中ソ不可侵条約
同条約に従い、ソ連は中国国民政府に対して空軍支援を行った。Zet作戦と呼ばれた対中支援作戦は日ソ中立条約が結ばれるまで続いた。条約はまた、中国とナチス・ドイツとの友好関係の悪化に寄与し、それはドイツによる満州国の正式承認と在華ドイツ軍事顧問団の終結で頂点に達した。大阪毎日新聞は1937年12月28日に「露国は支那を支持することによって日本の実力を支那に消耗せしめ、日露間の紛争問題を少しでも有利に解決せんと画策したが如何せん国内の動揺治まらず背後に迫る虎視眈眈たるドイツを控えては全く手も足も出ず積極的行動を不可能ならしめた」と報じた。
条約締結と同時にソ連から中国政府に対する武器の供給も開始された。ソ連からは武器購入代金として2億5000万USドルが渡され、航空機千機、戦車、大砲が売却された。ソ連政府はおよそ300人の軍事顧問団を中国に派遣した。
最初の顧問団長は中国語に通じ、後にスターリングラード戦の英雄となったワシーリー・チュイコフ大将である。以後4年間、中国に入る重火器、大砲、航空機の供給はソ連からのみとなったほど、ソ連はライフルの生産しか行われていない中国にとっての最大の武器供給国であり続けた。