竹槍三百万本論
太平洋戦争においては、マレー作戦で拳銃隊と共に竹槍部隊が上陸するなど、僅かではあるが竹槍を武器の1つとして利用することもあった。
太平洋戦争後半、戦局の悪化により本土決戦が叫ばれ、1945年(昭和20年)3月24日、「国民義勇隊組織に関する件」の発表に伴い国民義勇隊が組織されることとなった。ただし、国民義勇隊では竹槍による訓練等は行わないものとしていた。
その翌月4月25日、大本営陸軍部により、全国民に対する本土決戦時の手引書である『国民抗戦必携』と題した冊子が発行された。『国民抗戦必携』の内容は1945年(昭和20年)6月10日から6月13日にかけて『朝日新聞』にて紹介されており、その中の「白兵戦闘と格闘」の章において以下の解説がされている。
また、その翌月5月24日、内閣総理大臣である鈴木貫太郎(1868-1948)が、航空機製造会社の代表者百数十人を首相官邸に招待して、航空機増産激励会を催し、その挨拶において竹槍について下記の発言をしている。
これは航空機の関係業者を集めた会合なので、特にその者達を激励するための発言であるが、航空機等の近代兵器の必要性を説くだけでなく、不毛な竹槍訓練を批判する意図も含められていると考えられる。
結果として竹槍戦術は正式には採用されないまま、1945年(昭和20年)8月14日、日本はポツダム宣言を受諾したため、本土決戦に至る前に終戦を迎えた。