真島襄一郎
しかし、製紙業界に大きな需要をもたらした西南戦争が終了した後に経済界を襲った不況は深刻であり、また、このころの製紙業界では、東京日本橋蛎殻町の有恒社、真島の大阪と東京の二つの工場、東京王子の抄紙会社(後の王子製紙)、京都梅津のパピール・ファブリック社に加えて、神戸のジャパン・ペーパー・メイキング・コンパニーや印刷局抄紙部なども製造を開始し洋紙業界は供給過剰となる。さらに輸入紙の価格は低下し、工場の燃料であった石炭の価格は高騰した。このため真島の会社は深刻な経営難となり1882年(明治15年)8月東京三田の真島第二製紙所を元の所有者の林徳左衛門に売戻し、大阪中之島の製紙工場も同じ1882年(明治15年)8月住友家に売り渡した。
かくして真島の大阪での事業はこれで終了したが、苦労を重ね一時は盛況であった大阪中之島工場に未練があったようである。住友家(工場経営は岡本健三郎に任す)に売り渡す際の契約には後日真島が必要になった際(真島が十分な資金が得たとき)には真島が工場を買い戻す権利が記されている。なので岡本が製紙業に見切りを付、これを大津の近江商人下郷傳平へ譲渡するときにはたびたび真島と折衝したようである。
その後、真島は四日市市の水谷紙料会社(四日市製紙会社の前身)と関係したとされるがその詳細は不明である。
機械を発注し、工場地を確保し、イギリス人技師も招聘することになった蓬莱社だが商人と士族の会社である蓬莱社には英語に堪能で工場経営に当たれる人材に乏しかった。
そこで工場経営の実務者として白羽の矢が立てられたのが英語に通じたわずか23歳の真島襄一郎である。真島は英語には堪能でも工場経営に当たったことはなかったが、23歳でありながら島田組名代としてすでにその敏腕を評価されていた。蓬莱社の人選の中でもっとも評価が高かったのであろう。蓬莱社大阪中之島工場の製糖業・製紙業の全権を委任されることになる。蓬莱社が真島に与えた月給は100円、この当時の商社(後に三井物産となる)先収会社社員では15-25円程度、もっとも月給額が安い社員で7円であり、同じ時期の抄紙会社(後の王子製紙)支配人の谷敬三が150円、工場助手の大川平三郎は月給6円、職工は5-6円であるので蓬莱社の真島に対する評価の高さは月給の額でも推察できる。
1874年(明治7年)機械とイギリス人技師が到着し11月工場は竣工する。しかし、工場は竣工するが、製糖のイギリス人技師の技術は未熟で砂糖生産は試験操業にもこぎつけず蓬莱社経営時代には実質的に製糖業は行われなかった。