Y世代
通信手段については固定電話しか普及していなかった時代を経て、ポケベルに続いて、携帯電話(後にフィーチャーフォン〈ガラケー〉と呼ばれる)やインターネットが普及した。 そしてこれらの利用はハードの高性能化とアプリの発展によりスマートフォンに代替されるようになり、もはや「ネットもゲームもビデオウォークマンもデジカメも、スマホひとつで事足りる」ようになっていった。
ネット文化については最も早くとも1990年代半ば以降に学校や公共施設で触れた企業サイト、個人サイト、電子掲示板、FLASHが人生で最初に経験したネット文化であり、思春期から青年期を迎えた2000年代前半〜中盤には家庭にインターネットが普及し、Web 2.0のサービスであるブログ、SNS、動画共有サービスに触れ始めている。長いネット生活により、どんな疑問もネット検索で解決する癖が付いており、長大な書籍は利用しない傾向にある。
ハイパーテキストシステムのWorld Wide Webは1989年に開発されたが、単なるマルチメディアの流行に留まらず、消費者向けサービス展開や業務アプリケーション開発でも必須の技術となり、企業の生き残りをも左右するようになった。特に、あらゆる手続きを劇的に効率化するオンラインとクラウドコンピューティングの急速な普及により、2025年以降の企業の生き残りにおいて、デジタルトランスフォーメーション (DX) を達成することが必須であると社会全体で考えられるようになった。
欧米ではZ世代と合わせてジェネレーション・レフト(左派世代)と呼ばれる経済格差や気候変動、ジェンダー問題、ポリティカル・コレクトネス、ブラック・ライヴズ・マター、ヴィーガンなど左派的活動を行う者が目立つとされる。学校等で左派的教育を受け続け、旧ソ連型の体制を知らないミレニアムやZの若い世代は社会主義に負のイメージがなく、資本主義体制に失望するほど左派に傾倒。世論調査会社ユーガブの19年の調査によると「社会主義の候補者に投票するか」との問いにZ世代の64%、ミレニアム世代の70%が「投票の可能性が高い」と答えた。16年の大統領選の民主党候補者選びでは民主社会主義者バーニー・サンダース旋風に一役買った。
左派系知識人やマスメディアでは欧米のジェネレーションレフトを賞賛し、同じように日本の同世代が「目覚める」ことを期待する言説もある。
日本の同世代は、左派系労組日教組も協力したゆとり教育を受けているが、学生の年齢になってもそれほど左派運動は目立たず、投票率自体下がっている。日本では2010年代にSEALDsが「若者世代の代表」と主張されたことがあったが、実際には高齢世代がの参加が目立ったとの批判がある。関西大学の2020年の調査によると、2015年の安保デモに「よい印象」を持っているのは若い世代ほど低く、20代では4%である。結果、平成時代の政治運動では世代交代はあまり起きず、SEALDsを除いてひとまわり前の1970年前後、1965年から1975年生まれの世代が中心となった。このため平成末期になると日本ミレニアルは保守的であるという論も起きた。