日本赤十字社
近年では、2004年(平成16年)末のスマトラ島沖地震(津波)、2005年(平成17年)のパキスタン地震の際には資金援助のほか医療チームが派遣された。
2005年(平成17年)のハリケーン・カトリーナや2006年(平成18年)のフィリピンの地すべりなどでは、資金援助を行った。フィリピンには救援物資の拠出も計画。
日本赤十字社は、これまでの赤十字家庭看護法の見直しを行い、2009年(平成21年)度から赤十字家庭看護法講習の名称を赤十字健康生活支援講習に変更して講習を実施する。
赤十字健康生活支援講習支援員(旧赤十字家庭看護法介助員)
赤十字健康生活支援講習一般指導員(旧赤十字家庭看護法一般指導員)
赤十字健康生活支援講習指導員(旧赤十字家庭看護法指導員)
赤十字健康生活支援講習講師(旧赤十字家庭看護法講師)
2009年(平成21年)度から、赤十字救急法救急員、赤十字水上安全法救助員、赤十字雪上安全法救助員、赤十字幼児安全法支援員、赤十字健康生活支援講習支援員(旧赤十字家庭看護法介助員)の資格継続についての研修が始まる。
2007年(平成19年)4月以降の赤十字救急法救急員等の資格取得者は、赤十字救急法救急員等の資格継続研修を受講することによって資格をさらに3年間継続することができる(赤十字救急法救急員は5年。ただし、2019年(平成31年)3月末までに資格継続研修は終了する予定で、以降の資格継続には新規に資格取得する方法での受講を要する)。
赤十字幼児安全法支援員
赤十字幼児安全法指導員
赤十字幼児安全法講師
日本赤十字の表彰には寄付金の通算で定められている。
100万円以上の寄付後(日本赤十字社金色有功章受賞後、50万円の寄付) 社長感謝状(功労感謝状と記す支部もある、支部により無い所もある)と有功賞記
50万円以上の納付 日本赤十字社金色有功章(個人は勲章型と法人は楯型の2種類で、回数毎に飾版が追加される)と略章、陶器製の門標の贈呈(支部により無い所や異なるところもある、通算の場合は毎年5万円以上の社費を納め、その合計額が50万円以上の金額に達したもの)
20万円以上の納付 日本赤十字社銀色有功章(楯型で、回数毎に飾版が追加される)と陶器製の門標の贈呈(支部により無い所や異なるところもある、通算の場合は毎年2万円以上の社費を納め、その合計額が20万円以上の金額に達したもの)
10万円以上の納付 支部長感謝状(支部により無い所もある)
2万円以上の納付(特別社員の称号) 称号付与通知書ないし、感謝状と金色の特別社員章(バッジ式)、アルミ製や木製、合成樹脂の門標、シールの贈呈(支部により無い所や異なるところもある)。通算の場合は、毎年2000円以上の社費を納め、その合計額が2万円以上の金額に達したもの。