社会学
両者は、ドイツ哲学の伝統に則り(自然科学一元論ではなく)新カント派的科学方法論に依拠し、方法論的個人主義を創始した。すなわち、ウェーバーの場合には理解社会学による行為理論を打ち立て、ジンメルの場合は、後のシンボリック相互作用論につながる形式社会学と生の哲学の視点から関係論的定式化を行ない、マクロ客観主義の限界を乗り越える方向へ進んだのである。
こうした、実証主義の伝統を引き継いだデュルケムの方法論的集合主義(社会実在論=社会的事実)と、主にウェーバーによる方法論的個人主義(社会唯名論)との対立は、後に、「社会システムの社会学」(マクロ社会学)と「社会的行為の社会学」(ミクロ社会学)として引き継がれることになった。また、社会学の認識については、価値自由のルールにのっとったものであるべきか、それとも「精神科学」の伝統に準拠した人文学的性格のものであるべきかという、実証主義と反実証主義の対立が生まれた。更にはこれも後に、たとえば、批判理論と構造主義的マルクス主義のアプローチとして繰り返されることになった。
日本では加藤弘之、外山正一、有賀長雄、建部遯吾らが社会学を輸入した。当初は役人の中に社会学反対論もあったが、山県有朋が「建部がやっているのか、それならいいじゃないか」といって潰れずに済んだという逸話がある。
1990年代に日本の出版業界が経営難で取材費を出せなくなり、その隙間を埋めたのが出版社側が取材費を出さないでも書いてくれる大学に所属する若手研究者であった。2010年代には、アカデミックの学者がルポライターやジャーナリスト的な書籍を相次いで出版した。例として、上野千鶴子の存在がある。
京都大学大学院文学研究科教授の社会学者である太郎丸博は、以前から著書などで学会報告や学会誌などアカデミズムを軽視している日本の社会学の研究者・教授・学界そのものを批判している。太郎丸は「日本社会学学者らは学会誌への論文・投稿学会で自身の研究を発表せず、(社会)学者づらして本を出版したり、さまざまなメディアで発言することができる」のが実状だと指摘、「先生」扱いされる日本の社会学者らは他者からの意見の異なる人から批判的な批評されるのを恐れて、同じ政治思想をもつ身内以外の第三者から査読を受けない上に、批判や指摘がされる学会誌には必ず投稿しないと批判している。
彼が調査したところ、2000-2008年までの日本における社会学論文誌(社会学者による査読がある論文誌)における執筆者の身分割合は、社会学者の中でも不安定な身分である「学生・非常勤」が56%なのに対して、教授等が僅か17%であった。
『社会学評論』(日本社会学会, 1950年刊)
『社会学研究』(東北社会学研究会, 1950年刊)
『ソシオロジ』(社会学研究会, 1952年刊)
『ソシオロゴス』(ソシオロゴス編集委員会、1977年刊)
American Journal of Sociology (1895年刊)
American Sociological Review (1936年刊)
British Journal of Sociology (1950年刊)
Sociological Inquiry (1961年刊)