拷問
日本敗戦後のGHQ統治下でも、警察が拷問による自白を多数強要していたが、サンフランシスコ講和条約後の1952年(昭和27年)に、それまで行われた逮捕者をもう一度調べ、拷問による自白の者については再審判が行われた。
現在の日本においては、逮捕後の拷問による自白は、証拠採用されず、日本国憲法の第36条や第38条第2項においても、拷問の絶対禁止が明文化されており、拷問を行った公務員は逮捕される。警察官・検察官・刑務官が拷問を行った場合、特別公務員暴行陵虐罪が適用される。
しかし、それにも関わらず日本の警察は、現在もなお非公式の場で拷問を行っている疑いがあると、アムネスティ・インターナショナルなど「人権擁護団体」から指摘され、島田事件など冤罪事件の背景にも、静岡県警察による拷問同然の過酷な自白強要の取り調べがあると指摘されている(代用監獄や人質司法も参照のこと)。
甘粕事件
横浜事件
免田事件
志布志事件
死のう団事件
梅田事件
八海事件
通常3時間半は引っ張られた状態のまま放置された。すると人間の体は30 cmほど伸びるという。さらにはこれに40 g(グラム)の蝋燭8本を束ねたものを2つ用意し、それを両脇腹にあてることによって苦痛を与える。
スペインやドイツの場合では被告が水平に寝かされているが、テレジア法の場合では梯子が45度に傾けられている点に特徴があり、引っ張る力に体重が加わるため苦痛が増した。
スペインのブーツ責め
スペインの異端審問の際に用いられたことからこのような名前が与えられた。親指責めの要領で2本の下肢を、それぞれ30個の突起がついた鉄製の金属板で締め上げる。15分も行えば苦痛のあまり気絶することが多く、60歳過ぎの老女が12時間にわたるこの拷問の結果、死に至った例も存在する。
天井吊るし
被告は後ろ手に縛られ、大掛かりな車輪に結び繋がれたロープでもって天井の定滑車を通し、縛り上げられた両手首から吊り上げることによって苦痛を与える。さらに過酷な場合には10 kg(キログラム)から20 kgの重りを脚に付けることによって荷重を増す手法もとられた。
また、特に残酷な方法として吊り上げた状態から急激に床へ叩きつけるなどの行為が行われることあったが、テレジア法では禁止されていた。これの拷問では腕を脱臼し、釈放されても職人は仕事に就けないことが多かった。