ザ・コーヴ
『朝日新聞』『読売新聞』『毎日新聞』『日本経済新聞』『東京新聞』『中日新聞』『西日本新聞』『神戸新聞』『信濃毎日新聞』『山陽新聞』『南日本新聞』などは社説にて、映画内容の偏向性などの問題点は認めつつも上映への妨害行為は許されないとの見解を示した。また、一連の抗議行動によって映画館が映画の上映を取りやめている事態について、言論・表現の自由の侵害に対する懸念を表明した。
監督は「日本の政府が公開しないことを私が公開しただけだ。日本人を含め我々には知る権利(国などに対して情報の提供を求める権利)があり、日本人がイルカ漁の現実を知らないことは問題だ」としている。アカデミー賞を受賞した際には「どうも、ありがとう」と日本語で感謝の意を表し、「イルカが子どもの食糧やショーに利用されるべきかどうか自分で見て判断して欲しい」「全てのイルカ達が解放され、この入り江が殺戮場から元の大自然へと戻る日が来たとき、私にとっての本当の賞になるでしょう」と話した。また、監督は作品に対し「ザ・コーヴは私にとってはただの「入り江」についての物語ではない..ストーリーが進むにつれ、それが日本の問題だけではなく世界中の問題であることを理解出来るはず。私たち全員がその問題をつくっていて、動物や環境をとりまく他の沢山の問題とも繋がっていることに気付いたとき、映画を材料にして自らに問いかけたり話し合うことができる」という趣旨のコメントをしている。
(中略)被写体になった太地町の人たちの言い分はまた別ですが、反日だからと上映に反対している人たちには、せめてそのレベルに達してほしいと思います」と語っている。
6月15日には日本ペンクラブ(阿刀田高会長)が「言論表現の自由にとって残念な事態がじわじわと広がっている。映画館・大学を含む公的施設は圧力に屈することなく上映機会を提供できるよう努力を重ねてほしい」と上映中止を憂慮する緊急声明を発表した。翌6月16日には日本弁護士連合会も宇都宮健児会長による「制作者の表現の機会を奪うものであり、表現の自由が大きく損なわれる」「上映を実施するよう求める」との声明を発表した。7月2日には日本映画監督協会(崔洋一理事長)が、「映画の事実誤認に対する指摘は本来製作者に向けられるべきもので、上映を企図する者や劇場を直接威圧することがあってはならない」とし「上映阻止運動に断固抗議する」との声明を発表した。
番組内では女性ダイバーが入り江でイルカが殺されるシーンを目撃して泣き、その後目撃したイルカ漁の残虐さを涙ながらに語るというシーンを挙げ、また、本編の中でインタビューに答えた水産庁の所管が解雇されたという情報は誤りであるとの指摘を挙げ、これについてシホヨス監督はNHKの取材に対し、2007年に飛行機の中で中前明水産庁次長と偶然に出会ったときに課長補佐が解雇されたと聞いたと述べているが、中前はNHKの取材に対してそのようなことはなかったと明確に否定している。
映画ではリック・オバリーが「太地町民が可能であれば私を殺害するであろう。大袈裟ではない。」と述べたり、「イルカ虐殺を隠すために立入禁止としている」としている。また、警察官の質問に対して出演者が事情を述べるシーンが何度も映し出される。太地町民が出演者らに稚拙な英語で立ち去るように述べると、その町民が知っている唯一の英単語であるなどとして、町民が発音した英単語をその町民の識別名として嘲笑した。更には、映画本編エンディング・クレジットにおいて、「映画撮影後には、識別名を付けられた町民が役職を解任された」などと述べていたり、 また、本編開始からまもなく、マグロが築地市場に運ばれてから解体されるまでの映像を鮮明な画像で映すなど、観客の興味を引き立たせる場面が度々登場する。