長谷川才次
) が開発した「ストックマスター」の端末を米国以外で販売する権利を獲得したロイターは、苦労を重ねつつも欧州各国で端末を販売し、強固なネットワークを築き上げていった。そして、日本での事業展開を実現すべく、時事との提携を模索し始めたのである。
ロイターの社長ジェラルド・ロング (Gerald Long) は自ら日本を訪れ、再三にわたり長谷川との面会を求めたが、居留守と思しき回答が返ってくるばかりであった。やっと面会できた長谷川に対してロングは、東証の電算化の必然性とストックマスターの重要性を諄々と説き、時事が共同販売をしてくれるならば利益を折半するとまで語った。
しかしいずれの提案にも、長谷川は首を縦に振らなかった。コンピュータ化のために必要とする莫大な投資に時事が耐えられるか。また、景気の波に左右されやすい証券市場で安定収入が得られるか。長谷川はこうした点を懸念した。
長谷川がコンピュータ化に二の足を踏んでいる間に、証券の世界では別の動きが進行した。1969年春に行われた日本経済新聞社と野村證券とのトップ会談をきっかけに、両社が出資する合弁会社をコンピュータでの相場情報伝達の担い手にする計画が浮上した。大蔵省の後押しを受けた日経は1971年に、野村をはじめとする大手証券会社や日立製作所と共に「株式会社市況情報センター (QUICK) 」を設立し、ロイターも交渉の末、QUICKへの共同出資を果たした。
QUICKは、日立が開発した専用端末「ビデオ-I」を武器に、急成長を遂げた。対する時事は結果として、大きな好機を逸することとなった。