能力主義
日本においては、1960年代頃から、従前の年功序列制度は労働力の確保には役立ったものの、これから求められる国際競争力の強化には役に立たないという認識が高まり、従業員の能力開発を促し、良質化した労働力を効率的に活用すべきとして、能力主義による人事考課が年功序列に替わって徐々に採用されていった。その流れを決定付けたのが、1969年に当時の日本経営者団体連盟(日経連、現在の日本経団連)が発表した『能力主義管理-その理論と実践』である。
この制度における評価される「能力」とは、前出レポートによれば「企業目的達成のために貢献する職務遂行能力(職能)」を意味する。この査定には、顕在能力(営業成績等の具体的な業績)のみならず、潜在能力(企業・上司からの期待)、知識(研修、国家・公的資格取得など)、態度(性格・意欲など)、経験などの要素が採用される。この点が成果主義との相違点である。
能力主義管理の実施の核となるのが、「職能資格制度」である。