子ども食堂
提供する食事の内容は、農業が盛んな地域のために野菜中心の料理、バランスのとれた料理、プロの料理人によるこだわった料理、バイキング料理やビュッフェ、店によってさまざまである。
健康と食の安全性などの考慮から、有機農業による野菜など、化学調味料不使用、動物性食材不使用、食物アレルギー対策を謳った食堂もある。
栄養バランスだけでなく店によっては、胃を満足させるために月1回は肉料理の日を設けたり、多世代が集う店では定期的にカレーライスなどの多世代に好まれるメニューを、正月には餅、雑煮、おせちを振る舞ったりといった工夫もある。
日本国外の住民が多い地域では、宗教上の理由で食べることを禁じられている食材に配慮している場合もある。中には、より深刻な状況下にある子供のために、1週間分の食事を冷凍して自宅に届けたり、自宅まで食事を作りに行ったりしているところもある。
運営に要する費用は、主に寄付や持ち出しなどによって賄われている。インターネット上のウェブサイトやFacebookで活動の様子を伝えた上で寄付を募るケースも多く、クラウドファンディングで資金を募っている食堂もある。
公的補助や民間企業の助成金などでも賄われており、モデル事業として運営団体に対して助成金を贈っている県、地域の福祉団体が費用の助成、運営への助言や支援を行ってる県もある。事業化が手軽と言う理由で参入する自治体や団体も多い。
食堂に通う子供たちが募金箱を作って、コミュニティセンターや地域の医院に置いたり、運営者がオリジナルの文房具などを販売して運営の足しにしたり、高齢者たちによるバザーの収益金が寄付されたりするケースもある。
運営は、NPO法人や民間団体、住民による有志、個人などによる。専門家が運営に携わるところもあるが、ボランティアによるものが大部分であり、食事を提供するという敷居の低さがボランティアによる運営のしやすさにも繋がっている。
こども食堂ネットワークの事務局担当者によれば、子育てが一段落した50歳代から60歳代の主婦たちが活動の中心を担っているという。ボランティアの人員は、地元の主婦たちのほか、調理学校の学生、家政学を学ぶ学生が調理を手伝ったり、大学生が子供たちの遊び相手をしているところ、中には子供のボランティアがいるところもある。これから子ども食堂を始めようと思っている人々が、見学も兼ねてボランティアで参加しているケースも多い。子供を連れて来店していた母親が、その場の楽しさのあまり、スタッフに参加したケースもある。大阪府池田市では、2001年(平成13年)に起きた附属池田小事件を小学1年生当時に体験した青年が、自分を支えてくれた人々への恩返しとして、自分が子供を見守るべく、子ども食堂を切り盛りしている。
一般人以外による運営としては、小学校のPTAが運営に加わっているところや、地元の医師が顧問を務めたり、地元の社会福祉法人の職員がボランティアで送迎の車を走らせているケースがある。学校を開催場所とし、その校長や教職員が参加して子供の相手や保護者の話し相手を務めている店もある。沖縄県では在日アメリカ軍基地の多くの関係者が子ども食堂のボランティアに参加し、好評を得ている。2016年頃からは生活協同組合や農業協同組合(JA)も連携し始めている。
活動の規模は、数十人の参加による大規模のものから、10名程度の小規模のものまで様々である。