機関銀行
日本銀行は緊急融資などあらゆる手段を用いて救済しようとしたが、その年末には補償法特別融通で自己整理させる方針を決めた。一族の書画骨董を含む財閥の全ての資産が担保と欠損補填に提出されると、1928年(昭和3年)3月23日に補償法特別融通が確定して、日本銀行から9000万円の融資を受けて、預金者の損害をなくしてから藤田銀行は解散した。この時点で藤田銀行の貸出の63%が藤田財閥関係だった。こうして藤田財閥そのものも壊滅した。
1920年(大正9年)2月に豆粕取引が行き詰まって古河商事が2600万円の損失を出して破綻したので、補填に2000万円必要になった。この頃に機関銀行の古河銀行は既に資金が尽きていたので、第一銀行から800万円、横浜正金銀行から500万円の融資を受けて急場をしのいだが、この莫大な負債によって古河合名(古河財閥の持株会社)は借入金に依存するようになった。借り入れ元は第一銀行と古河銀行だったが、徐々に古河銀行の割合が大きくなって行った。古河銀行は、貸出の4割が古河合名だったので、合名からの利子が大きな収入源となり、銀行と合名は相互に依存していた。だが古河銀行は高い利息で預金を集めたうえ、貸金と見合う両建預金が多くて健全な経営状態では無かったので、1927年(昭和2年)の金融恐慌では破綻銀行と同様の預金取付を受けて日本銀行に救済を求めた。それで辛うじて休業を免れたが、これを契機に古河財閥は銀行経営を断念して、1931年(昭和6年)に古河銀行を解散した。
戦前の三井銀行・三菱銀行・住友銀行は、長期貸出を避けて、手数料収入を中心とし、直系企業への貸出は少なく、財閥外部の優良企業への貸出が多かったので機関銀行では無かった。