電磁材料研究所
学会や地元では「電磁研」と略称されており、この略称での認知度が高い。
東北大学金属材料研究所において、電磁研創設メンバーでもある本多光太郎や増本量などにより、KS鋼およびセンダストなどの世界的発明が次々と発表された。これら材料を用いたデバイスの研究を行うために、電磁研の前身である財団法人航空計器材料試作研究所が、文部省所轄の東北帝国大学外郭団体として、戦前の1944年(昭和19年)に設立された。設立直後に戦災と敗戦により解体される危機に曝されたが、関係者の尽力により再建が図られ、1945年(昭和20年)12月に財団法人電気磁気材料研究所と改称・存続することになった。
2011年7月1日に、公益法人制度改革に基づいて内閣総理大臣によって公益認定され、財団法人から公益財団法人化。これに伴い、日本語名称を電磁材料研究所へ、英語名称をResearch Institute for Electric and Magnetic MaterialsからResearch Institute for Electromagnetic Materialsに改称。英語略称は「RIEEM」としていたが、最近では「DENJIKEN」でも海外で通用するようになっている。
設立当初の研究分野は、上記の通りKS鋼・新KS鋼・センダストなどの応用研究であったが、改称後当初の研究分野は、戦後の平和産業の振興に貢献するための精密機器用特殊金属材料の開発研究であった。中心となった材料は、増本量らが発明した時計用ヒゲゼンマイや動力用ゼンマイ用のエリンバーもしくはインバー材料であり、わが国の時計・計量器などの高精度化および産業の発展に大きく貢献した。これらの材料は半世紀過ぎた今日もまだ主要な精密機器用材料として多方面に利用されている。
その他、数々のバルク材料の発明で一時代を築いており、ビデオデッキやカセットデッキ用の硬質磁気ヘッド材料、Fe-Pt系磁石材料など、実は今日の産業や研究の基盤となる発明を果たしており、これらの発展に古くから大きく寄与している。
長い歴史の中で、材料の磁性を巧みに用いた合金の成果が特に良く知られているが、電気抵抗材料・半導体材料・誘電材料などの電気材料、レーザーや太陽電池用光学材料など、世に出した成果は多岐に渡っている。
これまでに独自に開発してきた金属材料の受注生産や加工業務などは、現在でも保有する工場(素形材開発施設)で取り扱っている。
平成期に入り、「小さな機能材料・デバイスから豊かな社会を!」のキャッチフレーズの下で、従来の溶融製造法によるバルク材料とは異なる気相凝縮法を用いた高機能性薄膜とそれを用いた次世代電子デバイス部品の独創的開発研究を開始した。
近年では、アモルファス軟磁性薄膜、ナノグラニュラー薄膜材料の発明・開発およびそれを用いた次世代磁気センサに関する基礎研究、および抵抗値の温度係数がほぼ0ながら大きなゲージ率を有する電気抵抗体薄膜および歪みセンサの開発を行う活動が有名である。