五畿内志
さらに注目すべきは、地誌編纂が国境裁許との関係において、国絵図と対比されつつ主張されている点である。春台が念頭においていた元禄国絵図は「公儀」権力の編成原理である国郡を全国レベルで一貫させたものと評価されていることを考えるならば、春台の主張は、地誌の政治的機能への期待と板行による普及の提唱である。
一方、谷泰山は自著『泰山集』の一節で、古風土記の散逸をむしろ「神慮」と評した。というのも、清が明を滅亡させた際に『大明一統志』を参照したように、地誌は「国之禍」であって、かかる地誌を改めて編纂することは否定されなければならないというのである。泰山の主張は結論こそ春台と逆であるとはいえ、注目すべきは、その主張が明清交代という国際環境の激変を念頭に置いているという点である。前述のように、元禄国絵図作成が、明清交代とそれに伴う徳川綱吉政権の国家意識の表出としての意味を持つことを考えるならば、17世紀末における対外関係の変化が18世紀初頭の地誌編纂をめぐる思想と議論の背景にあったと言うことができる。
こうした日本地理の再認識は、別の形ではあるが、民間においても始まっていた。
しかし、『元禄国絵図』での「国」は、かかる自律的・抽象的な領域把握を全国レベルで措定・把握する単位となっている。こうした「国」概念は、近世成立期までに見られてきた「国」概念とは異質な、新しい概念であった。
そうした「国」の集積によって作られた元禄の国絵図作成事業における日本図(「日本御一円之図」)で注目されるのは、幕撰日本図としては初めて琉球諸島が含められたことである。琉球は明の冊封を受けてきたが、同時に1609年(慶長元年)の薩摩藩の侵攻以来、薩摩藩の支配をも受けており、二元的な両属体制をとっていた。そのため、清の干渉が琉球に及んだ際の対処が問題となり、薩摩藩の伺を受けた幕府は、軍事侵攻が無いかぎり琉球を清に従わせて構わないとした。しかしながら、幕府は琉球の「背後」にある清の存在感を懸念し、綱吉への将軍代替りに際し、琉球が幕府に叛したとしても琉球に与しないよう、薩摩藩に対し改めて誓約を求めただけでなく、日琉関係を体制的に意図的に隠蔽する方針が採られた。こうした事情を踏まえ、琉球の国絵図を担当した薩摩藩は、「異国御絵図」という扱いで琉球の国絵図を作成したが、琉球国絵図は元禄日本図の一部として収載された。こうした経緯は、17世紀末の日本における国家意識の上昇を示すものと考えられている。こうした点を見てゆくならば、17世紀末から18世紀初にかけての「泰平のなかの転換」において生じた日本地理に対する再認識は、「日本」という枠組みを意識した国家意識の上昇と相即したものだったのである。
版元 - 松村九兵衛(大坂)、茨城多佐衛門(京都)、小川彦九郎(江戸)
刊行年 - 享保20年から21年
全61巻 巻一から巻十 - 山城志 巻十一から巻二十六 - 大和志 巻二十七から巻四十三 - 河内志 巻四十四から巻四十八 - 和泉志 巻四十九から巻六十一 - 摂津志