衛星電話
携帯電話と変わらない小型の端末で遅延時間の少ない交信を高緯度地域でも可能にするため、多数個の通信衛星からなる低軌道の衛星コンステレーションを利用するものがある。
衛星との見通し距離が1/10以下になると電波損失は1/100になるため、大型になる指向性アンテナを用いなくても通信が成り立つ。反面、1つの衛星から見渡せる地域は狭くなるため、多数個の衛星を衛星間通信により組み合わせて使用する。
1990年代後半に電気通信事業者が相次いで設立され、実際に衛星打上げも進められた。しかし、地上の携帯電話ネットワークのサービスエリア拡大や、静止衛星を利用する端末の小型化・低価格化により通信料金などの競争力が弱くなったため、需要が予測に反して伸びず、膨大な設備投資を回収できなくなった。このためデータ通信への需要のシフトを図ろうと試みたが、インターネットバブルの崩壊により投資が冷え込んだこともあって、事業者は次々と倒産した。
1987年に米国モトローラ社から構想が打ち出されたシステム。当初は77機の衛星コンステレーションで計画されたため、原子番号77のイリジウムにちなんで名づけられた。モトローラが約18%、日本イリジウムが約11%間接出資する「IRIDIUM LLC」社が事業を担い、1997年12月からイリジウム通信衛星が長征2C(太原衛星発射センター)とデルタ II(ヴァンデンバーグ空軍基地)により順次打ち上げられ、1998年(平成10年)11月にサービスを開始した。
しかしながら当初から懸念されていた通信衛星のインフラ投資負担の重荷と、大型で高額のハンドセット(日本では40万円前後で販売)によりアメリカで5万台程度の契約数に留まったことで、開始後1年弱の1999年(平成11年)8月に連邦倒産法第11章を申請し倒産。2000年(平成12年)3月サービス停止した。一時は全数運用に入っている66機と予備の衛星すべてを大気圏へ突入させて焼却処分することも検討されたが、2000年(平成12年)11月にイリジウム・サテライト社(現:イリジウムコミュニケーションズ)が全ての資産を買い取ることで合意した。