ソニー
1958年(昭和33年)1月に東京通信工業株式会社からソニー株式会社に改称。改称にあたっては、主要取引銀行である三井銀行から、すでに東京通信工業が日本国内で知名度を得ていることや、ソニー単独では何の会社か分からないことから、反対の意見が出た。銀行は、「Sony」にどういった会社なのかを示すために「Sony Electronic Industries」や「Sony Teletech」などの社名を提案した。
また社内でも、東京通信工業という社名に愛着を持っている一部の社員たちは、社名変更に反対した。しかし、盛田たちは「Tokyo Tsushin Kogyo」では世界的な認知度を得ることは難しいと考えており、また社名に「Electronic」などの電機関係の言葉をつけることについても「ソニーが将来、エレクトロニクスの会社であるとは限らない」という趣旨を伝え、「ソニー」の社名を押し切った。
同年、東京証券取引所市場第一部に上場を果たした。すでに東京通信工業傘下の国内販売会社は、この前年に「ソニー商事」に社名を変更していた。この販売会社の社名変更に大きな混乱はなく、むしろ認知度は上がり、業績が伸びていたことも銀行への説得材料となった。1954年5月、仙台工場(現・仙台テクノロジーセンター、宮城県多賀城市)を設立。
2000年10月 - 「DSC-P1」を発売。現在も同社のデジタルカメラとしてはもっとも売れた機種である。
2001年 - MICROMV規格のビデオカメラ「DCR-IP7」を発表。MICROMVも独自規格のまま消滅。
2004年 同社初の8cmDVDを使用するビデオカメラ「DCR-DVD101」「DCR-DVD201」を発売。 10月 - 世界初のHDV 1080i規格のビデオカメラ「HDR-FX1」を発売。
2005年7月 - 小型HDVカメラ、ハンディカム「HDR-HC1」を発売。
2006年 同社初のHDDビデオカメラ「DCR-SR100」を発売。 1月 - コニカミノルタのカメラ事業撤退に伴い、同社の資産を一部引き継ぎ、デジタル一眼レフ分野へ参入。「α(アルファ)」を発表。 世界初のAVCHD方式のビデオカメラ「HDR-SR1」「HDR-UX1」を発売。
コンピュータ
1964年 - 世界初のオールトランジスタ電卓試作機MD-5号を発表。
1967年 - オールトランジスタ電卓 SOBAX「ICC-500」を発売。
1982年 - CP/Mを標準搭載した8ビットマイクロコンピュータ「SMC-70」を発売。
1983年 - MSXマシン HiTBiT「HB-55」を発売。
1986年 - MIPSプロセッサとNEWS-OS(ソニー製BSD系UNIX)を搭載した32ビットワークステーション「NEWS」(NWS-830)を発売。
1988年 - 光磁気ディスク(MO)を商品化。
1990年 - 手書き文字認識が可能な、日本語PDAの元祖パームトップコンピュータ「PTC-500」発売。
2021年(令和3年)6月30日、7月7日に新製品を発表するという広告を投稿したが、7月7日が盧溝橋事件の発生から84年という日であったことから、7月1日付けで広告を削除した。10月18日、中国北京市朝陽区の市場監督管理局は同日までに広告法に違反したことを理由にソニーグループの中国法人に対し、100万元(日本円で約1800万円)の罰金を科した。