ジャンヌ・ダルク復権裁判
1431年のジャンヌ・ダルクの死去後、その知らせを聞いたフランス王シャルル7世は「非常に苦しい痛みを感じた」、「イングランドとイングランドの女性たちに厳しい報復を行うことを約束する」と語った。だが、何年もの間、フランス政府は戦場で大きな進展を遂げず、イングランドはフランス北部の大半を占領していた。
1449年より以前に、いくつかの要因は、ジャンヌの有罪判決の再審の可能性の邪魔となっていた。まず第一に、イングランドは依然としてパリを占領し、パリ大学はルーアンでの有罪判決裁判の陪席者を提供していた。1430年5月、パリはアングロ-ブルゴーニュ同盟によって擁護され、パリ大学の神学者と修士たちは、ジャンヌをイングランドに身柄を引渡し裁判にかけられるよう、ブルゴーニュ公フィリップ3世(善良公)に手紙を書いていた。大学は手続に積極的に参加していたので、1436年4月13日のフランス軍がパリを奪還した記録のみ、その旨を報告することができた。
第二に、ルーアン-裁判の場-は、まだイングランドの占領統治府が置かれていた。元の裁判に関する関係書類はルーアンに保管されており、1449年11月までは町はシャルル7世の手に落ちなかった。歴史家のレジーヌ・ペルヌー(フランス語版)は、「イングランドがルーアンをおさめていた間については、自ら扱った裁判の関係書類を持っていたという事実があるだけで、裁判が何であったかということについて自分の側からの説明をすることができた」と指摘している。ペルヌーは「その時までに何もしなかったことで王や教会を非難することは、1945年以前に、オラドゥール戦犯を裁判にかけるためフランス政府が何もしなかったことを非難することと同じだ」と、付け加えた。