居留地警察
1860年に長崎奉行と各国領事によって定められた「外国人居留地地所規則」に基づき、居留地の自治組織が警察を設置することになった。1875年に英米領事の対立により「外国人居留地地所規則」が実質上無効となり、長崎県は中央政府に外国人警官の採用を打診したが否決された。1878年に各国領事連名による請願でやっと認可がおりたが、財源は国費でなく、県下の酒屋税があてられた。長崎居留地は次第に衰退し警察の維持が難しくなったため、1879年に長崎県警察部に警察権を返上した。長崎県警察部では、1899年まで外国人警察官が在籍していた。
最初の外国人警官は英国人のピーター・ドールで、1879年から1895年まで在職した。ドールは母国で警察官、横浜でイギリス公使の警護の経験を持ち、滞日も13年に及んでいた。ドールが没した1895年に、米国ボストン生まれのジョン・J・オブライエンが採用され、梅香崎警察署に配属された。オブライエンはアメリカ海軍を経て捕鯨船員となり、1893年に来日、横浜居留地で事務員などをしていた。長崎居留地は外国人船員にとって酒飲みの天国として知られており、喧嘩や衝突も多く、オブライエンは在職中に柔術を習得し、1900年の帰国後は米国の大学や警察で柔術を指導、1902年からはルーズベルト大統領にも指南し、米国における柔術ブームの担い手となった。