日本無線協会
無線従事者規則で対象とする計15種別の内、第三級・第四級海上無線通信士、航空無線通信士、海上・航空・陸上特殊無線技士計12種別の認定施設者である。これらを次のように一般公募または官公庁や企業・団体から受託して実施する。
国内電信級陸上特殊無線技士は、公募も受託もしない。
第三級・第四級海上無線通信士、レーダー級海上特殊無線技士は、公募しない。
第三級海上無線通信士、第一級海上特殊無線技士は、受託により外国人船員に対し、一部は外国を実施地として実施する。
第二級海上特殊無線技士(平成23年度より)、第二級陸上特殊無線技士(平成24年度より)には、資格保有者を対象とした短縮コースがある。
第一級陸上特殊無線技士には、平日コースに加え(平成27年度より)土日コースがある。
公募8種別を全て実施するのは本部のみであり、支部により全部または一部を実施しない。
上記の短縮コースのように保有資格や学歴・職歴により授業時間が減免されるものがある。