飛騨信濃周波数変換設備
飛騨変換所は、岐阜県高山市清見町(旧・清見村)の松ノ木峠付近にある中電PGの交直変換所であり、敷地面積は約6万mである。標高は1,085 mで、冬季には気温が−20°C以下まで下がることがあり、最大2 mの積雪が想定される。中電PGの500 kV越美幹線が変換所付近を通過しており、越美幹線第115号鉄塔から飛騨分岐線(亘長430 m)により500 kVを所内に引き込んでいる。
飛騨変換所には、飛騨信濃周波数変換設備を構成する一対の交直変換設備のうち一方が設置されている。屋外の機器は、雪に埋もれないよう、基礎から立ち上げた長い脚の上に据え付けられており、頂部には雪よけの三角屋根を備える。交直変換設備一式は日立製作所が受注した。
東日本の電力系統の標準周波数は50 Hz、西日本(中西日本)の電力系統の標準周波数は60 Hzであるため、東日本と西日本の間で直接、電力を融通することはできない。しかしながら、交流を直流に変換してからさらに別の周波数の交流に変換すれば、東西の電力融通が可能になる。この目的のため、1965年(昭和40年)に電源開発が佐久間周波数変換所を設置したが、その容量は300 MW(30万キロワット)にすぎなかった。その後、東京電力の新信濃変電所と中部電力の東清水変電所にも周波数変換設備が設けられ、2011年(平成23年)の東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)の前までに設備容量は合計1,000 MW(100万キロワット)まで増強された。
東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)では東日本の火力発電所・原子力発電所の多くが被災し、発電を停止した。その際、既存の周波数変換設備をフル活用して西日本から電力を融通したが、被災した発電所分を補うには設備の容量が足りず、東北・関東地方が電力危機に陥り、一時は輪番停電を余儀なくされた。
この苦い経験を踏まえ、資源エネルギー庁の総合資源エネルギー調査会「地域間連系線等の強化に関するマスタープラン研究会」が審議の結果、2020年度を目標に周波数変換設備の容量を2,100 MWまで増強すべしとの報告書を2012年4月にまとめた。