エチオピアの歴史
1960年に皇帝ハイレ・セラシエ1世の外遊中にクーデター未遂が発生するが、これは親衛隊のネウェイ兄弟が軍部の主導権を握るために起こしたものであり、アスファ皇太子を脅して担ぎ上げたことからも体制自体の転覆は考えてはいなかった。そのため、ラジオでアスファ皇太子に声明文を発表させたものの、ラジオ自体の流通の少なさとハイレ・セラシエの権威から続くものはなく、すぐに鎮圧されてアスファ皇太子も救出されたが、皇族18人が突撃の際に反逆者によって殺害された。多数の親族の死と、自ら子飼いとして育成した親衛隊の反乱は、ハイレ・セラシエの振る舞いに影響を与える。それまでイタリアへの抵抗活動の英雄である諸侯たちを、自らへの批判を理由に次々と処刑していった。
また、当初は自ら熱心に改革に乗り出していたハイレ・セラシエだったが、1970年代にもなると国璽を預かる大臣アキル・ハブタの専横を許すようになっていた。周囲の側近らがもたらす情報をそのまま受け入れ、エチオピアの根幹産業の行き詰まりをまったく理解できていなかった。1967年の第三次中東戦争によって封鎖されたスエズ運河は、エチオピアの石油製品の価格を高騰させ、タクシーは運転するだけ赤字になるためエチオピアから姿を消した。原油価格に合わせて物価は上昇し続けて、1973年は一か月で前年比20%を上昇し、それに対して政府は無策だった。
そのため、ハイレ・セラシエに対する不満は諸侯の間に暗い影を後々まで落とすことになる。また、軍隊と指導者の消滅はアディスアベバを混沌に落としいれ、統制を失ったエチオピアの兵士と市民によって大規模な略奪と暴動が発生した。 5月1日、イタリア軍のアルプス歩兵隊、黒シャツ隊による混成部隊は、首都アディスアベバに入城を果たす。まずイタリア軍がしたことは、武力抵抗したもの、皇帝に保護優遇されたもの、暴動に加わったもの、武器を捨てないものを捕らえて処刑することだった。
このパドリオの北部戦線に対し、ソマリアから西に進んでいたグラツィアーニの軍は近代化されたイタリア本国の部隊が中心であったため、通常の戦術でエチオピア軍を圧倒していた。エチオピア東部に住むオロモ人からも協力を得て5月8日にはハラールを占領し、イタリアの初期の軍事目標であるエチオピアの3分の1に該当する北部と東部の制圧を達成した。しかし、未だ各所には抵抗するエチオピア軍と諸侯が存在し、そのためにエチオピアの当初の目的であった移民活動については遅々として進まなかった。
アディスアベバとハラールの制圧と時をおかず、5月9日、イタリアはエリトリア、イタリア領ソマリランド、エチオピアの三か国にわたるイタリア領東アフリカ帝国の建国を宣言した。その皇帝にはイタリア国王ヴィットーリオ・エマヌエーレ3世が即位し、エチオピア皇帝に習ってネグサ・ナガスト(諸王の王)を名乗った。
ググサはこの機を逃さず、反オロモの諸侯へ政略結婚や当主の交代を推し進めてエチオピア北部の安定を成し遂げた。しかし、ググサの死去によって重しが取れると、かつてのミカエル・ゼフルの一族と、ウォルデ・セラシエの一族との間でのティグレの主導権争いが加熱する。ティグレの内紛の勝者は、ウォルデの子のセバガデスだったが、この機に介入を狙ってヤジュ朝の軍が行動を起こし、ダブラ・アベイでセバガデスと交戦した。その結果は、最高指揮官であるセバガデスとググサの息子である皇帝の双方が戦死するという甚大な被害をもたらしただけだった。ヤジュ王朝は皇后メネンが息子のアリ2世を即位させて立て直しを図るが、ティグレは空白区となって隣接するセミエンに従属した。これにより、セミエン-ティグレの支配者となったウーベ・ハイラ・マリアムは、ティグレを反オロモ勢力という共通点でまとめて北部エチオピア最大の実力者となった。しかし、同時期にエチオピア中部においてそれ以上の隆盛をみせたのがショア (Shewa) だった。サフレ・セラシエが1840年までに全域を統一したショアは、サフレ自身の外国との交流を好む性格もあって、イギリス、イタリア、フランスといったヨーロッパからの客人を多く招ねくことになる。サフレは熱心なエチオピア正教の信者であったためソロモン王朝の復活を大義とし、そのために南方へ領土の拡大に乗り出した。また、武器弾薬を得る手段として奴隷交易を押し進める。ショワは小型の大砲などを入手し、代価として年間3,000人から4,000人の奴隷を輸出することで、北部エチオピア諸侯を上回る資金と軍備を手に入れていた。また、サフレの孫のサハレ・マリアムは後のメネリク2世となる。
イタリアは支援を続けたメネリク2世が即位したことを、エチオピアの保護国化の好機とみなした。1889年5月、イタリアはエチオピアとの地位を確認するウッチャリ条約を締結した。ウッチャリ条約はイタリア語とアムハラ語という双方の公用語を用いた条文が作成された。ただ、その17条の他国との交渉の部分についてはイタリア語版とアムリク語版では明らかな差異があった。アムリク語では「エチオピアはイタリア以外の国と交渉する際はイタリアを利用してもよい」という条文だったが、イタリア語では「エチオピアはイタリア以外の国と交渉する場合は、イタリアを利用することに同意した」となっていた。イタリア語の表現はエチオピアの外交権をイタリアに委ねるという、保護国化へ同意する内容となっていた。エチオピア側が条文の違いに気づいたのは翌年の1890年であり、諸外国の手紙がことごとくイタリアの許可を求めたためだった。メネリク2世と妻のタイトゥはすぐさまイタリアに抗議を申し入れる。イタリア側の全権大使アントネッリは「17条を過ちだと他国に通告することは、国の威信にかかわるためできない」と難色を示すが、交渉の表舞台に出たタイトゥは「同様にエチオピアの威信も尊重されるので、過ちであることはすでに各国に通知した」となし崩しの保護国化を行動で回避した。