大沼 (百貨店)
以降、再建方針を巡ってMTM側と一部幹部間で対立するようになった他、取引先や社員の間からもMTMに対する不信感を募らせるようになっていた。MTMに出資している銀行の代理人は、同年12月にMTMに対して出資金還流の説明を求めた。2019年2月18日に行なわれた大沼と金融機関との会議の席では、金融機関側が「MTMに流れた金はいつ返還されるのか」「追加融資はいつになるのか」などと早瀬社長に詰め寄る場面もあったという。山形市の佐藤孝弘市長も同年2月20日に「資金が想定外の動きをしている。正常な経営といえない」と会見し、MTMを批判した。MTMが同年2月28日に盛岡市で行った「Nanak(ななっく)」閉店会見で、MTMの財務状況が悪化していることが明らかとなった。
予定していた山形本店の改装が実施されておらず、地元のMTMに対する不信感、資金不足による仕入代金における支払の遅れなど、大沼の再建は2019年3月時点で進展していなかった。そんな中、2019年3月22日に臨時株主総会と取締役会が開催され、大沼投資組合がMTMが保有する大沼全株式を担保とする債権者から全株式を取得し、早瀬恵三社長など役員4人並びに監査役1人を解任した。新社長には同日付で取締役執行役員の永瀬孝が就任したほか、大沼投資組合から相談を受けた創発ビジネスパートナーの野又恒雄社長や大沼の幹部社員も取締役並びに監査役に就任した。新経営陣は「MTMによる経営に危機感を感じた。
大沼の土地・建物については根抵当権を持つ山形銀行が、山形地方裁判所から不動産競売開始決定を受けたと2020年3月25日に発表した。山形市中心街の中核となる不動産物件であるため、透明性が高い手続きで活用する事業者を探すため、競売による処理を選んでその過程を公表した。土地・建物を所有する実業家(前述のエム・エル・シーを含む企業グループの経営者)は、山形本店の一部を使って営業再開を打診していたが、山形銀行は応じなかったと報道されている。
2020年5月28日、商業コンサルタント会社「やまき」(東京都港区)が大沼山形本店の土地・建物を所有する実業家に対して百貨店事業の再開を前提とした売買交渉を行っていることが報じられた。7月にはやまきが実業家から建物を一時的に賃借し、大沼の元従業員を雇った上で「感謝閉店セール」を開催することを発表。7月15日にセールが始まり、約半年閉ざされていた山形本店のシャッターが再び開くこととなった。感謝閉店セールは同年9月30日に終了した。大沼の旧在庫、やまきの仕入れ商品などを安く販売し、7月には来店客数が5千~6千人に達した日もあった。だが、地権者となった山形銀行との百貨店再開に向けた交渉は進んでいなかった他、地下食品売り場の老朽化が著しいことが判明するなど課題も浮き彫りになった。
1976年(昭和51年)10月29日17時40分頃に発生した酒田大火で店舗は周辺の市街地22.5haと共に全焼し、酒田中町店は閉店に追い込まれた。
酒田市山居町の山居マートアメヨコに仮店舗の酒田山居マート店を設けた上で、従業員を酒田山居マート店のほか山形本店や米沢店に移して雇用を続けながら、酒田市が主導して進められた復興計画に則って店舗再開を目指したが、従来の酒田中町店があった5街区はライバルの百貨店清水屋が進出することになった為、当初は27街区付近での店舗再建を目指したが地権者の反対で断念。次に31街区(本間家旧本邸東側付近)での再開を目指したがここも地権者の同意取り付けに失敗し、中町地区での店舗再建は断念に至る。
その後は方針転換して、当時酒田駅前にあった庄内交通の駐車場を移転してその跡地に建設された庄交ターミナルビルをの核店舗として1981年(昭和56年)9月25日に酒田店の再建を果たした。
8月15日 - 米沢店が閉店。 9月25日 - 米沢サテライト店を開設。 12月16日 - 山形本店の不動産を大沼を支援する県内の実業家に売却したことが明らかになる。旧米沢店も年内に実業家に売却する方針。
2020年(令和2年) 1月26日 - 山形本店が閉店。 1月27日 - 関連会社の大沼友の会と共に山形地方裁判所に破産を申請。同日付で破産手続開始決定を受ける。 6月11日 - 山形県警察の制服類の入札で談合を繰り返したとして、公正取引委員会は大沼など5社に私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律(独占禁止法)違反(不当な取引制限)を認定し、大沼には141万円の課徴金納付命令を出した。 7月15日 - やまきが旧山形本店の建物を賃借し、元従業員らを雇用して「感謝閉店セール」を開催(9月30日終了)。 12月3日 - 山形地方裁判所による競売において、旧山形本店の土地・建物を山形市都市振興公社が、旧ギフトショップ新庄店の土地・建物をエム・エル・シーがそれぞれ落札。 12月26日 - 旧山形本店並びに旧ギフトショップ新庄店の所有権が各落札者へ移動。
2021年(令和3年) 2月18日 - 山形労働局が労働基準法違反の疑いで、大沼と前社長を山形地方検察庁へ書類送検。 3月4日 - 関連会社であった大沼友の会が山形地方裁判所から破産手続廃止決定を受ける。 4月6日 - 大沼友の会の法人格消滅。 8月12日 - 旧山形本店に残る動産を前所有者が山形市都市振興公社に寄贈することで合意し、旧本店の引き渡しが完了。
1959年(昭和34年)の十一店会に加盟以来、後身の伊勢丹系列の全日本デパートメントストアーズ開発機構に加盟して商品仕入やワイシャツ券の相互利用などを行っていた。一時期、三越とも業務提携をしていた。
2006年(平成18年)3月にはポイントカードの発行を開始した。