東急グループ
同日に東京パーキングシステムズへ社名を変更。2014年4月1日、東京エンジニアリングシステムズに吸収合併され消滅。
東急車輛特装 - 2012年4月2日、新明和工業に株式譲渡され東急グループを離脱。同日に東邦車両へ社名を変更。
東急車輛サービス - 2012年4月2日、新明和工業に株式譲渡され東急グループを離脱。同日に東邦車両サービスへ社名を変更。
東急車輛エンジニアリング - 2012年4月2日、総合車両製作所の子会社となり東急グループを離脱。同日にJ-TREC デザインサービスに社名を変更。
京浜鋼板工業 - 2012年4月2日、総合車両製作所の関連会社となり東急グループを離脱。2013年3月に解散。
白馬観光開発 - 白馬八方尾根スキー場等。2012年11月1日、日本スキー場開発に株式譲渡され東急グループを離脱。 コミュニティー白馬 - 白馬岩岳スキー場の運営、人材派遣等 栂池ゴンドラリフト 岩岳リゾート 信越索道メンテナンス
日東タイヤ(旧) - 旧昭和ゴム(当時社名:昭和護謨、現:昭和HD)よりタイヤ事業を含む一部事業を分離、当時の東急により設立。のちに1961年10月に株式上場(東証2部)を果たすも、業績不振が続き、当時の三菱化成工業(現:三菱ケミカル)に株式譲渡され、東急グループを離脱。その後はタイヤ以外の事業(建材・景観材・車両部品・産資他)に経営資源を集中。祖業のタイヤ事業は提携先の東洋ゴム(旧菱東タイヤを合弁で設立→同社へ吸収合併)に事業譲渡、販売・営業部門を「ニットータイヤ(新)」へ移管。
創業家である堤家一族が確立した旧西武グループや、根津家一族が経営に深く関わっている東武鉄道など、同じ電鉄系のほかの企業集団とは異なり同族経営とはしておらず、東急グループの五島家一族(五島慶太・五島昇など)は創業家ではなく、資本的な(株式)支配も希薄で純粋な『経営者』に徹した。
このことから、世襲の弊害を意識して実力主義を貫き、多角化が順調に進んだ。安定的な収益を生む鉄道を中核に、交通・不動産・リテール・レジャー・サービス・リゾート/ホテル等の各分野が一丸となっているのが強みである。また、東急の祖業は田園都市株式会社というデベロッパーであり、伝統的に不動産に強く東急不動産は東急グループの重要な第二の稼ぎ手となっている。
グループ規模に対して、トップシェアとなる分野がないことから、「御公家集団」と評されることもある。これは、グループ総帥・五島昇の「全国展開、あるいはナショナルブランド化は安易に進めてはならない。まず、偉大なローカルブランドとなることが出発点だ」という方針によるとされている。