うつ病
WHOの自殺予防マニュアルによれば、自殺既遂者の90%が精神障害を持ち、また60%がその際に抑うつ状態であったと推定している。日本においては、重大な自殺を図った者の75%に精神障害があり、その46%はうつ病である。
1980年にアメリカ精神医学会(APA)が『精神障害の診断と統計マニュアル』第3版(DSM-III)を発表し、「うつ病性障害」を、ある程度症状の重い「大うつ病(Major Depressive Disorder)」と、軽いうつ状態が長期間にわたって続く「気分変調症(Dysthymia)」に二分した。原因による分類・定義が現時点では困難であるため、1994年に発表された第4版のDSM-IVと、『ICD-10 精神および行動の障害』でも、基本的にはDSM-IIIの構成が継承されている。
WHOは2004年、単極性うつ病は世界の障害調整生命年(DALY)の第3位(4.3%)を占め、これはさらに2030年にはDALYの第1位(6.2%)に成長すると推測している
12カ月有病率(過去12カ月に経験した者の割合)は、世界では1 - 8%、オーストラリアでは4.1%(男性3.1%、女性5.1%、2007年)、日本では1 - 2%(厚生労働省)、3.1%(水野らによる) とされている。
また生涯有病率は、世界では3-16%(川上による)、日本では6.7%(川上)とされている。
これらの研究結果から、ある時点ではだいたい50人から35人に1人、生涯の間には15人から7人に1人がうつ病にかかると考えられている。
うつ病による経済損失は、米国では5兆円(生産性低下53%、医療費28%、自殺17%)、日本では110億米ドル(うち69.1億米ドルは職場でのコスト)とされている。
対人関係療法や認知行動療法などの行動療法は、うつ病の新規発症を予防する効果があるとされる。これらのセラピーは個人や小人数グループにて施した場合にもっとも効果があるとされるため、インターネットを用いて多くの対象者にリーチすれば効果があるだろうと提案されている。
睡眠時に寝室を暗くすることなどを通して入眠しやすい環境を整えることが有効である(「睡眠衛生」も参照)。
うつ病のリスク要因となる抑うつを予防するために、抑うつを発症しやすい青年期・思春期・児童期に位置する児童・生徒・学生(小学生・中学生・高校生・大学生など)に向け、抑うつ予防プログラムをカリキュラムの中に位置づけて実施することが有効である。
うつ病の一因となるストレスに対処する方法を教えるストレスマネジメント教育(「ストレス管理」も参照)や、問題を抱えたときや心身の不調時に援助要請を行えるよう各種専門機関の情報提供をすることも重要である。
患者本人や周囲の人によれば、最近の日常活動において意思決定がおっくうであり、集中力を欠いている。ほとんど毎日。
うつ病の有無を血液で計測する検査法(血漿PEA測定)を開発し、臨床現場でも用いている心療内科医の川村則行は2019年に
などと述べている。川村院長が言うには、ほとんど全ての生物が持っているPEA(リン酸エタノールアミン)は「喜びなどの感情」に関係する物質であり、これが主に存在する場所は脳神経細胞の軸索や細胞膜で、その他には肝臓、動脈、心筋など。脳と血中物質の関係は非常に密接であり、PTSD患者の場合も「PTSDの原因となるトラウマを経験してから10年以上が経っていたにもかかわらず、免疫力が通常の4分の1にまで低下していた」と院長は言う。
ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズが、うつ病の診断に役立つ生物学的指標を発見したことが報道され、それはエタノールアミンリン酸 (EAP) の含有量を調べる検査であり、2013年に特許を取得しており、2019年には保険適用で検査が行えるようにしたいとしている。血液中のエタノールアミンリン酸 (EAP) の含有量を調べることで、うつ病を捕捉する感度は80%以上であり、うつ病ではない人がうつ病と診断されない特異度は95%を超えると報道された。同社のホームページでは、その2013年時点の特許について、うつ病との鑑別が難しい適応障害や不安障害との判別にも利用できると、記載されている。
(2011年には、山形県のヒューマン・メタボローム・テクノロジーズおよび東京の国立精神・神経医療研究センターが血液中のエタノールアミンリン酸 (EAP) で大うつ病を診断できると発表していた。同年、広島大学などの研究グループは、血液中のBDNF遺伝子のメチル化を調べることで大うつ病を診断できる可能性があると発表していた。)
NICEのうつ病2015年ガイダンスでは「うつ病への反復経頭蓋磁気刺激療法〔rTMS〕」が定義され、「人によって効果は異なるが、国立医療サービスで使用するのに十分な安全性と効果を備えている」と掲載されている。日本うつ病学会の2019年の見解では、諸外国のガイドラインがrTMSをうつ病治療の一つとして位置づけている。
中等症から重症の症状:
抗うつ薬および、強い心理的介入(CBTもしくはIPT)との併用。なお患者が不安障害を併発している場合、まずうつ病の治療を第一に行わなければならない。
世界保健機関は、妊娠期および周産期のうつに対して、第一選択は心理療法でなければらず、抗うつ薬は可能な限り避けなければならないとし、根拠に基づいた心理療法の手引き書The Thinking Healthyを公開している。
また、不眠の症状がある場合、睡眠衛生や認知行動療法、薬物療法を通して患者をサポートする。
NICE (2009) でも示されているように、治療の前提として、治療者は、患者と信頼関係を結び、治療の基本的原則についてしっかりと説明を行い、患者が納得して治療に取り組めるようにすることが必要である。患者もわからないことは質問していくことが必要である(患者教育)。こうした医師と患者のコミュニケーションが治療の成功には不可欠である。治療の基本的原則の説明の例としては、以下のようなものがある。
うつ病の症状の一つに、将来を悲観してしまうことがある。これはあくまで症状であり、うつ病が軽快するにつれ希望を持てるようになる。
以前に興味を持てたり楽しめたりした活動については、おっくうであっても、それを放棄せず可能な限り継続すべきである。
可能な限り、定期的な運動を継続すべきである。
地域活動への参加などについて、通常の範囲で可能な限り続けるべきである。
患者には利用可能な自助グループ、支援グループ、行政サービスなどの情報を伝えるべきである。
うつ病になったのは、決して患者自身のせいではない。
辛い自動思考(頭に浮かぶネガティブな思いやイメージ)はうつ病の症状であり、決してその人自身でもなければ事実でもない。