戦闘機無用論
横空の戦術教官だった中野忠二郎によれば「昭和四年ごろ戦闘機による急降下爆撃が研究されはじめ、戦闘機を急降下爆撃機に替えるという発想とむすびつき、昭和八年ごろから戦闘機無用論が出はじめた」という。
横空戦闘機分隊長源田実大尉は、戦闘機を以てする急降下爆撃の研究に精力を傾けた。源田は「(現状)戦闘機隊は主として防御的作戦に使用されているが、戦闘の勝敗を決定する制空権を確保するためにもっと積極的に敵を攻撃する方に向けてはどうか」と考え、海戦においてまず敵航空母艦に急降下爆撃を行うことを提案していた。空母は搭載攻撃機により絶大な攻撃力を持つが、航空機用燃料や爆弾魚雷の塊であり、被弾すればたやすく戦闘能力を喪失する。このため先制攻撃にあたり、水平爆撃ではなく命中率の高い急降下爆撃をもちいることを主張した。さらに急降下爆撃機を善用すべきは勿論、航続距離の延伸、操縦性の軽快さ、戦闘機としての流用等を考慮していた。源田は1933年から1935年にわたって、「単座急降下爆撃機」の試作、採用を主張し続けたが、賛同は得られなかった。この飛行機は制空権獲得のため、敵空母の先制空襲を主任務とするが、この爆撃が終われば、単座戦闘機として流用し得る構想であった。
軍令部第一課長だった福留繁によれば、航空機は砲戦に先んじて攻撃することが任務だから航続距離が必要であり、戦闘機のような防御本位で航続距離の短い飛行機は必要なく、母艦には一機でも多く攻撃機を搭載するべきという主張であったと述べている。海軍の小福田晧文によれば、戦闘機無用論は限られた軍事予算で航空兵力の増強をはかるために直接攻撃力を増やしたものであるという。1922年のワシントン海軍軍縮条約や1930年のロンドン海軍軍縮条約に伴い、山本五十六は、飛行機によって攻撃力を補おうと考え、攻撃機の増強に努めた。
福留によれば、1934年に連合艦隊航空戦技研究会の席上で柴田大尉から戦闘機無用論の意見が述べられ、2、3人が同調したが、当時連合艦隊の先任参謀だった福留はこれに反対し、後日、当時の軍令部第一課長だった稲垣大佐も反対意見を述べたという。 戦闘機無用論で最も影響を与えたのは三和義勇とする意見もある。三和が横須賀航空隊戦術教官の際、横空高等科学生に対し「戦闘機が攻撃機をその攻撃実施前に有効に阻止できないことは演習などでしばしば実証されているから、搭載機数に限りがある母艦には戦闘機の代わりに艦爆や艦攻を多く積んで攻撃力を増すべし」と力説した。柴田武雄分隊長は、攻撃機、爆撃機を進出させるために援護機など戦闘機による防御は必要と反対したが、三和は「海軍は伝統的に攻撃精神であり一機でも攻撃機、爆撃機を増やすべきである。君は戦闘機を過大評価している。それでも日本人か」と反論した。三和は軍令部作戦課に転出すると戦闘機搭乗員縮小計画を推進した。この要求に対して軍令部からも航空本部からも異議は出なかった。