進化経済学
ヴェブレンによる最も重要な仕事は彼の最も有名な仕事(『有閑階級の理論』および『営利企業体の理論』)を含むが、それに限定されない。しかし、彼の論文『帝制ドイツと産業革命』と『経済学が進化の科学ではない理由』という題目のエッセイは、後の世代の社会科学者による研究の協議事項の形成に影響を与えた。
『有閑階級の理論』および『営利企業体の理論』はそれぞれ消費と生産についての新古典主義の境界理論に代わる解釈を構成する。これら二つは明らかに行動の文化的パターンへ「ヴェブレン式二分」を応用することに基づいていて、またそれゆえ暗黙的しかし必然的に、批判的な姿勢を含んでいる。すなわち、この二分法がその本質において価値評価(valuational)の原則であるということを理解することなくヴェブレンの著作を理解することは不可能である。
活動についての儀式的パターンはどんな過去にでも拘束されるわけではなく、むしろ、現在の報酬の構造と力を裏打ちする、利点と偏見の特有のセットを作っている過去に拘束されているのである。有用な判断は、完全に別の基準に従って利益を作り出す、それゆえ本来的に破壊的である。分析のこのラインは1920年代からテキサス大学のクラレンス・E・エアーズによって、いっそう完全かつ明確に発展した。
技術が長い歴史の中で進化してきたことは技術史として良く知られている。経済学において技術発展の条件等を研究する分野としては、産業技術史がある。進化経済学的な観点から、技術変化の特性さや環境条件などがJ. Stanley MetcalfeやGiovanni Dosiらにより精力的に研究されている。近年の研究には、
W.ブライアン・アーサー『テクノロジーとイノベーション/進化と生成の論理』有賀裕二監修・日暮雅通訳、みすず書房、2011。
がある。技術政策(technology policy)は、進化経済学の重要な議題の一つであり、英Sussex大学SPRUのChristopher Freeman(1921-2010)らにより研究されており、日本でも文部科学省の科学技術政策研究所などで研究されている。
S. カウフマンは『自己組織化と進化の論理』の第9章以降の4章において、みずからのNKモデルに基づき、技術進化を進化論的に考察する一般理論を提出しようとしている。(社)電気学会 進化技術応用調査専門委員会編2010『進化技術ハンドブック』(全3巻、近代科学社)は、技術自体を進化させる技術としての「進化技術」に関する総合報告である。本書は、日本の進化技術関連知識の2010年現在における集大成というべきもので、英語文献にも類書は存在しない。