大戦景気 (日本)
日露戦争から第一次世界大戦までの約10年間、「五大国」の1国となった日本経済は着実な発展を遂げてはいたが、国際収支はつねに赤字で大蔵省や日本銀行の懸念材料となっていた。1914年(大正3年)4月に成立した第2次大隈内閣(大隈重信首相)は、国際収支改善のために、財政・金融を引き締めて「非募債主義」の姿勢を示した。
1914年7月、ヨーロッパで第一次世界大戦が勃発すると、当初は、為替相場が混乱し、ロンドンを中心とする国際信用機構の機能が妨げられたことや製品の海上輸送が困難さを増し、工業原料の入手も困難になったことなども加わって一時的に恐慌状態となり、繭価格が暴落した。大隈内閣は、救済に乗り出し、全国蚕糸業者大会の陳情をいれて政府が500万円を出資、帝国蚕糸株式会社を設立して滞貨の買い入れにあたらせた。しかし、一時は深刻な不況にみまわれた日本経済も、翌1915年(大正4年)の後半から好況に転じはじめた。
イギリスやロシア帝国などの連合国側の同盟国や友好国は、不足する軍需品などの供給をすでに有数の先進工業国であった日本に求めた。
1913年から1920年までの7年間の実質経済成長率は5パーセント強であった。全体としてみれば、第二次世界大戦後の高度成長期の平均10パーセントの経済成長に比較すれば遠くおよばない。しかし、この時のブーム感が強かったのは、インフレーションのために企業の名目上の利潤が急激に膨張したからであった。大戦景気のあいだ、卸売物価、消費者物価ともに平均2倍強に上昇した。1920年の卸売物価は1913年の約2.6倍になっている。
夕陽丘高等女学校(現大阪府立夕陽丘高等学校)がおこなった、生徒の家庭の1914年と1916年の家計簿を利用した物価調べの結果が、1916年2月8日の『大阪毎日新聞』夕刊に載っている。それによれば、石炭酸が2年間で25銭-30銭から8円に、昇汞(水銀化合物)が1円20銭から6円50銭に値上がりしている。また、毛織物は3割ないし5割増、紙類は6割ないし7割増、ちり紙は4倍増、ソーダが6倍以上、鍋や釜は1.5倍、アルミニウム類2倍、包丁が5割増などとなっており、鉄製バケツは30銭だったものが57銭に値上がりしている。
物価高騰の原因は世界的な戦時インフレの影響もあったが、日本の重化学工業の生産力水準がいまだ低いレベルにあったため、資本財が不足して需要超過の状態がつづいたことにも原因があった。
大戦景気(たいせんけいき)、大正バブル(たいしょうバブル)とは、日本の経済史において第一次世界大戦の影響により、その参戦国(連合国)でありながら本土が戦地圏外にあった日本の商品輸出が急増したため発生した空前の好景気(ブーム)。
このブームは1915年(大正4年)下半期に始まって1920年(大正9年)3月の戦後恐慌の発生までつづき、戦前の日本経済の大きな曲がり角となった。工業生産が急激に増大し、重化学工業化の進展がみられ、日本の都市社会にも大きな変貌をもたらした。
工業の発展にともない都市化が進展すると、農業も変貌を遂げた。野菜・果樹・畜産物など商品的な農産物に対して需要が拡大し、農業技術においても脱穀機の普及や大豆粕肥料・化学肥料の使用が増加した。しかし、一方では地主による土地集積がすすみ、農村人口の都市流出や農産物における工業製品との価格差の拡大など新たな問題も生じた。