仮面浪人
小西洋之(政治家) - 徳島大学医学部で仮面浪人し東京大学教養学部へ
小林剛也(官僚) - 東京水産大学で仮面浪人し早稲田大学政治経済学部へ
新井将敬(政治家) - 東京大学理科一類で仮面浪人して東京大学文科一類へ
金子洋一(政治家) - 早稲田大学で仮面浪人して東京大学へ
熊坂義裕(政治家) - 東北大学で仮面浪人して弘前大学医学部へ
小寺次郎(外交官) - 東京外国語大学で仮面浪人して一橋大学へ
杉本和行(官僚) - 京都大学で仮面浪人し東京大学へ
武村正義(政治家) - 名古屋大学で仮面浪人して東京大学へ
中川昭一(政治家) - 慶應義塾大学経済学部で仮面浪人して東京大学文科一類へ
松岡洋右(外交官) - 明治法律学校(明治大学の前身)で仮面浪人して東京帝国大学を目指したが外交官試験に目標変更
村田吉隆(政治家) - 東京外国語大学で仮面浪人し京都大学法学部へ
「学生・生徒」と「浪人生」の中間という中途半端な状態となるため、在籍校の勉強をしながら志望校の受験勉強をする必要があり、二重に負担が掛かる。 そもそも、仮面浪人をする理由は「学校に現役合格した」という社会的な体裁をとるためである。したがって、失敗や挫折をした時の保険として在籍校に残れる環境を作っておく必要があり、受験勉強のみに専念できない。 確実に合格するために在籍校を捨て石にする場合はこの限りではないが、その覚悟で勉強しても確実に合格できるとは限らず、結果的には受験に失敗した上に、在籍校においても留年ないしは退学するに至るという二重のデメリットをはらむ可能性がある。
志望校に合格して在籍校を退学した場合、その在籍校への入学の際に納入した学費等は基本的に返還されない。むしろ、新入学先の学校(以下「新入学校」)に入学金や授業料などを支払わなければならないため、その分経済的な負担が大きい。
旧在籍校での在学期間が長いほど新入学校への入学年齢が本来の学生・生徒よりも高くなるため、入学後の学校生活などに影響を及ぼす場合がある。また卒業時における年齢も高くなるため、就職活動などに影響を及ぼす場合がある。
かつては短期大学(学校教育法(以下「法」)第108条第2項)や高等専門学校(法第122条)と異なり、以下の学校・課程については卒業・修了しても大学の学部への編入学が認められていなかった。そのため、在学生が学部を目指す場合、高卒等として1年次から入学し直す必要があり、結果として仮面浪人をせざる得なかった。
専門学校 - その後、1998年の法改正により適用(法第132条)。なお、法改正後も大学側の判断により編入学が認められない場合があり、その場合は1年次から入学し直すために仮面浪人をする必要がある。
下記の学校の専攻科 - その後、2015年の法改正により適用。括弧内は適用後。 高等学校(法第58条の2。以下準用) 中等教育学校(法第70条) 特別支援学校(法第82条)
荒川英輔(医師) - 東京大学教育学部で仮面浪人して東北大学医学部へ
佐藤忠志(予備校講師) - 立教大学で仮面浪人して慶應義塾大学へ
佐藤東洋士(学校法人桜美林学園理事長)- 慶應義塾大学経済学部を中退後、桜美林大学文学部へ
福井一成(医師) - 東京大学文科二類で仮面浪人して東京大学理科三類へ