ラメイ島虐殺事件
相当数の原住民を殺害あるいは連行によって一掃した第三次侵攻後、台湾行政政庁はラメイ島の今後の経営について検討を行った。第三次侵攻から半年後の1636年12月28日付けの『東インド事務報告』にはココヤシの栽培のために、300レアルで中国人に賃貸したことが記されている。なお、パウルス・トラウデニス行政長官就任時の月俸が210グルデン(=70レアル)であったことが知られており、かなりの高額であった。だが、ラメイ島の経営は困難を極めたらしく、1645年4月28日付の『ゼーランディア城日誌』に記された賃貸価格は70レアルと大幅に引き下げられている。また、1637年のブルフ行政長官と原住民との会談から第四次侵攻の間の複雑な方針変更の背景にも島の経営問題が関与していたと考えられている。皮肉にも中国人による農場経営が軌道に乗ったことを知ることが出来るのは1661年暮れに鄭成功によるゼーランディア城攻撃に備えてラメイ島から大量のヤシの実やヤギ、野菜などの物資を調達したという『バタヴィア城日誌』の記事によってである。そして、翌年の同城陥落によってオランダの台湾支配は終焉し、鄭氏政権が成立すると、程なく台湾海峡で対峙する大陸側の清朝との対抗上、島から中国系住人を排除して無人化を進めたと見られている。これは鄭氏政権が崩壊した翌年である1685年に清朝の元で作成された『台湾府誌』には小琉球を無人と記しており、オランダ支配最末期にいた筈の中国系住民がわずか20年余りでいなくなるという不可解な状況から推測されることである。清朝支配下に入ると、かつてラメイ島と呼ばれていた島は「小琉球」と呼ばれるようになった。