大山道広
国際経済学、特に国際貿易論の分野で顕著な業績をあげた。
1972年に公刊された"Trade and Welfare in General Equilibrium"という題目の論文では、関税同盟が形成されても、加盟国が非加盟国との貿易水準を関税同盟形成前の水準に維持できるような関税率が存在することを示した。この結果は大山=ケンプ=ワンの定理 (英: The Ohyama-Kemp-Wan Theorem)として知られている。アビナッシュ・ディキシットとビクター・ノーマン(英語: Victor Norman)のTheory of International Trade, 1980, Cambridge University Pressでも引用されており、大山の代表的な論文の一つと言える。
「人間関係の経済学」という題目の論文を発表しており、人間関係をモデルに組み込んだ一般均衡のフレームワークを考えている。具体的には、「仲間消費」という概念をモデル化し効用関数に反映させている。そして、インターネットの発展は仲間形成を促進していると述べている。
自身の研究について、「伝統理論の継承」と努力を重ねた研究を行っていると述べている。また、国際的な研究発表と自身の所属大学の経済学会への貢献を重視していると述べている。