停止表示灯
光源にLEDを使用した停止表示灯も販売されている。「グレーゾーン解消制度」により道路交通法施行規則上の基準を満たすことが確認されている。なお、「国家公安委員会認定品」としての認定は、その構造基準がいまだ電球を前提としたまま改正されていないため、認められない。
2009年(平成21年)3月現在、日本国内の道路交通法規則上では、高速道路上でやむなく駐停車する場合に、三角表示板または停止表示灯の停止表示器材を設置しなければならない。積載義務でも購入義務でもなく設置義務であるため、仮に車両に積載していない状態で高速道路を走行しても違反とはならない。この義務に違反した場合は「故障車両表示義務違反」となり、点数は1点、反則金は6千円が課せられる。