役屋
その由来は戦国時代に遡るが、日本全国で行われるようになったのは太閤検地によって検地と並行して役屋改(役屋調査)が行われてからのことである。検地では土地を調査して石高に基づいて本年貢が賦課されたのに対し、役屋改では屋敷所持の実態把握を通じて家ごとの経済力と家族数を調査してこれに基づいて夫役の賦課を行った。特に豊臣政権から徳川政権初期にかけては、未だに戦国時代の影響を残しており、戦時における陣夫や城下町建設などにおける人夫を賦課するために人口の把握を必要としていた。実際に賦課されるのは別途各種負担を行っていた村役人、武家の従者、僧侶や神官、職人、後家や隠居を家長とする(夫役を行わせるのに相応な男性がいない)家、障害を持った者などを除いた一軒持ちの農民とされていたが、実際には経済力のない小農民も除外の対象とされた。こうした家々を除いて実際に夫役を負担した家を役屋(役家)と称した(職人には別途職人役などが賦課され、対象から除外された非役屋も別途に夫米が徴収されるケースもあった)。役屋として夫役負担をした農民を指して本百姓と称し、村落の主要な構成員(乙名(おとな))とみなされた。