体験入学
体験入学生の保護者の中には、日本の学校を日本語教育を施す語学学校のように考え、日本語「を」ではなく日本語「で」勉強する学校であるという認識に欠ける者がいる。日本国籍を持っている、親が日本人であるという理由だけで、普段日本語を使っていない日本語が通じない子供がいきなり体験入学するのは、本人にも受け入れ側にも大きな負担がかかる。 子供の日本語能力の証明書を要求する受け入れ校もあるため、日本人学校や補習校では在学証明書を発行している。日頃から日本語を学んでおかなければ、体験入学生は十分授業に参加できないまま終わってしまうだけでなく、準備不十分や目的不明瞭であるという不満が受け入れ側に起こる恐れがある。高学年、受験が盛んな地域はもちろん、今後は日本政府がゆとり教育を見直して学力強化に力を入れることになるため、海外在住を隠れ蓑にせず学年相当の漢字や国語を自宅で学習するなど努力が必要である。
日本国籍を持つ子供については、住民票が市町村内にあれば義務教育という点から公立小学校と中学校は体験入学を受け入れられやすいが、法的な制度として成立してはいない。教育委員会が関係書類を用意する地方自治体もある。体験入学の決定権は現場の長である学校長が持つ場合や、事故等の責任は学校では取れないため教育委員会が持つ場合がある。教員不足や学校側の不備、本人の日本語能力不足、感染性対策、事故時の責任、前例がないなどの理由で受け入れを拒否する場合もある。その一方で、過疎地の学校、国際理解教育に熱心な学校、インクルージョン教育など特別な支援を必要とする子供の受け入れに慣れている学校、個人的なコネが利く学校では、子供の国籍、滞在先の通学区にかかわらず体験入学許可を出す学校や教育委員会もある。校長が代わると対応も代わることもあり、毎年体験入学していた学校に突然断られてしまうこともある。ただし、海外駐在で日本に持ち家があり、1, 2年後には帰国して通う予定になっている学校へ今から慣れておくために体験入学するというケースは拒否される可能性は低い。
学校長や教育委員会によって対応が様々であるため、決まった手順はない。
体験入学生がとまどう問題の中で容易に予測できるものは、体験入学前から練習したり心の準備をしておくべきである。和式トイレの利用法、昇降口と上履き、男女一緒に行う小学校の体育や水泳の着替え、体育座り、冷暖房完備ではない教室、登校班や日本の道路の歩き方、給食に出る食べ物など居住国と日本との習慣の差を教えておく。 居住国の生活など日本で聞かれそうな質問を予想して調べたり資料を揃える家庭もある。とくに英語圏の子供は英語を話して欲しいと始終言われる可能性があるため、その点に関して心構えが必要である。
補習校や日本人学校に通う児童・生徒は、普段の教科書と受け入れ先の教科書が異なる場合、新出漢字の順番が変わり知らない漢字が多くて面食らうことがある。補習校では全教科を教えられないため、補習校に通っていても理解が難しい科目があるということを心得ておくべきである。