米軍兵による日本軍戦死者の遺体の切断
また日本の各新聞や雑誌はライフ誌が1944年5月22日に掲載したくだんの「女性と頭蓋骨トロフィー」の画像にも言及した。讀賣新聞は「米鬼の蠻行はこれだ 復讐に我らの血は沸き返る」、朝日新聞は「屠り去れこの米鬼」「仇討たでおくべき」(昭和19年8月11日朝刊)等の表題や見出しをつけた。
1944年6月13日付けの報告ではアメリカ陸軍法務部長(JAG)において、「そのようなひどい残虐な行為」が不快であることに加え、戦時国際法違反であると主張されており、それを全ての指揮官に配布することを推奨しており、「敵の戦没者の虐待は病人と負傷者の扱いについて規定された1929年に批准されたジュネーブ条約の露骨な違反であり、さらにそれは関わるごとに、戦場を保持している交戦国は負傷者と死者を探し当て、彼らを強盗行為やそのほかの悪行から保護する処置を捕らなければならない」とされている。
これらのアメリカ軍人の行為は陸上戦における慣習的な不文律に違反しており、死刑に処することもできた。アメリカ海軍法務部では1週間後、その見解を反映し、「幾人かのアメリカ軍将兵が犯した残虐行為により、日本人による報復行為が引き起こされ、それが国際法の元で正当化されるおそれがある」とさらに付け加えた。しかし、これらの違法行為(遺体切断、戦利品収集)はその後も断罪されることはなく、戦争終結まで続いた。