航空学生
現代では士官学校や大学で4年間の教育を受けた卒業生から本人の希望・適正により振り分け、教育部隊で操縦訓練を開始するのが基本であり、18歳前後からパイロット要員として直接採用・教育するシステムは、イスラエル空軍のイスラエル空軍学校などごく少数である。
イギリス空軍には年少者向けの体験プログラムとしてイギリス空軍エアカデッツ(英語版)(RAFAC)やグライダーを使って最初等訓練を行うボランティア・グライダー学校(VGS)が存在している。これらの制度は規律正しい生活の体験やグライダー操縦を通して空軍への関心を持ってもらう広報活動の一環であり、ベン・マーフィーのように入隊してパイロットとなった者もいるが、強制されないため民間のパイロットとなる者も多い。
カナダなどの英連邦諸国ではイギリスに倣い、カナダ空軍エアカデッツ(英語版)のような類似制度で勧誘を行っている。
その後は飛行幹部候補生として航空機に搭乗して訓練を行う。海上自衛隊では平成29年度より試行として航空学生課程を1年4か月に短縮している。
海上要員は基礎課程合格後に固定翼・回転翼・戦術航空士に振り分けられ、機種・職種ごとに分かれた約2年の訓練課程に進む。全課程修了後に事業用操縦士を取得するとウイングマーク(航空機搭乗員徽章)を授与され、正式な操縦士となる。ウイングマーク授与後、副操縦士として約2年間の部隊勤務を経験する。
航空要員は地上準備課程終了後、T-7による操縦訓練終了後、学生の適性に合わせ戦闘機と救難機・輸送機・回転翼機に分かれた課程を修了して、部隊勤務を経験する。
海空自共に入隊から約5年半後に幹部候補生学校に入校(飛行幹部候補生課程)し、約半年間の幹部教育を受ける。卒業後3尉に任官し、編隊長や機長となる資格を得るための訓練を行う。
1993年度から女性の採用(航空自衛隊は戦闘機、偵察機以外)を開始し、2015年11月に性別による機種制限を撤廃した。
陸上自衛隊は航空学生制度を採用せず、隊員の中から飛行要員の選抜を行う陸曹航空操縦学生制度を運用している(旧陸軍における下士官操縦学生に類似)。
陸上自衛隊と海上保安庁は固定翼機操縦士の訓練を海上自衛隊に委託しているため、海上要員と共に操縦訓練を受ける。
アメリカ軍ではcadets(士官候補生)と見なしている。
海上保安学校の航空課程と並びパイロットとして確実に就職できる最短コースであるため受験倍率は非常に高い状態が続いており、航空要員は2013年採用試験では受験者2823名に対し採用者は39名(72.4倍)と非常に難関であり、受験者の中には日本航空高等学校などに在籍し受験前に海外で操縦士の資格を取得している者もいる。一度不合格になったが浪人し再度受験する者、防衛大学校・航空大学校・海上保安学校などと併願する者もいる。日本航空高等学校石川の航空科普通科コースではグライダーでの訓練の他、受験対策として元パイロットの職員や卒業生の自衛官が面接指導を行うなどしている。
航空要員の女子は2014年採用が2名、2013年採用は1名で倍率は190倍、2015年は255倍となっている。
近年では少子化により自衛官の志願者数が減少しており、航空学生の志願者数も伸び悩んでいるという。平成30年度採用試験では海上要員の応募者数が792人(内女性6人)であり採用者数は86人(内女性4人)、倍率は9.2倍(24.0倍)、航空要員においては応募者数が1955人(内女性188人)であり採用者数は73人(内女性6人)、倍率は26.8倍(31.3倍)であり。航空学生全体としては倍率は17.3倍(28.8倍)となっている。