定員
次に一般書に記載された通勤路線の混雑率一覧の例を示す 。

この例のように、一般書籍の中にはもっぱら混雑率の値のみを抽出して記載する例がみられるが、これは実際に集められたデータのうち一部をトリミングしたものに過ぎない(路線を首都圏の一部路線に絞っているほか、調査年次の記載がない)。日本の国土交通省(旧・運輸省)は運輸政策のための基礎的な公開資料として、各鉄道事業者から主要区間の混雑率データを収集し、外郭団体の運輸政策研究機構(旧・運輸経済研究センター)より毎年刊行される『都市交通年報』に掲載している(同省は監修名目で執筆に参加)。『都市交通年報』に掲載される混雑率は線区の事情を考慮し、「主要区間」「測定時間帯」が路線別に決まっており、経年変化を観察するための基礎資料として利用することができる。各鉄道事業者は、混雑率のデータを提出するため、毎年波動的な需要に影響されにくい平日を選んで、上述のように主として目視測定によってデータを収集している。なお、『都市交通年報』に収載されたデータは刊行年の2年前の値である。このような混雑率データは各社のウェブサイト、会社要覧でも概況を示す指標の一つとして掲載されることが多い。
主要路線の混雑率(平成19年度) - 国土交通省
混雑率180%を超える路線(平成23年度) - 国土交通省
国内各路線の混雑率(平成26年度) - 国土交通省
船は、定員超過や積載量超過をすることにより復原性を失い転覆(英語版)しやすくなる。日本では、1933年(昭和8年)に船舶安全法が成立して定員などが規定されるようになったが、終戦後の混乱や意識の低さにより、大幅な定員超過を原因とする転覆事故が多発した。詳細は海難事故の一覧の項を参照のこと。