1940年東京オリンピック
アジア主義者を中心とした各種団体から、独立したばかりの満洲国選手団の参加を求める抗議行動が続いていたが、1938年(昭和13年)3月にカイロ(エジプト)で開催されたIOC総会では、ベルリン大会組織委員会事務総長のカール・ディームが聖火リレーの実施を提議し、各国から実施の要望がなされるなど、開催へ向けて準備が進んだ上に、聖火リレーのルートに満洲国を入れることで、当時イギリスやアメリカ、ソビエト連邦などの中国大陸での利権をめぐり日本と対立していた国の反対でオリンピック委員会への加盟がかなわず、そのために参加が危ぶまれていた満洲国選手団の参加に弾みをつけた。
1933年10月に病没した岸の後任としてIOC委員に選任された副島道正は、1934年(昭和9年)11月27日に高松宮宣仁親王(海軍大尉、昭和天皇実弟)を訪ね、「開催権はイタリアに譲った方が良い」との本心を打ち明けた。
同年12月以降、副島は駐伊日本大使となっていた杉村とともにイタリア首相・ベニート・ムッソリーニへ直接交渉を行い、ローマが候補地から辞退するという約束を取り付けた。しかしIOC創設50周年にあたる1944年度オリンピックに、IOC本部のあったスイスのローザンヌが立候補することが明らかになると、1944年の開催は困難とふんだローマ市があらためて1940年度のオリンピックに立候補を表明した。1935年に行われた総会は紛糾して会期切れとなり、開催地決定投票を翌年にベルリンで開催される総会に延期するという異例の展開となった。この「イタリーの寝返り」は、日本において友好国である反伊感情を高まらせるきっかけとなった。
オスロ総会後、東京市はさらなる招致活動費用として、85,926円を計上した。
主会場には、明治神宮外苑に10万人規模のスタジアムを建設することを計画(明治神宮外苑競技場の改築)したものの、明治神宮外苑を管轄する内務省神社局がこれに強硬に反対したために、利便性の高い都心への建設をあきらめざるを得なくなった。
その後、大会組織委員会を中心に主会場の代替建設地の検討が急ピッチで進められた結果、交通の便が極めて悪い郊外であるものの、周辺に畑しかなく敷地に余裕がある東京府荏原郡駒沢町の駒沢ゴルフ場の跡地(今日の駒沢オリンピック公園敷地)にメインスタジアムを建設することとなった。
また、自転車(芝浦自転車競技場)や射撃や水泳(神宮外苑水泳場)、ボート(戸田漕艇場)、馬術(馬事公苑)などの、専用施設を必要とする競技の競技場や練習場の計画及び建設も進められた。