陸軍士官学校 (日本)
近代フランスでは、ドイツとは異なり、宮廷官僚や、行政司法官僚、地主などの、貴族の子弟から将校を輩出する将校任用制度は、フランス革命とナポレオン戦争中、消滅していた。フランス革命軍およびナポレオン軍では、将校は、平等に互いに選び合う、兵と下士官の互選選挙によって選ばれ、軍団を管轄する元帥によって採用され任用された。しかしルイ王制時代は士官学校入学許可は貴族子弟だけで、互選将校は過去に専門の士官学校教育を受けていなかったため、騎兵元帥ミシェル・ネイのごとく、各兵科間の戦術の融通性をしばしば欠いたり旺盛な戦意のあまり攻勢に固執し撤退時期を誤るなど戦略眼の狭い者もいた。フランス革命とナポレオン戦争中の身分制による将校の消滅後、近代フランスでは、裕福な官僚やブルジョワジーから高学力の子弟を募集し、試験制度によって幼年学校、士官学校に入校させ、士官学校卒業後将校に任用した。彼らの教養ある裕福な父母を懐柔するため、粗野な兵や下士官から隔絶された、まったくのエリートとしての将校教育制度が成立した。
日本ではフランス式旧陸軍士官学校へは、フランス式幼年学校出身者のみならず、戊辰戦争を経験した兵卒上がりの部隊下士官や、田中義一のように下士官養成機関であった教導団出身の下士官なども入校した。フランス式旧陸軍士官学校の特色の一つは、そのような下士官を将校に取り立てることであった。彼らは年長で少尉となり、陸大閥が出現する以前の長州閥や薩摩閥上原勇作派を中心とした、陸軍将校団の主軸ともなった。
日中戦争で中堅将校が払底したために、優秀な予備役兵科将校を陸士で教育ののち現役に転役・佐官級にまで昇進させようと、1939年(昭和14年)に新設された制度。特別志願将校(昭和8年勅令第12号により充用された者をいう。特別甲種幹部候補生またはそれ以前の一年志願兵出身者たる予備役将校であるも、志願して軍務に就く者)にして、昭和14年勅令第731号第2条の規定により陸士に派遣される者を以てこれに充て、兵科現役将校たるに必要な教育を行なった(特別志願将校学生)。これは1941年の昭和16年5月27日勅令第607号で丁種学生と呼ばれることとなった。これにより、予備役将校にも大隊長などの職務が開かれることとなり、陸大の受験も許可されている。この制度のおかげで1945年には中佐に昇進する者すら存在した。
以下は1932年(昭和7年)改正『陸軍士官学校教育綱領』冒頭の抜粋である。
陸軍士官学校教育ノ目的ハ、帝国陸軍ノ将校ト為ルベキ者ヲ養成スルニアリ 抑々将校ハ、軍隊ノ楨榦、軍人精神及軍紀ノ本源ニシテ、マタ一国元気ノ枢軸タリ 故ニ、本校ニ於テハ、特ニ左ノ件ニ留意シテ教育スルヲ要ス 一 尊皇愛国ノ心情ヲ養成スルコト ニ 軍人タルノ思想ト元気トヲ養成スルコト 三 健全ナル身体ヲ養成スルコト 四 文化ニ資スルノ知識ヲ養成スルコト 以上示ス所ハ、実ニ本校教育ノ要綱ナリ 教育ノ任ニ当ル者ハ、奮励其ノ力ヲ竭シ、至誠其ノ身ヲ致シ、教授訓育ノ両部、互ニ相連絡シテ一体ト成リ、以テ教育ノ完成ヲ期スベシ (後略)