地形図
多くの国で地形図作成に軍が関係しており、地形図作成機関が軍に所属する例も多かった。英国のOrdnance Surveyは、その名称を直訳すると「兵器部測量局」である(現在は、名称はそのままだが自治省管轄下の独立行政法人である)。日本でも、明治初期には多くの省が測量や地図作成に関係していたものを、参謀本部陸地測量部へ集約した。軍の関連施設のための記号が豊富に設けられる一方で、情報漏洩を恐れて一部情報が改描されたり(戦時改描)、1942年(昭和17年)から終戦まで地形図そのものの販売が禁止されるなどした。
第二次世界大戦の戦前戦中は土地調査事業の対象に旧植民地を含む海外も加えて地形図を作成した。
現在では多くの国で組織改変がされ、地形図作成機関が軍や国防省に所属する国は減っている。しかし韓国では法律で国立地理院発行の5万分の1以上の縮尺の地形図を国外に持ち出すことは禁止されている。中華人民共和国では5万分の1や2万5千分の1の地形図を一般人は入手できない。
大縮尺地形図(だいしゅくしゃくちけいず)とは、河川・道路等の管理に使用する大縮尺の地形図である。一般・道路・河川にそれぞれ1/500と1/1,000の地形図(計6種類)があり、地図記号の様式が異なる。
国土地理院発行のシリーズとしては国土基本図(1/2,500と1/5,000)があり、1960年(昭和35年)から昭和50年代まで作成されていたが、それ以降はほとんど新規作成・更新されていない。現在では市町村(東京など一部地域では都府県)それぞれが、地形図・都市計画基本図・現況図などの名称で作成・発行している。図式等は国土基本図に準拠している。多くは市街化区域や居住区域で作成されている。1枚の図葉の中に居住区域と山間部がある場合、山間部が測量されずその部分が白図の場合もある。
国土地理院発行の火山基本図(5千分1〜1万分1)や湖沼図(1万分1)も、国土基本図の図式に必要な記号を付け加えて作成されている。内容としては大縮尺地形図だが、使用目的が限られるため、一般の地形図ではなく主題図として扱われている。
ディジタルマッピングは大縮尺地形図の図式に従っている。
イギリスの国土地理院(Ordnance Survey of Great Britain:OS)では、都市部の1:1,250,郊外の1:2,500,1:10,000,1:25,000 及び 1:50,000 縮尺の基本図を作成している。
インドでは地図の管理はGEOGRAPHICAL SURVEY OF INDIA(GSI)が行っている。イギリス植民地時代に作成された地図がもとになっており、5万分の1の縮尺と1インチ1マイル縮尺の2種類がある。
海底の地形に関しては、地上の地形とは性質が大きく異なる。海底は目視できないし、海上であっても目視で位置を確認できる目標物は少ない。20世紀初頭までは竿やおもりで1点ずつ深さを測る事しかできなかったし、20世紀中ごろでもソナーによる線的な計測しかできなかった。面的把握が可能になったのはマルチビームソナーが実用化されて以降である。また信号の処理速度が向上し、音響技術と音波を介した画像伝送を組み合わせた測地技術を用いてしんかい6500を運用する。
技術の安定を待ち、海域に関しては目的を絞った地図が多い。海図が長年にわたって基本図として扱われてきたが、航海と漁業が海での活動のほとんどを占め、航海の安全のために位置情報を収集するのが第一であり、次いで領海など法的規制を表示する事が求められ、それ以外の情報は個別に収集すればよいとみなされていたためである。