交直変換所
通常の超高圧変電所と比較して、2 - 3倍程度のコスト高になるのが最大の弱点である。工期についても、通常の2〜3倍程度の期間を必要とする。そのため、海上用の高圧直流送電設備では、工場で組み立て、現地では設置工事のみとなるパッケージ式の開発が進められている。
日本の場合には、次の場所で高圧直流送電変換所が実現されている。理由としては、送電線の本数が少なくなること、潜水艦探知装置への磁気的な干渉を減らすためである。
北海道・本州間連系設備 - 東北電力 〜 北海道電力
紀伊水道直流連系設備 - 四国電力 〜 関西電力
周波数変換所内部でも交流から直流、直流から交流の変換で周波数変換を実現している。理由としては、東西で交流基盤周波数が異なるため、電力を流通するためには周波数を変換しなければならないためである。直接、交流周波数から別の交流周波数へ変換する方法(例:サイクロコンバータ)も存在するが、素子数が増える(故障の原因になる)、変動力率への追従が良くない(通電ロスが増える)などにより、交流を一旦直流へ変換し、他励式インバーターによって接続している。
佐久間周波数変換所 - 東京電力 - 中部電力
新信濃変電所 - 東京電力 - 中部電力
東清水変電所 - 東京電力 - 中部電力
飛騨信濃周波数変換設備 - 中部電力 - 東京電力
周波数制御方式が異る電力事業者間の系統連系設備でも用いられている。理由としては、中部電力と北陸電力の間で周波数制御方式が異なるため、直接接続すると、関西電力 - 中部電力 - 北陸電力の間で伏流が発生するためである。
南福光連系所 - 中部電力 〜 北陸電力