実験ノート
実験ノートには特許紛争やプライオリティ争い、事故(実験装置の破損や人身事故)や剽窃、捏造疑惑に巻き込まれるなどの不幸な事態になった場合に、直接的な証拠として身を守る役割を果たす場合もある。実際、捏造疑惑のもたれる実験や人道に反するとされる実験の有無が問題となるケース、安全基準を無視した実験が疑われるケースにおいては実験ノートの内容に関心が集まる。本節では、刑事、民事事件に至る、至らないを問わず、特許紛争やプライオリティ争い、事故や剽窃、捏造疑惑など、の広い意味での法的問題について述べる。
アメリカでは、実験ノートは「研究室、研究機関の財産」と考えられ、「自分自身の出した実験結果」をしたためたものであっても、外部への持ち出しやコピーを禁止しており、違反した場合にはスパイ容疑がかけられるなど、日本人の常識では考えられない結果を招く場合がある。 一方、日本では、実験ノートの法的な側面については、諸外国に比べて相対的に軽視されている傾向がある。日本においては、実験ノートの扱いは「実験の記録」であり「個人の財産、個人の所有物」として扱われることが多く、実験ノートは「実験者個人にとって分かりやすい、使いやすいものであればよい」という考え方が(誰の責任でそんな判断をしたのかはっきりしないままに、漠然と)主流になっている。
また、通常の実験ノートに加え、危険物や危険な装置、故障しやすい装置に対してその管理状況を記述するための専用ノートを用意するケースもある。概して実験ノートの具体的な実施方法は多様化しており、分野や実験環境により多様化せざるを得ない状況がある。
実験ノートと同様の性格を持つ物として、医師が患者の病態や治療歴を記録するためのカルテや各種の観察ノート、航海日誌などがある。実験ノートには、「記録をしながら物事を考える、計画を適宜修正する」、「記録に基づいて物事を考える」ということのための補助ツールとしての役割もある。その意味で、営業職が用いる手帳やメモ帳とも共通した役割を持っている。
知的財産権などの法的な問題との兼ね合いが問題となっている。また、捏造や剽窃など科学倫理に関する疑惑が生じた場合にはしばし実験ノートの話題がメディアなどを含め広く話題となる。