パーソナルコンピュータ史
パーソナルコンピュータ史(パーソナルコンピュータし)では、パーソナルコンピュータ(英: Personal Computer)(パソコン)の歴史を説明する。
1978年に科学技術計算および計測制御用途として16ビットパソコンC-15がパナファコムから発売された。1981年、業界初の16ビット業務用パソコンをうたうMULTI16(OSはCP/M-86)が三菱電機より発表されるが、コンシューマ向けに意図されたものではなく、一般にはほとんど普及することはなかった(製品としての寿命は長かった)。
この頃からパーソナル・コンピュータは「パソコン」と呼ばれるようになった。「オフコン」は、2000年代以降はあまり見聞きしなくなったが、「パソコン」はポピュラーな呼び方となり、今日も使用され続けている。
1982年には16ビットCPUを採用して長くベストセラーとなったPC-9800シリーズが登場した。PC-9800シリーズはBASIC言語レベルにて従来の8ビット機と互換を持たせる方法を採った。その他の(主にビジネス向けの)国産機も16ビット化が始まっていた。既存の8ビット機でも16ビットCPU搭載の拡張カードを発売した機種もあった。
ここで、IBM PCが採用したPC DOSのOEM版であるMS-DOSと、8ビット時代からのOSであるCP/M-86のどちらを採用するかといった問題が起こった。後者を選択したメーカーも三菱電機、富士通など複数社が存在したが、1983年にIBM PC/XTでPC DOS 2.
2020年1月中旬以降はWindows 7のサポート終了に伴う買い替え需要が落ち着き、新型コロナウイルスの影響で出荷台数が大幅に減少したものの、2020年3月25日に東京都の「外出自粛要請」、4月7日の緊急事態宣言発令後、在宅勤務、テレワークが拡大しパソコン需要が増加している。
※2007年度は自主統計参加企業が16社から13社へ減少。2007年度の集計調査対象企業:アップルコンピュータ(現・アップルジャパン/Apple Japan)、NEC(現・NECパーソナルコンピュータ)、シャープ(2010年まで)、セイコーエプソン(エプソン)、ソーテック(のちオンキヨー(現・オンキヨーデジタルソルーションズ)、2013年まで)、ソニー(2014年まで、2015年に独立したVAIOは調査対象ではない)、東芝(現・東芝クライアントソリューション)、日立製作所(2016年まで)、富士通(現・富士通クライアントコンピューティング)、松下電器産業(現・パナソニック)、三菱電機インフォメーションテクノロジー(2012年まで)、MCJ傘下のユニットコム(旧・アロシステム)、レノボ・ジャパン。
日本国内のパソコンの出荷台数が初の減少に。前年1990年に出荷台数がいったんピークを記録し206万台となった。1991年は190万台に減少し停滞時期となった。翌1992年も減少が続き 176万台。