間接金融
日本では戦前から銀行による間接金融が中心であったが、これは当時の政府が銀行を中心とした金融システムを進めていたためである。この金融システムは戦後の経済復興・高度経済成長に大きく貢献した。日本経済が欧米へのキャッチアップを急いでいた時代には、間接金融方式が大いに力を発揮した。
「護送船団方式」は戦後の資金不足時代にこそ有効に働いたシステムであったが、成長後の日本にとっては、ぬるま湯体質の温存でしかなかった。経済学者の岩田規久男は「護送船団方式が、日本の戦後の高度経済成長とその後の安定的な経済成長に寄与したと言えるが、その弊害も大きかった。『銀行を一行も潰さない』ということは、費用ばかりが嵩んだサービスの悪い銀行も生き残ることも意味する」と指摘している。
戦後、大蔵省は長期資金が稀少になったため、都市銀行・長期信用銀行を直接的・間接的に行政指導し、起債市場を厳しく規制した。長短金融分野規制の下、企業の起債は厳しく制限され、債券発行によって資金調達できる企業は限られていた。長期信用銀行(主に日本興業銀行など)は、起債規制の緩和に激しく抵抗し続け、日本の社債市場の発達を妨げた。
1980年頃から、世界では経済・金融のグローバル化が進み、間接金融中心の金融システムは時代遅れとなっていた。