大久保忠保
仕法中止は、代官や村役人らの強い反発を受けた。大石は天保11年(1840年)、相州領の年寄に10年間の財政委任を行うとともに資金調達に成功、10か年の「御借増」と経費削減を盛り込んだ「御勝手御改正」を打ち出すが、まもなく藩士への扶持米に支障が出るなど破綻をきたし、村々も藩への上納金を拒む姿勢を見せた。こうした状況下、菅谷は藩に無断で尊徳の許に赴いたことを理由として、天保11年(1840年)12月11日に領外追放に処せられている。
天保12年(1841年)に入ると、惣郷惣代は藩財政への協力と引き換えに仕法の再開(「趣法再興」)を求めて藩政にゆさぶりをかけ、藩内の空気も仕法再開に傾き始めた。9月に藩の重役の評議で仕法再開(「再御趣法」)が決定、12月に大石は尊徳に面談を申し込むが拒絶され、「趣法掛」を辞任した。大石の失墜に代わって大久保次郎左衛門が藩政を主導し、12月25日に菅谷が200石で家老職に復帰した。菅谷の復帰は尊徳の意向でもあった。
大久保 忠保(おおくぼ ただやす)は、江戸時代後期の大名。下野烏山藩の第6代藩主。危機的な藩財政を引き継ぎ、天保の大飢饉の中で菅谷八郎右衛門を家老として抜擢、菅谷の推挙で二宮尊徳に財政再建を委ねたことで知られる。