東亜研究所
1930年代以降、特に東研発足前後をピークとして、日本国内で「東亜新秩序」「大東亜共栄圏」建設の気運が高まったことから、多くの研究所・機関がこの時局に便乗し類似した名称を冠して発足した。主要なものとして次の機関がある。
山口高等商業学校の「東亜経済研究所」(1933年改称による / 現・山口大学東亜経済研究所)
東京商科大学の東亜経済研究所(1940年4月1日設置 / 現・一橋大学経済研究所) 上田貞次郎の提唱により東京商科大学付属の研究機関として設置。設置の翌5月に所長の上田が急逝したことから、同大教授の高瀬荘太郎が所長を引き継いだ。1942年の官立商業大学官制改正( 昭和17年2月6日勅令第70号)により官制となる。戦前は学内研究や研究報告等の他に、大東亜諸国や同大学の後援組織『如水会』の各支部など、国内外に嘱託員並びに学生の派遣も行っていた。
長崎高等商業学校の「大東亜経済研究所」(1942年改称 / 現・長崎大学経済学部東南アジア研究所)
神戸商業大学の「大東亜研究所」(1944年改称 / 現・神戸大学経済経営研究所)
これらの研究所は第二次世界大戦終結にともない、GHQの指令により大半は廃止され、一部は「東亜」の文字を外して「経済研究所」などと改称することで存続した。山口高商の系譜を引き継ぐ山口大学の東亜経済研究所のみが例外的に戦前以来の名称を残しているが、この研究所も戦後の一時期は断絶することを余儀なくされた。
日本以外の国では、例えば吉林師範大学やシンガポール国立政治大学の「東亜研究所」、杭州大学の「東亜経済研究所」のように、中国を含む漢語文化圏の大学で東アジア地域を主な対象とする研究機関に類似の名称がいくつか見受けられる。