根拠に基づく実践
心理学における根拠に基づく実践(EBP)は実践者に特定の種類の研究エビデンスに基づく心理学的アプローチと技術に従うことを要求する(Sackett, Straus, Richardson, Rosenberg, & Haynes, 2000)。
経験的に支持された治療の基準はChamblessとHollonによって定義されてきた(1998)。二人によると、治療が「有効で特効がある」とみなされるのは、少なくとも2つの設定で、錠剤や心理学的プラセボや他の効果のある治療よりも優れているというエビデンスがある場合である。もし2つ以上の設定で、ある治療が治療のない場合と比べて優れているというエビデンスがあれば、その治療は「有効」とみなせる。1つだけの設定で1つ以上の研究から支持がある場合は、結果が再現されるまで「有効である可能性がある」とみなせる。これらのガイドラインに従うと、認知行動療法(cognitive behavior therapy (CBT))が突出して大人・青年・子供の幅広い症状に対して最も経験的に支持されている。
根拠に基づく実践(EBP)は複雑で誠実な意思決定を伴い、その意思決定は入手可能なエビデンスだけでなく、患者の特徴と状況と好みに基づく。根拠に基づく実践(EBP)は、治療は個人に合わせるものであり、変化するものであり、不確実性と確実性を伴うことを認識する。
根拠に基づく実践は、専門職がどんなタスクが手元にあっても改善を行えるような最良の実践の個別のガイドラインを開発する。根拠に基づく実践(EBP)は哲学的アプローチであり、経験則と民間伝承と伝統とは反対のものである。「いつもやっているとおりの方法」に対する信頼の例はほとんどどの専門職にも見られる。いつもの方法が新しいよりよい情報と矛盾する場合でもそうである。EBPはベストプラクティスの個別ガイドラインを作成し、どんな専門的な仕事であれ、その改善に役立てるものである。
しかし、ここ20年ほどの根拠に基づく実践にたいする熱狂にもかかわらず、(論文)執筆者の中には根拠に基づく実践を再定義するものもおり、EBPの最初期における経験的な研究の土台の強調に矛盾するか、少なくとも他の要素を加えている。たとえば、根拠に基づく実践はアウトカム研究に基づくだけでなく、実践上の知恵(臨床家の経験)や家族の価値観(本人や家族や属する集団の好みや仮定)に基づく治療の選択として定義されるかもしれない。
(論文)執筆者たちとは逆に、研究志向の科学者は伝統的な知恵(英語版)をただ受け入れるのではなく、特定の実践が違う集団や性格タイプに対してうまくいくのかどうかをテストする。
介入は、対象の治療法を適切な他の治療法と比較して、対象の治療法に有意な利点を示す2つ以上のランダム化比較アウトカム研究がある場合に、カテゴリー1、よく支持された効果のある治療法、に割り当てられた。介入は非治療グループに対してなんらかの形のコントロールをした非ランダム化デザインによるプラスのアウトカムに基づいてカテゴリー2、支持されたおそらく効果的な治療法、に割り当てられた。カテゴリー3、支持された受容可能な治療法、は単一のコントロールまたは非コントロール研究に支持されているか、または一連の単一被験者研究に支持されているか、または関心対象の母集団ではなく違う母集団に対する研究により支持されたものである。カテゴリー4、見込みがあり受容可能な治療法、は一般的な受容と臨床の逸話の文献を除き、支持のない介入である。しかし、害の可能性のエビデンスがあれば、治療法はこのカテゴリーから排除される。カテゴリー5、革新的な新しい治療法、は有害であるとは考えられていないが文献の中では広く使われてないか議論されていない介入である。カテゴリー6、懸念のある治療法、は害をなす可能性のある治療、そして未知のまたは不適切な理論的基礎を有する治療に対する分類である。
研究の質の評価のためのプロトコルは、Centre for Reviews and Disseminationにより提案された。Khan他により用意され、医療的・心理社会的介入の両方を評価するための一般的な方法として意図された。
研究結果に関する結論は確率的手法で作られているので、アウトカム研究レポートをふたつの単純なカテゴリーに分けることは無理である。研究エビデンスは「根拠に基づく」と「根拠に基づかない」に単純に分けられず、研究が設計され実行された方法の要素に基づいて、連続体の一方から一方のどこかに位置するものとなる。連続体の存在は「エビデンスのレベル」、または治療が効果的だという強い・弱いエビデンスのカテゴリーの観点から考えることを必須とする。研究レポートを治療のための強い・弱いエビデンスとして分類するには、研究の質と報告されたアウトカムを評価することが必要である。
研究の質の評価は難しい作業で、研究レポートと背後の情報を細部まで読むことを要求する。研究者によって報告された結論をそのまま受け入れるのは適切ではないかもしれない。たとえば、アウトカム研究のある調査で、70%の研究が研究デザインから正当化できない結論を述べていた。
心理学者による初期の根拠に基づく実践の課題の検討は、ある治療の効果性を支持する2つの独立したランダム化比較試験を要求するという、厳しいが単純な根拠に基づく実践の定義を提供した。しかし、さらなる要因の検討が必要であることが明らかになった。その要因とは、エビデンスのより低次だが有用なレベルの必要性と、さらなる基準を満たす「金字塔的」なランダム化試験の必要性である。
研究レポートを評価するための多数のプロトコルが提案されてきており、以下の段落で要約する。研究エビデンスを根拠に基づく実践(EBP)と根拠に基づかない実践のカテゴリーに二分するプロトコルもあるが、複数のエビデンスのレベルを採用するプロトコルもある。
さらに、あからさまな偽医療がないところでも、何が実際にうまくいくのかを特定することは価値があり、そして特定することは改善され促進されうるとされていた。
根拠に基づく実践の考えは教育の分野にも影響を与えた。ある解説者は、教育において想定されるはっきりした進歩の欠如は、何千という個々の教師のバラバラで蓄積されない経験に原因があり、個々の教師は車輪の再発明をしており、「何がうまくいくか」についての堅固な科学的エビデンスから学ぶことに失敗していると言った。この意見の反対者は、堅固な科学的エビデンスという言い方は教育においては間違っていると主張している。(医療において)ある薬が効くと知っていることは、ある教育方法がうまくいくことを知っていることとは全く異なっており、なぜなら教育は多くの要因に依存しており、特に教師のスタイルや性格や信念(考え)と特定の子どもの要求に関連している(マーティン・ハマーズリー(英語版) 2013)。根拠に基づく実践(EBP)の反対者の一部は、教師は教師自身の個人的な実践を開発する必要があり、その実践は教師自身の経験を通じて獲得された個人的知識に依存していると主張している。教師の実践が研究エビデンスと結合されなければいけないと主張する人もいるが、そのエビデンスが特権的に扱われることはない。