隅田川花火大会
明治40年代には、上で引用した清水晴風『東京名物百人一首』などのように、「飢饉」との関連性を指摘する記述が登場する。
しかし、「飢饉→死者→慰霊→花火」というストーリーはまだ一般化していなかった。例えば、1911年(明治44年)に出版された若月紫蘭『東京年中行事 下巻』には次のように書かれている。
若月は、飢饉について述べてはいるが、それが川開き(花火打ち上げ)のきっかけになったという書き方はしていない。それどころか、川開きは「奢侈の風」の象徴のように描かれており、慰霊や悪病退散とは正反対のイメージである。
また、若月は、対象地域や死者数等を具体的に示して享保の大飢饉を説明している。これらの内容は『徳川実紀』と完全に一致しており、そこから引用したものと考えられる。若月の文章において、「飢饉」は当時の世相を説明する一要因に過ぎず、「飢饉」と「川開き」との間に直接の結びつきは示されていない。しかし、この『徳川実紀』から引かれた詳細な飢饉状況の描写が、のちに「慰霊目的」説に取り込まれ、結果として「伝承」の強化・完成に寄与することとなった。
昭和23年(1948年) 8月1日 - 川開き大花火11年ぶり復活、第一回読売新聞社後援で開催、観客70万人、警官3000人。 9月18日 - 第一回全国花火コンクール開催、浜町河岸両国橋下流。
昭和24年(1949年)7月23日 - 川開き花火開催、第2回全国花火コンクール合同開催。
昭和25年(1950年)7月22日 - 両国川開き大花火開催、第3回全国花火コンクール合同開催。打上場所2カ所。
昭和26年(1951年)7月21日 - 両国川開き大花火開催、第4回全校花火コンクール開催。
昭和29年(1954年)7月24日 - 川開き大花火開催、仕掛「日光陽明門」、第7回全国花火コンクール同日開催。
昭和30年(1955年)7月30日 - 大花火開催、仕掛「安芸の宮島」、第8回全国花火コンクール開催。
昭和33年(1958年)7月26日 - 川開き大花火開催、総理大臣杯を授与。
昭和34年(1959年)月日不詳 - 最後の全国花火コンクール開催、仕掛「御結婚記念連獅子」。5寸玉禁止。
昭和36年(1961年)7月22日 - 蔵前橋と両国橋間で開催、仕掛「日本の名城シリーズ」。2400発、人出23万6000人。
昭和37年(1962年)交通事情悪化により川開き大花火禁止。
昭和53年(1978年)7月29日 - 隅田川花火大会と名称変え復活、打上1万5000発。財源は公共予算(東京都、墨田区、台東区、中央区、江東区)、住民代表の実行委員会。
本大会の花火の眺望を期待して周辺のマンションを購入する動きも見られる。2006年(平成18年)には、マンション分譲業者が花火の眺望を売りにして販売したにもかかわらず、数年と経たない内に隣接地に別のマンションを建設して花火が見られなくなったとして、住人が業者を提訴した事例もある。東京地裁は、花火の眺望を「いかなる場合にも法的に保護すべき利益とまではいえない」としながらも、「信義則上の配慮義務がある売り主の会社自身が眺望を妨げた特殊な事案」であるとして、業者側に慰謝料の支払いを命じる判決を出している。
昭和57年(1983年)7月30日 - 両国川開き250周年記念隅田川花火大会実施。
平成元年(1989年)7月29日 - 第一会場は桜橋下流〜言問橋上流で9,350発、第二会場は駒形橋下流〜厩橋上流で10,650発、合計20,000発、審査委員長は奥田元栄、審査員は秋山庄太郎、田中好子、酒井法子、時津風勝雄があたった。花火コンクール参加業者は(株)イケブン、土浦火工(株)、斉木煙火本店、(有)小幡煙火店、信州煙火工業(株)、細谷火工(株)、新潟煙火工業、今野煙火製作所、丸玉屋小勝煙火店、紅屋青木煙火店の10社である。賞金は優勝100万円、2位50万円、3位30万円が出た。
平成19年(2007年)7月28日 - 30周年を記念して、22,000発が打ち上げられた。
平成21年(2009年)7月25日 - 21,500発が打ち上げられた。東京都が2016年の開催を目指して招致している2016年東京オリンピック構想(夏季オリンピック)にちなみ、五輪やメダルの色をイメージした花火も打ち上げられた。見物客数は前年より4万人多い948,000人(主催者発表)。
平成29年(2017年)7月29日 - 40周年を記念して、22,000発が打ち上げられた。
令和5年(2023年)7月29日 - 第一会場打上開始19時、第二会場打上開始19時30分、終了20時30分、約20,000発(第一会場約9,350発、第二会場約10,650発)。