災害医療
災害拠点病院 基幹災害医療センター:原則都道府県に一つ 地域災害医療センター:原則二次医療圏に一つ
いずれもドクターヘリの離着陸場所と平時からの医薬品の備蓄が必要とされている。
この経験から、救護看護婦養成の目的の一つに「天災(自然災害)時の救護」を加えることになった。
明治29年(1896年)6月に発生した明治三陸地震では、現在の岩手県 釜石市の東方沖200kmを震源とする地震により、リアス式の三陸海岸を、当時観測史上最高となる38.2mの巨大津波が襲い、現在の宮城、岩手、青森の3県でおよそ2万2千人近い死者を出す大惨事となった。
東京から日赤救護班が被災地に向け出発したが、太平洋沿岸部の道路は大津波により広範囲で浸水・寸断されていたため全く通行できず、やむなく救護看護婦らは迂回路として険しい山道を徒歩で越えて、被災地に向かった。大船渡では、津波被害を免れた高台の寺に臨時で設けた救護所で災害医療活動を行ったという記録が残っている。
大正12年(1923年)に発生した関東大震災では、現在の神奈川県 小田原沖の北10kmを震源とする地震で、東京・神奈川・千葉などが被災した。約60万戸の家屋倒壊、また運悪く 昼食時に発災したため、当時の東京市内では、把握されているだけでも約80ヶ所以上からほぼ同時に出火した。
家屋密集地域では大火災となり、死者のうち約87%の9万2千人が焼死、死者・行方不明者は約14万5千人以上に及び、住民の治療を行うはずの医療機関も軒並み甚大な被害 を受ける、大規模な災害となった。
このときも全国から救援物資・人材が被災地に送り込まれ、災害医療・救護活動が展開された。震災後には、宮内省の救療班や 済生会、日赤などが無料で巡回診療や看護活動を行った。その後、聖路加や日赤が「社会看護婦」(現在の保健師)の養成を始めるなど、関東大震災の復興期における医療・看護活動は、地域保健の先駆けともなった。
災害医療用の資機材は、日頃から使い慣れている物が良いが、実際の災害時には停電などの可能性を考慮しておかなければならない。また、院内だけではなく屋外での使用も想定しておく必要がある。そのため、選定に当たっては以下の条件を満たすものが望まれる。
持ち運びが楽でコンパクトである
頑丈(丈夫)で消毒が簡易である
コンセントなどの外部電源が無くても、充電池など内部電源で使用できる(但し 専用バッテリーは互換性が無いため好ましくない。肝心のバッテリーが切れたらガラクタになってしまい、災害時には被災地でも一般的な支援物資として入手が比較的容易な乾電池や、USB端子で相互に充電可能なモバイルバッテリーとの互換性が無いのは不便)
価格が比較的安価である
最近では、小型のものや使い捨て(ディスポ)式のものなど、色々と開発され、DMATなどが装備しているが、備蓄の絶対数が少なく医薬品や酸素ボンベなども調達や管理・耐用年数(薬剤の場合は有効期限) などの点で問題もあり、まだ十分とはいえない。各医療機関では、ローリング・ストックなどの工夫をしながら災害に備えている。