HDMI
HDMIは、Silicon Image(英語版)、ソニー、東芝、テクニカラー、パナソニック、日立製作所、フィリップスの7社が共同で策定したデジタル家電向けのインタフェースである。2002年12月にHDMI 1.0の仕様が策定された。PCとディスプレイの接続標準規格であるDVIを基に、音声伝送機能や著作権保護機能(デジタルコンテンツ等の不正コピー防止)、色差伝送機能を加えるなどAV家電向けに改良した物である。HDMIは非圧縮(超高画質では例外的に圧縮することがある)デジタル形式の音声と映像を伝達し、音質、画質とも理論上は伝送中に劣化することはない。これがRCA端子やD端子(コンポーネント端子)とは大きく異なる。
物理層はTMDS (Transition Minimized Differential Signaling)、信号の暗号化はHDCP (High-bandwidth Digital Content Protection)、機器間認証はEDID (Extended display identification data(英語版))、系全体の制御系接続はCEC (Consumer Electronics Control(英語版)) が採用されている。互換性問題が発生したDVIの反省を生かし、自社製品を「HDMI規格準拠」と謳う場合は接続確認テストに合格しなければならない。
コネクターには以下の5種類がある。
HDMI規格を採用するためには、年会費およびロイヤリティ(使用料)を支払う必要がある。HDMIはそれ自体がHDMI Licensing, LLCの登録商標(日本の商標登録番号はそれぞれ第4768872号、第2664032号ほか1件)である。
年会費:参加企業は年間販売台数が1万台以上の企業は年間1万米ドル、年間販売台数が1万台未満の企業は年間5000米ドル(なお、2006年7月以前は年間1万5000米ドルだった)
ロイヤリティ:一製品あたり0.15米ドル HDMIロゴ表示により0.05米ドルに値下げ HDCPに対応させた場合は、さらに0.04米ドルに値下げ
製品に課されるロイヤリティは部品単位ではなく、最終製品に対して課金される。例えば液晶テレビを製品として売る場合、同梱のケーブルメーカーやHDMIのICメーカーはロイヤリティを支払う必要はなく最終製品を売る液晶テレビのメーカーがロイヤリティを支払うことになる。
映像・音声・制御信号の伝送を1本のケーブルで実現しており、AV機器の配線を簡略化できる。
完全なデジタル伝送であるため、DA/AD変換回路が不要で、データ誤りが発生しない限り理論上は伝送過程で映像音声の情報が変化しない。
映像・音声を非圧縮でソース(プレーヤー等)からシンク(テレビ、プロジェクター等)へ伝送できる。
PCMマルチチャンネル(最大8ch)伝送が可能で、S/PDIFなどでは伝送できないドルビーTrueHDやDTS-HDマスターオーディオなどの音声規格も伝送可能である。 S/PDIFはオプティカル・コアキシャルともLPCMで2chが最大、マルチチャンネルはAC-3/DTS/AAC等の圧縮音声で実現している コンプライアンステストは必須機能のテストのみであるため、テストが義務づけられていないオプショナルな機能・解像度では問題が起こることもある。
DVIに対し一部互換性を備えており、DVI-HDMIで相互出力が可能である。 DVI-HDMI間の変換コネクタも発売されている。 HDMIは音声用の信号線があるわけではなく、映像信号のブランキング期間に音声パケットが埋め込まれているため、DVIケーブル/コネクタを経由しても音声信号を伝送可能である。 DVIにのみ対応した電子的な中継器の場合はHDMIの信号を識別できず、音声だけでなく正常に伝送できない場合がある。
接続機器同士が互いに認識することができるインテリジェント機能を備えており、AV機器間の連携のための制御信号を送れる。