石高
石高(こくだか)とは、近世の日本において土地の生産性を石という単位で表したもの。太閤検地以降、地租改正まで、大名・旗本の収入および知行や軍役等諸役負担の基準とされ、所領の規模は面積ではなく石高で表記された。また農民に対する年貢も石高を元にして徴収された。
慶長9年(1604年)、江戸幕府は諸国の有力大名に郷帳と国絵図の提出を命じ、慶長15年(1610年)までに上納が完了した。しかしながら慶長郷帳・慶長国絵図の正本は現存せず、郷帳の写本は飛騨国、壱岐国、大和国の3国分、国絵図の模写は西国の11国1島分に限られており、郷帳・国絵図の提出が命じられたのは西日本のみではないかとする説もあり、慶長郷帳・国絵図製作の全容は不明な点が多い。郷帳には田畑内訳を含めた村高と物成が列記され、領知関係や、必要に応じて小物成高、寺社領高、荒地・損害等の付記が行われているが、新田高の記載はなく、使役や格式等を決める表高と内高の乖離が始まっている。本表では島原松平文庫『御当家雑記』収録「日本国知行高之覚」記載の江戸時代初期高を仮に慶長郷帳高とする。「日本国知行高之覚」には出羽国高について「内拾万石上杉弾正分入」との注釈があり、上杉景勝が慶長14年(1609年)に10万石の軍役を免除されたことと関係すると思われる。なお徳川所領を中心に幾つかの国で石高が減っているが、これは再検地の際に石盛が改訂されたことや、表高優先の石高を設定したことと関連する(#石高における田畑、新田高の割合と実体経済参照)。また国境も頻繁に変えられており、例えば西宮市立郷土資料館蔵『慶長十年摂津国絵図』によると摂津国石高は29万0068石6斗、外に欠郡内東成6万1080石が河内国御帳入とあり、慶長年間中頃から寛永年間まで一時的に淀川以東の闕郡(住吉郡・東成郡と西成郡の一部)が河内国に編入され、正保年間前には再び摂津国所属となったことが判る。
しかしながら幕府には慶長12年(1607年)に実施された備前検地の石盛に基づいた本田高・新田高を正保郷帳・国絵図に記載する石高として報告している。
飛騨国においては、慶長郷帳と正保国絵図で国高が全く同一の3万8764石4斗であるが、内高の方は慶長18年(1613年)の時点で4万5789石8斗4升3合8勺(高山市郷土館蔵『飛騨国三郡高之帳』)、寛文4年(1664年)の時点で5万2808石5斗余(加藤歩簫著『紙魚のやどりぎ』)となっている。石高自体は決して大きくないが、割合ではそれぞれ18%、36%の増石に相当する。
長州藩の『寛永2年周防国長門国村一紙』によると、寛永(1625年)の熊野検地により周防国内高37万3040石8斗8升2合、長門国内高28万5258石4斗4升9合、二国合計65万8299石3斗3升1合を集計している。
これら奥州南部領・尾張・飛騨・周防・長門の新田高等約60万石は正保郷帳から漏れており、幕府に報告が上がっていない新田高は正保郷帳・国絵図作成時にも既に相当数存在するとみられる。
また18世紀以降は検地の実施も減り、特に天領では内高(実高)であっても実際の土地生産性よりも過小評価となっているのが常であった。