ハラダハウス
しかし、大部分が白人を占める近隣住民たちは、原田一家に対して土地や家屋を放棄させるべく、圧力をかけるようになった。また、州政府も外国人土地法は市民権を持つ子供たちにも適用されると主張した。最終的に、住民側の代理弁護士からは退去することと引き換えに、原田家へ1,900ドルの立ち退き料を支払うことを提案された。それでも重吉は、「私は売らない。殺されても、海に投げ込まれたとしても、家は絶対に売らない」と主張し、1916年10月に州法務局とリバーサイド郡上級裁判所に訴訟を起こした。同年12月より後に『カリフォルニア州住民対原田重吉事件』と呼ばれることとなる裁判の審理が始まった。
同訴訟において問われることとなったのは、アメリカで生まれたことから、市民権を持つ二世の子供たちに財産を保有する権利の是非と、外国人土地法と合衆国憲法の整合性であった。公聴会では、日米紳士協約の内容をはじめとする日本とアメリカの海外におけるパワーバランスが焦点となり、1917年には国際的な注目を集めることとなった。
1918年秋の判決言い渡しにあたり、ヒュー・クレイグ判事は市民権を持たない外国人に土地を所有する権利は認められない、として外国人土地法そのものは支持する見解を示した。一方、合衆国憲法修正第14条を基に、「子供たちはアメリカ人であり、やや謙虚な立場にあるが、それでもアメリカの土地法で平等に保護される権利がある」「彼らの親が何者であれ、アメリカ市民の政治的権利は同じである」と述べ、重吉の主張を認めるとの判断を下し、住民側と州政府も上訴しないことを表明した。
1880年代後半に愛知県に生まれた重吉は、日本での教師としての苦しい生活から脱却するべく、1905年に妻・けんや長男・正専(まさあつ)と共に、日本からアメリカ合衆国カリフォルニア州リバーサイドへ渡った。移住後の重吉は、窮屈な下宿屋の一室で家族と共に過ごしながら、下宿屋兼レストランの『ワシントン』を営むようになった。やがて夫妻は、子供たちを快適な環境で育てるべく、安全な住居を購入することを決意した。しかし、外国人土地法の影響で、アメリカの市民権を持たない一世は土地や家屋を所有できない、という壁にぶつかることとなった。それでも、1915年12月に重吉は同地で生まれたことからアメリカ国籍を持つ二世である3人の子供たち、みね・すみ・吉之(よしぞう)の名義で、普段通っている教会と学校にほど近いレモン通り3356番地に、自宅となる家屋を1,500ドルで購入した。