クリスチャントゥデイ
2004年にJEAの通知を受け救世軍が送信したFAXを見た同教団の牧師山谷真が、2年を経て2006年2月頃からクリスチャントゥデイが統一教会と関係するという主張を自身が運営するブログ上で行った。山谷はクリスチャントゥデイの事務所があった渋谷区神泉町18-8の「松涛ビル」を、統一協会本部がある渋谷区松涛と同一視してブログに掲載した(山谷裁判乙84号p4)。
2007年1月25日、救世軍本営においてクリスチャントゥデイの高柳、矢田、井手と山谷真らが救世軍太田晴久を仲介に会談を行い、高柳は山谷にブログ上でのクリスチャントゥデイに対する書き込みの削除を要求した。その席上高柳は「本人に聞いたところ張在亨は統一協会の信仰を持ったことは一度もない」(山谷裁判乙10,p.4)と、矢田は「私たちは張牧師をメシアと信じるような信仰は持っていません」(乙10,p.33)と、張在亨との関係を認めた上で張の統一協会信仰や張への再臨主信仰を否定した。
同2007年4月、クリスチャントゥデイは東京簡易裁判所において、山谷真に対して1000万円の損害賠償請求、調停申立を行った。山谷は申立書をブログに公開しつつも調停期日である5月16日および6月20日に出廷せず、調停は不調に終わった。
2016年9月に開催された統一原理問題全国連絡会において、根田祥一がクリスチャントゥデイについて「山谷裁判判決文でわかること」として、判決文で事実認定されていないにもかかわらず「正統的キリスト教とは異なる異端性や、自分たちが否定してきた関係諸団体が張在亨によって設立された国際的な連携をもつ組織であると事実認定されている」とする講演を行なった。
この講演を契機に、日本基督教団統一原理問題全国連絡会は日本基督教団総会議長名による「クリスチャントゥデイなど張在亨牧師グループに関する声明(公表時の名称)」を作成することになった。
2018年1月27日に日本基督教団総会議長石橋秀雄は、2008年の声明を再確認する形で、山谷裁判判決文において疑惑を指摘したキリスト教教職者の表現の一部に適切でない部分があったとされる一方クリスチャントゥデイを含む多数の関連団体・教会が張在亨牧師の影響下にある一体的なものであったことが明らかにされ、また疑惑について複数の脱会者の証言が確認されたとして、クリスチャントゥデイを含む張在亨関係団体とはキリスト教として同一の線に立つことができないとの声明を公表した。
1月29日、日本基督教団総会議長声明に対して同教団の有志教職者6名が、議長声明に対するものとしては異例の抗議文を発表し「この声明が出されるまで『脱会者』と名乗る人の話だけを聞いてそれを当事者であるクリスチャントゥディ関係者に直接に確かめることを全くしていない」「私たちはこのような不正確な内容の声明を看過できない」として、内容の真偽を確かめるため議長声明の中で言及されている証言者の証言録画を公開するよう要請した。2月23日、有志教職たちは「『クリスチャントゥデイ』および『あいのひかり教団』等問題に関する公開質問状」を提出した。なお6名のうち1名は後日疑義を撤回した。
同年11月7日にはこの質問状の回答を促す形で有志教職のうち3名の連名で「クリスチャントゥデイ問題に関する要望書および公開質問状」を提出した。