和歌山水力電気
そこで経営陣らは、打開策として有力な電力会社との合併を試みることとなった。
関西の私鉄京阪電気鉄道で当時常務(のち社長)を務めた太田光熈によると、社長の島村らが合併話をまず持ち掛けた先は福澤桃介であった。福澤は当時大同電力以外にも愛知県の名古屋電灯を経営していたが、その名古屋電灯が奈良県の関西水力電気との合併を進めていた(1921年10月合併で関西電気成立、翌年東邦電力となる)ため自然と和歌山水力電気の合併話を持ちかける流れになったという。しかし名古屋電灯または関西水力電気との合併は条件面で折り合いがつかなかった。その後、太田の元に大阪電灯との合併を仲介してほしいとの依頼が入る。そこで太田は和歌山水力電気の内容を調査した上で、合併後の増配が可能とみて京阪電気鉄道の方で合併に応じる方針を決めた。合併仮契約は同年12月11日付で締結。翌1922年1月29日、京阪電気鉄道の株主総会にて合併が決議され、同日和歌山水力電気においても総会で合併ならびに増資決議の取り消しが決議された。
合併は1922年7月1日付で成立、同日をもって和歌山水力電気は解散した。合併に伴う京阪電気鉄道の資本金増加は1152万円であり、和歌山水力電気の株主に対して持株5株につき9株の割合で京阪電気鉄道の合併新株が交付されている。合併にあわせ、京阪電気鉄道は和歌山県内の事業を所管する和歌山営業所(8月より和歌山支店)を市内岡山丁に開設した。同社では4年後の1926年(大正15年)に御坊・田辺方面に供給する日高川水力電気も合併して和歌山県内事業を拡大するが、1930年(昭和5年)に三重県の電力会社合同電気に和歌山支店を売却したため和歌山進出は短期間で頓挫した。
1921年6月末時点における和歌山水力電気の電灯・電力供給区域は以下の通りである。