征韓論
毛利は、西郷が板垣らの主張する即時の朝鮮出兵に反対し、開国を勧める平和的な遣韓使節として自らが朝鮮に赴くというものであり、大久保利通らとも決定的に決裂したわけではなく、明治六年政変の主因も司法卿江藤新平ら反長州藩派の追い落としが目的で、征韓論は口実に過ぎないとしている。この発表は従来の定説の事実認識を根底から覆すもので近代史研究の大きな争点の一つとなった。
これ以降研究は活性化し、2000年頃には毛利説の当否が征韓論争研究の中心となっていた。一方で高橋秀直は毛利の研究の意義を高く評価しながらも、朝鮮問題が政変の実質的争点でなかったという毛利説の核心は否定している。田村貞雄は毛利説を批判し、西郷の征韓論者説を再確認しようとしている。
家近良樹は2018年の著書で「死に場所を求めて征韓論を提唱したといった評価が、学界では次第に支配的になりつつある。」としている。
落合弘樹は西郷が「島津久光の新政府批判と、近衛兵の不満という大きな悩みを抱えていた」との立場を説明した上で、「西郷は、丸腰で交渉に行くつもりだった。武力より使節の考えだった」「陸軍大将の西郷が軍備を増強し、韓国に攻め込む発想は全くなかった」としている。