富士キメラ総研
1962年(昭和37年) - 阿部英雄が株式会社富士経済を設立
1969年(昭和44年) - 情報機器などを調査する株式会社富士マーチャンダイジング・センターを設立
1970年(昭和45年) - エネルギー、社会開発、住宅産業などの調査を主とする株式会社富士システムリサーチを設立
1980年(昭和55年) - 消費者調査を主体とした株式会社富士コンシューマリサーチ・センターを設立
1990年(平成2年) - 富士コンシューマリサーチ・センターを富士キメラインスティテュートに改称
1992年(平成4年) - 富士経済創業30周年。富士マーチャンダイジング・センター、富士システムリサーチ、富士キメラインスティテュートの3社を株式会社富士キメラ総研として統合、再編
2007年(平成19年) - 中国のIT情報収集強化のため株式会社富士キメラ総研北京事務所を開設
2011年(平成23年) - 富士キメラ総研北京事務所を発展的に解消し、中国市場の調査活動強化のため新たに中国現地法人として北京凱美莱信息咨詢有限公司を設立
2022年(令和4年) - 設立30周年 (富士経済グループ創業60周年)
新分野、領域企画
官公需事業