リプチンスキーの定理
リプチンスキーの定理(りぷちんすきーのていり、英:The Rybczynski theorem)は、財の相対価格が一定の下で、ある生産要素の要素賦存量が増加するとその生産要素を集約的に用いて生産する財の生産量が増加し、他の財の生産量が減少するという理論的結果。ポーランド生まれのイギリスの経済学者、タデウス・リプチンスキー(英語版)が1955年の論文で示した。ヘクシャー=オリーン・モデルから導かれる。
直接投資の流入が増大し、資本の要素賦存量が増大したとする。すると、自動車の生産量が増加し、靴の生産量が減少する。 資本の要素賦存量が増加したのであるから、自動車の生産量が増加することは直感的に理解できる。 靴の生産量が「減少する」という結果が直感に反するかもしれない。この結果は労働が自由に産業間を移動できることから生まれる。資本の要素賦存量が増加すると、その多くは自動車の生産に使われる。その結果、自動車産業では労働の限界生産性が上昇し、それに反応して労働が靴産業から自動車産業に移動してしまうのである。靴産業では生産要素を失うことになるので、生産量が減少する。
リプチンスキーの定理は財市場における相対価格が変化しないことを条件に成立する。短期的には要素賦存量の変化によって財の相対価格は変化するので、それが初期時点に水準に戻る長期における結果であると解釈できる。また、資本も労働も産業間を移動できることから、やはり長期における結果であると解釈できる。