太平洋クラブ
だが、その後、土地買収を含めた設備投資に伴う金融債務の負担に加え、法人客の減少・客単価の下落などゴルフ事業の環境悪化によって、資金不足に陥り、2012年1月23日、同社および子会社計7社は民事再生法の適用を東京地方裁判所に申し立てた(負債額1260億円)。同年7月、太平洋クラブは東京地裁に再生計画案を提出した。しかし、一部会員から再生計画案への反対が起こり、会員を中心とした債権者有志で再建を目指すとして、同9月28日に会社更生法の適用を申し立てた。これを受け、東京地裁も同10月3日に再生手続き廃止決定。こののち太平洋クラブ側も会社更生法の適用を申請。同10月31日に東京地裁は更生手続き開始を認め、永沢徹弁護士が管財人に選任された。
2013年5月に太平洋クラブは、パチンコ店最大手のマルハンとスポンサー契約を締結した。この方針によって、太平洋クラブが新たに発行する株式をマルハンが引き受け、その資金で会員への預託金の一部返還を行うほか、別途提供される資金で設備投資などを進めるとした。
毎年11月に「三井住友VISA太平洋マスターズ」を三井住友カード及びTBSと共催しており、同社御殿場コースで開催されている。上述の通り2012年に民事再生法を申請したことにより、一時共催から撤退したが、2016年に復帰した。