フランクフルト・ゲットー
この後、ドイツ・ユダヤ人たちは市民権獲得闘争に力を尽くた。フランクフルト・ユダヤ人も数十年かけて徐々に権利を取り戻していき、1864年10月7日に市民権を回復した。さらに1871年のドイツ帝国の成立をもってユダヤ人は正式にドイツ国民となった。以降ドイツ・ユダヤ人はナチス政権下のニュルンベルク法制定まで(少なくとも法律上は)ドイツ国民としての権利を有し続けた。
旧ゲットーのユダヤ人は徐々に姿を消していき、19世紀後半になると旧ゲットーからはユダヤ人はほとんど姿を消していた。庶民ユダヤ人は旧ゲットーの周辺のフランクフルト市東部地区などに固まって暮らし、ユダヤ人居住区を形成した。一方金持ちユダヤ人は西部の高級住宅地などへ移り、キリスト教徒の金持ちと一緒に暮らすようになった。フランクフルト東部に形成されたユダヤ人居住区は、国家社会主義ドイツ労働者党(ナチス)政権期にフランクフルト・ユダヤ人が一掃されるまで存在し続けた。
1802年から1803年にかけて行われたドイツの新しい秩序を決めるためのレーゲンスブルク帝国代表者会議において、フランクフルト市代表者はフランスのナポレオンの使節からゲットーについて手厳しく批判され、ユダヤ人の解放を要求された。
1806年7月の神聖ローマ帝国の解体とともにフランクフルト市は帝国自由都市の地位を失った。フランクフルト市はフランス軍の占領を受け、その占領はナポレオンが敗退する1813年まで続いた。ナポレオンはマインツ大司教カール・テオドール・フォン・ダールベルクをライン同盟盟主・フランクフルト大公に据え、市参事会(ラート)は元老院(セナート)と名称を変えた。ダールベルク大公は、フランス革命の精神に理解を示していた人物だった。ダールベルク大公は1811年1月1日付けで「あらゆる人民の法の前での平等と宗教的信仰の自由な実践」を謳ったナポレオン法典を一般市民法としてフランクフルト大公領に導入した。これによりフランクフルト・ユダヤ人は市民権を認められた。ユダヤ人は居住の自由を獲得し、もはや法的にもゲットー居住を強制されなくなった。同時にこれはユダヤ人税の廃止も意味していた。大幅な収入減になることを恐れたダールベルク大公はその代償としてユダヤ人団体に44万グルデンを自分に支払わせている。
ゲットーから解放されたとはいえ、ユダヤ人には自らの意思で旧ゲットーに留まる者も多かった。貧しいユダヤ人は移住が難しかったため、留まる人が多かった。また裕福であってもキリスト教社会に順応することを拒否したユダヤ人は旧ゲットーに留まった。