B円
正確には連合国の共通軍票であるAMC(Allied Military Currency)軍票の1種であり他の連合国にも発行権があったが、日本に駐留した占領軍はアメリカ軍主体だったため、他国の軍による円建ての軍票は発行されなかった。当初のB円はアメリカ国内で印刷されたが、千円券などの末期に製造されたものは日本の印刷局で印刷されたものもある。硬貨はなく全て紙幣であり、デザインは人物肖像や風景などの具象的なものではなく彩紋模様のみであったが、これは主に朝鮮半島のアメリカ軍占領地域で使用されたA円の軍票と共通したものであった。
後述の紆余曲折を経て、1958年9月16日に琉球列島米国民政府高等弁務官布令第14号「通貨」によって廃止された。同日から通貨交換が実施され(レートは1ドル = 120B円)、数度の期間延長の後に最終的に同年11月29日まで通貨交換が行われた。
なお、これ以前に日本国内で流通した軍票には西南戦争で西郷軍が発行した通称西郷札がある。
1958年9月15日に公布された米国民政府高等弁務官布令第14号「通貨」により、1958年9月16日から20日にかけてアメリカドルへの通貨切り替えが行われて、B型軍票は廃止された。のちに高等弁務官布令第15号「通貨交換」および同第16号「通貨交換期間の延長」により交換期限が2度にわたり延長され、最終的に同年11月29日まで通貨交換が行われた。
これはアメリカドルの導入(通貨代替(英語版))により外国資本を積極的に呼び込み、雇用創出と新しい技術知識の導入を図ろうとする政策であった。B型軍票を軍票から通常の通貨に転換して沖縄独自の通貨とすることも検討されていたが、前述の理由や手続きの簡便性も考慮しアメリカドルをそのまま導入することとなった。その反面、アメリカドルの発行権はアメリカ合衆国にあるために沖縄独自の通貨政策を取ることは困難となり、後にニクソン・ショックの影響を直接的に被る一因ともなった。
なお、この時点で奄美群島(トカラ列島含む)は既に本土復帰していたため、アメリカドルの導入範囲は沖縄県内のみに限られている。