飯本信之
日本で地政学の研究が活発になるのは1940年代前半であるから、飯本のそれは10年ほど先んじていた。
1920年代後半に日本の地理学界に紹介されたドイツ地政学は、アメリカにおける排日移民法成立と関わって「白人」対「有色人種」の闘争に結びつけられた。飯本は、地理学評論において「人種争闘の事実と地政学的考察」(1925-1926年)を発表し、「有色人種」の排斥を取り上げて、「アジア」が正当に分け与えられるべき「生活空間」を強調している。しかし、当時の日本はまだ南洋諸島を実質的な植民地として所有するに過ぎず、関東大震災の影響で地形学的な研究がますます重要視されるなど、積極的には受容されなかった。また、飯本自身も、地政学に関して科学的な体系性の不備から限界性を感じていた。
しかし、1940年以降になると、一度は棄却されかにみえた地政学が再び取り上げられる。飯本は、1941年設立の日本地政学協会の常務理事に就いた。ただし、この時期に地政学者として最も精力的に議論を展開させたのは、江沢譲爾であった。飯本は協会の運営業務に追われていたためか、毎号のように寄稿していても、それらの多くは日本の支配地域の気候・地形・産業・人口などの紹介にとどまるものであった。他方で、江澤は協会では評議員という立場であったが、当時の地政学界では、最も多くの言説を提示したイデオローグであった。彼らは、ドイツ地政学を応用しながら「日本」の生活空間としての「大東亜共栄圏」を構想してきたが、この内容は皇道主義的な小原敬士ら京都学派とは全く異なるものであった(詳細は地政学#日本における歴史を参照)。