木曽電気製鉄
木曽電気製鉄株式会社は1918年(大正7年)9月8日、名古屋電灯株式会社の「臨時建設部」および「製鉄部」をもとに設立された。資本金は1700万円で、母体となった名古屋電灯(当時資本金1600万円)よりも大きな会社である。現物出資により名古屋電灯が総株式数34万株のうち16万株を握った。本社を愛知県名古屋市中区南長島町に構え、東京支店を東京市麹町区の東京海上ビルに置いていた。主な役員は取締役社長福澤桃介、同副社長下出民義、常務取締役増田次郎・角田正喬・三根正亮。そのうち福澤は名古屋電灯社長、下出は同社副社長、角田は同社支配人であった。
名古屋電灯から木曽電気製鉄が引き継いだものは、木曽川・矢作川において名古屋電灯が保有していた水利権および建設中の資産と、準備中であった電気製鉄事業に関する資産である。資産評価額は200万円。この時点では、矢作川の串原仮発電所が1918年4月に完成しており送電中であり、木曽川の賤母(しずも)発電所が工事中、大桑発電所が準備工事中であった。一方電気製鉄事業は、名古屋市南区東築地(現・港区竜宮町)に建設していた工場が設立同日に操業を開始したことによりスタートした。
設立翌年の1919年(大正8年)10月20日、木曽電気製鉄から木曽電気興業株式会社に社名を変更。翌11月、出願中発電所の発生電力最大1万8,000キロワットを大阪市・京都市周辺へと供給する目的で京阪電気鉄道関係者との共同出資により大阪送電株式会社を設立し、大阪送電計画にも着手した。これに前後して、1919年7月24日東築地土地株式会社を、1920年(大正9年)1月28日大正土地株式会社をそれぞれ合併し、資本金を1860万円に増資している。
電気製銑を中止した木曽電気製鉄(木曽電気興業)は、変化した鉄鋼業界の情勢を踏まえて調査研究を行い、鋳鋼部門への事業転換を決定した。そして1920年(大正9年)6月、鋳鋼事業へと切り替えるための事業認可申請を当局に提出し、正式に電気製鉄事業を断念した。同年7月19日、工場で1.5トンアーク式電気炉の火入れ式を挙行し鋳鋼の生産を開始。電気製銑とは異なって鋳鋼生産は軌道に乗り、やがて鋳鋼品の販路も順調に拡大して、海軍や鉄道省関連の鋼材も受注するようになった。ただし鋳鋼品は1918年2月から先行して電気製鋼所が生産していた品目であり、陸海軍や鉄道省への納入も行っていた点も同様である。
1921年2月の大同電力発足に伴い、木曽電気興業の鋳鋼工場は「大同電力名古屋製鉄所」に改称された。このとき大同電力は旧日本水力から福井県の硫安工場も引き継ぎ武生工場としたが、本業の電力事業とは事業状況が異なることから早々に分離方針が立てられ、同年11月17日付で名古屋製鉄所を引き継いで大同製鋼株式会社、武生工場を引き継いで大同肥料株式会社の2社がそれぞれ発足した。
新会社「大同製鋼」は発足翌年の1922年(大正11年)7月、電気製鋼所の事業のうち鉄鋼部門を引き継ぎ、株式会社大同電気製鋼所へと社名を変更した(電気製鋼所は木曽川電力に改称)。以降同社は順次事業を拡大し、1938年6月には社名を元の大同製鋼へと改称。第二次世界大戦後の1950年(昭和25年)、大同製鋼は企業再建整備法に基づき後継会社に事業を譲って解散したが、このとき設立された新大同製鋼という会社が現在の大同特殊鋼に繋がっている。