東京経済大学
大学院の誕生と発展 研究活動の強化と高度な専門教育を行う目的で、まず、1970年(昭和45年)に大学院経済学研究科経済学専攻修士課程を、1976年(昭和51年)には同博士後期課程を設置した。 つづいて、1984年(昭和59年)に経営学研究科経営学専攻修士課程、1986年(昭和61年)に同博士後期課程を設置、また、1999年(平成11年)にはコミュニケーション学部学生の卒業にあわせてコミュニケーション学研究科コミュニケーション学専攻修士課程を設置、2001年(平成13年)に同博士後期課程の設置を経て、2004年(平成16年)には現代法学部学生の卒業にあわせて現代法学研究科現代法学専攻修士課程を設置し、現在では4研究科4専攻体制となっている。 加えて、勉学意欲旺盛なシニア層に応えるべく、2006年10月から2007年4月にかけて各研究科修士課程において4年計画で修士学位取得を目指せるシニア大学院制度を導入した。また、コミュニケーション学研究科において博士後期課程のシニア入試制度を2017年4月から開始し、2020年4月からは経済学研究科とあわせて、シニア層に対し、6年計画で博士学位取得を目指せる制度を設けた。また経営学研究科博士後期課程においても2023年4月入学者より同様の制度を導入し、博士後期課程を設置するすべての研究科においてシニア大学院制度を有することとなった。 この間、経済界をはじめ広汎な分野に多数の人材を送り出すとともに、研究条件の整備や気鋭の研究者の参集によって、充実した、特色に富む大学院としての評価が高まっている。激しい社会的転換期を迎え、東京経済大学はそのユニークな歴史をさらに発展させるべく日夜たゆまぬ努力を続けているとしている。
新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム(学生支援GP) TKUベーシックプログラム(2007年(平成19年度)採択) 上記「TKUチャレンジシステム」の一部。
大学生の就業力育成支援事業(就業力GP) TKUエンプロイアビリティ養成プログラム(2010年(平成22年度)採択) キャリア形成科目の展開と、学習履歴や課外活動などを記録するキャリア・ポートフォリオを活用して、学生の就業力獲得をめざすプログラム。