新東名高速道路
四全総が策定されて第二東名の計画が具体的に動き出すよりも以前に、既に危機的状況にあった東名、名神の交通量増加による機能不全を踏まえ、有識者が着目したのは外国の高速道路事情であった。かつて名神の建設に対してドイツやアメリカの技術者を招聘して高速道路建設のノウハウを学んだように、高速道路の運営面についても特にドイツの先進的なノウハウに自然に目が向けられることになった。
日本では大変な批判を浴びた東名と第二東名の関係になぞらえるダブルネットワークの形態は、道路先進国のドイツではごく普通に見ることができる。ケルンやボンとミュンヘン間約600 kmを結ぶアウトバーンは、ライン川をはさんで2本存在し、あるいはボンからルール地方、ブレーメン、ハンブルクを結ぶ路線についても同様で、いずれも途中でラダー(これもアウトバーンである)に結んだネットワークを形成している。この結果、都市間を結ぶどのリンクに障害が生じても代替ルートが提供されており、例えばアウトバーンには迂回を推奨するオレンジ色の船形マーク、ないし「Umleitung」(迂回路の意味)の文字に高速道路ナンバリングを組み合わせた緊急の迂回道路を示す可変式標識があって、ルートの一部で渋滞または事故があった場合は、ドライバーが標識ないしラジオで情報をキャッチして直ちに迂回道路に回るというシステムが構築されている。このように解消の望みのない渋滞に巻き込まれた交通を、交通容量に余裕のある並行路線に誘導するのが迂回制御システムで、この迂回制御が実施されるタイミングとしては、渋滞による旅行時間の損失が、迂回ルートをとった場合の旅行時間の増加分を上回ると予想された場合に開始される。
また、トラスの形状はV字型であるが、この形状との一体性を表現するために柱頭部のデザインをV字型の突出として、これを橋脚に連続させた。
河川横断部は、シンボルやランドマークになる明快な形態が採用されたが、藁科川橋と新安倍川橋ではそれを具現化した。藁科川に架かる藁科川橋は、市道と一体的に計画された。本橋の当初案は梁がつながっておらず、上下線がそれぞれ独立した橋脚であった。この原案に対してデザイナーは、高速道路と市道の一体性を考慮して数案の中から逆台形(栓抜き型)を提案して採用された。また、梁に載る主桁は、当初は鈑桁であったが、これを栓抜き型の橋脚との一体感を出すために、逆台形の箱形とした。新安倍川橋は、藁科川橋の形状を踏襲して計画されたことから共通のイメージとなっている。
富士川を横断する新富士川橋は近接する自然公園の明星山の景観を引き立て、周辺の自然環境を極力影響を及ぼさない橋梁形式が求められた。さらに、富士川は日本三大急流の一つに数えられることで、河川に橋脚を建てることは望ましくないことから、中間橋脚のないアーチ形式で建設された。こうした橋梁のデザインは、橋の大まかなスタイルが既に決定済みであるため、デザイン出来るのは橋脚形状などのごく一部に限られるが、新富士川橋の場合は、本橋のシンボルであるアーチの輪郭を突出させることで、陰影効果によりアーチを際立たせている。さらに、アーチの上に載る鉛直の柱も輪郭を突出させて縦線を強調した。
日本は世界の大地震の2割が集中する厳しい国土条件であって、そのための防災インフラとしての高速道路ネットワークであることや、経済維持と発展の根幹を担う物流動脈の東名、名神が機能麻痺に陥っていることから、その解決のための第二東名、第二名神であることにはほとんど触れられず、あくまで採算的な側面から非難されるというのが第二東名の静岡県区間建設当時の社会情勢であった。
一方で公団と国土交通省がはじき出した2020年時点における第二東名、第二名神の通行量は約5万台と予測され、これに東名、名神を合わせると約11万4千台とされた。直近5年間の通行量がほぼ横ばいであったことから、予測時における東名、名神の交通量約8万台の1.5倍に増えるのは過大予測ではないかとの指摘が挙がり、仮に第二東名、第二名神が5万台であったとしても、往復4車線で十分とされた。こうしたことから2002年(平成14年)11月、国土交通大臣は第二東名の交通量や最高速度が曖昧なまま工事が続けられている状況を鑑み、全線6車線を4車線に見直し、最高速度の見直しも図る見解を示したが、これは建設凍結を回避するための代替案でもあった。結局、政府は2003年(平成15年)3月に第二東名、第二名神の規格見直しを決定するに至り、第二東名の総事業費は当初約6.6兆円とされたが、今回の見直しにより1兆円規模の経費削減が可能とされた。これは2003年(平成15年)12月に開催された第1回国土開発幹線自動車道建設会議(国幹会議:それまで総理府に設置されていた国土開発幹線自動車道建設審議会〈国幹審〉を国土交通省内に新たに設置のうえ改称したもの)によって議決された。
1987年(昭和62年)9月1日、1966年(昭和41年)に国幹道法による予定路線7,600 kmが制定されて以来、21年ぶりに法改正されて予定路線は11,520 km(7,600 km + 公団引受け分3,920 kmの合計)に拡充された。その中でも整備の緊急性、優先順位が最も高いと位置づけられたのが第二東名と第二名神である。
地方間を結ぶ交流ネットワーク推進のために、予定路線を11,520 kmに拡充するというのが四全総における一応の建前であったが、実態は高速道路を求める各地方自治体が地元の有力政治家に働きかけて半ば強引に計画路線に組み入れた結果が今回追加分 (3,920 km) の路線網である。なお、かつて7,600 kmに制定された路線とは、一定の交通需要が見込めて採算ラインに載ることを念頭に選び、そこに人口分布なども勘案して定められた路線であって、それ以外の路線は不採算路線であることから建設省が除外した経緯がある。なぜ不採算路線を計画から外したかと言えば、公団は高速道路建設にあたって税金投入ではなく、郵便貯金や簡易保険を財源とする財政投融資、および銀行から建設資金を借り入れてのち、通行料金で返済する「公団方式」を採用しているため、建設する高速道路の採算が悪ければ借金返済が滞って公団経営が悪化しかねないためである。この公団方式と対をなすのが「直轄方式」で、一般国道の整備に国民の税金を投入してインフラ整備にあてるやり方である。税金が投入されることから採算性はそれほど問題視されず、ゆえに通行量が極端に少ない地方にも国道が建設できるのである。
ホンダの場合、完成車の生産拠点を各地に分散化のうえ、各拠点で各々異なった車種に特化して完成車を高速道路で全国に輸送するシステムを採用している。これによって各拠点で他車種を生産する場合と比べて輸送量は増加するが、それでも敢えてその方式を採用するのは、各工場が特化と大規模生産から受ける利益(量産効果)を享受して、輸送費の増加を上回る生産費の節約を得られるからである。トヨタではジャスト・イン・タイム輸送方式を採用しており、これは何千種類とある部品を関連工場から納入するに際して、高速道路を用いる少量、多頻度、確実を謳う生産方式である。これによって、従来式では10トン車による1日1回の納入が、4トン車による1日4回の納入とすることで、組み立てラインの流れの速度に合わせて部品が納入され、部品が即時に完成車組み立てに繰り込まれていく。この方式では部品メーカー(サプライヤー)の工場も組み立てラインの流れと同期することになり、それは部品工場と完成車工場をつなぐ東名、名神もまたベルトコンベアの流れの一部となることでもある。こうして全生産工程を通じた在庫ゼロを達成しているが、これもホンダ同様に、道路輸送を多く用いながら全行程のトータルコストを切り下げる産業再編効果の現れである。こうした動きは自動車産業のみならず、電力機器や音響機器など、他の機械産業にも波及しているが、これらのシステムは高速道路利用による時間厳守の確実な輸送によって成り立っており、高速道路の慢性的な渋滞は合理的な生産システムの崩壊につながりかねない。また、翌日に配達されるという宅配便のシステムも高速道路の力に負う所が大きく、スーパーマーケットで売られる食料品の輸送も然り、休日における行楽地への行き来についても同様のことが言える。