参戦軍
大総統顧問の青木宣純中将は、辺防軍使用は中国政府の声明に反するものであるから、中国政府に抗議するとともに声明の履行を取り計らうよう参謀総長に具申した。6月2日、坂西は段祺瑞を訪問し、辺防軍の使用反対を主張した。
6月22日、曹錕・呉佩孚・張作霖は保定会議で、西北籌辺使の廃止と徐樹錚の更迭を決定した。
7月1日、曹錕・呉佩孚は連名で「直隷軍から辺防軍将兵に告ぐ」(直軍將士告邊防軍將士書)との声明を発表した。7月4日、直隷派・奉天派と近しい大総統・徐世昌は保定会議に基づき徐樹錚を更迭、西北辺防軍を陸軍省直轄に移管するとの決定を下した。この事が安直戦争への決定打となる。
7日、広東軍政府外交部長・温宗尭は太田喜平広州総領事に対し、辺防軍出動はそれを編成した日本の口約に反するから、辺防軍をその目的以外で使用させないよう取り計らってほしいと要求した。
9日、内田外相は5月の小幡公使の主張に対し、「和平勧告を行う事は両派の争点に是非を下すことになるとして退け、辺防軍の使用問題に関しても、軍閥諸派が相争っている際に一方だけ使用禁止を強制することは内政干渉の非難を逃れず、もし外交団からの批判があった時は、辺防軍の内戦不使用は中国政府が言明したものであるから日本政府が強要する義務はなく、その保証を破るか否かも中国政府の責任として一応論駁した上で、その後の措置については請訓せよ」と回答し、陸軍当局も坂西に対し同様の回答を行った。
8月、訓練処が設置され、保定軍官学校や安徽派に近い北洋各師から選抜された構成員は、あらかじめ北京・黄寺の参戦軍軍官教導団および北苑の参戦軍軍士教導団(6個営、約3200人)で3か月間の訓練を受けた。「四大金剛」の一人であった靳雲鵬が参戦軍督練として請負い、坂西ら日本陸軍軍事顧問らが教官として指導した。1~14週は基本教練、戦闘教練、実弾射撃と銃剣基本動作、15~38週で大隊以下の対抗演習、39~50週で団、旅、師の野外演習となっていた。12月、両教導団の訓練が終了し、安徽省、山東省、河南省などで新兵招募を行い、部隊編成の準備に取り掛かった。こうして集まった新兵3万余名は早期訓練が行われ、1919年(民国8年)1月1日、参戦軍第1、第2、第3師が正式に成立。計画上は6個師を目指しており、同月6日には靳雲鵬が第3師師長・陳文遠に対し、安徽・山東・河南3省で各1万人の新兵を募集し3個師の編成に取り掛かるよう指示している。
しかし、この時既に前年の11月11日には休戦協定が結ばれ、1月18日からパリ講和会議が開会されたため、欧州派兵の可能性はなくなった。
参戦軍(さんせんぐん、中国語: 参战军、拼音: cān zhàn jūn)は、北京政府・安徽派が第一次世界大戦派遣を目指し西原借款によって編成した部隊。三個師から編成された。段祺瑞の私兵的性格の強い部隊で、安徽派の切り札との意味で「王牌軍」とも呼ばれた。だが参戦は叶わず、1919年7月に西北辺防軍と合併し再編、翌1920年に安直戦争での敗北で消滅した。
これが仇となり、参戦建議は完全に頓挫した。翌日、病気療養中の范源濂を除く閣僚が一斉に辞職した。18日、英字新聞は参戦軍が日本からの借款で編成される計画であることを告発。孤立した段祺瑞は、23日に国務総理を罷免され、第一次段内閣(中国語版)は瓦解した。
張勲復辟を経て政界に返り咲いた段祺瑞は、8月4日、参戦案を順当に通過させ、14日、連合国としてドイツに宣戦布告した。また17日、小銃、機関銃、山砲、野砲及び弾薬購入を申し出た。翌年2月22日に2万7千挺、機関銃50挺、砲若干が秦皇島に到着するが、積み下ろし直後の24日夜、奉天軍副司令も兼ねていた徐樹錚により北京政府に無断で奉天派へ送られた。この計画は、事前に芳澤謙吉ら日本公使館関係者には詳細に伝えていたが、日本政府側は静観の姿勢を取った。
第2次段内閣崩壊後の12月18日、大総統・馮国璋は段祺瑞を大戦の対外軍事業務を管轄する「参戦督弁」に任じた。この職は名ばかりの官職で、馮としては段の、実質存在しない軍事外交部門への封じ込めを意図していたが、参戦業務という性質上、段は関係する軍や政府の各部門に直接指示を出せるようになったほか、日本との接触も公然と行えるようになった。
段祺瑞の復権を狙う日本は、軍事協定締結による参戦督弁の名実化を目指し、翌1918年(民国17年)2月、日本陸軍軍事顧問の坂西利八郎少将は馮国璋に対し、安直両派の軋轢の原因は段祺瑞の地位が有名無実であるためで、日支両国軍事協同の方針確定のためにも速やかに参戦督弁処を組織化し、常設軍事諸機関との権限を明確にしてほしいと要請した。