プルヌス・アフリカナ
本種がIUCNレッドリストに vulnerable (A1cd) の位置づけで初めて掲載されたのも1995年から2006年までの時期においてのことであった。2007年からヨーロッパ連合(EU)により実施されたプルヌス・アフリカナの輸入禁止措置は長期にわたって継続されていれば幹の状態の回復につながっていたと推定されている が、結局私企業やカメルーン政府からの圧力によって2011年にこの禁輸措置は解除され、主要産出国のための割り当てが設定されている(Cunningham et al. 2014)。EUの輸入禁止措置を覆すために、カメルーンのエリートやヨーロッパの製薬会社がロビー活動や弁舌を盛んに展開したのであった。2012年時点でワシントン条約はウガンダ、カメルーン、コンゴ民主共和国には輸出を許可する一方でケニア、赤道ギニア、ブルンジ、マダガスカルには割り当てを認めていなかったが、これにより生じたプルヌス・アフリカナ樹皮の世界的な不足が樹皮の価格高騰につながり、プルヌス・アフリカナ樹皮市場におけるカメルーンの世界シェアの割合も増大した。ワシントン条約附属書IIの2017年10月4日から有効となっている版においては種子や花粉、苗木、人工繁殖させた個体の切り花を除く全部位の取引に制限が設けられ得る状態とされている。
薬を得る目的で樹皮が剥ぎ取られた状態の幹。
葉