国境会戦 (朝鮮戦争)
定数としては、各師団は歩兵連隊3個を基幹として、砲兵連隊、工兵大隊を有し、総員は約10,000名であった。各歩兵連隊は総員約2,650名、歩兵大隊3個と対戦車砲中隊(M1 57mm対戦車砲 6門)により編制されていた。また師団の砲兵連隊は、軽砲大隊3個(105mm榴弾砲M3 5門)により編制されていた。ただし、後方の第2、第3、第5師団は2個歩兵連隊を基幹とし、砲兵大隊を欠く軽歩兵師団であったほか、開戦時の第7師団は隷属替えにより一時的に2個連隊基幹となっていた。装備の充足についても、前方防御部隊はおおむね装備が揃っていたが、後方警戒部隊においては装備の調達が間に合わず、南部でゲリラ討伐を行っていた3個師団に到っては、旧日本軍の九九式短小銃を改修して使っている状況であった。また、ゲリラ討伐や麗水・順天事件の鎮圧など多忙であったために全体に訓練が不足していた。6月15日の時点では、第7師団の6個大隊、第8師団の1個大隊、首都警備司令部の9個大隊の計16個大隊が大隊訓練を修了していたが、32個大隊は中隊訓練またはその移行の途上、17個大隊は小隊級の訓練すら終わっていない状況で、連隊級の訓練を修了している部隊は皆無であった。
韓国軍が保有していた車両は1,566両であったが、これらはアメリカ軍が太平洋戦争で使った中古品を撤退した時に韓国軍に譲渡したものであり、さらに反乱の鎮圧やゲリラ討伐での酷使により、大部分が老朽化していた。そのため整備の必要に迫られ、1950年3月から500両の車両を後送して整備中であり、残りの1000両も順次後送する予定であった。師団の編制定数は377両であったが、整備によって開戦時の第1線師団の保有車両は平均52パーセントであり、さらに第1線連隊に優先して配備したため、各師団の予備連隊と南部の3個師団は車両を欠いていた。
師団長は、朝鮮戦争で二重英雄称号を授与された方虎山少将、駐屯地は新義州であり、開城北側に展開した。1個連隊は甕津半島に投入されたため、開城方面の師団主力は総員8,000名であった。
第105戦車旅団は、第107、第109、第203の3個連隊で編成されていたが、このうち第203戦車連隊(1個大隊欠)は開城・汶山方面で運用され、第203戦車連隊第2大隊と第107、第109戦車連隊が議政府方面に投入された。
軍団予備としては、第10師団および第13師団が拘置される計画であった。第10師団は第25、第27、第107の3個連隊を基幹とし、駐屯地は粛川であった。第13師団は第19、第21、第23の3個連隊を基幹としていたが、完全編成ではなく、開戦時兵力は6000名であった。師団長は崔勇進少将、新義州の駐屯地から金川に展開した。
甕津半島
甕津半島では、第6師団第1連隊と治安大隊を配属した第3警備旅団(旅団長:崔賢少将)が、甕津-延安半島に定めた6つの目標を各個に突破し、第1連隊は康翎に進出して韓国軍第17連隊を二分し、甕津半島と延安半島を占領する計画であった。122mm榴弾砲4門、76mm野砲32門、45mm対戦車砲45門などを保有し、兵力は8,000名余りに達した。
開城・汶山方面
この方面には第1師団、第6師団(1個連隊欠)、第203戦車連隊(1個大隊欠)が投入された。
開城 - 金浦の経路では、第6師団主力が、攻撃初日に正面の韓国軍を撃破して開城を掌握し、2日目に金浦-永登浦線に進出して韓国軍主力の退路を遮断する計画であった。
これが予備師団の集中や兵站部隊の運用を著しく阻害する原因となった。
その比較
韓国軍は戦車を有さないうえに、有効な対戦車火力にも欠けていた。各歩兵連隊は6門の57mm対戦車砲を有し、また各歩兵小隊に2門の2.36インチ(60mm)対戦車ロケット弾発射器(M9/M9A1「バズーカ」)が配されていたが、これらはのちに、北朝鮮軍のT-34戦車に対しては事実上無力であることが分かった。このため、機甲火力については、北朝鮮軍の優位はまったく隔絶したものであった。
砲兵火力についても、質・量ともに大きな格差があった。砲兵連隊の装備については、韓国軍は有効射程6,525mの105mm榴弾砲M3型を15門装備する程度であったのに対し、北朝鮮軍は有効射程11,710mのM1938 122mm榴弾砲を12門、有効射程11,260mのSU-76 76mm自走砲を12門、有効射程13,090mのM1939 76mm野砲を24門、計48門の火砲を装備していた。北朝鮮軍ではさらに各歩兵連隊にM1938 76mm山砲が4門配備されていたので、これを含めると1分間の投射弾量比は1:10で北朝鮮軍師団の圧倒的優位であった。また迫撃砲についても、60mmの軽迫撃砲で韓国師団の81門に対し北朝鮮師団は108門、80mm級の中迫撃砲で韓国師団の36門に対し北朝鮮師団は81門、口径100mm超過の重迫撃砲については、韓国師団がアメリカ製4.2インチ(107mm)重迫撃砲を一切保有していなかったのに対して北朝鮮師団は18門のソ連製120mm重迫撃砲を有していた。山がちな朝鮮半島の地形を考慮すると、迫撃砲における差は極めて重大である。
当時の上層部は日本軍や満州国軍の佐官や尉官であった人や建軍初期に入隊した人が要職を占めており、戦略・戦術能力を備え、国防の基本方針や年度防衛計画などを案出する力を持った人はいなかったと言われている。日本軍少佐であった蔡秉徳参謀総長は兵器関連の勤務に終始し、大佐・中佐級の人達さえ配属将校や兵事部関連の勤務が多く防衛計画などに触れる勤務の経験はなかった。
韓国陸軍本部の作戦系統とソウルの直接防御に充てていた部隊の高級幹部は日本陸軍士官学校出身者で固めていた。しかし彼らは複数の師団を運用した経験はなく、その教育を十分に受けていなかった。陸軍参謀総長の蔡秉徳少将と首都警備司令官の李鐘賛大佐は日本陸士49期生であったが、蔡秉徳は兵器専門家で実戦経験がなく、李鐘賛は工兵であった。議政府方面を担当した第7師団長の劉載興准将は55期、作戦局長の張昌国大佐は59期、作戦課長の丁來赫中佐は58期であったが、日本陸軍大学に入学した者はいなかった。作戦参謀副長の丁一権准将は満州の陸軍高等軍事学校(日本の陸軍大学に相当)を出ていたが、開戦時にはアメリカ視察中であり、行政参謀副長の金白一大佐が作戦全般の差配を揮っていた。金白一はゲリラ討伐の名手であったため、正規戦でもゲリラ討伐の手法を適用し、議政府方面の逐次投入を指導した。
開戦直前の6月10日に人事異動が行われ、第一線の師団長3名が交替した。第8師団は李亨根准将から李成佳大佐、第6師団は申尙澈大佐から金鐘五大佐、第7師団長は李俊植准将から劉載興准将に代わり、3名の師団長は初度巡視を済ます程度の時間しかなかった。また高級幹部の多くは各実施学校に在籍中、あるいは留学や海外視察中で、本来の任務に就いていなかった。