世界恐慌の原因
著書『アメリカの世界恐慌』、『ハーバート・フーヴァーの恐慌』その他において、マリー・ロスバードは、フーヴァーが示した産業・農業・雇用といった分野における新たな連邦規制の一覧を提示したが、彼はそれを世界恐慌をもたらした連邦準備制度の干渉主義と結びつけて述べた。
不景気はしばしば銀行不況によって引き起こされていたとみられ、特に重要なものは1873年、1893年、1901年、1907年、1920年に起こっている。連邦準備制度が1913年に成立する以前のアメリカ合衆国では銀行システムが紙幣の兌換性を停止することでこうした(1907年恐慌のような)危機に対処していた。1893年に開始して以降、金融機関やビジネスマンによる成長努力がこうした危機に介在し、取り付けに喘ぐ銀行に流動性をもたらしていた。1907年の銀行恐慌の際、J・P・モルガンの招集したその場限りの連合がこの方法でうまく介入し、それによって恐慌が遮断されており、このため通常銀行恐慌に続いて起こる大恐慌がこの時には起こらなかったのだとされる。政府がこうした解決策をとることが要求されたために連邦準備制度が設立されることとなった。
しかし1928年-1932年には、連邦準備制度は取り付けにあえぐ銀行に流動性をもたらすことはなかった。実際にはその政策はマネーサプライの急激な収縮を許すことで銀行危機に応えていた。狂騒の20年代には、中央銀行は第一の目標を「物価の安定」に定めていたが、これはニューヨーク連邦準備銀行の総裁ベンジャミン・ストロングが、物価の安定を金融目標とした非常に著名な経済学者アーヴィング・フィッシャーの弟子だからということもある。そういった事情から中央銀行は社会の物価が安定する程度にドルの流通量を保った。1928年にストロングが死に、彼の死とともにこの政策が終了し、全ての通貨・証券は背後に実際的な物品を裏付けとして持っているべきだという真正手形学説が取って代わった。この政策の為にアメリカ合衆国のマネーサプライは1929年から1933年の間に3分の1以上に減少することになった。
ウィンストン・チャーチルが金本位制に復帰させたことに対するケインズの批判はこれを暗にヴェルサイユ条約の結果と比較するものであった。
戦前と等価にしようという傾向が生まれた理由として一つは、デフレは危険ではないのに対してインフレは、特にヴァイマール共和国に見られるインフレは耐え難い危険であるという当時優勢であった意見があった。もう一つの理由として、額面価額で貸し付けている者は自身が貸し付けたのと同価値の金を回復できる期待があったというものがある[citation needed]。フランスに支払わなければならない巨額の賠償金を支払うための外貨を獲得するのに十分な商品を輸出・販売するために、ドイツは信用を犠牲にした成長の時代に入った。世界の金の溜まる場所としてのアメリカ合衆国はドイツがフランスに償還するための基盤として産業化するための資金を貸し付け、フランスはイギリスおよびアメリカに償還した。この流れはドーズ案に明文化された。
非常に高利の借金をして再融資もできない状態にあるか、低利率ではないときに資本財に融資するための貸し付けに依存している場合、農業のような産業分野にとってデフレは辛いものとなりうる。負債の実質的価値が増加しているのに対して物価はデフレに浸食されていく。
負債デフレに加えて、19世紀最後の四半世紀の大デフレ以降に起こった生産性デフレの構成要素が存在した 。第一次世界大戦によって起こったインフレを強める補正もおそらく継続していた。
48州で見つかった中でも最大の油田、東テキサス油田が操業して、1930年代には原油価格が歴代最安値に達していた。原油市場における過剰供給のため価格は10セント/バレルにまで低下していた。参照: 世界恐慌の原因#生産に対する衝撃
中央銀行の政策に反してデフレが深刻化したのは「マネーサプライ総量が30億ドルに達したのに(民間)銀行の準備金の総量は2億1200万ドルに留まった」ためであり、これはアメリカの大衆が銀行組織に不信感を抱いてさらに多くの預金を銀行から引き出し退蔵したという、中央銀行の制御を大きく超える理由によるものだと彼は主張する。ロスバードの主張によると、銀行に対する取付のおそれの為に地銀は準備金の貸し出しにさらに消極的になり、このために連邦準備制度がインフレを起こせなかったという ことになる。
ロスバードがマネタリストの説明を批判したことに対して、もう一人の卓越したオーストリア経済学派のメンバーフリードリヒ・ハイエクは反対した。ハイエクは、自身が1930年に中央銀行のデフレ政策に反対しなかったことが誤っていたと1975年に認め、曖昧な態度をとったことに関して釈明した: 「当時私は、幾分短い期間におけるデフレの過程は、(経済が機能することと両立不可能だと私が考えていたところの)賃金の硬直性を破壊するものだと考えていた。」 1978年には彼は「一たび急落が起こると連邦準備制度は愚かなデフレ政策を追求するようになるということに関してミルトン・フリードマンに賛成する」と述べてマネタリストの見解に賛成し、デフレに反対してインフレに賛成することを明らかにした。この流れを汲んで、マネーサプライの強い引き締めを許すような金融政策とハイエクの景気循環理論は矛盾すると経済学者のローレンス・H・ホワイトが主張している。
1918年に終戦を迎えると、ヨーロッパの国でアメリカ合衆国と提携している国は全てアメリカの銀行から多額の借金をし、その借金の総額はそれらの国々の大戦で蕩尽された国庫では支払いきれないほどになった。これが、連合国がドイツやオーストリア・ハンガリーに対して(ウッドロウ・ウィルソンを驚嘆させたほどの)賠償金を要求した理由の一つである。連合国の信ずるところによれば、賠償金のおかげで連合国は負債を清算する目途がたつはずだった。しかし、ドイツとオーストリア・ハンガリー自身が戦後に深刻な経済危機に陥っていた; 連合国が負債を支払えない以上にドイツとオーストリア・ハンガリーが賠償金を支払えないという状況であった。
債務国は1920年代にアメリカ合衆国に負債の免除か少なくとも負債の軽減を行うことを強く要求した。対するアメリカ政府はその要求を拒否した。代わりに、アメリカの銀行が欧州諸国に対して大規模な貸し付けを始めた。そのため、負債(と賠償金)は古い負債を増額させて新しい負債を積み重ねることによってのみ支払われる。1920年代後半には、特にアメリカ経済が1929年以降に弱体化してからは、欧州諸国がアメリカからさらに金を借りるのが困難になった。同時に、アメリカの高い関税によって、欧州諸国が商品をアメリカ市場で売るのが非常に困難になった。