ビデオリサーチ
日本における世帯のリアルタイム視聴率は、かつてエーシーニールセン(ニールセン)と両社で測定していたが、2000年にニールセンが日本国内における視聴率調査から撤退し、それ以降はビデオリサーチの測定結果を指し、一般的にその数値が用いられることとなった。
世帯視聴率以外にも、家族一人一人の年齢、性別などを機器に登録して個人ごとの視聴状況調査「個人視聴率」が1997年の「年度」(同年3月31日)の調査分より関東地区に限り導入されたが、他地区でも順次導入されている。
世帯視聴率・個人視聴率はこれまでリアルタイム視聴率のみを対象としていたが、2016年の「年度下期」から(同年10月3日調査分から)関東地区(後述)に限り、タイムシフト視聴率も対象に加わった。2018年の「年度」から(同年4月2日調査分から)関西地区(後述)でも、同年の「年間下期」から(同年7月2日調査分から)名古屋地区(後述)でも、タイムシフト視聴率も対象に加わる。
視聴率調査は放送対象地域内の地元民放テレビ局が3局以上あることが調査の条件である。したがって、山梨県、福井県、徳島県、佐賀県、宮崎県では視聴率調査が行われていない(ただし、年数回アンケート方式での調査が行われることがある)。