PUBG
PUBG Corporationは、2018年1月にBlueholeの大株主で『PUBG』モバイル版の開発を手掛けるテンセントから協力を得、120名のチートツール制作者を逮捕したほか、同年4月27日、中国の『PUBG』のチートツール開発・販売に関わっていた15名の容疑者を逮捕したと発表した。チートツールの中には、ハッキングプログラムを含み、チートツールを使用したプレイヤーの個人情報を抜き出すものもあった。
ファミ通は、PUBG Corporationが勝訴した場合、アプリストアから『荒野行動』『Rules of Survival』の両タイトルが消える可能性があるとしている。これに対し、NetEaseは『荒野行動』の訴訟報道に対する公式コメントを発表し、サービス終了のデマを否定したうえで、著作権侵害の事実は一切無いものとし、正当性を今後の裁判で明らかにしていくとしている。2019年3月にPUBG CorporationとNetEaseが和解したと発表があった。
2018年1月、PUBG Corporationは、『フォートナイト』が『PUBG』の特徴をコピーしているとして、『フォートナイト』の韓国でのサービス中断を求めてソウル中央地方裁判所に「著作権侵害禁止仮処分申請」を提出した。しかし、その後2018年6月にPUBG Corporationは訴訟取り下げを行っており、関連する裁判も終了した。