シャルリー・エブド
『シャルリー・エブド』第1号は1970年11月23日に発行。『アラキリ』同様、ショロンが発行責任者、フランソワ・カヴァナが編集長であった。『アラキリ』の風刺の精神を受け継ぎながら、ポリティカル・エコロジー(フランスにおけるこの分野の先駆者であるピエール・フルニエ (ジャーナリスト)(フランス語版)が担当)、反人種差別、反軍国主義、そしてフェミニズムを支持する内容であった。1971年、『シャルリー・エブド』はビュジェ原子力発電所に抗議する訴えを掲載し、ビュジェでのデモを呼びかけた。これに応えて12,000〜15,000人がデモに参加し、フランス(および欧州)における反核運動の発端となった。『シャルリー・エブド』は動物愛護運動でも同様に先駆的な役割を果たすことになった。同じ頃、『シャルリー・エブド』は「一人はみんなのために、みんなは一人のために」をもじった「一人はみんなのために、みんな腐ってる (Un pour tous, tous pourris !)」というスローガンを使うようになり、後にコリューシュに受け継がれた。コリューシュはコメディアンだが特に心のレストラン(フランス語版)(貧しい人に食事を無料で配給する団体)を立ち上げたことで知られる。1972年、ピエール・フルニエがポリティカル・エコロジー運動の一環として『ラ・グル・ウヴェルト(フランス語版)』(「大口開けて / 黙っていられない」)を創刊。
2015年1月9日、パリ市から名誉市民の称号が贈られた。
2015年1月14日、事件後初となる「生存者の号」を発売。「すべて赦される(Tout est pardonné)」と題した表紙には、「Je suis Charlie」と書かれたカードを持って涙を流すムハンマドが描かれ、犠牲者らが過去に描いた風刺画(宗教批判全般を含む)が多数掲載された。1月11日の大行進の様子を描いた絵のタイトルは「シャルリーへの支持は(カトリックの)ミサ参加者より多い」、パリの凱旋門の絵には「パリはシャルリー(Paris est Charlie)」と書かれている。なお、『ニューヨーク・タイムズ』、『フィナンシャル・タイムズ』、『インデペンデント』などの英米の主要新聞の多くがこのムハンマドの表紙画の掲載を自粛した。日本でもほとんどの新聞社が自粛し、掲載した新聞のうち中日新聞社が発行する『東京新聞』『中日新聞』もイスラム教徒2団体からの抗議を受けて「おわび」を載せた。イスラエルの中道左派の新聞『ハアレツ』は「シャルリー・エブドの風刺画を検閲した英米のメディアは、ジハーディストの圧力に屈したのだ」と題する記事を掲載し、シャルリー・エブドの風刺画が他人の感情を害するものかどうかと問うこと自体に問題があり、他人の感情を害したから、挑発したからテロ事件の犠牲になったのだと言うことは、「強姦の犠牲者に対してスカートが短すぎたからだと言うようなものだ」と非難した。
『シャルリー・エブド』 (Charlie Hebdo) は、フランスの週刊新聞。短く『シャルリ・エブド』とも表記される。
左派寄りの風刺新聞であり、政治・社会批判の風刺画を多数掲載している。極右(政治的原理主義)およびあらゆる宗教の原理主義を批判するほか、政治経済、エコロジー、フェミニズム、文化、科学等の分野に関するコラムを掲載。(広告を一切掲載しない)独立系の報道機関として、表現の自由とライシテについては創刊時から徹底した姿勢を貫いている。
『シャルリー・エブド』の「エブド」はフランス語の「週刊」を意味する「エブドマデール(hebdomadaire)」の短縮形。「シャルリー」とは当初、漫画『ピーナッツ』の登場人物チャーリー・ブラウンにちなんだものであった。
1970年にジョルジュ・ベルニエ(フランス語版)とフランソワ・カヴァナが発禁になった『アラキリ』に代わるものとして創刊。1970年代のフランス社会の変革期にあって、表現の自由を訴えると同時に、消費社会に反対し、エコロジー、フェミニズム、反軍国主義、カウンターカルチャーを支持する非常に重要な存在であった。
1982年に活動停止。1992年に編集長フィリップ・ヴァル(フランス語版)を中心とした新たなメンバーにより再開。
一方、マージド・ナワズ(英語版)はこれについて、「我々の中にある難民への反感を告発したものにほかならない」と解釈した。CNNはシャルリー・エブドに対し本件に関するコメントを求めたが、同紙はこれに応じなかった。
2016年4月、『シャルリー・エブド』に絵を連載していたカトリーヌ・ムリス(フランス語版)が事件後の長く苦しい日々のなかから軽やかさ(癒やし)を見いだすまでの経緯を美しい絵でつづった『La légèreté(軽やかさ)』を出版(Dargaud)。
2016年6月、「報道の自由、表現の自由、自由な精神」の促進を使命とするニュージアム(NEWSEUM, ワシントンD.C.)にシャルリー・エブド襲撃事件の犠牲者(シャルブ、ジョルジュ・ウォランスキ、カビュ、フィリップ・オノレ、ティニウス、ベルナール・マリス、エルザ・カヤットおよびムスタファ・ウラド)が、バングラデシュ、ブラジル、コンゴ民主共和国、イラク、メキシコ、パキスタン、ソマリア、トルコおよびシリアのブロガーや報道カメラマンらとともに登録され、同年9月には『インサイド・シャルリー・エブド』というドキュメンタリー映画が作成された。試写会に参加したカビュの妻ヴェロニク・ブラシェ・カビュは「彼らは自分たちがしていることがいかに重大なことか、その危険性をよくわかっていた。言論の自由のために犠牲を払った彼らがどんな仕事をしていたのか知ってもらいたい」と語った。
1月11日、フランス各地で「Je suis Charlie(私はシャルリー)」というスローガンのもと、テロリズムを非難し、表現の自由を訴える大行進「共和国の行進(marche républicaine)」が行われ、その数は全国合計で少なくとも370万人に達したとの推計を同国内務省が発表した。このうちパリの行進に加わったのは160万人超とみられ、英国のデーヴィッド・キャメロン首相やドイツのアンゲラ・メルケル首相ら欧州主要国を中心とする40人超の各国首脳も参加したほか、トルコのアフメト・ダウトオール首相、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相、マフムード・アッバース パレスチナ自治政府大統領、ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相らも参加した。日本からは鈴木庸一駐仏大使が政府を代表して参加した。ブリュッセルやロンドンなど周辺国の都市でも追悼行進やデモが行われた。
事件後フランスで行われた世論調査では、この週刊新聞の姿勢を支持するという回答が57%、支持しないという回答が42%であった。また、表現の自由には一定の制限が課されるべきと考えるものも、インターネット上では半数ほど存在した。歴史学者のエマニュエル・トッドは自著『シャルリとは誰か(Qui est Charlie ?)』の中で、この週刊新聞および襲撃事件後のデモに参加した大衆の行動は、表現の自由を建前とした偽善的で排外主義的な差別行為だと批判している。ただし、この著書は、統計の取り方の問題もあり、フランスでは批判が多い。