田路舜哉
営業の活動範囲が徐々に拡がり始めると、世間はおろか住友関連企業も厳しい反応を示すようになる。住友以外の企業を訪問すると社名のため「土建屋さんですか」と聞かれる。住友の商事であることを説明すると「浮利を追わない住友が商売なんかやれるはずがない」と言われ、「ヤミ建」と陰口をたたかれたこともあった。廃墟のような工場をはいずりまわり、在庫物資の払い下げを受けていたことなどからそう見られた。また住友系企業の経営幹部には、「鈴木総理事の商社禁止宣言と、住友の営業要旨の「浮利を追わず」に商事活動は反する」と決まって2つの理由をあげるものもいた。また後年、日建産業が住友商事と社名を改称しても、商事を爪はじきする住友系企業がまだあった。住友商事の幹部が、日本を代表する企業にのしあがったある住友系企業に取引の拡大をお願いに行ったところ「当社の製品を扱うのは第一級の商社である。住友商事に商売ができるはずがない。まして禁を破ってつくった会社に扱ってもらういわれはない」。日建産業時代の社員は、世間や住友関連会社の厳しく冷たい態度に何度もくやしい思いをした。そのたびに、旧本社時代に骨の髄までたたきこまれた住友精神「浮利を追わず」をあらためて噛みしめた。
住友商事となって以来、各業界の一流会社と新しく取引が開け、また取引が拡大するほか、海外においても取引先の理解と信用を増し、商社活動を一層伸張することができるようになった。また、職員の採用や資金調達の円滑化をはじめ、業務全般にわたって無形の好影響があった。このころを境に海外へ大きく目を向け、24年インド政府の発電所用電線類とがいしの国際入札に住友電工と協力し落札。その納入と以降の受注促進のため25年7月に初めてボンベイに駐在員を派遣し、事務所を開設した。昭和26年にはカルカッタとサンフランシスコ(同年ニューヨークへ移転)27年にカラチ、ハンブルク(同年デュッセルドルフに移転)に、それぞれ駐在員事務所を開きニューヨークには米国法人ニッケン・ニューヨークを設立し、28年以降は、東南アジアの主要都市を中心に積極的に駐在員の派遣を行い、30年3月までの海外店舗は15店を超え、初期段階での海外事務所網の布石を終えた。
昭和31年11月株主総会終了後の取締役会において田路舜哉は、会長に就任し、後任には津田久常務取締役が昇格した。津田の課題は、田路の拡大路線を踏襲する一方、住友の商事会社として名実ともに磐石の体制を確立することだった。
田路は会長就任当時、本店繊維部で繊維原料課長代理をしていた伊藤正(後の住友商事社長)が、繊維原料の取引拡大のために一定の在庫が必要であると田路に具申した。田路は規模やリスクなど伊藤の話を一通り聞いたあと、「社長によく話をしなさい」と社業のすべてを社長の津田にまかせ、経営問題には一切口を出さなかった。
田路は住友商事創設の最初から、敗戦直後の名状し難い混乱の中、住友がとくに遠ざけていた商社活動の分野へ、全くの素人集団を引き連れて船出し、世間や住友系企業から異端児扱いされる中で、つねに拡大戦法をとってきた。住友商事は、昭和26年に年間売上高で業界第16位にランクされ、3年後の29年に11位、さらに32年には念願のベストテン入りをはたし、8位となった。総合的な商事会社として体裁を整えるため、あらゆる分野に積極果敢にうって出て、最も困難だった基礎作りが固められた。この大躍進には時代の趨勢を見ながら経営の舵取りをしてきた田路の手腕が大きくモノをいった。田路は会長に就任した後は、住友グループの新しい本陣となる新住友ビルディング(現 住友ビルディング)の建設に注力を注いだが、あと1年で竣工するという昭和36年7月5日、脳血栓で逝去した。享年68。