TRONプロジェクト
ミニコン・オフコンにも使いたい日立や富士通の意見を入れる形で、チップは高機能化。日立でTRONチップの設計が完了した1987年7月の時点では、TRON仕様OSであるRTOS(ITRON)やビジネス用OS(BTRON)の高速処理はもちろんの事、UNIXやその他のOSでも高速処理が行える汎用プロセッサとして設計されていた、と『日立評論』では語られているが、坂村の回想によると、「個人用のパソコンにUNIXを載せる」などの当時の坂村の構想は、実際は全く理解されず、「まずIBMのOSを載せる」と言われたとのこと。
トロン仕様チップでは、MMUなどを搭載した「L1(Level 1)」仕様と同時に、「L1」仕様から命令再実行(リラン)機能とMMUを除去した(ITRONとμBTRONの動作を想定した)「L1R(Level 1 Real)」仕様が規定された。『トロン仕様チップ標準ハンドブック』が刊行された1991年10月の時点では、将来製造されるトロンチップに実装される予定の「L2(Level 2)」も策定されていた。また、32ビット版トロンチップの設計時点で64ビットまでの上位拡張性が確保されており、64ビット版トロンチップの仕様である「LX(eXtension)」仕様も策定される予定であった。
トロンチップが各社から出そろった1990年当時、32ビットCPUはほとんど普及していなかったが、今後の普及が予想されており、例えばGMICROグループでは、組み込みやパーソナルワークステーション向けのGMICRO/100(日立の資料では「H32/100」と呼称しているが、実際の製造は三菱が担当し「M32」としてリリース)、エンジニアリングワークステーションやFAコントローラ向けのGMICRO/200(日立が「H32/200」としてリリース)、スーパーミニコンやオフィスワークステーション向けのGMICRO/300(日立の資料では「H32/300」と呼称しているが、実際の製造は富士通が担当し「F32」としてリリース)、と規模に応じて3種類を用意し、幅広い要求に応えられるようにしていた。
「Business TRON」の略。OA機器(オフィスなどでビジネス用に使われることが想定されるコンピューターで、現代で言うパソコンに相当する)向けのOSの仕様で、1985年に開発がスタートした。ちなみに「BTRON」とはOSの名称ではなく、仕様の名称であり、BTRON仕様に準拠したOSが各社からリリースされることが想定される。
BTRONプロジェクトにおいては、BTRON仕様OSの策定だけでなく、キーボードなどのハードウェア(HMI、ヒューマン・マシン・インターフェース)やデータフォーマットの策定も含め、コンピュータのあらゆる階層が再設計された。むしろBTRONプロジェクトにおいては、OSの仕様策定よりもHMIやデータフォーマットの策定がメインであるとも坂村は考えており、「特定のアプリケーションを動かすためだけなら、アプリケーションの互換性は問題ではない」として、BTRON仕様のHMIとデータ形式をBTRON仕様ではないOSの上に実現した「μBTRON」も想定されていた。
BTRON仕様OSは、1987年8月の時点では、パソコンやワークステーション向けのBTRON(μBTRON、後にBTRON1と呼ばれる)、1987年から1988年にかけて出る予定である専用機(ワープロなど特定の用途に使われる機械)向けのμBTRON、1990年までに完成するはずであるトロンチップ(当時TRONプロジェクトで開発中であったチップ)向けのBTRON(ピュアBTRON、後にBTRON2と呼ばれる)、の3つが構想されていた。
1987年当時、NEC以外のメーカーはパソコンのシェアが非常に少なかったので、CECの策定した「CECマシン」を作って当時全国に約3万5千校存在した小中学校において国費で確保された教育パソコン市場を取ることでNECの牙城を崩すべく、1987年9月までに、CECに加盟する日本の大手家電メーカーのうち、NECを除く11社がBTRONの採用に賛同した。教育用パソコンも含めて1987年当時の日本のパソコン市場をほぼ独占していたNECは、当時はPC-8801シリーズからPC-9801シリーズへの移行期にあたり、N88-BASICでの動作を前提とする8ビット機のPC-8801に代わってMS-DOSの搭載を前提とする16ビット次世代機のPC-9801シリーズの普及を推進していたので、NECだけは最後まで渋ったが、半年以上ゴネた末にBTRONとMS-DOSのダブルOSを許可することで説得に応じ、日本の教育市場で使用されるパソコン「CECマシン」においてBTRON仕様のOSを採用することで1989年3月に正式決定。'87、'88、'89、と次第に仕様が固められたCECマシン仕様においては、トロンキーボードは不採用となるなど、CECマシンは坂村が当初構想していた「コミュニケーションマシン」としてのBTRONマシンとは異なる、普通のパソコンとなっていった。
BTRON仕様OSの開発に当たっては、BTRONプロジェクト開始当初よりNECに強力な対抗意識を燃やす松下電器産業が参画し、早川茂専務の即断で200人体制でBTRON仕様の開発に当たらせるなど、松下を中心とする反NEC陣営による強力な開発体制が敷かれた。