新潟県立野球場
また愛称案にもエコロジーを示す「ECO」と所在地名の「新潟」が入っており、企業名や商品名のみの名称と異なり、県民に親しまれることが期待できる点が決め手となった。県とハードオフはその後細部調整を行い、契約期間は2014年3月31日までの5箇年に決定し、5月18日に基本協定を締結。同日から命名権による呼称が採用された。調印後の会見でハードオフの代表取締役社長山本善政は「会社全体の広告費は年額1億5000万円で、契約額はそのうちの2割に相当する。充分な費用対効果があると判断した」と取得理由を述べ「日本一環境に配慮した野球場にしたい」と意向を語った。
一方水島は3月以降、首都圏在住者が新潟市の広報活動に協力するための親睦組織「新潟市サポーターズ倶楽部」の会長職と、創設以来務めてきた「にいがたマンガ大賞」の審査委員を辞任する意向を、新潟市側に順次伝えた。前述の経緯から一部報道では「行政に対する不信感を募らせたのではないか」などといった憶測を呼んだことから、水島は4月20日に自筆のコメントを出した。その中で水島は「ドカベン球場とならなかったのは残念ですが、県の判断ですので仕方ありません」と改めて遺憾の意を示し、役職の辞意の理由として3月にマネージャーが亡くなったことと自身の体調不良を挙げた上で「県が私に失礼があったとは思っておりません」「行政に対する不信とは全く関係ありません」と報道を否定し、名称問題と辞意とは無関係である旨を強調した。