リード・テクニック
幾つかの欧州諸国では、特に少年の場合に生じる可能性がある虚偽の自白や冤罪の危険性が認識されているため、法執行官が容疑者に対して嘘を吐くことが許容されている米国の複数の尋問技術の使用を禁止している。一例として、ドイツの刑事訴訟法(ドイツ語版)(Strafprozessordnung、StPO)は、第136条Aに於いて尋問の際の脅迫や詐欺の使用を禁止している。リードの手法は「容疑者に対して黙秘権が存在する事を十分に通知しなければならない」という、StPO第136条にも規定されたドイツの警察の義務とも矛盾している。
カナダでは、2012年にアルバータ州裁判所(英語版)判事のマイケル・ディンケルが、リード・テクニックを用いて引き出された自白は証拠能力が無いという評決を下し、「リード・テクニックの使用を禁止するカナダ国内法は未だ存在しないが、リード・テクニックは推定無罪の近代刑法の基本原則と、黙秘権という被疑者の持つ人権の双方を消滅させうる能力があると信じる。」「リード・テクニックの使用は、圧倒的で抑圧的な状況の中、虚偽の自白をもたらし、罪のない人々を不当に投獄させうるものであり、可能な限り強力な言葉で、この手法の使用を非難する。」とまで述べた。ヨーク大学の心理学者であるティモシー・ムーアはディンケル判事の声明を受け、「リード・テクニックは、本質的には推定有罪の原理の下に自白を引き出す事に極度に特化した、対立的で心理的な操作が可能な技法である。」との論評を述べた。
2013年12月には、アメリカ連邦捜査局(FBI)の機密文書であった尋問手順書が未修正のままアメリカ議会図書館にて全文公開されてしまい、手順書の内容を確認したアメリカ自由人権協会(ACLU)は、FBIの特別捜査官がリード・テクニックを用いている事態に懸念を表明した。