硫黄島 (東京都)
島名は、島の至るところで見られる硫黄に由来する。
硫黄島の呼称は、第二次世界大戦以前は島民と主に大日本帝国陸軍の間では「いおうとう」、大日本帝国海軍の一部の間と明治時代作成の海図では「いおうじま」としていた。アメリカ合衆国ではこの海図の表記に従い「Iwo Jima(イオージマ)」とし、終戦後、同島はアメリカ軍の統治下にあったことから「Iwo Jima」と呼称されていた。
1968年(昭和43年)に同島の施政権が日本国政府に返還された際に、国土地理院発行の地形図上の呼称は「いおうとう」に戻されたが、1982年(昭和57年)の地形図改訂の際に、小笠原村は同島の呼称を「いおうじま」と東京都に報告、東京都庁ではこれに基づき「いおうじま」と公報したため、地形図においても「いおうじま」と呼称されるようになった。各報道機関でも同島を「いおうじま」と報道したことにより、2007年(平成19年)までは「いおうじま」と呼ばれていた。
硫黄島の呼称を「いおうとう」に統一するようにという要望は、旧島民およびその子孫などの間から古くからあった。この要望に応え、2007年(平成19年)3月に小笠原村議会では、第1回議会定例会の最終日に、同島の呼称を「いおうとう」に統一する「硫黄島の呼称に関する決議案」を提出し採択され、小笠原村は地名の修正を国土地理院へ要望した。
島の形成は、火山活動に加えて現在も続いている活発な隆起活動による。
1911年の測量後の98年間で元山中央部は15 m隆起した。島内の隆起速度は均一ではなく、地点によってゆらぎによる変動を伴いながら隆起が続いている。元山中央部の最高位の段丘面(標高110 m)で採取された造礁珊瑚のC年代が約500~800年前であったことから,現在までの隆起率は年間 15~20 cmと推定されている。現在も急速な隆起活動が続いているが、隆起量の割りに有感地震活動は少ない。隆起活動によって、海岸段丘や断層崖が島中に形成されている。島西方にある釜岩はかつては一つの独立した島で陸繋島を形成していたが、1950年代から1960年代の急激な隆起活動により現在は硫黄島と地続きとなっている。なお、笠原稔、江原幸雄(1985)らの解析による隆起モデルでは、隆起の圧力源を鳥ケ原の下1-2 kmと北東海岸1 km沖の下3-4 kmに2つの衝上型を配置すると、1952年から1968年の活動を最も良く解説できるとしている。
過去の測量図や航空写真による解析などの研究により、島の面積は1911年当時に約19.3 km、大戦時は約20.3 kmと推定される。2014年(平成26年)の国土地理院による調査で、父島を抜き小笠原諸島で最大の島になっていることが分かった(23.73 km)。大きな隆起量のため外洋の荒波による浸食速度を上回って面積は拡大を続けている。一方で港湾設備は現在も建設することが出来ず、釜岩の南側の砂浜が物資の荷揚げ場として使用されている。
現在も島の地下には、硫黄島の戦いによる日本人戦没者の1万3千柱を超える戦死者の遺骨が残っている。
本土へ帰還した遺骨は現時点で約8千柱であるが、今後の収集事業には予算確保の問題と作業員人員確保の問題、埋葬地等の特定作業、既述した通り無数に埋まる不発弾への対処、噴出する高温・有毒な硫黄ガスへの対処等で、その収容作業は大きな困難を伴うことが課題となっている。
これまで遺骨を本土へ帰還させるための収容作業は、主に硫黄島協会や戦没者遺族等のNPO法人やボランティア等の手で行われていたが、2010年度(平成22年度)国家予算では滑走路下部分の遺骨収容のための予算が初めて1億円を超えて計上され、2010年8月10日には菅直人首相の指示により、政府による「硫黄島からの遺骨帰還のための特命チーム」が設置された。今後はこれまでの遺族、関係者の証言等に加え、米国での資料調査により情報収集を行い、収容作業におけるNPO法人やボランティアからの協力の拡充、自衛隊との協力体制の拡充をし、自衛隊基地施設下をも含む全島における面的調査を強化することとしている。