2020年東京オリンピック
開・閉会式の演出担当者に問題発言が相次いで発覚し世論の反発を招き、本番直前になって辞任や解任となる事態が続出している。
2021年3月、開会式と閉会式のクリエイティブ・ディレクターを務めた佐々木宏がタレントの渡辺直美の容姿を卑下するような発言をしたことが問題化し、クリエイティブ・ディレクターを辞任した 。
開催直前となった7月15日、開・閉会式のクリエイティブチームのメンバーとして発表された小山田圭吾が音楽雑誌「ROCKIN'ON JAPAN」1994年1月号および「Quick Japan」1995年8月号で受けたインタビュー記事を切り貼りした匿名ブログや、それを引用したツイートや新聞記事内容が問題視され、「多様性と調和」を基本理念とする東京オリンピックの精神に反するとして世論の批判が高まり、加藤勝信内閣官房長官も同月19日の記者会見で苦言を呈し、組織委員会に適切な対応を求めるなど波紋が広がった。最終的に小山田が19日に組織委員会へ辞意を伝え、組織委員会も辞任を了承した。
さらに開会式前日の22日、開・閉会式のショーディレクターを務める小林賢太郎(元ラーメンズ)の1998年販売のビデオに収録されたユダヤ人に対するホロコーストを揶揄したとみられるコントの動画が拡散、一部識者から指摘を受けたうえ、アメリカのユダヤ人国際人権団体であるサイモン・ウィーゼンタール・センターが「反ユダヤ主義の発言」として非難する声明を公式サイトで表明する事態となり、同日午後までに組織委員会は小林をショーディレクターから解任した。
また、組織委員会主催の文化プログラムのアートワークショップへ参加する予定だった絵本作家ののぶみは、過去の教師への虐めを著書で記していたことがSNSなどで批判が相次いだため、7月20日まで組織委員会に出演を辞退を申し出、了承された。
アメリカ国内ではNBCがソチオリンピックから今大会までの4大会分の放映権を43億3000万ドルで獲得した。
ヨーロッパではディスカバリー・コミュニケーションズが平昌オリンピックからパリオリンピックまで、本大会を含む4大会分の欧州向け放映権を13億ユーロで獲得した。
以下は、現在までに確定した放送事業者である。
アジア22カ国 – 電通
オーストラリア – セブン・ネットワーク
オーストリア – ORF
ブラジル – Grupo Globo
カナダ – CBC、Sportsnet、TSN
中国 – CCTV、快手
クロアチア – HRT
チェコ – ČT
欧州連合 – ディスカバリー・コミュニケーションズ、ユーロスポーツ
フィンランド – Yle
フランス – フランス・テレビジョン、Canal+
ハンガリー – MTVA
アイルランド – RTÉ
日本 – ジャパンコンソーシアム、J:COM、グリーンチャンネル
MENA – beIN Sports
オランダ – NOS
ニュージーランド – スカイ・テレビジョン
朝鮮民主主義人民共和国 – SBS(朝鮮中央テレビ)
オセアニア – スカイ・テレビジョン
韓国 – SBS
スイス – SRG SSR
イギリス – BBC、ユーロスポーツ
アメリカ – NBC
香港 – 香港政府
^1 – 22カ国の放送事業者に販売する権利。
^2 – フランスを除く。
^3 – 馬術競技のみ。
^4 – 大会終了後に放送。
^5 – クック諸島、フィジー、キリバス、マーシャル諸島、ミクロネシア、ナウル、ニウエ、パラオ、サモア、ソロモン諸島、トンガ、ツバル、バヌアツにおける権利。
東京国際展示場が報道陣向けのプレスセンターとして使用される。