日本とギニアの関係
1958年、ギニアは国民投票を経て他のアフリカ諸国に比べいち早くフランスから独立すると、日本は同年11月14日にこれを承認し、外交関係を樹立した。しかしその後、ギニアは旧宗主国であったフランスと1965年に断行を実施し、これを契機として初代大統領セク・トゥーレは社会主義体制を敷く。またマリやガーナと協力してアフリカ諸国連合を結成し、ギニアビサウ独立戦争の支援をきっかけにポルトガルとは戦闘を行うなど(緑海作戦)、西側先進国と外交的に距離を置いた。そのため日本との本格的な交流開始は1970年代まで待たなければならず、1972年12月に東京に駐日ギニア大使館が開設され、1976年1月にはコナクリに在ギニア日本国大使館を開設した。なお、1972年の駐日大使常駐開始まで、ギニアはモスクワの駐ソ連邦大使が日本を兼轄していた。
1984年以降は、無血クーデターによって軍が政権を奪取すると自由主義・資本主義の体制へと転じ、ギニアは世界銀行やフランス・日本を含む主要各国からの援助を受け始めた。2014年にはリベリア・シエラレオネとともにエボラ出血熱流行の最大の被害国となったが(2014年の西アフリカエボラ出血熱流行)、日本はそれに対し薬剤・防護服・検査キットの供給や専門家の派遣、資金提供や医療機材の整備など緊急の支援を多数行っている。