マツダ再建
東洋工業の大幅赤字を受けてメインバンクの住友銀行は、同社が傘下に多くの下請け企業を抱え、また本社を置く広島県を中心とした中国地方の経済に果たす役割の大きさを鑑み、東洋工業からの要請に応えて人材派遣のほか、緊急の融資を実施する方針を固めた。方針に基づき住友銀行は、本店事務管理部長であった花岡信平(後に同行副頭取)を、住友信託銀行は法人信託部長を東洋工業へ派遣し、両者は1975年1月の株主総会で取締役に選出された。以後、東洋工業の再建は住友銀行の主導で進められることになる。
住友銀行は内外に東洋工業の支援を強力に推進していくことを周知するため、前頭取の浅井孝二を相談役に就任させ、広島市出身で日本商工会議所会頭の永野重雄を最高顧問として招聘。さらに大阪本店には、東洋工業支援の専担部署として融資第二部を新設した。一企業支援のための専任部門を設置したことは住友銀行において初の試みであり、管掌役員には副頭取であった磯田一郎が就き、部長には常務本店営業部長であった巽外夫が就任した。
そして行内から選抜された精鋭が不眠不休で経営実態の洗い出しに取りかかったところ、アメリカ市場もさることながら日本国内の有力な販売店による融通手形の乱発が発覚した。巽によれば、その処理には難儀したという。
その間にも東洋工業の業績はさらに悪化していた。1976年1月には難局打開のため、住友銀行は村井勉常務(後に同行副頭取、アサヒビール社長、JR西日本会長)を副社長として派遣した。
イトマン事件問題が収束して再びマツダの経営を注視し始めた住友銀行会長の巽外夫は、再度マツダを再建するには銀行主導では限界があり、資本提携を結ぶフォードの世界戦略への編入によってしか生き残る術はないと判断した。
1994年、巽の要請に応えたフォードは40代の若手4人を顧問としてマツダに派遣し、同年6月の株主総会後、4人は役員に選出された。これによってマツダの経営権はフォードが実質的に掌握した。翌年秋、巽はマツダ社内にフォードに対するアレルギーがなくなったと判断し、フォード会長のアレキサンダー・トロットマンに対し、出資比率の引き上げと社長の派遣を要請した。
1996年5月、フォードはマツダに対する出資比率を25%から33.4%に引き上げ、同年6月にはヘンリー・ウォレス副社長が社長に昇格。日本の自動車メーカーでは初となる外国人社長が誕生し、マツダは正式にフォード傘下となった。以後、マツダはフォードの世界戦略に組み入れられ、マツダのエンジンやプラットフォームがフォード車に導入された。この戦略は成果を上げ、「フォード - マツダ」は自動車の国際提携の優等生ともてはやされた。