東方文化事業
1928年以降日中両国の共同事業としての東方文化事業は事実上挫折し、日本側単独の事業に移行したが、中国現地における事業がこれにより完全に頓挫したわけではなかった。外務省文化事業部は、北京と上海に比較的小規模な図書館を設立する準備を進め、1936年12月に「北京近代科学図書館」、翌1937年3月に「(在上海)日本近代科学図書館」を開館し、日本の自然科学や産業を中心とする図書を蒐集し広く市民の閲覧に供した。しかし中国政府はこれらを日中共同の機関とは認めず積極的に事業に協力しようとはしなかった。日本側関係者の中には、例えば上海自然科学研究所所長として中国人スタッフを多数採用し、日中共同での研究活動をあくまで維持しようとした新城新蔵のように、個人レベルで善意的な態度を示した人も少なくはなかったが、総体的には中国側から「文化帝国主義」とみなされ、結果として対日感情の緩和という日本側の当初の事業目的は達成されなかった。日中戦争が始まった翌年の1938年、東方文化事業は外務省から興亜院の管掌に移されて予算は大幅に削減、以後諸施設は国策遂行の機関としての役割を押しつけられるようになった。日米開戦後の1942年には外務省文化事業部も不要不急として廃止となった。
1931年4月に正式開所。研究所章程では「自然科学の純粋学理」の研究を目的とし「中国にとって必要な事項」を優先することを標榜した。医学部(病理学科・生薬学科)・理学部(物理学科・化学科・生物学科・地質学科)の2部門5学科から構成された。中国側委員の辞職後も比較的日中共同の研究体制が維持され、「研究生」は中国人のみを採用した。第2代所長の新城新蔵(1935 - 38在任)の時代にはリベラルな雰囲気が保たれ、小宮義孝・柘植秀臣ら左翼運動の前歴をもつ研究者が嘱託として採用されることもあった。しかし新城が急死した後、佐藤秀三(東京帝大教授)が所長になると独裁的・官僚的運営が行われ、国策機関への転換が進められるようになり、日中共同の雰囲気は完全に失われた。この結果多くの所員が熱意を失い研究所を去っていった。日本の敗戦と同時に研究所は国民政府に接収されて中央研究所の研究機関の一部に編入、さらにその後中華人民共和国に引き継がれ、中国科学院の薬学研究所および生理学研究所によって使用された。
1937年3月に正式開館。北京と同じく日本の自然科学・産業に関する図書の蒐集と閲覧公開を目的としていたが、実際には人文・社会全般の図書が集められ、特に経済都市である上海の市民的なニーズを反映して、経済・産業などのテーマが重視された。北京の図書館よりはやや小規模であり、実用的レベルの蔵書が多かったとされる。
1938年12月:興亜院設置にともない東方文化事業は外務省より興亜院に移管。
これ以降、予算は国費より支出されることになり金額も大幅に削減された。
1942年:外務省文化事業部の廃止。11月、事業は大東亜省に移管。
1945年8月:日本の敗戦。北京・上海の施設・蔵書は中華民国当局に接収。
1948年:東方文化学院(東京)の廃止。一部は東京大学東洋文化研究所に吸収。
1949年4月:東方文化研究所(京都)、京都大学に移管され人文科学研究所に統合。