タリベ
拷問等禁止条約は、当該行為が国家公式に実行される場合にのみ適用される。しかし、同条約を監視する委員会は、以下のような意見を述べた。
ストレスポジション(英語版)や拘束など、タリベに対して行使される罰を踏まえて、HRWはこの条約がタリベに対して拷問の類が起こっていると解釈できると主張する。
セネガル国内でタリベの問題に対応する主導的な機関である、同国のNGO・XALAATによる報告では、この主題が極めて物議をかもしている一方で、コミュニティによってはダーラのほとんどで虐待が非常にありふれた慣習であることの決定的証拠がある。加えてこのNGOは、この問題に今まで見て見ぬふりをしてきた様々な集団を結びつけるよう、この分野の専門家たちを効率的に仕向けてきたと主張している。
タリベのマラブーに対する関係は、一種の「奉仕と厳格な服従」である。マラブーはタリベに対して指導・保護・とりなしの祈り(英語版)を行う。タリベのマラブーへの忠誠は、経済的なサポート、ないし十分の一税によって示される。
セネガルにおけるタリベに対する見方は様々である。タリベの育成を奨励する人々・民族集団・宗派もあれば、こうした慣習を拒絶する者もある。支持する人々の中でも、良しとするダーラの運営方法については幅広い意見がある。
親が子をダーラに送る動機としては多くの理屈がある。経済的な事情による事実上の養子、マラブーの所属するムスリム同胞団との関係作りによる子供の将来の確保、マラブーとしてのキャリア形成の準備などである。ドナ・L・ペリーは、タリベの親を「無知な伝統主義や経済の犠牲者」、あるいはマラブーを「近代のストレスによって歪められた」存在として描くことに異議を唱えている。ウォロフ族の農民に対するインタビューに基づき、タリベの養育の普遍性は「急激な人口増加・貧困の深刻化・新自由主義政策」への対応などではなく、本質的に西アフリカ社会の価値観に結びついたものであると彼女は主張する。タリベの窮状に対する社会経済的な見地は、ペリーによれば、「文化帝国主義の告発を避ける」ためのNGOの意図的な戦略であるという。
マラブーがタリベに対し、子供に物乞いを強要するためにその監護権を得ている場合、これは奴隷制度廃止補足条約に定義されるところの「奴隷制類似の慣行」の定義に当てはまると主張するNGOもある。この条約は「児童もしくは青年またはその労働の搾取を目的として」児童を収受することは、条約の対象となる奴隷制類似の慣行であると述べている。