クロワッサン症候群
だがバブル崩壊後の経済の低迷は、日本の国際競争力を大きく低下させ、雇用環境を大きく変質させた。女性の本来自由な生き方を可能とするはずであった売り手市場の雇用条件(とりわけ派遣雇用)は賃金の低迷、雇用の不安定化をもたらした。それに年金制度の信頼が揺らいだことが不安に拍車をかけ、単独世帯で永続的に高収入の生活を続けていくことの見通しが立たなくなっていった。この結果、海外留学等を可能とした転職の狭間の猶予期間は(専門職以外の)女性にとってキャリアアップではなく雇用不安と次回の雇用条件の悪化をもたらす契機にしかならなくなった。政府の施策も「子ども手当」に代表されるように、将来の労働力の再生産の担い手となりうる、家庭を持ち子育てをする女性たちを支援する方向に転換していった。