ギリシャ独立戦争
一方でギリシャでも1770年2月、ペロポネソス半島においてギリシャ人の名望家を中心に蜂起が発生した。これはオスマン帝国のアヤーンによってすぐに鎮圧されたが、この蜂起は当時、ロシアのエカチェリーナ2世が南下政策を取っており、ロシアとトルコの間で露土戦争(1768年 - 1774年)が発生、アレクシオス・オルロフ率いるロシア艦隊の地中海侵入によりエーゲ海でも反乱が発生、テオドロス・オルロフ率いる部隊が接近すると、これに過剰な期待を寄せてしまったために発生した。このため、ペロポネソス半島が後にギリシャ独立戦争における中心拠点と化したことから、この蜂起は独立を目指した可能性も指摘されている。
そして、この反乱は有力者や高位聖職者らが指導したため、外国勢力に煽動された蜂起であったにもかかわらず、より大掛かりで民族的革命の先駆けであることを示し、社会のいろいろな集団が自らの態度や方向性を明らかにして民族的運動の目指す先を様々な集団なりに整備させることになった。
この事件以降、東方問題が生じていた中での列強三国(ロシア、イギリス、フランス)らの覇権争い、イピロスのアヤーンで事実上の支配者であったアリー・パシャの台頭によるオスマン帝国の弱体化などの理由により、ギリシャ独立が決して実現不可能な夢ではなくなってきていた。そして、フランス革命が生じるとフランス商人らが一掃された地中海ではギリシャ商人らが商取引の中心となり、これは「トルコの軛(くびき)」からギリシャ人らが離れて活動することを可能にして、独立の気運を促すひとつの要因となっていた。
そして、このミレットの存在はバルカン諸民族の正教徒とトルコ人を代表とするムスリムとの融合を妨げることになった。
その一方でペロポネソス半島ではトルコ人による土地収奪が進んでおり、耕地面積の3分の2が少数派であるトルコ人が所有、残り3分の1をギリシャ系有力地主が支配していた。ギリシャ系有力地主はオスマン帝国より地方自治制度の範囲ながら徴税権や治安維持の権利を与えられていたため特権層となっていたが、彼らはトルコ人らが土地を広げていくことを敵視しており、社会の底辺を形成していた中貧農らもオスマン帝国末期の無秩序と腐敗の犠牲となったために不満をいだいていた。また、東方正教会上層部はオスマン帝国に取り込まれていたものの、下級聖職者らは農民らと行動を共にしていた。
16世紀末から18世紀にかけて、西欧の近代化が急速に進むにつれ、それまでオスマン帝国優位な状況が逆転していく。それまで「オスマンの衝撃」と呼ばれ西欧に恐れられていたオスマン帝国は、18世紀初頭には逆に「西欧の衝撃」を恐れる立場となっていた。
特にロシア帝国は当時、南下政策を採用しており、1710年に勃発した露土戦争 (英語版) の時にオスマン帝国下の正教徒の保護者として振舞っていた。そして1768年から1774年の間に行われた露土戦争 (英語版) で勝利してキュチュク・カイナルジ条約が結ばれて以降、黒海沿岸の拠点を手に入れただけではなく、ロシアと同様の正教を信仰するバルカンの正教徒らの保護権を手に入れた。