船舶電話
150MHz帯等を利用した船舶電話を船から発信する場合
使用する前に電話機に「圏外」「話中」のランプが消灯しているか確認する。 サービスエリア外の場合は「圏外」ランプが点灯する。 サービスエリア内にかかわらず利用できるチャンネルが塞がっている場合は「話中」ランプが点灯する。
使用するときは受話器を上げ、自船が居るエリア(A圏・B圏のどちらか)のボタンを押す。
船舶台の電話交換手が応答するので自局の電話番号(せんぱく*-***)と通話先の電話番号を告げる。 電報を打つ場合には船舶台の交換手に電報の発信である事を告げると取次ぎを行う。
私用通話(乗組員のプライベートな通話)の場合は料金通知が必要な旨を伝えると交換手が相手先にダイヤルし、相手先が船からの通話に応じる事を確認した後に発信元と相手先との回線が接続される。
どちらかが受話器を置く(回線を切断する)と料金通知を申し込んで居た場合は再呼び出しベルが鳴動し、受話器を取り上げる事により交換手から先ほどの通話料金を告げられる。
A圏・B圏は日本沿岸がそのどちらかに決められており、あらかじめどちらか確認しておく。
1979年3月には、250MHz帯を用いた自動交換内航船舶電話が導入され、サービスエリアを日本沿岸全域(沿岸から50~100km)に拡大した。通信中に海岸局を切り替えるハンドオーバー可能な、自動交換方式のものである。音声通信は周波数変調、制御は帯域内トーン信号で行われていた。1981年にはフェリーや鉄道連絡船などの旅客船向けに公衆電話型の「コイン式公衆電話機」が、1988年にはクレジットカードが使える「カード型電話機」も登場した。1993年(平成5年)9月30日にサービス終了。
船舶は自動車と比べ移動速度が遅いためハンドオーバーは自動化されていなかった。
海域を3群に分けた3ゾーン方式を採用したため、2ゾーン方式であった手動交換方式よりも混信が減り、通話品質が大きく改善された。
音声通信は反転秘話回路で処理した後に周波数変調を行い、ダイヤルは特殊送出タイミングのDTMF制御で行う。
着信や発信時、回線切断などの回線制御は低周波信号で行われていた(帯域内トーン信号)。
独特のピロピロ音による低周波信号だったため、まれに口笛やバックノイズで誤動作(回線誤切断)する事もあり、FAXを利用するには船側、着信側に特殊な変換装置が必要であった。
船舶の船舶番号(後述のEFGHの部分)の前に、海域ごとの海域番号(後述のABCDの部分)を付け課金制御を行っていた。電話番号は、0-ABCD-EFGH形式であった。
周波数は、海岸局 253.0375 - 273.7875MHz・船舶局(移動局)268.0375 - 268.7875MHzを25kHz間隔で使用していた。
防衛省ではほぼ同様の自営システムを現在も使用している。