陸軍幼年学校 (日本)
1940年改正「陸軍幼年学校令」においては陸幼職員として「校長」・「副官」・「学校附」・「教官」・「訓育部長」・「生徒監主事」・「生徒監」・「下士官及判任文官」を置くこととなっている。概ね「校長」は少将・大佐級、「訓育部長」と「生徒監主事」は中佐級、各「生徒監」は少佐級である。特に訓育班において指導の中心となる「生徒監」は、幼い生徒達にとって特に重要な存在となった。第二次大戦後半中、軍隊では大隊長級の中堅将校たる生徒監は激化する戦地への転出が相次ぎ、末期には1学年に対して1ないし2名という状態になっていったため、新たに尉官の「訓育班長」を各訓育班に置き生徒監を補佐するようになった。
中学校の月謝の例として、1935年(昭和10年)時点での愛知県立中学校の月謝(授業料のみ)は4円70銭であった。1940年(昭和15年)に刊行された書籍(監修:教育総監部)には、陸幼生徒の父の談話という形で「陸幼の月謝が20円(小遣いを加えた毎月の送金額は25円)であるのに対し、自宅から中学校に通わせる場合も毎月20円は必要である」旨が記されている。
陸幼受験資格は、満13歳以上・満15歳未満(願書を提出する翌年=入校する年の、3月31日における年齢)という年齢制限のみであり、2回まで受験できた。召募試験において求められる学力は中学校1年第2学期修了程度であったが、受験に際して学歴は不問であった。陸幼の召募試験は高倍率であったため陸幼生徒の多くは中学校出身者であったが、少数ながら高等小学校出身者も存在する。
特待生となる資格を持つ「戦死した、または公務による負傷・疾病で死亡した、陸海軍の軍人、または文官の遺児」は、一定の成績であれば順位に関わらずに合格とされた。陸幼生徒選抜にあたっては理数系の素養が重視されており、数学が満点で、他が一定基準を満たしていれば優先的に合格とされた。さらに、召募試験合格者は入校予定の各陸幼において精密な身体検査を受け、これに改めて合格した者が晴れて陸幼生徒となった。
武官の子息を主な対象とする月謝の減免措置も影響し、陸幼入校者のうち30% - 50%程度が武官の子息であった(統計)。
粟屋幹 歩兵中佐:1896年5月15日 - 1896年9月25日
谷田文衛 歩兵中佐:1896年9月25日 -
伊崎良煕 歩兵中佐:1898年10月1日 -
小野安堯 砲兵大佐:1904年9月7日 -
竹内武 歩兵中佐:不詳 - 1906年3月9日
野口坤之 歩兵大佐:1906年3月9日 - 1908年3月18日
久能司 歩兵大佐:1908年3月18日 - 1910年11月30日
松浦寛威 歩兵大佐:1910年11月30日 - 1915年8月10日
岩崎初太郎 歩兵大佐:1915年8月10日 -
長谷川直敏 少将:1920年5月12日 - 8月10日(陸軍士官学校予科へ改組)
東京陸軍幼年学校(旧東京陸軍地方幼年学校および陸軍中央幼年学校予科)- 東幼
大阪陸軍幼年学校(旧大阪陸軍地方幼年学校)- 大幼
仙台陸軍幼年学校(旧仙台陸軍地方幼年学校)- 仙幼
名古屋陸軍幼年学校(旧名古屋陸軍地方幼年学校)- 名幼
広島陸軍幼年学校(旧広島陸軍地方幼年学校)- 広幼
熊本陸軍幼年学校(旧熊本陸軍地方幼年学校)- 熊幼
陸軍中央幼年学校本科(旧陸軍中央幼年学校のち陸軍士官学校予科)
陸軍幼年学校(りくぐんようねんがっこう、旧字体: 陸軍幼年學校󠄁)は、大日本帝国陸軍において、選抜した満13歳以上・満15歳未満の男子(主に旧制中学校2年生)を、将来の陸軍現役兵科将校として教育するために設けられた全寮制の教育機関(軍学校)。プロイセンの陸軍幼年学校(Kadettenanstalt)に範をとって設立された。通称・略称は陸幼・幼年校・幼年学校。