カトリック教会の歴史
フランス革命の頃には啓蒙思想が台頭し、マクシミリアン・ロベスピエールは最高存在の祭典を開いた。カトリック教会は明確にこうした理性崇拝に反対し、フランス当局とは全面的に対立した。
18世紀になるとアジアへの布教活動も活発になった。パリ外国宣教会は東南アジアや中国、日本にも宣教師を派遣した。19世紀にはテオドール=オギュスタン・フォルカードも来日した。
こうした活動の中心になったのは、イエズス会だった。彼らは中国宣教の際に皇帝に土下座したり儒教の習慣に従ったことで、典礼論争が起こった。スペイン継承戦争やオーストリア継承戦争の際にも教皇庁は影響力拡大とプロテスタントへの抵抗のために積極的に関与した。それでも世俗国家の台頭を防ぐ事は出来ず、結果的に国家権力が教会の力を凌駕する形が実質的に固まり、教皇庁もそれを受け入れざるを得なかった。教皇庁はフランスに対してガリカニスムの撤廃を要求したが、拒否された。
1869年12月8日に第1バチカン公会議が開催され、ここで教皇首位説や教皇不可謬説が承認された。これに反発した勢力が教会組織から脱退し、復古カトリック教会を設立した。この教会は現在でもオランダやスイスに残っている。
また、19世紀には一般信徒による聖書朗読が認められるようになった。プロテスタント各派では既に認められていたが、カトリック教会ではそれまで専門教育を受けた聖職者しか聖書を読むことは許されていなかった。
1929年にイタリアのベニート・ムッソリーニとの間でラテラノ条約が結ばれ、現在のバチカン市国が成立し、教皇領の歴史は終わりを告げた。
第二次世界大戦が始まると、バチカンはイタリア、クロアチア、スペインなどに成立したファシスト、若しくはそれに類似した政権を次々と承認した。オプス・デイもこの時期に設立された。その理由は共産主義やプロテスタントよりはマシだったからといったものだが、この決定は後に厳しく批判され、ユダヤ人の一部からはバチカンに対して戦争責任を問う声も挙がっている。
1960年代に入ると第2バチカン公会議が開かれ、この頃にはイヴ・コンガール、カール・ラーナー、アンリ・ドゥ・リュバックやハンス・ウルス・フォン・バルタサルといったリベラル派の神学者が活躍した。プロテスタント各派や東方正教会、マルクス主義との対話が続けられた。
1978年10月16日、当時社会主義国だったポーランド出身の枢機卿カロル・ユゼフ・ヴォワティワがヨハネ・パウロ2世として第264代ローマ教皇に就任した。
ほぼ同じ頃、バチカンは中華人民共和国と国交正常化を模索し始めた。