丸山ダム
丸山ダム地点の地形は左岸の御嵩町側が急峻な山岳地形、右岸の八百津町側が標高300メートル以上において緩い傾斜の地形になっており、その間を木曽川の流路が蘇水峡として深く切り込むように形成されている。地質は基本的に砂質粘板岩で構成され、地形・地質的にダム建設には問題ない。1943年12月に工事が開始された際には下流で兼山ダム・発電所が建設されていた関係で資材や労務者の確保では問題がなく、工事用機械は長野県の三浦ダム(王滝川)、富山県の有峰ダム(和田川)や遠くは宮崎県の岩屋戸ダム(耳川)から転用する方向性だったが、1944年5月工事は中止された。
工事は1951年9月に再開する。施工業者は間組。関西電力は当初は間組の他にも建設会社に工事を発注する予定であったが、地元の八百津町から治安上の問題を憂慮され間組単独の施工となった。ダム工事に従事する労務者は東北地方出身者が多く、賃金は1日当たり200円から300円で高等学校卒業程度の国家公務員初任給に近い報酬であった。間組が開所した丸山ダム建設出張所は「講和丸山出張所」と命名されたが、これはサンフランシスコ講和条約に因み、間組社長であった神部満之助が命名したとされる。その間組に圧し掛かったのは短期間でのダム建設という条件であった。当初の契約は1951年9月から1954年9月の発電所通水期限までの間であったが、この年に異常渇水が発生して深刻な電力不足が生じ、総理府公益事業委員会から早期完成の強い要望を受けたことで工期がさらに半年縮まり1954年3月が最終の納期とされた。
まずダム本体工事現場から木曽川の流水を迂回させるための仮排水路トンネルを2本建設する工事が開始され、4か月後の1952年1月に完成させた。
丸山ダム地点に洪水調節用ダムを建設することが有利である理由は以下の通りである。
飛騨川合流点から上流における木曽川の大洪水は、付知川・蘭川・落合川・中津川・阿木川といった木曽川中流部の主要支流からの流入量に大きく左右されることが現地調査で判明している。
木曽川中流部の主要支流の合流点より下流に位置し、かつ木曽川下流部の改修区域に近いため洪水調節効果が大きい。
洪水調節容量が大きく取れるダム地点である。
地質的にダムを建設する好適地である。
既設の落合・大井・笠置・兼山・今渡の各ダムによる洪水調節目的の付加は諸般の事情で困難。
木曽川本流中流部において、洪水調節ダムを建設する唯一の適地が丸山ダム地点であると建設省は注目していた。
このような経緯から、1949年6月にダム建設命令の認証を受けた際に日本発送電が河川管理者の岐阜県へ提出した「木曽川水系木曽川筋発電用水利使用計画変更」に対し、岐阜県知事武藤嘉門は許可条件として丸山ダムに洪水調節目的を付加することが必要と日本発送電側に伝えた。これは建設省が岐阜県に対して要請したもので、同時期に農林省から灌漑での事業参加要請を受けていた日本発送電側は対応に苦慮した。結局建設省の要請を受け入れたことで使用計画変更は岐阜県の許可を受け、丸山ダムは洪水調節と水力発電を目的とする多目的ダムとして現行規模で建設されることになり、1952年(昭和27年)度に木曽川総合開発事業として正式な事業採択を受けた。
サツキマスについては陸封魚のアマゴとして生息しており、個体数の少ない種については人為的な放流によるものと推測されている。外来種では特定外来生物であるオオクチバスが最も多く確認され、生息域も拡大している。
漁業権は木曽川中流漁業協同組合が笠置ダム下流から兼山ダム上流までの区間を管理しており、丸山蘇水湖は湖に注ぐ支流を含め全域が管理区域となっている。しかし釣りに関する問題として、湖畔に河川管理者の許可を得ず不法に設置された釣り小屋の存在があり、多い時には90軒もの釣り小屋が不法に設置されていた。河川法において、河川管理者の許可を得ず継続して排他独占的に釣台や桟橋などを設置する行為は、同法第24条(土地の占用の許可)・第26条(工作物の新築等の許可)で禁止されており違反すると最高で懲役10年の刑罰を受ける可能性がある。国土交通省は2004年(平成16年)こうした不法に設置された釣り小屋90軒の撤去に乗り出し、一部については簡易代執行を行い不法釣り小屋を一掃した。
水上バイクの乗り入れについては禁止されていない。八百津町下立地区にある遊水広場から上流が航行可能区域である。ただし下立から上流の1.5キロメートルは一旦対岸の御嵩町側へ渡って遡上する徐行区間に設定されており、それより上流の深沢峡方面が通常の利用区間になる。なお、下立地区からダム本体区間までは航行が禁止されている。