幹部候補生 (日本軍)
1937年(昭和12年)7月の盧溝橋事件を発端とした日中戦争(支那事変)が始まると、陸軍では大規模な動員が行われた。部隊の幹部である将校と下士官は現役のみでは賄えないため、予備役将校、下士官の重要性が強く認識されるようになった。動員により出征した幹部候補生(あるいは一年志願兵)出身の予備役将校には優秀な者もいたが、現役将校と比べ指揮官としての任に堪えられるかが疑わしい者もあった。陸軍中央は1年の幹部候補生修業期間では複雑化した戦闘を指揮し、進歩した兵器ならびに器材を運用する能力の付与には困難であり、将校を養成する教育を各個の部隊に委任した点も原因であると判断した。
同年12月、従来の制度により各部隊内で修業を終え現役満期となった甲種幹部候補生は、そのまま引き続いて予備役見習士官として召集され、豊橋陸軍教導学校、陸軍歩兵学校、陸軍工兵学校、陸軍経理学校などで翌年1月より5月まで集合教育を受けた。このとき初めて集合教育を受けた甲種幹部候補生が第1期とされ、以後の甲種幹部候補生は期ごとに数えられる。
1938年(昭和13年)4月、陸軍補充令の改正(勅令第137号)により幹部候補生制度は再び大きな変更を受けた。改正理由書には「幹部候補生ノ能力向上ノ為之ニ学校教育ヲ施シ且二年修業制ト為シ又下士官ノ補充源ヲ拡張スル等改正ノ要アルニ由ル」と記されている。より広範囲からの人員に、より即戦力となる充実した教育を行うためである。
学校教育・二年修業制への変更で甲種幹部候補生は軍学校に派遣しての教育が原則となったが、派遣先は兵科、部により様々であった。また兵科、部が同じであっても時局や幹部候補生が所属する部隊の所在地によって異なる場合があった。以下は1938年(昭和13年)から1945年(昭和20年)までに幹部候補生の教育が行われたと確認できる派遣先である。
各兵科
歩兵科の派遣先は陸軍予備士官学校がもっとも一般的であるが、候補生の総数に対して学校の規模が十分でなく、改正陸軍補充令附則第5条にもとづいて陸軍歩兵学校、陸軍教導学校などの施設を利用して教育する場合があった。
ほかに兵科・兵種によっては陸軍騎兵学校、陸軍戦車学校(のちに千葉陸軍戦車学校と改称)、陸軍公主嶺学校、四平陸軍戦車学校、陸軍野戦砲兵学校、陸軍重砲兵学校、陸軍防空学校(のちに千葉陸軍高射学校と改称)、陸軍工兵学校、陸軍通信学校、陸軍自動車学校(のちに陸軍機甲整備学校と改称)、陸軍輜重兵学校、陸軍習志野学校などの校内に幹部候補生隊を編成して教育をした。
航空兵科は甲種幹部候補生だけに限らず乙種幹部候補生も学校教育を基本として陸軍航空技術学校、仙台陸軍飛行学校その他の航空関連諸学校で専門教育を行った。
1944年(昭和19年)4月に定められ、航空機乗員養成所、無線電信講習所、朝鮮総督府交通局高等海員養成所のいずれかの卒業者の中から志願により予備役将校または下士官となる教育を受ける者が予備候補生である。予備役将校となる者は甲種予備候補生として採用後ただちに軍曹の階級となり8か月、予備役下士官となる者は乙種予備候補生として採用後上等兵の階級となり6か月の教育を受け、それぞれ修業期間満了後に任官した。航空、通信、船舶という特定の兵種に限定され、特殊技能を民間の学校であらかじめ習得しているうえで軍に入る点などが幹部候補生とは異なっていた。