ライセンス感染
GPLのようなよく知られたコピーレフトなフリーソフトウェアライセンスは、連携先を切り替えられるコマンドラインツールの実行やウェブサーバの相互通信のように、連携が抽象的であるならばコピーレフトではないライセンスのコンポーネントとの併用を認める相互運用性に関わる条文を含んでいる。結果的に、「コピーレフトではないライセンスのソフトウェアのモジュール」が「GNU GPLのソフトウェア」と併用された場合、それらが抽象的に相互に連携するならばそれはまだ合法である。この相互運用性の許可は、ライブラリの静的リンクおよび動的リンクを含むかもしれないし、含まないかもしれない。GNU GPLはライブラリの静的リンク、動的リンクの両方で相互運用性を認めておらず、GNU LGPLは静的リンクでのみ相互運用性を認めていない。フリーソフトウェア財団は、Javaクラスライブラリ再実装であるGNU Classpathのライセンスでは、Javaクラスライブラリの連携時にGPLリンク例外は適用されないことを宣言している。
相互運用性の条文は、フリーソフトウェアの強固な強制力と厳格な解釈において、それらを統合、集約、結合する際に頻繁に実用的な執行がなされていない。コピーレフトなフリーソフトウェアのソースコードと統合、集約、結合する大半のソフトウェア形態は、コピーレフトなフリーソフトウェアとなる派生的な行為であることが望ましい主張している。しかし、ソフトウェアを開発するコミュニティや開発者はGPLとの互換性を持ちながらコピーレフトであることを強制しないライセンスの互換性のあるApache LicenseやMIT licenseなどのソフトウェアライセンスを採用することがある。
1990年以降、GPLv1がリリースされた約1年後から、GNU GPLに対して「General Public Virus」や「GNU Public Virus (GPV)」というような蔑称が使われ始めた。2001年には、マイクロソフトの副社長クレイグ・マンディは「GNU GPLのウイルス性はそれを用いて作られる全ての組織の知的財産権を脅迫する姿勢をとっている」述べた。他の立場では、スティーブ・バルマーはソースコードにGNU GPLを課すことは、結果として周囲のソースコードがGNU GPLとなる場合にのみ利用できるため、商業分野では役に立つことはないと宣言し、「それに触れる全ての知的財産権にそうであることを転移させる癌である」と説明した。マイクロソフトのGNU GPLへの攻撃に対し、フリーソフトウェアの提唱者と開発者たちはライセンスを擁護する共同声明を出した。