス7世とのあいだで1年にわたって交渉させ、1801年のコンコルダ(政教協約)によって公式に非キリスト教化運動を終結させ、ローマ教会とフランス国家との関係にかかわる諸規則を確定させた。