データセンター
電気通信事業者の光ファイバーやメタル線などの通信回線を大量に利用するため、通常のオフィスビル等と比べて非常に多くの光ケーブル等が引き込み済となっている(また通常、複数の電気通信事業者のサービスが利用可能になっている)。このほか、大量のコンピュータからの発熱に対応するため空調設備などが強化されている。また災害時にもサービスの提供に極力支障が出ないように建物自体も耐震構造とされている。電力会社からの電源供給も複数系統(変電所が異なる系統)から同時に受けるようになっているほか、電力供給が途絶えた場合に備え大容量の蓄電池や自家発電装置等を備える。
構内で火災が発生した場合にも、中に設置されている機器を極力傷めないように、水を使う通常のスプリンクラー設備ではなく二酸化炭素 (CO2)やハロンガスによる消火設備を持つのが一般的である。
フロア内部は多数の配線を通す必要からフリーアクセスフロアとなっており、19インチラックが大量に並ぶのが一般的な光景。
一般的には利用者側がコンピュータ・サーバやルータ、スイッチングハブ等を設置し利用する。通信回線も利用者側が個別に電気通信事業者と契約するのが原則である。ただしあらかじめデータセンター事業者側がそれらの装置を設置し利用者にレンタルするケースも多い。データセンター側がルータ・サーバ等の設置及び管理を行うサービスは特に「マネージドサービス」と呼ばれる。
データセンターの使用する電力がどれだけ効率的に利用されているかを表す指標として、電力効率指数 (PUE; Power Usage Effectiveness) が策定されており、アメリカ合衆国環境保護庁 (EPA) などが推奨している。
これは データセンター全体の消費電力を、IT機器が使用する電力で割った指数であり、数字は低いほど効率がよく、1.0が理論上は最も効率の良いデータセンターであることを示す。
またiDCの場合は、iDC側であらかじめインターネットサービスプロバイダ (ISP)と契約を結んで帯域を確保した上で(ISPがiDCを兼業しているケースも多い)、利用者はiDCからリセールを受ける形態が普通となっている。
データセンター内部に設置された機器のセキュリティを守る観点から、フロアへの人の出入りは厳しく管理されており、入館には事前申請が必要な施設が多い。またフロアへ持ち込み可能な機器も制限されることがあり(携帯電話/スマートフォンなどのモバイル機器やカメラ、USBメモリの持込が禁止されるところも少なくない)、厳しいところになると出入り口で金属探知機等のチェックを受ける場合もある。さらに同様のセキュリティ的観点から、データセンターの正確な所在地等をウェブサイトに記載しないなど、一般には非公開としている事業者も多い。相次ぐ顧客情報持ち出しによる情報漏洩対策の重要性からセキュリティ設備の整ったデータセンターの需要が高まっている。
近年日本国内では、関東地域での大地震のリスク、2006年8月14日首都圏停電で明らかになった大規模停電のリスクなどに対する事業継続計画 (BCP)、災害リスクの分散策として大規模データセンターの三大都市圏からの移転が注目されている。また、大規模データセンターを北海道などの冷涼地に移転することで,冷却に必要な電力の削減も見込める。