見田宗介
教養学部社会科学科の科長であった1988年、後任教官の候補に、当時同学科教授西部邁が、東京外大AA研助手の中沢新一を助教授に推すが、学科間の感情的対立や社会科学科内の思惑から混乱が生じ、教授会で前代未聞の否決となる。西部は教授会に抗議して辞任。「中沢事件」 「東大駒場騒動」などと報道されて話題となる。見田は社会科学科科長として、当初人事案に賛成するも、その後中沢人事支持を記した文書と、教養学科第三(相関社会科学)委員長で社会科学科の人事委員長であった佐藤誠三郎教授に対する批判を理由に社会科学科の科長を辞任する旨を記した2通の文書を学部内に配布して科長を辞任した。その結果、人事案の提案母体である社会科学科内の不一致を学部内に印象付け、人事案件否決の流れを決定付けた。西部邁は見田の態度を日和見的だとして厳しく批判した。見田は『朝日新聞』に寄稿し、中沢新一の仕事と才能が「近代のアカデミズムの[...]コンセプト自体を問い直すものである」と評した上で、大学人事の体制的な問題を指摘し、中沢人事自体は本質的な問題ではなく、「アカデミズムの意味を問い直す契機とすること」こそが重要であるとした。
当初は、『現代日本の精神構造』(1965年)、『価値意識の理論』(1966年)など計量に基づく実証的研究を進めるが、1970年代はじめのメキシコ留学を経て、コミューン主義の立場からの著述活動を始める。
その後の見田の社会学は、カルロス・カスタネダと比較社会学がその中心に据えられ、時間論、自我論、関係論がその主題となった。時間論については『時間の比較社会学』(1981年)、自我論と関係論については『宮沢賢治 - 存在の祭りの中へ』(1984年)を助走として『自我の起原』(2001年)を完成させる。この『時間の比較社会学』と『自我の起原』の両著作は、見田の学問的営為の総体を駆動してきた原問題(すなわちニヒリズムとエゴイズム)に納得いく解決を獲得させるものであった(なお、両著作は真木悠介の筆名による)。
また、1996年の『現代社会の理論』の中では、情報・消費社会のダイナミズムと魅力の根拠を明らかにしながら、その必然の帰結である現在の危機を、自由な社会という原則を手放すことなく克服する方向を示した。
見田ゼミ出身の社会学者・研究者には、内田隆三、吉見俊哉、若林幹夫、舩橋晴俊、福岡安則、亘明志、江原由美子、大澤真幸、宮台真司、小熊英二、熊田一雄、上田紀行、中野民夫らがいる。
定年退職後「樹の塾」という私塾を開催し、毎年定員越えの盛況だったが、2017年に視力悪化のため休塾としている。