フィラデルフィア管弦楽団
米国のオーケストラは地域コミュニティの顔として、個人の支援や寄付によって支えられている場合が多く、本楽団はその代表的な存在である。大企業がバックに付き、高価な楽器と高収入の名人を呼んでいた経済が好調な時期もあった。しかし、収入の大半を地域住民からの募金に頼っていることに変わりはなく、エッシェンバッハ時代から低迷期に入り、そして、リーマン・ショック以降の米経済低迷で収入が劇的に落ち込み、ついに2011年4月16日、再建型の連邦倒産法第11章(日本でいう民事再生法)の適用を申請することを明らかにした。
同様に世界トップクラスに君臨するドイツやフランスのオーケストラの大部分は、国や州の予算で厚く保護されていることもあり(英国は基本的に自主運営、フランスにも私設団体は少なくない)、本楽団の破産のニュースは世界中に報道され、音楽ファンのみならず各界に衝撃を与えた。
一方、この発表に先立ち、本楽団の理事会内部でも更生手続きの適用を申請することについて、意見が大きく分かれていた。まだ財源があることと名声に傷が付くことを理由とする現状維持派と、今こそ一気に改善すべきだとする改革派との意見の隔たりは大きかった。改革派は客演指揮者のヤニック・ネゼ=セガンの演奏が好評を得ていたことに本楽団復活の兆しを見出し、セガンが2012年秋から正式に音楽監督に就任する前に、財政問題を解決しておきたい、という思いもあった。