妻
中国の家族法は共産党による革命によって大いなる変化を遂げ、1950年に、中華人民共和国は配偶者が婚姻に関する財産の所有および管理に関して、同等の権利を与えるといった規定を含む包括的な婚姻法を制定した。
(地域にもよるが)伝統的に、花嫁とその家族は、その女性の夫となる人物にある程度の持参金を用意し、同様に、夫とその家族も花嫁の家族に結婚持参金を調達する。持参金の目的は文化によって異なり、歴史的にも変化していっている。一部の文化において、持参金の習慣は、新しい家族の確立を支援するのみでなく、夫が重大な犯罪を犯した場合、その資金を妻やその家族に返済しなければならないといった条件としても役立った。しかし一方で、結婚している期間は、持参金は夫側によって譲り受けられなくなってしまった事例もしばしばであった。今日、インド、パキスタン、ネパール、バングラデシュ、スリランカなどの南アジアの地域においては、持参金の支払いが当たり前のように予想されており、そうした中、取引中の争いは、時には花嫁に対する暴力を招くこともある。
伝統的な見方、または世界的に多くの文化において、妻という役割・地位は、子供を産むべきという強い期待により、母親としての立場とも密接に関係していた。だが、独身女性は、世間一般的に、婚外子を持つべきではないとされる。これらの見解は、世界の多くの地域で変革を遂げてきた。結婚以外の所以で生誕した子供は、今日、多くの国と地域で一般的に見られるようになってきた。
しかしその一方で、子供を産まないことを勧める、チャイルド・フリーという西側諸国に多い特殊な見方も少なくないものの、そういった選択は一部の国や地域においては正式に認められていない。たとえば、ガーナの州であるノーザン州では、持参金の取引は、女性が子供を産む際のある種の契約を意味しており、避妊を行う女性は常に脅しなどの危険にさらされている。また、いくつかの宗教では、結婚には子供を必要とすると解釈している。それを裏付ける出来事として2015年、ローマ教皇のフランシスコは、出産を前提としない結婚は「利己的」であると宣言した。
夫との関係における妻の権利・義務や、地域社会と法律における地位などは文化によっても異なり、時代とともに変化する。夫と死別した女性は未亡人とも呼ばれる(夫と離婚した女性にはこの呼び名は適用されない)。
多くの文化において、結婚では一般的に女性が夫となる人の苗字をとることが予想されるが、それは必ずしも世界共通ではない。
結婚した女性は、多くの方法でその人の結婚状況(英語版)を表すことができる。例えば西洋の文化では、既婚の女性は結婚指輪を着用するが、他の文化においては、様々な視覚的な結婚状況の証(英語版)を利用して本人の結婚状況を示す。既婚の女性は「Mrs.」など特有の敬称が与えられることもしばしばである(ただし、現在では既婚・未婚を問わない「Ms.」を使うことの方が一般的である)。