イラン革命
上記のように西側諸国が世界中で推し進める西欧化とは異なる価値観の体制を革命によって推し進めたため、革命後、欧米諸国の国際的な干渉、内政干渉の攻撃を長年に渡り受けてきた。これには、欧米のいわゆる「イラン核開発疑惑」、2009年のイランの反アフマディネジャド派の大規模なデモにイギリス大使館の関係者が関与していたことなどが挙げられる。
核開発に関しては日本では欧米的な論調がほとんどだが、イラン側は核エネルギーの生産を目指すもので、核兵器開発ではないとし、アフマディネジャド大統領は「核爆弾は持ってはならないものだ」とアメリカのメディアに対して明言している。詳細はアメリカ合衆国とイランの関係のイランの主張の項を参照)。
イランの「核エネルギーの開発はイランの権利である」というイランの立場に理解を示す国々も数多く、トルコ、ブラジル、ベネズエラ、キューバ、エジプトなどの第三世界各国や中華人民共和国などの反米的な国がイランを支持している(詳細はイランの「核開発問題についてのイランと第三世界各国の認識 」の項を参照)。
その暴動の犠牲者を弔う集会が、死者を40日ごとに弔うイスラム教の習慣と相まって、雪だるま式に拡大し、国内各地で反政府デモと暴動が多発する事態となった。
皇帝側は宗教勢力と事態の収拾を図ったが、9月8日に軍がデモ隊に発砲して多数の死者を出した事件をきっかけにデモは激しさを増し、ついに公然と反皇帝・イスラム国家の樹立が叫ばれるようになった。11月、行き詰まった皇帝は、国軍参謀長のアズハーリーを首相に起用し、軍人内閣を樹立させて事態の沈静化を図ったが、宗教勢力や反体制勢力の一層の反発を招くなど事態の悪化を止めることができず、反皇帝政党である国民戦線のバフティヤールを首相に立てて、翌1979年1月16日、国外に退去した。
バフティヤールはホメイニーと接触するなど、各方面の妥協による事態の沈静化を図ったが、ホメイニーはじめ国民戦線内外の反体制側勢力の反発を受けた。2月1日、ホメイニーの帰国により革命熱がさらに高まり、2月11日、バフティヤールは辞任、反体制勢力が政権を掌握するに至った。
4月1日、イランは国民投票に基づいてイスラム共和国の樹立を宣言し、ホメイニーが提唱した「法学者の統治」に基づく国家体制の構築を掲げた。