フランス領インドシナ
インドシナにおけるフランスの植民地支配を完成させたのは、1897年から1902年にかけてインドシナ総督を務めたポール・ドゥメールである。
ドゥメールはインドシナ連邦の財政と行政機構を整備し、強権的な手段によって同化政策を推進した。以降の総督であるポール・ボーやアルベール・サロー(英語版)、モーリス・ロン(フランス語版)らはフランスの文明的使命を正面に掲げ、教育の普及や富の増大、医療救済制度の充実、現地人の公務員採用などを通じて「精神の平定化」を目指す協同政策に転換した。
インドシナ植民地に対するフランスの投資は当初、ホンゲイ炭鉱(現在のハロン市)を中心とする鉱山業に集中した。メコンデルタや紅河デルタではヨーロッパ人大地主による稲作プランテーションも広く行われ、ハイフォンから輸出される石炭や米が植民地経済を潤した。一方、フランス本国からは主として繊維製品が輸入された。
インフラ建設としては昆明とハノイを結ぶ滇越鉄路(雲南-ベトナム鉄道)が1910年に開通、ハノイとサイゴンを結ぶ南北縦貫鉄道が1899年着工、1936年に完成したが、これは海運と競合したためさほど役にたたなかった。さらに道路建設が積極的に推進された。
ジュネーヴ協定の結果、ベトナムは北緯17度線付近に引かれた軍事境界線を境として暫定的に北(民主共和国)と南(ベトナム国)に分かれ、1956年までに総選挙を経て将来の体制を決定することになった。
だが、冷戦の激化に伴い、フランスの肩代わりでアメリカが東南アジアでの反共活動を継続、ベトナム国のジュネーヴ協定への参加を見送らせ、1955年にゴ・ディン・ジエムを大統領に擁立してベトナム共和国(南ベトナム)を成立させた。これを受け南ベトナムでは南ベトナム解放民族戦線によるベトナム戦争が勃発、サイゴン陥落で反共政権が崩壊するまで激しい内戦が続いた。
1975年、ベトナム民主共和国の指導下にある南ベトナム共和国臨時政府が南ベトナムを掌握、1976年にベトナム民主共和国へ吸収されることでベトナムの独立闘争は終焉した。しかし、その過程で共産主義国家から脱出するベトナム人が大量発生し、1981年にはボートピープル問題(ベトナムからのボートピープル(英語版))が国際問題化した。
カンボジア王国
ルアンパバーン王国(現在のラオス北部)
チャンパーサック王国(現在のラオス南部)
大南国(現在のベトナム中部)
国の標語: Liberté, Égalité, Fraternité(フランス語)自由、平等、友愛
国歌: La Marseillaise(フランス語)ラ・マルセイエーズ
フランス領インドシナの位置(1945年)

フランス領インドシナ(フランスりょうインドシナ、仏蘭西領印度支那連邦、フランス語: l'Indochine française、ベトナム語:Đông Dương thuộc Pháp / 東洋屬法、クメール語: សហភាពឥណ្ឌូចិន, ラーオ語: ຝຣັ່ງແຫຼັມອິນດູຈີນ、中国語: 法属印度支那)は、1887年から1954年まで、フランスの支配下(日本軍により一時占領された時期を除く)にあったインドシナ半島東部地域である。
現在のベトナム・ラオス・カンボジアを合わせた領域に相当する。日本では仏印(ふついん)の略称も用いられる。