日本における自動車の年表
4月、三菱自動車がパジェロを発売する。翌年からパリ-ダカール・ラリー(通称「パリダカ」)に参戦を始めて活躍し、同社を代表する車種として知られるようになっていく。
4月、鈴木自動車がインドのマルチ・ウドヨグ(後のマルチ・スズキ・インディア)とインドにおけるスズキ四輪自動車の合弁生産について基本合意し、同年10月に正式に契約を締結する。翌1983年12月からインドで四輪自動車の生産を始める。
7月、トヨタ自動車工業(トヨタ自工)とトヨタ自動車販売(トヨタ自販)が合併し、「トヨタ自動車株式会社」が発足する。
8月、日産自動車がプレーリーを発売する。ワンボックスの機能を持った小型乗用車という新しいジャンルの商品(後のミニバン)だったが商用車のようなスタイルは受け入れられず、商業的には失敗する。
11月25日、ホンダがプレリュード(2代目)を発売し、一部グレードにアンチロック・ブレーキ・システム(ABS)をオプション設定する。(日本車としては初のABS搭載市販車)
11月、ホンダ(ホンダ・オブ・アメリカ)がアメリカ合衆国・オハイオ州メアリズビルの工場で四輪自動車(アコード)の製造を開始する。(日本の自動車メーカーとして初の米国現地生産)
2月、警視庁 (内務省)が自動車取締規則を制定する。 自家用自動車を公道で運転するには免許が必要となり、三井銀行社長三井高保の運転手を務めていた渡辺守貞が免許取得第1号となる。 ナンバープレートの装着が義務づけられ、登録番号「1」は明治屋に割り当てられる。(日本初のナンバープレート)
4月、東京自動車製作所がフォード・モデルNを20台輸入し、「ちどり号」の名を付けて販売を開始する。
7月6日、イギリス留学中の大倉喜七(後の喜七郎)がブルックランズで開催された第1回自動車レースに出場し、その中のモンタギュー・カップ・レース(Montagu Cup)で2位に入賞する(車両はフィアット)。
9月、タクリー号(製造は東京自動車製作所)の第1号車が概ね完成し、有栖川宮威仁親王による試乗が行われ、その後、同車は特別な塗装や内装を施された上で11月末に親王に献上された。(日本で製造された初のガソリン自動車)
秋、高峰譲吉の意向により、三共合資会社がフォード車の輸入販売業を始める。
3月27日、日本が国際連盟からの脱退を正式に表明。日本は国際的に孤立を深めるようになり、自動車の燃料確保が大きな問題となり始める。
3月、商工省標準形式自動車(トラックとバス)が完成する。翌年、自動車工業株式会社は同車を「いすゞ」と命名する。
3月、石川島自動車製作所とダット自動車製造が合併し、自動車工業株式会社(後のいすゞ自動車)が設立される。 同月、ダット自動車の製造権を失った戸畑鋳物は自動車部を設立し、手元に残されたダット自動車製造の大阪工場で事業を続ける。
8月、自動車取締令の改正が公布され、小型自動車の分類ができる(同年11月施行)。
9月1日、豊田自動織機が自動車製造を決定し、自動車部を設置する(後のトヨタ自動車)。
9月、戸畑鋳物からのかねてからの依頼に自動車工業株式会社(いすゞ)が応じ、自動車工業株式会社にとって不要となる小型車ダットサンの製造権が元の親会社である戸畑鋳物に同年2月に遡って無償で譲渡される。
12月26日、日本産業(日産コンツェルンの持株会社)と戸畑鋳物の共同出資により、自動車製造株式会社(翌年から日産自動車)が設立される。
時期不明、川崎車輛が「六甲号」乗用車の製造を始め、高級乗用車として宮家などに納入する。
11月、『東洋学芸雑誌』(東洋学芸社)が同年6月に開催されたパリ・ボルドーレース(英語版)の模様を報じる。(日本で自動車について取り上げた最初の記事)
9月1日、関東大震災が発生。東京市電など既存の交通手段が大きな被害を受け、震災で生じた悪路により人力車なども営業不能となる一方、それまで贅沢品と見られていた自動車はその実用性を広く認識されるようになり、利用が激増する。 東京市電がほぼ壊滅したため、東京市はフォード社に大量のフォード・TT型を発注し、バスに転用して翌年1月から代行運行させた(円太郎バス)。これにより商機を見出したフォード社は、日本への進出を決定する(1925年に日本フォード社を設立)。
10月、陸軍造兵廠大阪工廠で、三屯牽引車(五十馬力牽引自動車)の試作車両が完成する。(日本で独自開発された初の無限軌道車両)
12月27日、皇太子摂政宮裕仁親王(後の昭和天皇)を乗せた御料車(2代目、ロールス・ロイス・シルヴァーゴースト)が無政府主義者に襲撃され、発砲を受ける(虎ノ門事件)。この事件を受けて、1932年に導入された3代目御料車(メルセデス・ベンツ・770)では防弾車が用意されることになる。
吉田信美『ブリタニカ国際大百科事典 8』(改訂版・1984年):第一期・連合軍支配下(1945年~)、第二期・外国技術導入期(1953年{日野、日産、いすゞの外国メーカーとの技術提携}~)、第三期・乱戦期(1959年{乗用車メーカーの競争と淘汰}~)、第四期・成長期(1964年{生産と輸出の急増の始まり}~)、第五期・転換期(1970年{資本自由化による外資参入}~)
大須賀和美『自動車史の時代区分と取締法期の変遷』(1990年):転換期(1948年1月1日{内務省解体後}~)、現行法時代(1951年6月1日~)
荒井久治『自動車の発達史 下』(1995年):戦後復興から貿易の自由化の時代(1945年8月~)、内需と輸出車の絶好調の時代(1956年頃~)、経済摩擦の激化の時代(1980年頃~)
4月、大阪─東京間のノンストップレースが開催される。
4月20日、合資会社ダット自動車商会が久保田鉄工所(後のクボタ)によって買収される。
6月29日、快進社が解散する。自動車の製造を諦めきれない橋本増治郎は「ダット自動車商会」の代表社員として久保田鉄工所に留まる。
9月2日、久保田鉄工所傘下の「実用自動車製造」が「ダット自動車製造株式会社」に社名変更する。同時に、ダット自動車製造はダット自動車商会を吸収合併する。
6月、警視庁(旧警察法の自治体警察)に無線付きの警ら車が3台配備される。(日本初のパトロールカー)
6月25日、朝鮮戦争開戦。日本の自動車工業にも朝鮮特需がもたらされ、それまで乗用車の製造禁止(前年に解除された)や戦後直後の悪性インフレで不況の中にあった自動車業界は急速な回復を見せる。
7月から10月にかけて富士産業が12社に分割され、自動車関係では富士自動車工業(伊勢崎工場)、富士工業(太田工場・三鷹工場)、宇都宮車輛(宇都宮工場)、大宮富士工業(大宮工場)、富士精密工業(東京工場・浜松工場、後のプリンス自動車)が設立される。
8月、船橋競馬場が完成し、馬場の内周にオートレース専用のダートコースが併設される。同年10月に開場し、第1回船橋オートレース(四輪)が開催される。
9月、東日本重工業がカイザー=フレーザー社と技術提携し、ヘンリーJのノックダウン生産とアジアへの販売の契約を結び、翌年6月にノックダウン生産された第1号車が完成した。
11月、たま電気自動車と富士精密工業の間でエンジン開発契約が締結される。
4月、スズキ、日商岩井(後の双日)、長安汽車の3社が中国における乗用車の生産販売に関する合弁契約に調印し、5月に長安鈴木が設立される。
9月、スズキがワゴンR(初代)を発売する。限られたサイズの軽自動車でありながら高さを確保することで室内空間を確保するというコンセプトが受けてヒットを記録し、以降、同様の軽自動車(軽トールワゴン)が他社からも発売されるようになる。
いすゞ自動車が小型乗用車の自社開発と製造を中止する。
トヨタ自動車(トヨタ・カストロール・チーム、車両はセリカ GT-Four)が同年の世界ラリー選手権(WRC)でマニュファクチャラーズ(製造者)タイトルを獲得する。(日本製車両による製造者部門の四輪世界選手権タイトル初獲得) 以降、1999年にかけてトヨタ自動車、富士重工業、三菱自動車の日本メーカー3社が同選手権を席巻し、7年連続で日本メーカーがマニュファクチャラーズタイトルを獲得する。こうした活躍により、ホモロゲーションモデルのスバル・インプレッサ、三菱・ランサーエボリューションも世界的な知名度と人気を得ることになる。
3月から7月にかけて上野公園で平和記念東京博覧会が開催される。快進社(ダット・41型)、東京瓦斯電気工業(TGEトラック)、東京石川島造船所(ウーズレー乗用車)、実用自動車(ゴーハム式三輪乗用車)、白楊社(アレス号)など日本の自動車製造会社各社が自動車を出品する。
8月、梁瀬自動車が小型乗用車「ヤナセ号」の試作車を完成させるが、採算が取れる見通しが立たなかったため生産は断念し、以降、同社は輸入販売業に徹する。
10月、藤本軍次らが日本自動車競走倶楽部(NARC)を設立する。
11月12日、東京洲崎埋立地で報知社(後の報知新聞社)の主催で日本自動車競走大会が初開催される(第1回自動車大競走)。
12月、東京石川島造船所がウーズレーA9型の国産化に成功する。