松岡洋右
1880年(明治13年)3月4日廻船問屋の四男として、山口県熊毛郡室積村(のちの光市室積)で生まれた。
洋右が11歳の時に父親が事業に失敗してしまい破産したことや、親戚が既に渡米して成功を収めていたことなどから、1893年(明治26年)に留学のため13才で渡米する。渡米後は周囲の人々が多く信仰していたキリスト教の影響を受け、自らも入信に至る。特に来日経験のあるオレゴン州ポートランドのアメリカ・メソジスト監督教会牧師メリマン・ハリス(Merriman Colbert Harris)のあたたかい信仰に見守られつつ、日本自由メソヂスト教会の指導者となる河辺貞吉から大きな影響を受け、洗礼(記録では1893年とある)を受けた。彼は河辺を信仰の父、実父に代わる第二の父とし、終生交わりを大切にした。後年に至っても米国ではメソジスト派の信者と述べ、「キリストの十字架と復活を信じている」と公言していた。アメリカでの生活は苦しく、最初の寄宿先に到着した早々薪割りを命じられるなど、使用人としてのノルマをこなしながら学校へ通わなくてはならなかった。
松岡は吉田茂の2年先輩の外交官であり、友人関係があった。互いの骨董品について、冷やかしや皮肉を言いあうこともあったという。戦後、松岡が結核で衰弱しているという話を聞いた際、吉田は少ない物資の中からミルクを送ったとされる。
この際、ドイツから、対イギリスへの軍事的圧力の確約を迫られるが、「私は日本の指導者ではないので確約はできない。帰国後貴国の希望を討議する」と巧みにかわしている。4月2日にはバチカンでローマ教皇ピウス12世とマリオーネ国務長官と相次いで面会する。松岡は会談の中で「極めて内密な私的見解」とした上で、米国の第二次世界大戦参戦を回避する為にバチカンによるルーズベルト大統領の説得を要請し、三国同盟締結は米国参戦の阻止が唯一の目的であることを主張する。これに対してマリオーネは「教皇庁は平和のためにできることはすべて行う」と返答している。往路と帰路の2度モスクワに立ち寄り、帰路の4月13日には日ソ中立条約を電撃的に調印、日本が単独でソビエトとの相互不可侵を確約する外交的成果をあげた。シベリア鉄道で帰京する際には、きわめて異例なことに首相ヨシフ・スターリン自らが駅頭で見送り、抱擁しあうという場面があった。この時が松岡外交の全盛期であり、首相の座も狙っていたと言われている。日ソ中立条約締結前、イギリスのチャーチルは松岡宛に「ヒトラー(ドイツ)は近いうちに必ずソ連と戦争状態へ突入する」とMI6から仕入れた情報を手紙として送ったが松岡はこれを無視し日ソ中立条約を締結したとされる。これは後年、極東国際軍事裁判の公判でイギリス側の証拠としてこの手紙が提示され明らかにされた。
1941年(昭和16年)12月8日、日米開戦のニュースを聞いて「こんなことになってしまって、三国同盟は僕一生の不覚であった」、「死んでも死にきれない。陛下に対し奉り、大和民族八千万同胞に対し、何ともお詫びの仕様がない」と無念の思いを周囲に漏らし号泣したという。
しかし、開戦二日目に徳富蘇峰に送った書簡には、緒戦の勝利に興奮し、多大な戦果に「欣喜雀躍」と喜んでいる。また同じ書簡で松岡は、開戦に至った理由として、アメリカ人をよく理解出来なかった日本政府の外交上の失敗であることを指摘し、アメリカをよく知っている自分の外交が、第二次近衛内閣に理解されず、失脚したことへの無念さを訴えている。その一方で開戦したからにはその外交の失敗を反省し、日英米の国交処理をいつかはしなければならない、と蘇峰に書き送っている。
その後、結核に罹患した松岡は、以前とは別人のように痩せ細った。1945年(昭和20年)、旧友であり終戦工作に奔走していた吉田茂から和平交渉のためモスクワを訪れるよう相談される。松岡も乗り気ではあったが、ソ連が拒否したため幻に終わった。
1945年11月19日、連合国軍最高司令官総司令部は、日本政府に対し松岡ら11人を戦争犯罪人として逮捕し、巣鴨刑務所に拘禁するよう命令。松岡による三国同盟の主導、対ソビエト戦争の主張などから死刑判決は免れないとの予想の中、痩せ衰えながらも周囲に「俺もいよいよ男になった」と力強く語り、巣鴨刑務所に向かった。しかし、結核悪化のため極東国際軍事裁判公判に出廷したのは1度だけだった。その際の罪状認否では、英語で主張している。1946年(昭和21年)6月27日、駐留アメリカ軍病院から転院を許された東大病院で死去、66歳。墓所は青山霊園。判決後ではなく公判中に死去したため、天皇から祭粢料を下賜されている。
辞世「悔いもなく 怨みもなくて 行く黄泉(よみじ)」
満洲事変(1931年9月18日)勃発直後の9月21日、中国国民政府は、日本の軍事行動について国際連盟に提訴し、連盟理事会は12月10日、事実関係調査のための調査団(リットン調査団)派遣を決定した。こうしてリットン調査団が、日本と中国に派遣されることとなり、翌1932年(昭和7年)10月、その調査結果をまとめたリットン報告書が連盟に提出された。リットン報告書は、2か月後に始まる連盟総会の審議の基礎データとなった。報告書の内容は日本の満洲における特殊権益の存在を認めるなど、日本にとって必ずしも不利な内容ではない。しかし報告書は、「9月18日以前までの原状復帰は現実にそぐわないという認識・満洲の自治・日本権益の有効性」を認めながらも結果として「満洲を国際管理下に置く事」を提案し、満洲を満洲国として認めない内容だった。
日本国内では井村薫雄などの論者が満蒙権益保護の重要性を訴えるなどして世論が硬化した。さらに国際協調派から満洲国承認の強硬派に転じた内田康哉外相の「焦土演説」に押し切られ、政府は報告書正式提出の直前(9月15日)に満洲国を正式承認するなど、政策の選択肢が限定される状況であった。
派遣にあたり日本政府と外務省は、全権松岡に訓令(1932年10月21日 閣議決定)を発した。松岡はその訓令により職務を遂行した 。松岡が選ばれた理由は、類いまれな英語での弁舌を期待されたものである。「日本の主張が認められないならば国際連盟脱退はやむをえない」は松岡全権の単独行為ではなく、あくまでも外務省が想定した最悪のケースであり、脱退を既定路線としてジュネーブに赴いたわけではなく、松岡たちはできうる限り脱退を避ける方針で連盟総会に臨んだ。