インド
インド国内では近年サッカーの人気が若者を中心に急上昇しており、クリケットに次ぐ地位を得ている。2014年にプロサッカーリーグのインディアン・スーパーリーグが、かつて欧州主要リーグで活躍し晩年を迎えた選手を、助っ人として次々とリーグに参戦させ華々しく開幕した。国際的なスポーツマン・芸能人のマネージメントを引き受けるIMGや、インド最大のエンターテインメント企業であるSTARとのタイアップを図ることで、国技であるクリケットに次ぐインド国民が熱狂する「スポーツエンターテインメント」の確立を目指している。
全インドサッカー連盟(AIFF)によって構成されるサッカーインド代表は、FIFAワールドカップには未出場(1950年大会は予選通過するも、本大会は出場辞退)であるが、AFCアジアカップには4度の出場歴があり1964年大会では準優勝に輝いている。また、南アジアサッカー選手権では大会最多8度の優勝を誇る。AFCチャレンジカップでは2008年大会で初優勝を飾っている。
冬場は気温は低く、奥地では道路が凍結で通行止めになることがある。シムラーやダージリンは他地方が酷暑の時期に避暑地となる。ダージリンの雨季は6月から9月で多雨。ヒマラヤも見えない日が多い。
独立後、重要な国際会議がインドで開かれ、国際的な条約や協約が締結されている。
1947年3月、デリーでアジア問題会議が開催され、新生のアジア諸国が直面視する諸問題が討議された。
1949年2月、デリーでアジア19か国会議が開催され、オランダのインドネシア再植民地化が、批判すべき緊急の政治課題として討議された。
1949年11月、コルカタでインド平和擁護大会が開催された。
1949年12月、ビルマ(ミャンマー)に続いて中華人民共和国を承認した。
1950年10月、北インドのラクナウで太平洋問題調査会の第11回国際大会が開催された。ネルーが「アジアの理解のために」と題して基調演説を行った。
1954年4月、中国の首都・北京で中印双方は「中印両国の中国チベット地方とインドとの間の通商と交通に関する協定」に調印し、そこで平和五原則(パンチャ・シーラ)を確定した。それは領土・主権の尊重、相互不可侵、内政不干渉、平等互恵、平和的共存からなっていた。
1955年4月、バンドン(インドネシア)でアジア・アフリカ会議が開催された。14億の諸民族を代表する29か国の指導者が参加した。平和五原則に基づく諸原則を承認した。スカルノ、周恩来、ネルー、ナセルなどが参加していた。
1961年9月、ベオグラード(ユーゴスラビア)で第1回非同盟諸国首脳会議が開催された。チトー、ナセル、ネルーなどがアジアとアフリカの25か国代表が参加した。戦争の危機回避を求めるアピールが採択された。
インド警察庁(英語版)(IPS)が主体となっている。
第二公用語は除く。憲法第8附則に明記されている言語、および連邦公用語は太字で示す。英語は全ての地方の公用語となっている。
アッサム州 (英語、アッサム語)
アルナーチャル・プラデーシュ州 (英語)
アーンドラ・プラデーシュ州 (英語、テルグ語)
ウッタラーカンド州 (英語、ヒンディー語)
ウッタル・プラデーシュ州 (英語、ヒンディー語)
オリッサ州 (英語、オリヤー語)
カルナータカ州 (英語、カンナダ語)
グジャラート州 (英語、グジャラート語、ヒンディー語)
ケーララ州 (英語、マラヤーラム語)
ゴア州 (英語、コーンカニー語、マラーティー語)
シッキム州 (英語、ネパール語)
ジャールカンド州 (英語、ヒンディー語)
タミル・ナードゥ州 (英語、タミル語)
チャッティースガル州 (英語、ヒンディー語)
トリプラ州 (英語、ベンガル語、コクバラ語)
ナガランド州 (英語)
西ベンガル州 (英語、ベンガル語)
ハリヤーナー州 (英語、ヒンディー語)
インドでは急速な経済発展に伴って世界最悪の大気汚染が起きており、2018年時点で世界保健機関によれば世界で最も大気汚染が深刻な14都市のすべてはインドである。大気汚染対策として二輪車および三輪タクシーなどの電気自動車化を推し進めている。インドの公的調査機関「科学環境センター」は大気汚染の最大要因を車の排気ガスと分析する。特に 12月中旬から2月中旬に北インドで発生する濃霧期間は、風が吹かず大気汚染が酷くなる傾向にある。対策として欧州連合(EU)の排ガス規制「ユーロ4」に相当する排ガス規制「バーラト・ステージ(BS4)」が導入されている。エネルギー価格の高騰は2018年現在も解消されておらず、国民生活を圧迫する政治問題となっている。
ラダック連邦直轄領、ヒマーチャル・プラデーシュ州の北部、シッキム州など、チベット系住民が居住する地方では、チベット仏教が伝統的に信仰されている。
インドには500を超える衛星放送チャンネル(内80以上はニュース専用チャンネル)、約7万社の新聞社が存在し、同時に毎日1億部以上が売られる世界最大の新聞市場を抱えている。
また、それらの人口は将来的に実質的な購買力を備えた消費者層(=中間層)となり、有望な消費市場をもたらすものと考えられている。
貿易については、産業保護政策をとっていたため貿易が国内総生産(GDP)に与える影響は少なかったが、経済自由化後は関税が引き下げられるなどされ、貿易額が増加、GDPに与える影響力が大きくなっている。主な貿易品目は、輸出が石油製品、後述する農産物と海老、輸送機器、宝飾製品や医薬品、化学品、繊維などである。輸入は原油・石油製品、金、機械製品などである。
世界銀行によると、インドのGDPは2021年には3兆1,700憶ドルであり、世界で5番目に大きな経済である。 またインドのGDP PPPは8.6兆であり、アメリカと中国に次ぐ3番目に大きな経済となる。
2030年代には15億人を超え、2050年には16.6億人になると予想されている。
インドの経済は1991年から改革に取り組んでいる。1997年5月に政府は低品質の米の輸入を自由化し、民間が無関税で輸入することを許可した。それまで全ての形態の米の輸入はインド食料公社によって独占されていた。小麦は1999年3月から製粉業者が政府を通さずに加工用の小麦を輸入できることが決まった。2002年4月に米・小麦の輸出制限が廃止された。改革により、IT産業のほか、自動車部品・電機・輸送機器といった分野も伸びており、加えて産業規模は小さいもののバイオ・医薬品といった産業の発展に力を注いでいる。特に2003年以降はおおむね年間7 - 9パーセント、2010年度も8.5パーセントの高い経済成長率を達成している。
インドの労働力人口は2050年にかけて毎年約1パーセントずつ増加していくと見込まれており、その豊富な労働力が成長の礎となることが予想されている。