ジョセフ・E・スティグリッツ
ミクロ経済学などの分野において影響力のある論文を発表し、実際の政策にも多大に貢献している。
世界金融危機の勃発を予言した数少ない経済学者の一人である。
日本では一時期慶應義塾大学で客員教授を務めていた。
クリントン政権では、米国大統領経済諮問委員会委員長(1995年-1997年)を務め、その後は世界銀行で上級副総裁、主席経済学者(1997年-2000年)を務めた。その後、米財務省やIMFと対立したため、2000年1月に世界銀行の上級副総裁を辞任した。バラク・オバマ政権から非公式に経済問題への意見を求められたことを明らかにしている。
『スティグリッツ 入門経済学』(1999年)は、ポール・サミュエルソンの『経済学』以来の教科書の決定版との名声を得ている。
2002年にはGlobalization and Its Discontents(邦題:世界を不幸にしたグローバリズムの正体)を出版、この本は世界で100万部以上売れ、30ヶ国語以上に翻訳された。この本の中で、なぜグローバリゼーションがシアトルやジェノヴァのようなWTOへの抗議活動を発生させたかに関するいくつかの理由を示した。
2003年には1990年代の好景気とその崩壊を分析した"The Roaring Nineties"(邦題:人間が幸福になる経済とは何か――世界が90年代の失敗から学んだこと)と"New Paradigm for Monetary Economics"(邦題:新しい金融論――信用と情報の経済学)を出版。2005年には"Fair Trade for All"を出版し、2006年の夏には"Making Globalization Work: The Next Steps to Social Justice"(邦題:世界に格差をバラ撒いたグローバリズムを正す)を出版した。
2012年の『世界の99%を貧困にする経済』は日本でもベストセラーになった。
日本の海外援助について「日本は世界第二位の経済大国であり、グローバリゼーションを良くするために責任を負っている。日本は経済発展を実現した国でもあり、世界の平和や貧困撲滅に前向きに取り組んできた国である。日本に対しては、今後も途上国援助に積極的に関与してもらいたい」と述べている。
日本がバブル崩壊後から10年以上も国内総生産(GDP)の成長不全やデフレーションに陥っていることを指摘し、その状態から経済を好転させるために財政赤字を紙幣増刷によってファイナンスするように提言している。新しく刷られたお金を人々が持てばそれらの人々のいくらかが財やサービスの消費にお金をまわそうとするだろうし、銀行など金融機関が貸し出しを増やし景気を刺激するからである。これはいわば政府が発行する紙幣、すなわち政府紙幣のことである。
日本の経済を刺激する方法に、円高を食い止め製造業の輸出競争力を向上させる、サービス産業の強化、富裕層の資金を低所得の人たちに行き渡らせ格差の是正に取り組むこと等を挙げている。日本の円について「日本のデフレの原因は、為替の影響が大きかった。円安が続けば、その状況は変わる。
2307/1885326. https://doi.org/10.2307/1885326.
Stiglitz, Joseph E.; Dixit, Avinash K. (June 1977). “Monopolistic competition and optimum product diversity”. The American Economic Review (American Economic Association via JSTOR) 67 (3): 297-308. JSTOR 1831401. http://www.jstor.org/stable/1831401.
Stiglitz, Joseph E.; Newbery, David M.G. (December 1979). “The theory of commodity price stabilisation rules: welfare impacts and supply responses”. The Economic Journal (Royal Economic Society via JSTOR) 89 (356): 799-817. doi:10.2307/2231500. https://doi.org/10.2307/2231500.