赤ちゃん一時避難プロジェクト
活動に際しての資金集めでは「乳幼児を助ける」という目的を明確化したことで多くの協力を得られ、20日間で600万円もの額が集まった。しかし宿泊費や移動費などすべての運営費を試算すると、それをはるかに上回る数千万円もの額が必要となり、プロジェクトは開始早々にして暗礁に乗り上げた。
この資金難に対し、いち早く支援を名乗り出て大きく貢献したのが新潟県南魚沼郡湯沢町である。当時の同町町長であった上村清隆は、日本全国に先駆けて被災者の受け入れを宣言。1億2千万円の予算を組み、町内の各宿泊施設での受け入れ態勢をとった。国の制度を活用し、不足分は町が全額を負担することとし、被災者が食事付きの宿に無料で滞在可能となる仕組みが整えられた。さらに被災者のみならず、被災者を支援する本プロジェクトの人員にも宿泊の準備が用意された。
この湯沢町による支援の背景には、かつて同町が新潟県中越地震で被害を負った際に周囲から支援を受けたという事情があり、上村町長は今回の多大な支援の理由を「恩返し」の一言で済ませた。民間の宿泊施設が避難所として割り当てられた背景には、JFASは保育自体を実施する団体ではないために避難所の設営経験がなかったという事情や、避難者たちの安心と安寧を重視するという配慮もあった。
ほかにもHuMAやユニセフが医療費を負担することで、滞在費・医療費一切無料とするプロジェクト体制が整った。特定医療法人の大坪会からは医薬品の寄付があった。山形県天童市出身の源吾朗ら大道芸人が東京都の浅草花やしきでチャリティーイベントとして大道芸を披露し、観光客たちからの投げ銭を本プロジェクトに全額寄付して支援した。
こうした結果から、子供に必要なのものは休息と栄養、そして思い切り遊んでストレスを発散させるために自由に遊ぶ場所と時間と考えられ、そのためには、たとえ一時的でも清潔な場所に避難させることが急務との意見もあり、乳幼児は母親の笑顔が大好きであることから、疲労している母親が元気を取り戻すこともまた重要と見られている。
発起人の安井は本プロジェクトの成功の要因を、震災からすぐに専門知識を持つNPOが結集し、その呼び掛けに応じて自治体が動いたことと語った。また、湯沢町の上村町長の要請に対して宿泊施設が即応、プロジェクトからの提案に対して南三陸町長・佐藤仁が受け入れを即断するといった具合に、行動力のある自治体が結束したこと、民間の実行力と官民が連携したことも、プロジェクト推進の原動力と見られた。さらに、プロジェクト終了までに医師21名、一般ボランティア229名など、マスメディアやインターネットでの募集に対して多くのボランティアが参加したことや、NPO一団体では行動力に限界があるが(一例としてJFASは医療系の団体のため、物流は広報は得意としていない)、様々な分野の複数のNPOが連携して活動したことも、プロジェクト成功の大きな要因の一つであった。