大川博
広岡が大川と密約を交わして手を組んだ以上、赤尾への対応は自ずと明らかだった。一方、大川は復権の目を残すべく朝日の助力に期待したが、その代償は高くついた。広岡は大川を応援する見返りに、東映が持つNET株のほぼ半分、54万株(22.5%)を7億5000万円で譲り受け、朝日はNETへの大きな足がかりを得た。朝日を味方につけた大川は、1964年11月末に株主総会を招集し、多数派工作によって地位保全を図ろうとする。対する赤尾は、東映、旺文社に次ぐ大株主である日経社長・圓城寺次郎と手を結び、東映・朝日と旺文社・日経が対決する図式となり票数は拮抗した。しかしながら、総会での議決権争奪戦を回避され、大川は戦わずして敗れ去った。大川は肝心なところで脆かったのに対し、赤尾のほうはこうと決めたら梃子でも退かない強さがあった。大川に代わって社長に復帰した赤尾は、スタジオに全社員を集め「悪夢は去った」と勝利宣言する。
退陣した大川に代わる体制を、旺文社、東映、日経、そして首尾よく経営の一角に食い込むことになった朝日の四社で協議をしたがまとまらなかった。知恵を出したのは圓城寺である。圓城寺は赤尾が懇意にしていた日本化薬の原安三郎に調停役になってもらい、1965年(昭和40年)3月、原の推薦で四社共通の主力銀行だった住友銀行からOBの山内直元を4代目社長に迎えたことで当座の解決をみた。