曽根威彦
違法性論については、大学院にて二元的行為無価値論を支持する齋藤・西原に師事し、留学先であるボン大学で一元的行為無価値論者であるアルミン・カウフマン教授に師事したにもかかわらず、結果無価値論を採用している。行為無価値論に対しては極めて批判的な態度をとる反面、一元的行為無価値論に対してはその理論的一貫性を評価している(『刑事違法論の研究』はしがき参照)。
行為無価値論者のみならず、結果無価値論者の多くも承認する主観的違法要素(目的犯における目的等)の存在も認めていない。これは、客観的違法論・結果無価値論を徹底した帰結である。
スイスの刑法学者ノルの学説にヒントを得て、いわゆる被害者の同意を優越的利益の原則で説明しうるとする。これは、自己決定の利益が法益主体の固有の意味における法益(身体等)を優越し、結果として違法性が否定されるという考えに基づくものである。
共犯論では共同意思主体説をとるが、共謀共同正犯を否定し、師説を離れた。 共犯の処罰根拠論では修正惹起説を支持する。