日本改造法案大綱
岡本幸治『北一輝 転換期の思想構造』ミネルヴァ書房〈Minerva21世紀ライブラリー 20〉、1996年1月。ISBN 4-623-02587-X。
佐伯彰一 ほか編纂 編「北一輝論-「日本改造法案大綱」を中心として」『三島由紀夫全集』 34 (評論 10)、新潮社、1976年。 - 監修:石川淳ほか。
豊田穣『「日本改造法案大綱」と昭和維新 革命家・北一輝』講談社、1991年12月。ISBN 4-06-205618-6。 豊田穣『「日本改造法案大綱」と昭和維新 革命家・北一輝』講談社〈講談社文庫〉、1996年6月。ISBN 4-06-263270-5。
永雄策郎 著「日本改造法案大綱と大川周明博士」、拓殖大学創立百年史編纂室 編『近代日本の拓殖(海外雄飛)政策家』拓殖大学、2004年3月。ISBN 4-902595-00-1。 - 拓殖大学創立100年記念出版。
『日本改造法案大綱』(にほんかいぞうほうあんたいこう)とは、北一輝による日本の国家改造・革命に関する著作である。
1911年(明治44年)、中国の辛亥革命に、宋教仁など中国人革命家と共に身を投じた北は、世界大戦終了後の1919年8月上海にて『国家改造案原理大綱』を起草したが、9月1日発売を禁止された後、1920年(大正9年)12月31日に帰国し、その禁書を基に1923年(大正12年)に改造社から出版した著作である。官憲により検閲され一部削除され行数のみ示して公刊された。
言論の自由、基本的人権尊重、華族制廃止(貴族院も廃止)、北の言うところの「国民の天皇」への移行、農地改革、普通選挙、私有財産への一定の制限(累進課税の強化)、財閥解体、皇室財産削減、労働者の権利確保、労働争議とストライキの禁止、オーストラリアとシベリアを戦争によって獲得することなどを求めていた。
この北の主張に感化された若手将校たちによる二・二六事件により、北は、事件への直接の関与はないが、理論的指導者の内の一人とみなされ、1937年(昭和12年)に処刑された。