近藤正二
新潟県新潟市本町通10番町(現 新潟市中央区本町通10番町)の薬種商・近藤市蔵の次男として出生。
1910年(明治43年)3月に新潟中学校を卒業、1913年(大正2年)7月に第一高等学校を卒業、1917年(大正6年)12月に東京帝国大学医科大学医学科を卒業。
1918年(大正7年)1月に東北帝国大学医科大学細菌学教室細菌学講座(担任:青木薫教授)助手に就任、1920年(大正9年)11月に東北帝国大学医学部細菌学教室細菌学講座講師に就任、1921年(大正10年)3月に助教授に就任。
1925年(大正14年)3月に文部省在外研究員として出発、ドイツのフライブルク大学のパウル・ウーレンフートのもとで衛生学を研究、イギリスとアメリカの各大学の衛生学研究の状況を視察、1927年(昭和2年)6月に帰国。
1927年(昭和2年)8月に東北帝国大学医学部衛生学教室衛生学講座初代教授に就任、1937年(昭和12年)7月に東北帝国大学医学部第13代学部長に就任。
近藤正二は1929年(昭和4年)から仙台鉱山監督局の衛生技師を務めていた。福島県から茨城県に広がる常磐炭鉱の坑内は湧き出す温泉で高温高湿のため、熱中症で倒れる者が非常に多かったので、どういう条件で熱中症が起こるかを調べるため、何度も出張して毎日坑内に入って検査を行った。「坑内作業場における気温は摂氏37度以下となすべし」という法規があったが、坑内で起こった熱中症の実例を集めて検討したところ、湿球温度が31度以上で熱中症が起こることが分かったので、坑内では必ず湿球温度計を使って31度以下にしておくよう指導した。戦後、労働基準法の細則が制定される際、近藤正二は関係専門学者からなる諮問委員会の委員に遅れて任命され、初めて委員会に出席したところ、すでに答申案ができていて、そこには「坑内気温は37度以下」と書いてあった。そこで、常磐炭鉱の実例を説明して31度以下にするべきだと主張して承認されたが、答申案はすでに関係機関に提出されていて改正は次の機会ということになり、37度以下のままになった。現行法令の労働安全衛生規則の第611条でも37度以下のままである。
近藤正二は1929年(昭和4年)から宮城県仙台市の小学校で児童の発育を調査していたが、教室には暖房がなかったため、ストーブを置くべきだと市に訴えた。ところが、市会議員には賛成者が少なく、特に軍人上がりの市会議長は自分たちが年を取っても丈夫でいるのは寒い所で鍛錬してきたからで、ストーブを使ったら人間が弱くなると言って反対した。