強制徴募
イギリス海軍は多くの自国商船の乗組員を強制徴募したばかりでなく、ときには他国の水夫も徴募した。強制徴募に適した人材は「18歳から55歳までの、航海の経験のある男性」であったが、まれに全くの未経験者が徴募されることもあった。 親方を持つ徒弟や役人、自由土地保有者などの上流階級は徴募が免除とされた。他にも東インド会社の船員や特殊な業務につく船員には徴発免除証明書が発行された。
徴募された者は、その徴募が不当であると信ずる場合には海軍本部に訴え出ることができ、その訴えはしばしば認められもした。海軍は、強制徴募された人々が航海の経験がなく、一般水兵(Ordinary Seaman)にも熟練水兵(Able Seaman)にも該当しない場合には - 海上で役に立たないので - あまり関心がなかった。 強制徴募は平時にはあまり行われなかった。平時には海軍で勤務でき、またその意思もある水夫の余裕があったからであり、また商船の給料は通常下がったため、選択肢として魅力がなくなっていたからである。
強制徴募は、イギリスの憲法に反すると信ずる人々から強く批判された。大陸諸国の多くと異なり、イギリスは1778年から1780年にかけての短期間の陸軍への徴兵の試行以外は徴兵を行っておらず、また市民も大多数はそれに反対していた。しかし、強制徴募は海軍の精強さとその拡張、そしてそれによる国の生き残りに不可欠であると考えられたため、法廷の場では繰り返し支持された。
アメリカ合衆国の船からの強制徴募は、米英戦争(1812-1815年)に先立つ時期に、イギリスとアメリカの間で深刻な緊張を引き起こした。1814年のナポレオン敗北に伴ってイギリスは強制徴募を停止し、その後それを再開することはなかった。
1814年にナポレオン戦争が終了すると、イギリスでの強制徴募も行われなくなった。イギリス海軍は1世紀後の第一次世界大戦まで大規模な軍事行動をとることはなく、そしてその時にはすべての軍種について徴兵制が敷かれていたからである。 また、民間商船に先んじて軍艦は鋼鉄艦、蒸気艦となり戦術が変化したため、軍艦乗りと商船乗りははっきりと区別されるようになった。