アメリカ同時多発テロ事件陰謀説
シークレットサービスは、FAA(Federal Aviation Administration:連邦航空局)が監督しているレーダー画面と、同じものをリアルタイムで見るための技術を保有している。シークレットサービスはさらに、国家的非常事態には、最高指揮権を行使する法的権限と技術もあわせ持っている。
軍事演習と対テロ演習は、実際に飛行している航空機を訓練に含んでいた。アメリカ上空でハイジャックされた航空機を演じる軍用機や、FAAのレーダー画面に配置された「偽の輝点」(仮想の飛行機を示すレーダー上の輝点)が訓練で使われた。
「北方警戒」(Northern Vigilance)という演習では、ロシア空軍の攻撃をシミュレートして、空軍の戦闘機をカナダ上空にまで北進させた。その結果、東海岸で緊急発進できる戦闘機はほとんどなくなってしまっていた。
こうして麻痺状態に陥った空軍の反応は、空軍の戦闘機の乗員を、911事件を阻止することが不可能な状態に確実に陥れた。
Jones)が、タワー地下の溶けた金属を調べると、瞬間的に鋼鉄を切断する際に使用されるような、テルミットのような高熱を発する爆発物を使用した形跡が見られたと言う。この発言後、ジョーンズ教授はアメリカ政府からの圧力を受け、ブリガムヤング大学の教授職を解雇された。それでもジョーンズは、「教授職を解雇されようとも真実はねじ曲げられない」と、現在もその主張を続けている。
これらの理由から、ツインタワーは爆破されたのではないかという説がある。ではなぜ爆破されたかという疑問の理由として
当初、港湾公社が管理していたが維持費が高額であり、更に老朽化が進んでいたことからテナントも敬遠し、減少する一方だった。
ビルには有害なアスベストが多く使われており、それを除去するだけでも10億ドル以上かかると言われ、頭の痛いお荷物となっていた。
テロの6週間前に、港湾公社から不動産王といわれるラリー・シルバースタイン(Larry Silverstein)に賃貸権が委譲されており、その際に彼が35億ドルという巨額の保険をかけたために、事件後に80億5000万ドルという大金が支払われたと言われる。しかし、そのような主張とは違う証言もある。また、仮に80億5000万ドル支払われたとしても、シルバースタインには賃貸者として現地の回復義務があり、この費用はおよそ60億ドル。さらに、港湾公社への賃貸料(年1億5千万ドル)も支払わねばならないので、実際に得になるかどうかは不明。またこの説をとった場合、単に放火すればよいものを、飛行機を突っ込ませる意図が全くわからない。
などが挙げられる。更にサウスタワーで働いていたスコット・フォーブス(Sccot Forbes)によると、9.
ISBN 158816635X.
Spak, Steve (2004). Mayday! Mayday! Mayday!; Xlibris Corporation. ISBN 1413427707.
Shaler, Robert C. (2004). Who They Were: Inside the World Trade Center DNA Story; Free Press. ISBN 0743275209.
Botte, John (2006). Aftermath: Unseen 9/11 Photos by a New York City Cop; Regan Books. ISBN 0060789719.
コンノケンイチ 『世界はここまで騙された』 徳間書店、2003年。ISBN 978-4198617653.
ベンジャミン・フルフォード 『9・11テロ捏造―日本と世界を騙し続ける独裁国家アメリカ』 徳間書店、2006年。ISBN 978-4198621957.
ベンジャミン・フルフォード 『暴かれた9・11疑惑の真相』 扶桑社、2006年。ISBN 978-4594058999.
ベンジャミン・フルフォード 『ステルス・ウォー』 講談社、2010年。ISBN 978-4062161244.
成澤宗男 『「9.11」の謎―世界はだまされた!?』 金曜日、2006年。ISBN 978-4906605170.
「遠く離れたアフガニスタンのイスラム原理主義者の本部からの指示を受けて、19名のアラブ・テロリストによって911事件が引き起こされた」という政府見解こそが、おとぎ話のような「陰謀論」である。WTC崩壊に関する政府公式見解も、これと同様に、およそ納得しがたい。
私は崩壊の公式見解は正しくないと信じている。そのような誤った分析に基づいた政策もまた誤りである。アメリカ政府の見解はきわめて脆弱なもので、プロによる解体作業だけがWTC崩壊の事実を十分に説明することができる事象だ。
事態を困難にしているのは、分析を受ける前にFEMA(アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁)が、WTCから証拠を取り去ってしまったことだ。
ワールドトレードセンター・ツインタワーの崩壊が解体行為によるものであったのであれば、911事件がアメリカ政府内部犯行であることが明らかにされるだろう。
科学者や技術者、偏見のない研究者たちが911事件を解明するべきだ。しかし現在のアメリカの警察国家状態の下ではそれは難しい。爆破と建築の専門家たちは、911事件を分析をすることに対して、逮捕の恐怖を感じているからだ。