週刊文春
たけしの所属事務所オフィス北野は文春の取材に対し、「仕事の相談に乗ってもらっている関係で、決して男女の仲ではない」と否定。たけしも7月12日に放送された『情報7daysニュースキャスター』の中で報道内容を否定した。たけしはその後離婚した。
2015年3月18日号で、NHK『クローズアップ現代』の2014年5月14日放送の「追跡“出家詐欺”〜狙われる宗教法人〜」でやらせがあったことが判明した。やらせが疑われているのは、宗教法人を紹介するブローカーと多重債務者のインタビュー。インタビューを受けた人物が、取材した記者の依頼で、ブローカーを演じたと告白。さらに放送後、抗議を受けた記者が、口止め料を払うと提案したとも報じている。NHK上層部はこれを問題として、番組リニューアルと15年度限りでの国谷裕子キャスターの解任を決定。
2015年8月18日、週刊文春電子版で、衆議院議員の武藤貴也が知人に「値上がり確実な新規公開株を国会議員枠で買える」などと持ちかけたとして、金銭トラブルとなっていたことが報じられた。これを受け、武藤は8月19日、自由民主党を離党した。
2015年9月3日号で、上記の武藤貴也が未成年の男性を買春していたことが報じられた。武藤は2017年10月の衆院選には出馬せず、同年の衆議院解散をもって失職した。
2015年10月8日号で、永青文庫の企画展である春画を、記事として採り上げるだけでなくグラビアにまで掲載。「家族持ちが家に持ち帰れる」週刊誌という信頼性を破ったとして、編集長・新谷が休養3ヶ月を文藝春秋社長・松井清人に言い渡される。
2021年3月17日、文春オンラインは、五輪開閉会式の全体の統括役を務めるクリエーティブディレクターの佐々木宏が、式典に出演予定だった渡辺直美の容姿を侮辱するような内容の演出をグループLINEで提案していたと報じた。これを受け佐々木は3月18日未明、東京五輪組織委員会を通じて謝罪文を公表した。同日、橋本聖子・組織委員会会長は佐々木の辞任を発表した
同年3月31日、文春オンラインは、「『AKIRA』主人公のバイクが... 渡辺直美も絶賛した『MIKIKOチーム開会式案』の全貌」と題する記事を配信。電通の五十嵐博代表取締役が東京五輪開会式の執行責任者だった振付演出家のMIKIKOを解任し、後任に佐々木を充てた経緯を報じた。4月1日、週刊文春4月8日号が発売。同号にMIKIKO解任関連の記事と、「白鵬、海老蔵、後援者......森・菅・小池の五輪開会式“口利きリスト”」と題する記事がともに掲載される。
同年4月1日、五輪組織委員会は記事を「極めて遺憾だ」とし、橋本の名で、「週刊文春4月8日号の回収と、販売の中止」「文春オンラインの記事の削除」「文春側が入手した開会式プレゼン資料の廃棄と、内容の非公開」を週刊文春に要求した。
同年4月2日、週刊文春編集部は、文春オンラインを通じただちに反論。以下の声明を発表した。
新谷学によると、実売率が8割を超えると「完売」としているが、2016年は、本誌が社会的に注目された背景もあり1月28日号・2月4日号・2月18日号・8月25日号の4号が完売した。
2020年上半期の実売部数は、紙の出版物が全般的に苦戦する中で前年同期比104.4パーセントとなり、期間中の実売部数のトップ3は6月18日号の41万9265部、3月26日号の40万8249部、5月28日号の35万9560部で、上位トップ3はすべて「完売」となった。
長らく鉄道車両の中吊り広告を出していたが、2021年8月26日発売号の広告を以て廃止した。理由としてネット時代になってニュースの鮮度が短期間になったことや、広告の校了が本誌よりも早いため、校了後に重大な事件やスクープを誌面に入られても広告には入れられない、広告で予告した記事を誌面から外せばクレームが起きるなどの問題があったほか、広告費を削減することでその費用を2021年3月より開始した電子版への注力に回すことが出来るとしている。
2023年7月27日、文藝春秋が運営するサブスクリプションサイト「週刊文春電子版」の有料会員が1万人を突破したと発表。
田中健五
花田紀凱
新谷学(2012年4月 - 2018年7月、現編集局長)
加藤晃彦(2018年8月 - 2023年7月)
竹田聖(2023年7月 - )
2017年5月18日発売の『週刊新潮』において、週刊文春が出版取次業者「トーハン」を通じて事前に中吊り広告を入手、スクープ予定の記事内容を事前に把握していたとする記事が、週刊新潮に掲載された。新潮側はこれを「スクープ記事を週刊文春に潰された」と批判した。
週刊新潮の記事に対して、週刊文春は違法性はないとし、情報の入手が実際に行われていたかに関しては明言しなかったが、記事内に文春記者がコンビニエンスストアで、新潮の中吊り広告をコピーしている写真が掲載されたのに加え、トーハンは「記事を貸し渡した事実」について認め、謝罪していた。
結果、2017年9月7日に文藝春秋の松井清人社長が週刊新潮の記事内容を認め、一転して、新潮社に謝罪した。
2004年に鈴木が編集長に就任して以来、読売新聞および読売新聞グループ本社会長・渡邉恒雄を徹底的に批判しているが、読売から損害賠償請求や謝罪広告を求める訴訟を起こされ、その多くで敗訴している。
2004年8月26日号の巻頭グラビアに「ワンマンの末路」と題して、自宅マンションでガウン姿の渡辺の写真を掲載。 2005年10月27日、東京地裁(貝阿弥裁判長)は「自宅でガウンを着ている姿は社会的緊張から解放された無防備な状態で純粋な私的領域。公共の利害に関する事項と言えず、プライバシー侵害に当たる」として文藝春秋側に200万円の支払いを命じた。
2004年9月9日号で、「『ナベツネを斬ったのは俺だ!』と豪語する読売新聞最高幹部」を掲載。内容は読売社長・内山斉が渡辺に巨人軍オーナー職を辞任させたとする。 2004年9月24日、読売と内山が、東京地裁に「事実無根の記事」として文藝春秋と編集長に計6000万円の損害賠償と謝罪広告を求める訴訟を起こす。 2006年3月20日、東京地裁(金井康雄裁判長)は、「記事は事実と言えず、裏付けるための取材も行っていない」として、文春側に計300万円の支払いを命じた。
2004年10月7日号で、『仙台ウォーズ ナベツネ帝国の逆襲 楽天三木谷に「ライブドア潰し」を哀願した巨人軍桃井球団社長』を掲載。桃井恒和らが楽天本社を訪れ、「新球団に名乗りを上げてくれ」と社長・三木谷浩史に依頼したとする。
なお、この記事はYahoo!ニュースなどでも配信されており、そこでも、宇内が芸能人ではなくあくまでも「TBSテレビの社員」であるためからか、「芸能人でもない女子アナの単なるプライベートの交際を追いかけるのはいかがなものか」というように過剰に反応するコメントが通常に比べて非常に多く、ネットやSNS上でも週刊文春を批判する意見が相次ぐ異常事態となった。
2023年5月18日、週刊文春電子版で、岐阜県岐南町長の小島英雄が複数の女性職員に対しセクハラを繰り返している疑いがあること、そのため町が事実関係を調査する「危機管理対策本部」を立ち上げたことなどが報じられた。6人の女性職員はそれぞれ文春の取材に応じ、「お尻を触られた。手もよく触られる」「白いズボンをはいてきた日、後ろを向いてかがんでみろと指示され、『下着のラインが見える』と言われた」「薄目の色のスカートをはいてきた日、『下着の上に何かはいているのか。まくって見せろ』と言われた」「胸元の少し開いた服をきてきた日、『かがんでみろもっと』と言われた。町長は上からのぞきこんでいるように見えた」と証言した。同日、小島は会見を開き、「嫌なら嫌とはっきり言ってもらえばよかった」と述べた。