ドイツ帝国銀行
第一次世界大戦がはじまるとパピエルマルクという紙幣を増刷した。総力戦は列強の中央銀行を駆り出した。敗戦後のヴァイマル共和政が莫大な賠償金を請求されるとパピエルマルクを大量に印刷し、総裁職の帝国宰相任命制・終身制も災いして1922年から1923年にかけてのハイパーインフレーションを引き起こした。そこでライヒ通貨委員で銀行家のヒャルマル・シャハト(1923年末から帝国銀行総裁)がレンテンマルクやライヒスマルクを導入してインフレの沈静化を図った。
1922年、連合国の圧力で成立した新ライヒスバンク法により、帝国銀行の総裁人事は帝国宰相ではなく取締役会が掌握した。さらに1924年のドーズ案によって総裁は14人のメンバーからなる「監理会(Generalrat)」が選出するようになった。監理会のメンバーのうち、半数の7人はイギリス・フランス・イタリア・アメリカ合衆国・ベルギー・オランダ・スイスという外国からの金融専門家や政府関係者が占めた。