山縣勝見
1943年(昭和18年)になると戦局の重大化に伴い、運航実務者の集約と企業統合が必要との政府の意向を受け山縣は、辰馬汽船を中心に海運会社の合併・株式の取得等により集約を実行した。
一方、損保業界においても、1944年(昭和19年)2月、当初から合併協議中であった辰馬海上火災保険と大北火災海上運送保険の2社に加え、関係当局から大阪に本拠を置く神国海上火災保険と尼崎海上火災保険とも合併協議するよう要請を受け、山縣は直ちに関係者と急遽協議し、わずか2日で4社合併をまとめあげた。
新会社は、興亜海上火災運送保険(1954年、2月興亜火災海上保険と改称)と称し、山縣は会長に就任する。
敗戦による財閥解体指令により、辰馬汽船株式の65%を所有する辰馬本家商店が1947年(昭和22年)、財閥指定され、解散することになった為、辰馬汽船は辰馬家との資本関係がなくなった。山縣は会社再建のため社員から新社名を募集し新社名「新日本汽船」(商船三井の前身社のひとつ)となる。