古典派の公準
古典派経済学に立脚すれば、実質賃金率の柔軟な変動が与えられれば、調整の過程における摩擦的失業、労働者の希望する実質賃金率の高止まりによる自発的失業以外の失業はありえない。
ケインズによると、古典派の見解が受容される限り、完全雇用を達成する方策は次のようなものとなる。
(賃金財産業の)労働生産性の引き上げによって物価(賃金財)を引き下げ、実質の賃金率(名目賃金/物価)を高める。
非賃金財価格を賃金財価格に比して騰貴させることで、非賃金財価格の労働需要曲線を右方シフト(労働需要を増加)させる。
労働の非効用(苦痛)を低下させることで、労働供給曲線を右方シフト(労働供給を増加)させる。
職業安定所や職業訓練所の充実によって、摩擦的失業を減少させる。