賃労働
日本における賃労働の本格的な形成は明治維新以後のことである。初期の賃労働を生み出したのは士族層からであった。農村部においては農業不振によって出稼ぎや離農した人々が周辺の製糸・織物業や遠隔地の炭鉱・鉱山、さらに都市部の工場へと流れていって賃労働者化していった。職人の場合は、従来の職人層がマニュファクチュアや問屋制商業資本、親方制度の構築の中で再編されて賃労働者化していった。士族の場合は秩禄処分と士族授産の失敗によって没落していった人々が賃労働者化していった。
日本でも産業革命が進展していった明治中期になると、その主軸となった製糸業・紡績業において「女工」と呼ばれる大量の女性賃労働者が出現するようになる。彼女たちは経済的不振に喘ぐ地方の貧農や小作人の子女の出身者が多く、雇用の際に旅費や支度料の名目で一定の前貸金を与え、それを根拠に契約期間中の退職の厳禁や格安の賃金、昼夜二交代制による深夜労働などの過酷な条件を押しつけ、一種の債務奴隷の状態に置いていた。一方、男性賃労働者の場合には主に漁村や鉱山などでの出稼ぎ労働が多かったが、重工業の発展に伴うそれらの分野への進出も増加していった。重工業の場合、未熟練な労働者でも一定の効果をあげ得た女工たちとは違い、労働者が持つ経験などの由来する労働能力の高さ(熟練性)が求められたため、生産現場における熟練工、特に親方・職長と呼ばれる請負人的立場にある熟練工の役割を経営側も無視できなかった。