海軍機関科問題
アメリカ海軍では、1837年に機関科士官制度が創設された。イギリス海軍の機関科准士官制度と同時であるが、社会階級が無いのを反映し、当初から士官級であった。アメリカ海軍においても、19世紀末までは兵科士官と機関科士官が区分され、教育機関も別に設置されていた。しかし、1898年の米西戦争をきっかけに近代海軍における技術者としての機関科の重要性が認識され、兵機一系化が行われた。1897年から米西戦争初期にかけて海軍次官(en)を務めていたセオドア・ルーズベルトの主導で一系化改革は進められ、1899年に連邦議会の承認を経て、兵科と機関科が統合された。
統合後の士官教育は、アナポリス兵学校ですべて行われ、卒業後に旧兵科系統のポストと旧機関科系統のポストを枠を超えて行き来するようになった。一例として、レイモンド・スプルーアンス(1906年卒)は、少尉から中尉の時にゼネラル・エレクトリック社に出向して電気関係の教育を受け、艦艇の機関部署や海軍工廠勤務などを経験、少佐昇進後は艦艇の戦闘部署勤務が中心となっている。
ただし、艦艇における指揮系統には関与しない機関専任士官(仮訳:en:Engineering Duty Officer)の制度は存在する。
イギリス海軍におけるフィッシャー第一海軍卿による兵機一系化改革を見た帝国海軍は、八代六郎海相の下での海軍改革の一環として機関科問題に取り組み、1915年(大正4年)12月、機関科士官を将校相当官から将校に準じた「機関将校」に格上げした。同時に「軍令承行に関する件」も廃止され、新たに制定された「軍令承行令」によって、16年ぶりに機関科士官にも軍令承行権が与えられた。1919年(大正8年)9月には、軍医科や主計科などの将校相当官の改称と合わせて、兵科将校と並ぶ将校カテゴリーの一種としての機関科将校に変更された。もっとも、機関科士官に軍令承行権が認められたと言っても、兵科士官に次ぐ序列とされ、兵科最下位の少尉の次に機関科最高位の中将に指揮権が移行するという順位に過ぎなかった。同時に、士官教育の一系化や機関大将の階級創設も検討されたが、不採用となった。
また、1916年(大正5年)3月には、機関科の軍政の総元締めとして、海軍省に機関局を設置した。機関局長は、機関科将校の最高ポストとなった。