帝釈川ダム
日清戦争・日露戦争を経て日本は急速に重化学工業を発展させていた。明治政府が掲げる基本政策「富国強兵」策の一環であるが、大正時代に入るとその傾向はますます強くなり、工業生産の発達に伴って電力需要は拡大。電源開発も次第に活発になっていた。1911年(明治44年)には電気事業法が制定され、全国各地に電力会社が誕生。福澤桃介・松永安左エ門・浅野総一郎などが木曽川・天竜川・庄川などで活発な電力開発を行っていた。
中国地方でも軍都・広島市を始めとして次第に電力需要が拡大、こうした中で水力発電事業は広島電気などの電力会社が各河川で実施していた。高梁川水系で開発を行っていた山陽中央水電は、水量が豊富で急流である帝釈川が水力発電の適地であることに着目し、1920年(大正9年)に下帝釈峡付近に発電用ダムを建設する計画を立てた。
当初計画では高さ60メートルのものを現在位置より下流2キロの位置に建設する予定だったが、諸事情により現在位置に建設することとなった。ところが、帝釈峡の観光や信仰の対象となっていた雄橋や、その下流にある雌橋が水没することが判明した。そのため地元を中心にダム建設反対運動が繰り広げられた。そのため、ダムの高さを56.9mへ縮小し、雄橋や雌橋の水没を回避することでようやく地元からの着工の許可を得ることができた。そして4年の歳月を掛けて完成したのが帝釈川ダムである。
帝釈川ダムは完成からすでに80年以上経過しているが、1931年・1966年(昭和41年)・2002年(平成14年)から2006年(平成18年)の三度にわたって改修などのダム再開発事業を行っている。
1931年の再開発は貯水容量の拡張を図るためのダムかさ上げであった。この際地元自治体に寄付をしたり、帝釈峡遊覧道路の建設といった補償を行ったが、地元住民や内外の名士による反対運動があった。県出身の名士により帝釈峡保存会が組織されるなど強力な反対運動が展開されたが、ダムかさ上げ工事は、名勝地を所管する文部省が工事により風致を損傷しないことを条件に認可したため、無事かさ上げ工事は行われた。しかし、これに伴い雌橋が水没するようになってしまった。
1966年の再開発は、111門あった木製転倒ゲートが老朽化し、洪水処理に問題が生じる可能性があったことから新たに旧洪水吐き左岸部に鋼製のゲートを2門有するトンネル型洪水吐きを設置し、ダム直下流に放流させる方式を採った。この際111門あった木製ゲートは全て撤去され、現在はその名残を見ることができる。
そして2002年から四年間掛けて実施された再開発であるが、これはダム本体及び発電所能力の増強を目的としたものである。帝釈川ダムは完成以後80年を経過し老朽化していた。ダム建設時、地震に対する耐震設計が行われていなかったこともあって耐震性に不安があったこと、1966年に完成した洪水吐きトンネルは径が小さく洪水処理能力の確実性に問題があったこと、貯水池と発電所までの落差に未使用の部分が最大で35メートルあり、これを有効に活用することで発電能力を増強可能なことが判明し、これを一挙に解決するためダム再開発が計画された。