フランスにおけるフェミニズム
しかし、ワイスは後に女性参政権運動は、彼女の他の活動より「もっと骨の折れる」、人生で「最も実りのない活動であった」と述懐している。実際、イギリス、フィンランド、ノルウェー、デンマーク、スイス、ベルギーなど欧州の多くの国、およびソビエト連邦(ロシア)やアメリカではすでに1910年代から次々と参政権が実現し、フランスはかなりの遅れをとっていた。フランスでも1901年にヴァンデ県選出議員のフェルナン・ゴートレ(フランス語版)が独身・死別・離婚女性の参政権に関する法案を提出し、1906年にはパ=ド=カレー県選出議員のポール・デュソソワ(フランス語版)が市町村議会、県議会、区議会における女性参政権に関する法案を提出。1919年には、全選挙において女性の投票権を認めるための関連法の改正法案がルネ・ヴィヴィアニ(フランス語版)、アリスティード・ブリアンらの議員により提出され、国民議会で可決されたが、元老院により却下された。1925年4月15日に国民議会で可決された市町村議会、県議会のみを対象とする法案も同じく元老院で否決された。1925年5月の市町村議会議員選挙では共産党が「立候補は違法ではない」として、パリ地域の一部のコミューンで女性候補者を含めた候補者名簿を提出し、数名の女性候補者が当選したが、いずれもセーヌ県会または国務院により無効とされた。
1941年9月7日の法律によって国家裁判所が設置されると、翌42年に堕胎罪は国事犯とされ、翌43年、堕胎を行ったマリー=ルイーズ・ジロー(英語版)が斬首刑に処された。終戦までに何らかの有罪判決を受けた者は15,000人以上に上る。
このように第一波フェミニズムに端を発する新マルサス主義の産児制限運動は弾圧され、堕胎禁止法は強化される一方であった。経口避妊薬が解禁されたのは1967年のことである(ヌーヴィルト法(フランス語版))。中絶の合法化は1975年にヴェイユ法として実現することになるが、これは第二波フェミニズムの発端として1960年代後半から1970年代前半にかけて起こった女性解放運動 (MLF)、とりわけ、カトリーヌ・ドヌーヴ、マルグリット・デュラス、フランソワーズ・サガン、アンヌ・ヴィアゼムスキーら多数の著名人を含む343人の女性が人工妊娠中絶の合法化を求め、自らの中絶経験を公にした1971年の「343人のマニフェスト」、ノーベル生理学・医学賞受賞者のジャック・モノー、フランソワ・ジャコブ、政治家のミシェル・ロカール、詩人・政治家のエメ・セゼールら多くの知識人の協力を得て、弁護士ジゼル・アリミが初めて堕胎に対する無罪を勝ち取った1972年のボビニー裁判、これら一連の運動を牽引したアリミとボーヴォワールの「女性のための選択」運動の成果であり、激しい攻撃に遭いながらも合法化にこぎつけたシモーヌ・ヴェイユ厚生相の功績である。
ロッジ主宰者のアルフォンス・ウーブロンは「教権主義と闘うためには、まず、ロッジに女性的要素が入り込むことで「自律」という言葉の正しさを認めさせる必要がある」と語ったが、これは、当時、女性はまだ宗教によって守られ、したがって教権主義的、反動的であるとされていたからである。同じ理由で、後にマドレーヌ・ペルティエ (1874-1939) など他のフェミニストもフリーメイソンへの女性の入会を認めるよう繰り返し「正規派」に要求したが、激しい反対に遭った。こうした状況からドレームは、女性参政権獲得の前にいまだ教権主義的な共和国の非宗教化(ライシテ)が先決問題であると考えていたのである。1901年、ドレームは、政治家のジョルジュ・マルタン(フランス語版)とともに1901年、国際男女混成フリーメイソン団体「人権」(フランス語版)を設立した。
一方、リシェは女性の権利協会の後身として1882年にフランス女性の権利連盟(英語版)を結成し、ヴィクトル・ユーゴーが初代名誉会長を務めるほか、後の大統領レイモン・ポアンカレ、公教育省初等教育局長フェルディナン・ビュイッソンらが名誉委員会の委員を務めた。
Christine Bard, Sylvie Chaperon, Dictionnaire des féministes. France - XVIIIe-XXIe siècle, Presses Universitaires de France, 2017.
井上輝子、上野千鶴子、江原由美子、大沢真理、加納実紀代編『岩波 女性学事典』岩波書店、2002年。
18世紀に入ってから、男女は自然権により平等であり、女性が社会的に劣った存在として扱われるのは教育制度をはじめとする諸制度によるものであるという考え方が徐々に広がっていたが、これが社会運動に発展したのは18世紀末のフランス革命(1789-1799)においてである。封建的・絶対主義的国家体制の解体による近代社会の実現を目指すこの市民革命では、自由・平等・友愛の精神、人民主権、言論の自由、自由・平等の理念を謳った1789年のフランス人権宣言(人間と市民の権利の宣言)が採択された。さらに1791年憲法が制定されたとき、オランプ・ド・グージュ (1748-1793) は、これらにおける「人間」は「男性」のことであり、女性の権利は保障されないことに抗議して、1791年9月に『女性および女性市民の権利宣言』を発表した。