南満洲鉄道の歴史
テンイ8形
展望一等座席車。自重57.0t、展望室・特別室・1等室をそなえる。展望室は肘掛け椅子12脚、特別室はソファーと肘掛け椅子で定員5名、一等室は二人掛けクロスシートで定員30名、車両全体の定員は35名である。後部中央扉にはシンボル(あじあを象徴する赤色矩形地と対角線状の白線)が描かれ、その左右両側に「あじあ」の文字が貼り付けられた。1934年沙河口工場製、4両製造。
イ8形
一等座席車。自重56.5t、定員60名。二人掛けのクロスシートをそなえる。沿線の満鉄附属地及び満洲国の需要増に対応するため、1935年沙河口工場で2両が増備された。
ロ8形
二等座席車。自重56.5t、定員68名。室内には中央通路を挟んで両側に、二人掛けの回転式クロスシートが並ぶ。1934年沙河口工場製、5両製造。
ハ8形
三等座席車。自重57.0t、定員88名。室内には中央通路を挟んで両側に、二人掛け背中合わせの固定式クロスシートが並ぶ。1934年沙河口工場製、8両製造。
シ8形
食堂車。自重59.0t。片側4名、片側2名のテーブルが6脚ずつ並び定員36名。一端に喫煙室、他端にカウンター・配膳室・調理室をそなえる。1934年沙河口工場製、4両製造。
テユ8形
手荷物郵便車。自重54.0t。手荷物室容量7.6t、郵便室容量6.6t。1934年沙河口工場製、4両製造。
桂太郎はハリマンが帰米する直前の10月12日、仮契約のかたちで桂・ハリマン協定の予備協定覚書を結んで、本契約は小村が帰国したのち、外交責任者である小村の了解を得てからのこととした。
ポーツマス会議より帰国した小村寿太郎は、ハリマン提案に断固反対し、桂や元老たちがこれを受けたのは軽率であったと反省を求めつつ、その撤回を説得して歩いた。形式的には、南満洲鉄道の日本への譲渡は、ポーツマス条約の規定によって清国の同意を前提とするものであり、その点からしても、桂・ハリマン協定は不適切であることを主張した。すなわち、清国の承認を得て確実に日本のものとならない以上、その権利を半分譲るなどということはできかねるという論理を小村は持ち出したのである。小村の見解に桂らも納得し、10月23日の閣議において破棄が決定した。小村の報告によって、ハリマン=クーン・ローブ連合のライバルであるモルガン商会(英語版)から、より有利な条件で外資を導入することができ、アメリカ資本を満洲から排除しようと考えていたわけではなかったことも判明し、伊藤・井上らの元老や大蔵省・日銀など財務関係者も破棄を受け容れた。正式な契約書を交わす前であったところから、日本政府はアメリカ合衆国の日本領事館に打電し、ハリマン一行の乗った船がサンフランシスコの港に到着するとすぐに覚書破棄のメッセージを手交するよう手配し、同地の総領事の上野季三郎が到着したサイベリア号に乗り込んで、覚書中止(suspend)のメッセージを伝えた。
イネ1形、イネ2形、イネ4形
1908年度までに米国から輸入された1等寝台車。
イネ5形
1923年度、1等車(イ1形)より3両が改造され登場した。
イネ6形
1923年度、1等車(イ3形)より2両が改造され登場した。
イネ7形
満鉄鉄道部工作課において設計された、初の純国産客車。1924年満鉄沙河口工場製。定員は1等室48名(寝台として24名)、特別室6名(寝台として2名)の3軸ボギー車。寝台は開放型(プルマン式)。洗面所は男女別及び特別室用に計3箇所設けられ、男子用洗面所の傍に喫煙室が設けられた。当初製造予定は6両であったが、長春駅 - 大連駅間の急行列車はほとんどが昼行列車であるため展望車の必要があるとされ、計画を変更し3両は1等展望車(テンイ1形)として登場した。
イネイ1形
1等寝台・1等座席合造車。1922年度、イ5形より2両が当形式へ改造された。
イネイ2形
イネイ1形と同じく、1923年度イ2形より8両が当形式へ改造された。
こうした開発は日本人の手で進められ、保養施設も次第に整備されていった。また、鉄道駅を中心とする都市そのものが、日本人にとって異国情緒あふれる観光地であった。とりわけハルビンは、長きにわたってロシア帝国の影響の強かったところで、ロシア革命後も街全体にロシア情緒が濃厚に漂っていた。一方、建国期の清朝の首都、北京遷都後の副都としての歴史をもつ奉天は古い城塞都市としての趣をもった都市であり、両都市のあいだにある新京(現、長春)は満洲国建国後は内地の地方都市を凌ぐ近代都市として、それぞれに人気が高かった。ただし、自然探勝型の行楽地も少なくない朝鮮半島にくらべれば、満洲にはそのような観光地はなかった。満洲における日本の権益は満洲事変以前は鉄道附属地に限られていたからであって、満洲国建国後も都市から離れた原野・密林などには馬賊と称されるゲリラ集団が横行しており、ハイキングが気軽に楽しめるような環境にはなかった。
1906年8月1日、外務大臣・大蔵大臣・逓信大臣の連名による「南満洲鉄道株式会社設立命令書」(外務・大蔵・逓信大臣秘鉄14号)が下付された。命令書は全文26か条で非公開とされた。ここには、公表された勅令よりも具体的な業務の範囲、資本金総額、政府の保護、会社に対する政府の命令権などが規定されていた。設立業務は、この命令書をもとに寺内委員長のもとですすめられた。
第1回株式募集は9月10日に開始された。募集株式10万株(2,000万円)、締め切りの10月5日までに役員持株1,000株を除く9万9,000株に対して、総申込株数は1億664万3418株に達し、申込人数は1万1,467人であった。少額申込の111人402株については割当てから外したが、それでも所要株数に対して1077倍という株式ブームの状況を呈した。清国人からの申込みもいくらかはあったが、この高倍率では割当てから排除されても疑義をはさむ余地がなかった。いずれにしても、この倍率は満鉄が当時植民地経営企業としての経済的機能を一般から広く期待されていたことを物語っていた。清国政府は結局、締め切りを過ぎても応募してこなかった。11月10日、清国政府は満鉄設立について厳しい調子の抗議を寄せている。