団塊ジュニア
収入が安定せず、将来が不安という理由から結婚できなかったり、結婚しても子供を作るのを躊躇する人が多く、2005年(平成17年)の時点で30歳から34歳の未婚率は男性47.1%、女性32.0%となっている。また、2010年(平成22年)の35歳から39歳の女性の未婚率は22.4%で過去最高を記録している。ただし、2006年〜2008年(平成18年~平成20年)頃の景気回復期に駆け込み出産をした女性も多く、その間の合計特殊出生率の増加の要因のひとつには、団塊ジュニア世代の出産があるとされている。なお、2009年(平成21年)の時点では、30代後半に出産した女性は2割弱にのぼる。
(#消えた第三次ベビーブームも参照)
団塊の世代に次ぐ人口を有する「団塊ジュニア世代」は、団塊の世代に並ぶ有望な消費者層として注目され、子育ての時期に入った団塊ジュニア世代が2006年(平成18年)頃に主に首都圏でマンションブームを起こしはしたが、正社員であっても賃金が削減され、少数精鋭でサービス残業が増えたことや、可処分所得が低下したことなどの原因により、上の世代のバブル世代のような消費の牽引役とはならなかった。
団塊ジュニア世代が20代(24歳から25歳の頃)の1997年(平成9年)のアジア通貨危機などで経済的な不況(不景気)の影響による企業の人員削減(リストラ)や、1999年(平成11年)から就職氷河期という就職難に遭遇した者も多く、就職後に会社都合退職(リストラ)や自己都合退職(個人的な理由の退職)であっても、非正規雇用労働者(アルバイトやパートタイマー)に追いやられた者も多い。また、新卒時はバブル景気(好景気)の恩恵を受けて好条件で就職できた団塊ジュニア世代の高卒者も、1997年(平成9年)以後は企業の倒産や企業の人員削減(リストラ)のあおりを受けて非正規雇用労働者(アルバイトやパートタイマー)に追い込まれた者も少なくない。2010年(平成22年)の35歳から44歳の非正規雇用率は、27.4%(男:8.1%、女:53.7%)となっており、特に男性は、2000年(平成12年)の35歳から44歳と比べると増加している。
特に、非正規雇用労働者(アルバイトやパートタイマー)やフリーターや派遣労働者などは、正社員同様にフルタイムで働いていても、正社員の収入に及ばず、中には生活保護水準をも下回るワーキングプアの状態にある者もいる。経済的に不安定な身分という理由から実家で親と同居するパラサイト・シングルを長く続ける人も多い。