スカイマーク
ボーイング737-800型機(座席数:Y177席)29機
ボーイング737-800(単独ウイングレット未装着機)
ボーイング737-800(ウイングレット装着)
JA737Q(ハート)
JA737X(ブルーハート)
JA737R(スペード)
JA737T(クローバー)
JA737Z(グリーンクローバー)
JA737U(ダイヤ)
JA73NA(ブルーダイヤ)
JA73NC(サクランボ)
JA73ND(ヒマワリ)
JA73NE(8分音符)
ボーイング737NGシリーズは日本国内の航空会社では2番目の導入となる。2009年9月には、ボーイング767-300ERからの機種移行を完了した。 初期に受領した機体にはオプション装備の「ブレンデッド・ウィングレット」は装着されていなかったが、2008年6月受領のJA737Qからは装着されている。 JA737X以降の機体は、シート表地が従来の濃紺からベージュに変更となっている。 JA73NF以降の機体は、LED照明などを搭載し機内環境を従来より改善した新内装「ボーイング・スカイ・インテリア (BSI)」仕様となっている。
これを受けて佐山展生会長もAviation Wireの取材に対して「原因究明できず、370機が止まった状態では(737 MAXを)契約できない」と回答した。
「機材計画委員会」設置 経営破綻後、2017年になり使用している機体のリース契約が2019年から順次切れることから、新機材の調達や契約延長の検討を目的とした「機材計画委員会」を設置し、現行機材改修を含め同機種の増機やより航続距離の長い他機種への更新などの案を検討すると報道された。機材計画委員会の設置は会社創設以降初めてであり、運航乗務員や客室乗務員など社内横断のメンバーで構成される。 2018年4月、市江正彦社長が取材に応じ、「200席くらいにする可能性は十分ある」、「多少燃費が良いことよりも、飛行機がいつも稼働しているほうが重要」とし、既存保有機の席数増加と共通性を元に検討し、破綻前導入し運用に苦労したA330のような広胴(ワイドボディ)機については「整備体制がきっちりできるめどが立たないとリスクが高い。5年から10年先ならあるかもしれない」という見解を示した。
2014年6月6日の営業運航直前に初号機(JA330A)がテスト飛行中に落雷を受け、前日の13日までに運用許容基準(MEL)に適合する応急整備で就航日に間に合わせ14、15日は運航したが、本格的な整備を16日から18日に実施し、19日から運航に復帰した。 2014年6月14日より羽田 - 福岡線で就航し、同年8月1日より羽田 - 新千歳線に就航した がA330認定の整備士育成の遅れやWifiサービス対応に伴う改修遅れなどによってA330の就航地数拡大が予定通りに進まなかった。 2015年1月28日の民事再生手続きにより、抜本的な経営改善を目的として機材を737に再度統一することを発表。これに伴い2月1日より同型機は運航停止となり、同日以降、6号機(JA330G)以外は羽田空港で留め置き、整備保管(ストア)されている(JA330Gはエアバスの工場がある仏トゥールーズにてストア)。同機はリースバックは行わず、機材のサブリースを検討している としていたが、運航停止から約1カ月、初号機受領から約1年たった2015年3月13日サブリース先が見付からずリース契約を解除し、早期返却をすることによって、リース会社から新たに損害賠償される可能性があると報道される。
ボーイング767-300ER(1998年9月 - 2009年9月) 1998年の就航当初から使用していた機材。
ボーイング737型機は全席エコノミークラスの177席仕様で、3-3アブレストで普通席が装備されている。シートピッチや座席数は同一だが、現在3タイプの座席が混在している。
化粧室は全機種共通して、前方1箇所、後方2箇所の合計3箇所設置あり。前方1箇所と後方左側(L側)の化粧室にはおむつ交換台が取り付けられている。JA737X,JA73AA~JA73ACの4機に限っては後方2箇所ともおむつ交換台が設置されている。
購入期限は当初、搭乗日の前日までで、2009年4月から搭乗日の1カ月前までとなった。
お帰り割引 - "復路便 最安価格"。往路便搭乗券購入が前提で、復路便の運賃が大幅割引されるサービス。後述するスカイバーゲンと同程度の格安価格。2008年11月6日開始。
前割15・10・8・7・5・3・2・1 - 事前購入型運賃。下記の前割21よりは高く設定されている。特徴としては、他社の事前購入型運賃・前割21は日付・便の変更が一切できないが、この運賃は前割のカテゴリ内なら差額を支払う、あるいは受け取ることで変更可能。例えば、前割10→前割10・前割10→前割8への変更は差額を支払う、あるいは受け取ることで変更可。ただし日数が大きくなる前割8→前割10のような変更は不可。Web割15・10・8・7・5・3・2・1の設定に伴い2011年11月30日設定分をもって設定終了。また2015年2月26日より一部路線で前割7・3・1は復活。同年7月17日より全線に拡大、前割14を追加。たす得の設定に伴い2018年3月24日搭乗分をもって廃止。(前割14・7は途中で設定をやめており、廃止時点では前割3・1のみの設定。)
前割21 - 事前購入型運賃。21日前までの購入で割引価格で提供される。購入後の搭乗日・便の変更不可。Web割21の設定に伴い2011年7月30日設定分をもって設定終了。
就航当初からサービスの簡素化などを徹底して行なっていたが、近年は顧客満足度(CS)にも力を入れている。公益財団法人日本生産性本部が行う国内最大級の顧客満足度調査「JCSI」国内交通部門は2009年から調査対象とされ、第一回調査から2019年に至るまでスターフライヤーが11年連続第1位を達成している。スカイマークは2014年度までランク圏外であったが、2015年に3位を獲得。2017年度から3年連続第2位と高い評価を受けている。2020年度でスターフライヤーを抑え初の1位を達成した。国内交通部門は日本航空、ANAをはじめ、LCCを含む航空会社と新幹線各線が対象である。
6日に関東財務局長に提出した大量保有報告書では保有比率は9.78%まで減少。さらに19日までに、保有する同社株を市場で全て売却したことが2月26日に提出した報告書で判明した。また、同社設立時に親会社となり出資していたエイチ・アイ・エス (H.I.S)も株式を売却しており、4日に492万株を売却し、6日に関東財務局長に提出した報告書では保有比率は1.09%まで減少した。最終売買日は上場廃止日前日の2月28日が土曜日のために2月27日となり、2月に一部報道で100%減資が報道されたが最終日終値は14円となった。
2月4日、債権者説明会が開催され、債権者としてエアバス、A330のリース会社のイントレピッド・アビエーション(#保管(ストア)機材の一覧参照)、737のリース会社GEキャピタルアビエーションサービス、AWASアビエーション・キャピタルなど(#運用機材の一覧参照)の出席のなか、東京地裁による民事再生手続き開始が決定し、5月29日が再生計画案提出期限とし、6月の債権者集会によって決議され、7月には再生計画が実施される見通しを発表。
2月19日に再建を支援する(航空以外の)企業の申し出を、23日には支援する航空会社の申し出を締め切った。