科学教育
科学教育の実践は、教育・学習に関する科学研究から影響を受けることがますます多くなってきている。科学教育の研究は様々な学問分野(例としてはコンピューター科学、認知科学、認知心理学、人類学がある)から方法論を借用している。科学教育に関する研究の主な目的は、科学の学習を構成する要素を定義すること、またそれがどのように成し遂げられるかを解明することである。
ジョン・ブランスフォード(英語版)らは、児童生徒の思考に関する膨大な研究から得られた知見として以下の3点を挙げている。
このような活動を通して生徒の科学知識と推論能力・思考力が結び付けられ、科学に対する理解が深められる。」
米国で科学教育と教育基準への関心が高まった時期は過去にも何度かあった。その背景には、得てして米国の生徒が国際ランキングで後れを取るのではないかという不安があった。一例として、ソビエト連邦が1957年にスプートニク衛星を打ち上げた直後に実施された一連の教育改革がある(スプートニク・ショック)。この時期に先駆けとなった最も注目すべき改革運動は、MITに設置された「物理科学検討委員会」(PSSC)が主導した「PSSC物理」である。近年では、マイクロソフトの会長だったビル・ゲイツを始めとするビジネスリーダーが「米国は経済的優位を失う瀬戸際にある」として科学教育をもっと重視するよう提言している。これに同調する複数の米国業界団体は、科学・技術・工学・数学(STEM)の学位取得者を増やすことを目的とする連合組織TAPを設立した。しかしながら、近年の世論調査によれば米国の保護者は科学教育の現状に不満を抱いておらず、科学教育に対する関心レベルも低下してきている。
また、2009年にACT(英語版)が実施した全米カリキュラム調査では、科学教育に携わる教員の間にも意思の不一致があることが明らかになった。前期中等教育(ミドルスクールおよびジュニアハイスクール)ならびに高等教育(大学など)の教員が科学的探究に関するプロセス・スキルを重視しているのに対し、後期中等教育(ハイスクール)の教員は高度な科学知識を教える方が重要だと考えている。報告書の結論において、ACTは異なる校種の教員が意思疎通を図ることの重要性を訴えた。