日本の新左翼
中核派や革労協系諸派などが、部落解放同盟と共に狭山事件の救援に取り組んでいる。一方で部落解放同盟の一部が1991年に分裂して、部落解放同盟全国連合会(全国連)を結成して中核派と共同戦線を張った。しかし2007年の「広島差別事件」以後は関係が冷え込んでいる。全国連の中核派に近いグループは全国連を脱退して「全国水平同盟」を2013年に結成している。
新左翼とジェンダー
全共闘運動では、警察の機動隊が代表するような「国家が行使する軍事的暴力」に対抗すべく活動の主体たる学生たちもゲバルトを行い、武装化していった。この武装化の現象を「軍事的男性性」と呼ぶ。運動内では肉体的に女性より能力が高い男性が優遇された。ゲバルトなど運動の目立つ部分は男性が行い、女性は家事やガリ版の印刷等、その補助に回る文化が残った。当時を振り返って「既成の秩序や考え方にあらがう同志でさえも、男に仕える「カノジョか飯炊き」の役回りを求めていた。」と語る者もいる。
運動内で女性差別という反発が強まっていき、1970年に田中美津は「便所からの解放」というビラを作成して、これを告発した。田中らは「リブ新宿センター」を設立して1970年代以降のフェミニズム運動やウーマン・リブのけん引役となっていく。1982年のABCD問題など、その後も性差別による問題は続いた。