日本のインターネット
これらのニュースサービスの多くは、1990年代末にその役割を終え、発展的に解消されていったものが多い。
インフラ面においては独自の光ケーブル網を完成させ、基幹ネットワークを移行させたニフティサーブやPC-VANなど大手パソコン通信サービスは海外と独自に接続されていた。これとは別にパソコン通信サービスを徐々にインターネット上に移行し始める事となる。移行の完了した1994年頃からニフティやPC-VANなど第2種電気通信事業者と呼ばれる通信企業が企業会員、個人会員向けにインターネット接続サービスを始める事となる。
1997年には第1種電気通信事業者のKDD(現・KDDI)などによりJPIXが設立され、分散していたネットワーク網が集約され、インターネットエクスチェンジ(IX)を介して海外に接続される事となる。このIXは現在地方でも作られつつあり、地域IX(地方IX)と呼ばれている。
インターネットは上述のようにパソコンや携帯電話による接続が一般的であるが、テレビ受像機を表示装置とした接続も行われた。リビングでインターネットが楽しめるという触れこみで、1996年ごろから家電各社はウェブブラウザや電子メールクライアントを搭載したテレビを発売した。しかし、当時の回線環境が貧弱であったこと、インターネットへの接続が非常に個人的な行為(リビングで皆で楽しむ利用状況は極めて稀)なこと、テレビに付属のインターネット機能がインターネット自体の進化に追いつけずすぐに陳腐化することなどのために、このようなテレビはほとんど売れなかった(代表例として三洋電機のインターネッターがある)。
また、テレビにインターネット接続用の外部装置(セットトップボックス)を取り付けるという試みも行われた。「webTV」などインターネット接続専用の装置が発売され、ドリームキャストやピピン@といった一部のゲーム機もインターネットに接続する機能を有していたが、当時のインターネット環境ゆえ利用者は一部のマニアに留まった。携帯型ゲームにおいては、ニンテンドーDSブラウザーなどが開発された。2010年代になると回線速度の向上を受けて、ゲームソフトはダウンロード販売が主流となっていった。
逆にパソコン側からのアプローチ手法として、パソコンにデジタル放送受信機能を内蔵した製品の発売された。
1994年頃からRADIUS(Remote Authentication Dialin User Service)と呼ばれるユーザー認証を行う機器が市販されると共に、NTTによるINS1500のサービスが地方でも始まると、地方でもダイアルアップ接続用のアクセスポイントの開設が容易になり、地場資本の出資による多くの地方ISP(第2種電気通信事業者)が誕生する事となる。地方の小規模な第2種電気通信事業者に対し、大手パソコン通信事業者や、電機メーカー系を中心とした大手第2種電気通信事業者も接続サービスを行い、一般個人や中小企業を対象としたインターネット接続サービスが身近なものとなる。並行してほぼ同時期に、Microsoft社がTCP/IPスタックを標準で搭載したWindows 95を発売したことも普及の要因となった。
1995年に発生した阪神・淡路大震災でインターネットが有効利用されたことがきっかけで、日本において一般メディアでインターネットが取り上げられることが多くなった(阪神・淡路大震災#ネット・パソコン通信・携帯電話も参照)。同年の新語・流行語大賞のトップテンに「インターネット」が選出された。「ネット」という省略形で呼ばれるようになるのもこの頃からである。