電子国土
電子国土に関する共通の規約/仕様の決定や、電子国土の普及促進のために国土地理院が中心となって設立した組織であり、現時点では国土地理院が運営している。
また重ね合わせ情報は静的に存在している必要はなく、その都度CGIなどで動的に生成したものを参照することも可能である。
電子国土ポータル開設当初は、電子国土Webシステム周辺の関連技術情報の提供は、試験運用という位置付けで行政機関、教育機関、NPO等に限られていたが、2006年6月末には本運用とし、民間企業や個人でも自由に技術情報を参照できるようになった。
また国土地理院では、2008年6月から、プラグインを必要とせずWebブラウザの機能のみで電子国土にアクセスすることができる、電子国土Webシステムの非プラグイン版の公開を実施している。国土地理院が2014年3月31日まで運営していた地図閲覧サービス(ウォッちず) は、この機構を利用したサイトの典型例であった。