持ち分合同 (新聞)
本土空襲の激化により、一部では空襲の被害により社屋や印刷工場が壊滅的な被害を受けた影響から、外部リンクの写真にもある通り、全国紙の被災されていない工場に印刷委託することもあった。
一例として掲載されている「山梨日日新聞」の場合、甲府空襲が起きた1945年7月6日の時点では「甲府市百石町・山梨日日新聞社」として自社発行されているが、その後空襲でその百石町の社屋が損壊し、使用不能となったため、同年10月に石和町に疎開させていた印刷機を甲府市内の松林軒デパートビルに移設し、仮社屋が運用を始めるまでの一時期、暫定的に毎日新聞東京本社に委託して印刷を行っていた。このため発行所のクレジット表記も「東京都麹町区有楽町・毎日新聞社(東京)」と表記されている。
中国新聞の場合、1945年8月6日の広島市への原子爆弾投下で同市内の社屋が損壊し、朝日新聞西部本社に委託して印刷を行った。このため発行所のクレジット表記も「朝日新聞西部本社 小倉市砂津字富野口」と表記されている。
また、1945年5月には第3次東京大空襲で在京新聞各社の社屋・印刷所が軒並み被災した。麹町区有楽町の朝日新聞東京本社は唯一被害を免れたため、朝日・毎日・読売報知・東京・日本産業経済の5紙の題号を並べた共同新聞を、朝日の輪転機を使って印刷、発行した。「戦災により印刷工程に支障あり。廿七日附(27日付け)は東京5社の共同新聞を發行(発行)致します。右、ご了承願ひ(い)ます」との社告が掲載されていた。
共同新聞は第3次東京大空襲の2日後の5月27日から30日付までの4日間発行され、その後も読売報知と東京新聞が社屋・印刷所の損傷が激しかったため、それぞれ朝日と毎日に印刷を委託(印刷所を間借り)する形を取った。