ろ号作戦
ろ号作戦の計画立案の理由については、計画者である連合艦隊司令長官の古賀峯一大将が戦中に殉職したため、戦史叢書では関係者の聞き取り調査から次のように推測している。
連合艦隊では10月12日のラバウル空襲以来のラバウル周辺地域の情勢急変に対応するため、一時南東方面へ一航戦投入するのもやむを得ないと考えていた。
基地航空隊の戦力低下による彼我の航空戦力の懸隔が日に日に大きくなっていること、連合軍のモノ島上陸によって当面連合軍の反攻は南東方面であり、マーシャル、ギルバート方面への侵攻は年末頃と判断していたこと。
上記の燃料事情に鑑み、艦隊がしばらく稼働できないままいたずらに戦局を傍観するより、陸上基地に一航戦を投入することで南東方面の戦局に寄与すべきと考えたこと。
さらに、第三艦隊関係者には作戦について事前に知らされていなかったことから、10月中旬頃より連合艦隊内部で構想していたものが、27日の連合軍モノ島上陸の報によりその計画が具体化したのではないか、と結論づけている。作戦目的としては以下の三点をあげている。
ダンピール方面の敵進攻の一時阻止と防衛体制強化の時間を稼ぐ。
そのための敵航空兵力、海上兵力の攻撃。
上記の成果により、ラバウルを中心とする南東方面の持久を1日でも延ばす。
ラバウルの航空戦力を後退させることとなったことから「ろ号作戦」を問題視する意見もある。問題点としては、レーダーやVT信管などの技術面や戦闘機の性能面での米軍側の優位、い号作戦を成功としたり、ラバウルに戦略的価値があるとする現状認識、戦果の過大視が挙げられる。
ただし、VT(近接)信管の威力に関しては、攻撃阻止には威力を発揮したものの、この後に勃発したマリアナ沖海戦での近接信管による撃墜数は、対空射撃による撃墜のうちの約四分の一を占めるにすぎないというデータもある。海戦劈頭の大損害から建てなおされた米艦隊の防空システムは、一つの装備の変更などではなく、艦隊ドクトリンそのものの大改変の成果であった。ピケット艦によるレーダー網による情報収集と、航空管制によるこの情報の一括管理と迎撃戦闘機との密接な通信網、複数の対空兵装の特性から検討された機能的配置(そのための艦隊編成、改良を含む)を、無尽蔵の工業力で、理想に近い形で実現した物である。この米太平洋艦隊の艦隊ドクトリンの大改変と実現により、開戦時猛威を振るった連合艦隊は時代遅れの存在と化したことを象徴する戦いとなったが、日本側はそれに気づかなかった。
アメリカ太平洋艦隊司令長官であるニミッツは、本戦闘でのシャーマン隊とモンゴメリー隊の活躍について「両部隊は、空母が日本軍の有力な基地に対し、攻撃の冒険をあえてすることができるか否かについて、長い事論議された問題の全てを解決した。」と述べている
この頃、主に船舶問題の観点から太平洋における戦域の全般的な見直しが図られ、その結果いわゆる「絶対国防圏」と呼ばれるものが設定され、それに合わせて新たな戦争指導要綱が策定、これは従来の攻勢的な指導から長期持久体制の確立を謳った第三段作戦方針からさらに踏み込んで、南東地域のラバウルや北部ソロモン諸島、東部ニューギニア地域は絶対国防圏の外郭とされ、この地域は主に現有戦力をもって敵の撃破に努め、明年春以降の後方要域の完成まで可能な限り持久戦闘を続けるというものであった。
この構想は、ヨーロッパ情勢(イタリアの枢軸よりの脱落、ドイツ軍の敗勢)や相次ぐ消耗からの船舶不足に起因する、政府(陸軍省)側からの意向が強く反映されたもので、作戦指導的立場ではなくどちらかと言えば戦争指導的な立場から発案されたものだった。しかしながらこの構想は前線と後方要域という、「陣地」を重視する陸上作戦的な思想の元に策定されたものであり、機動部隊をもって自在に攻撃目標を捉え、前線において可能な限り敵の攻撃を食い止めている間に好機あらば決戦を挑もうとする海軍の思想とは相反するものであった。そのため決戦兵力を擁する連合艦隊ではこの構想に疑問をおぼえ、むしろ陸軍側の消極的な構想に批判的な立場をとった。また後方要域の強化も、船舶、兵力抽出の問題から容易なことではなく、新たな前線として設定された小スンダ列島には第19軍が、西部ニューギニアは第2軍の担当地域とされはしたが、当面連合軍を迎え撃つ地域である西部ニューギニアへ投入される部隊は11月に到着予定の第36師団のみで、後続の第3師団の到着は翌年4月までかかる状況であった。