ジョセフ・グルー
1927年5月、グルーは駐トルコ大使に任命され、9月に就任した。この人事に関して、議会では外交官の自己昇進であるとの批判が起こった。ケロッグ長官は、職責と能力でグルーを推薦したと型通りの援護を行ったが、グルーは秘書官に宛てた書簡で、「私はコンスタンチノープルを望んだ訳ではない。私の印象では、政権は私が去ることを望んでいるのだ」と記した。
しかし、新生トルコへの最初のアメリカ大使として、グルーはケマル・アタテュルク大統領およびイスメト・イノニュ首相の指導の下、トルコが近代的国家へと歩む過程を目の当たりに見る機会に恵まれた。彼は、アメリカ合衆国が個別にトルコと通商航海条約及び居住営業条約を締結する事に尽力した(それぞれ1929年および1931年に締結、1932年5月に批准成立)。
グルーの外交観は基本的には現実主義に根付いたものであった。第一次世界大戦以降のアメリカ外交は、従来の国威・国益を目指したアプローチに代わって、国際協調主義・軍縮・民族自決・集団安全保障・開放的な国際経済体制を追求するウッドロウ・ウィルソン第28代大統領の構想いわゆる「ニューディプロマシー」が基調となった。パリ不戦条約(1928年8月27日、パリで採択・署名された。条約を提唱したフランス外相およびアメリカ合衆国国務長官にちなんでケロッグ=ブリアン条約とも呼ばれる)は、その好個の例である。組織化された闘争(戦争)ではなく、組織化された共通の平和の達成が理想とされた。
しかしこのような理想主義をジョージ・ケナンは「法理論的・道徳家的(legalistic-moralistic)」と呼び、国内において個人間の関係に適用される法律観念を政府間にも適用させようとする努力であることは認めても、「ある体系的な法律的規則および制約を受諾することによって、国際社会における各国政府の無秩序でかつ危険な野心を抑制することが可能であるという信念」に影響される、いいかえれば極めて観念的であることを指摘した。
グルーは、アメリカの政策の主要目標として、厳正中立を維持(中国における機会を平等にし、門戸を開放)し、日本の国際法違反を阻止すると見なすことにおいて、新しい外交のアプローチを支持しているように思われた。
1939年2月26日、斎藤博駐米大使がワシントンD.C.において病没した。同大使は1934年に着任して以来、パネー号事件(1937年12月)に際し、直接ラジオの全国中継で平和的解決を訴えるなど、日米関係の改善に努めたことで知られていた。アメリカ政府は同大使の死を惜しみ、また元駐日大使エドガー・バンクロフトの死に際し、日本政府が軽巡洋艦「多摩」によって同大使の遺体を送り届けたことへの返礼の意味を込めて、巡洋艦「アストリア」に遺骨を載せて日本に送り届けた。グルーはこのような「米国政府のジェスチャーが良い結果」が生まれることを望むと日記に記した(1939年4月3日)。同4月17日、横浜・山下桟橋において受領式が行われ、グルーは夫人と共に列席した。 また翌日に築地本願寺で行われた葬儀にも出席した。