アルヴェス・レイス
レイスがその資産のうち、ポルトガル経済に投入した資金は1,007,963ポンド(1925年の為替レート:現代ポンドで5,790万ポンド=87億円相当)とされている。しかし産業が弱体であり、金融引き締めによって通貨の信用を確保していたポルトガルにとって、通貨流通による好景気は一時的なものにしかなからなかった。この詐欺によってポルトガル紙幣の信用は取り返しがつかないまでに失われた。増加した資金も預金も投資資本も全て海外に流出した。ポルトガル共和国の準備金はほとんど底をつき、生じた金融不安に無力な存在となった。特に金融不安が直撃したのは定収入で生活する一般市民であり、インフレと財政引き締めによって資産は消え去り、定収入は実質的な目減りを繰り返した。生み出された新たな貧困層はファシスト勢力の支持基盤となり、幾度かのクーデターと内閣崩壊を招き、政情不安と経済の停滞が続いた。
1926年5月28日のクーデターにより第一共和政が倒れ、オスカル・カルモナ大統領の政権が成立した。大蔵大臣を務めたアントニオ・デ・オリヴェイラ・サラザールは元コインブラ大学の経済学教授であり、レイスの事件を詳細に検討して通貨の研究を行い、経済政策を立案した。
レイスが投資した南アンゴラ鉱山は、のちに石油とダイヤモンドの発掘によって利益を上げ、1990年時点でダイヤ輸出が2500万ドル、通商利益が4000万ドルにのぼった。レイスが持株を持ち続けていれば5000万ドルに達したと予想される。
アルヴェス・レイス(葡:Artur Virgílio Alves Reis、1896年9月8日 - 1955年7月9日)は、1925年に史上最大の通貨詐欺を行ったポルトガルの犯罪者であり、当時の名目GDPの0.88%に達する被害額はポルトガル銀行券危機をもたらした。
レイスはアンゴラ鉄道主任技師を辞職してリスボンへ帰国し、1919年に貿易会社のアルヴェス・レイス商会を設立した。目的はアンゴラとの貿易であり、最初は軍用テントと称して強化紙製のテントを売るという詐欺を行った。また、ドイツ製の中古のトラクターを修理して新品として売り出す詐欺で大いに儲けた。こうして第一次世界大戦後の混乱に乗じて、レイスは1923年には60万エスクードの大きな利益を手にして、次にアンゴラで植民地経営に乗り出すことになる。