家庭用電気機械器具
1950年代より、メーカー系家庭用電気製品小売業チェーンの個人商店の組織化(例:松下電器産業(現在のパナソニック)による「ナショナルショップ(現在のパナソニックショップ)」「ナショナル店会」、日立製作所の「日立チェーンストール」、東芝の「東芝ストアー」、三菱電機の「三菱電機ストアー」、三洋電機の「サンヨー薔薇チェーン」・「スマイるNo.1ショップ)」など)がされ、家庭への普及の足がかりとなった。
1970年代より、スーパーマーケットチェーンが、家庭用電気製品の安売りをはじめた。
1970年代中ごろより、日本電気大型店協会加盟企業を中心とした、独立系家電小売業チェーンが、鉄道の主要駅前に大型店舗を出店するようになった。
1980年代中ごろより、独立系家電小売業チェーンが、ロードサイド郊外型の大型店を出店しはじめた。この頃から、「○○電気商会」といった、メーカー系個人商店の減少が始まる。
1990年代後半から独立系家電小売りチェーン企業の競争が全国レベルに激化し、和光デンキ、そうご電器など多くの地方家電が姿を消した。一方、価格破壊を全面的に打ち出した通称YKK(ヤマダ電機、コジマ、ケーズデンキ)やカメラ系量販店(ビックカメラ、ヨドバシカメラなど)が急速に台頭、これらは従来の電気街を凌駕する勢力を見せるようになった。
2000年代になってから、高齢化の進行に伴い、個人商店への回帰が徐々に始まり、その存在が見直されつつある。もっとも、経営者の後継者不足という根本的問題を解決しない限り、今後供給不足という事態に陥る危険は高い。
2010年頃から、イオンがプライベートブランドトップバリュで家電製品の販売を拡大。