短期現役士官
また、日本陸軍の場合には、衛生部(軍医科に相当)や経理部(主計科に相当)などの各部将校も含め、二等兵として入営後に幹部候補生を受験する仕組みになっていた。
任用後の養成方法は科ごとに異なっている。技術系の士官の場合、永久服役の士官と基本的に同内容で、砲術学校で3カ月半の基礎軍事教育を受けた後に海軍工廠などでの実務練習と海上実習を経験した。ただし、現役期間が短いため、通常2回の海上実習は1回(約120日)のみで終了した。これに対し、主計科については海軍経理学校で5カ月の即成教育の後に実戦部隊へと赴任した。
通常士官の永久服役と異なり、2年間で現役期間を終えると予備役に編入され、軍務を去ることができる建前であった。そして、現役定限年齢(1941年以降は予備役定限年齢)まで予備役に服し、有事の際には通常の予備役士官と同様に召集されることになる。もっとも、戦争や事変などの最中には終結まで服役期間の延長を命じることが可能であり、太平洋戦争期には2年が経過してもそのまま軍務に留まることが多かった。また、現役中に志願して許可があれば永久服役も可能であった。
職務の内容は、通常の各科の将校相当官と同様である。したがって、各種の艦船から海軍航空隊、海軍陸戦隊や海軍設営隊などの陸上部隊まで幅広く海軍の組織で活動した。