公傷制度
平成時代に入ってからは「全治2ヶ月以上の診断書が提出されたら公傷認定」と言われるまでになり(「やたらと全治2ヶ月の診断書が出て来る」ともいわれた)、場所中の休場力士の増加につながったとされた。明らかに仮病と思われる休場まで増えたという。このきっかけは、平成4年(1992年)11月場所7日目、東張出大関でこの場所角番の霧島が西張出関脇・水戸泉との取組で右足首靱帯断裂の大怪我を負い翌日から休場、関脇への降下が決定的になったときの事である。この日の取組後に霧島は病院で「全治3か月」と診断され入院したが、この取組の審判長だった佐渡ヶ嶽親方(元横綱・琴櫻)は「霧島は歩いて帰った。公傷は骨が折れるか、筋が切れるかだ」と述べ、現認証明書を作成せず一旦は公傷が認められなかった。しかし後日、提出された診断書で霧島が重傷であることを知った日本相撲協会は、11月19日の理事会において、当日限りとしていた現認証明書の作成を当日を含めた3日以内に規定を改め、11月場所初日にさかのぼって適用することを決めた。これにより霧島は公傷が認定され、西張出関脇に降下した平成5年(1993年)1月場所を全休するものの、翌3月場所も同じ西張出関脇の地位に留まった。しかしこれが結果的に、公傷認定による全休力士が急増する要因にもなった。
当時、大相撲以外のプロスポーツには公傷制度がなかったことから適用基準も厳しく、「土俵で立ち上がれたら公傷にはしない」「古傷の再発は公傷にしない」と言われていた。昭和54年(1979年)5月場所、前場所を肩の脱臼で休場した十両・千代の富士が、公傷の認定がされなかったために場所途中(3日目)から出場した(一説には手続きの不手際とも言われている)。しかしこれをきっかけに、千代の富士は相撲ぶりを出足を重視するものに変え、それがのちに大関及び横綱への昇進につながったと言われている。
また、当初は2場所連続負け越さないと陥落しない大関については公傷制度の適用対象外であったが、徐々に適用範囲が広がり、昭和58年(1983年)5月場所からは大関も公傷制度の適用対象となった。なお大関力士の公傷適用第1号は、同年9月場所8日目の隆の里戦で負傷した朝潮であり、大関で最後に公傷適用されたのは、平成15年(2003年)1月場所5日目の出島戦で負傷した栃東であった。