新々貿易理論
メリッツ・モデルでは、貿易自由化が起こると、外国のバラエティの輸入によって消費可能なバラエティが増える一方で、国内の企業の退出によって消費可能なバラエティが減少することが指摘されている。国内企業の退出による効果は「アンチ・バラエティ効果」と呼ばれる。ロバート・フィーンストラも、アルコラキスらの貿易の利益の式に代替の弾力性のパラメーターがないことを基に、異質的企業モデルではバラエティ拡大を通じた貿易の利益がないように見えると指摘している。しかし、マーク・メリッツとステファン・レディング(英語版)は、貿易の利益の式の「国内財への支出シェア」は内生変数であるので、異質的企業モデルと同質的企業モデルでは異なった要素で決定していると指摘している。
メリッツの2003年のモデルでは、独占的競争市場の産業が1つあり、対称的な国が任意の数だけ存在する経済を考えている。固定費用の存在が企業レベルの規模の経済を生み出し、消費者はCES型効用関数を持ち外国のバラエティを購入するインセンティブを持つ。このことから、産業が1つしかないにもかかわらず産業内貿易が発生する。
開放経済に移行すると、輸出に必要な固定費用を賄える生産性の高い企業のみが輸出を開始する。これによって、生産性の高い一部の企業しか輸出をしないという実証的事実を説明できる。氷塊型貿易費用が自国と外国において双方向的に減少すると、輸出企業の規模が増大し、さらにより多くの企業が輸出を開始する。一方で、外国企業が自国市場に参入することから自国市場での競争は激しくなり、生産性の低い企業は市場から退出する。これによって産業の平均生産性が上昇する。
メリッツの2003年のモデルでは、全ての国が対称的であると仮定されているので、数学的分析が簡単化されている。しかし、国を非対称にすると数学的煩雑さが劇的に増し、理論分析は困難を極める。そこで、小国の仮定を置いて相手国のCES価格指数を通じた影響を無視することで解析を簡単化する方法が提案されている。
中国では賃金が低いことから国内市場の方が輸出市場よりも競争が激しく、非輸出企業の方が輸出企業よりも生産性が高いことが指摘されている。この実証的観察事実は、非対称な国をメリッツ・モデルに導入することで説明されている。また、この実証的事実は加工を専門に行う企業(英: Processing firms)の存在でも説明されている。
マーク・メリッツとジアンマルコ・オッタビアーノ(英語版)の2008年の論文でも、一方向的貿易自由化の影響が考察されており、内生的に国の経済状況が非対称になることが許容されている。
国が非対称な2国モデルにおいて、一方向的貿易自由化が国の成長パスに与える影響が検証されている。そこでは、実質賃金と消費可能なバラエティの数が内生的に決まり、国の厚生に影響する。そして、一方向的貿易自由化でも国の厚生が上昇し得ることが示されている。