職業性ストレス
JDC モデル(Job Demands Control Model)とは、「仕事の要求度」と「仕事のコントロール」の2要因から構成されるモデルである。仕事の要求度はとくに仕事の量的負荷(多忙さや時間的切迫感)がその中心的な位置を占める。一方コントロールとは「仕事上の裁量権や自由度」である。このうち、仕事の要求度が高いにもかかわらず十分な「仕事上の裁量権や自由度」が与えられていない場合を「高ストレイン群(high strain)」と呼び、心身のストレス反応のリスクが高いとされる。一方、仕事の要求度が高くても、「仕事上の裁量権や自由度」が与えられていれば、生産性、職場での満足感ともに高まり、メンタルヘルス増進に寄与するというものである。
このモデルにソーシャルサポートを追加したモデルがDCSモデル(Demand-control-support Model、またはJDCSモデル:Job Demand-control-support Model)である。このモデルでは、「仕事の要求度」が高く、「仕事上の裁量権や自由度」が低く、かつ上司や同僚のサポートが少ない場合が最も「高ストレイン」であり、健康障害やメンタルヘルスの問題が発生しやすくなるというものであり、実感的に納得できるだけでなく、多くの実証研究に裏付けされている。
対人サービス業などの感情労働に属する職場では、業務上感情を抑制し、正確な作業や快い接客態度を演技することが求められるため、その従事者は日常的に過度なストレスや心理的な負担がかかりやすい。なかでも、死を日常的に経験する医療関係者や、解決の見通しがつかない長期的な介護に携わる介護福祉従事者は、費やす労力に対して達成感が乏しく、燃え尽き症候群に陥りやすい。
日本の厚生労働省は、1995年度より「労働の場におけるストレス及びその健康影響に関する研究」として労働省委託研究を行った。同研究では1997年に「職業性ストレス簡易調査票」を開発し、日本での調査ではこの調査票が広く用いられている。
例えば次のような質問項目がある。
A あなたの仕事について 1. 非常にたくさんの仕事をしなければならない 8. 自分のペースで仕事ができる 9. 自分で仕事の順番・やり方を決めることができる 10. 職場の仕事の方針に自分の意見を反映できる 14. 私の職場の雰囲気は友好的である
この「職業性ストレス簡易調査票」にはこれまで蓄積された約2万5千人分の調査データによる「属性別全国標準値」があり、それと連動した「仕事のストレス判定図」が4つの仕事上のストレス要因、つまり「仕事の量的負担」と「仕事のコントロール(裁量権または自由度)」そして「上司の支援」と「同僚の支援」について評価を下す。ただし、「職業性ストレス簡易調査票」は個人的な「気づき」のツールとしても用いることが出来るが、「仕事のストレス判定図」は、最低でも10人以上の職場全体での測定を想定したものであり、かつ、プライバシー保護の観点から、健康診断と同様に生情報は会社側の目に触れないように実施しなければ正確な診断とはならない。
2012年4月に公表された「新職業性ストレス簡易調査票」では、その「努力‐報酬不均衡(ERI)モデル」の視点も組み込んだものとなっており、この「新職業性ストレス簡易調査票」に準拠した評価ツールを用いた組織分析調査とコンサルティングもメンタルヘルスのコンサルティング会社によって開始されている。