八八艦隊
大戦後は日米の勢力伸張に対応する必要が認められ、まず戦艦4隻・巡洋戦艦4隻が計画されたが、大戦により疲弊した国力で建艦競争を続けることへの懸念は軍縮会議開催の機運醸成に繋がった。
ドイツ - 艦隊法
皇帝ヴィルヘルム2世とティルピッツ海相の下でドイツ海軍は、1897年議会上程翌年成立の艦隊法により、長期的な海軍力整備に着手した。当初の計画では戦艦19隻(8隻1隊で2個戦隊+総旗艦1隻+予備2隻)を艦齢25年にて保有するという比較的穏当なものであったが、1900年の第二次艦隊法は明確にイギリスへの対抗を宣し、リスク理論に基づく戦略抑止力醸成のため、艦隊規模を戦艦38隻(4個戦隊+旗艦2隻+予備4隻)に倍増するものとなった。
1908年の第二次艦隊法第二次改訂では定数は変更ないものの戦艦の艦齢を20年に短縮し、戦力急速整備のため1908~1911年にかけての4年にわたり、毎年4隻の戦艦・巡洋戦艦を起工することが定められた。
1912年の第二次艦隊法第三次改訂では第五戦艦戦隊の新設により、戦艦定数を41隻(5個戦隊+総旗艦1隻)にまで増強した。
既述の通り、一連の建艦計画はワシントン海軍軍縮条約により終止符が打たれた。
当時は列強各国とも軍縮の必要性について共通認識が形成されており、軍縮会議の結論は概ね好意的に容認された。日本は主力艦保有量を対米六割に抑制されたことに一定の不満は抱いたものの、後のジュネーブ・ロンドン海軍軍縮会議が統帥権干犯問題にまで発展した事に比べれば統制は利いていたと言える。
計画された主力艦については、下記の通り始末された。
長門型 - 「長門」・「陸奥」共に完成。「陸奥」の保有については軍縮会議中で懸案の一つとされた。
加賀型 - 「加賀」は軍縮会議中に進水するも建造中止。実艦的に供した後解体の予定も後述「天城」の問題から空母改装が決定。「土佐」も同じく進水し建造中止。実艦的に供した後海没処分。この折の実験にて水中弾効果が確認され、後の新型徹甲弾や魚雷の開発や水中防御構造研究に貴重なデータを提供した。