パラサイト・シングル
パラサイト・シングルにはニートが含まれ、ニートにはさらに引きこもりが含まれる、というように、三者は定義的に入れ子構造を呈するため、これらが恣意的な形で一緒くたにまとめられてネガティブなイメージをもたらし、批判されることがある。一方で、労働力人口の低下に直結するニートや引きこもり問題は別としても(ただしこちらに関しても精神疾患との関係性や景気低迷による失業問題との関係性などから、単なる批判は避けるべきというのが近年の一般的な見解である。該当項参照)、パラサイト・シングルに関しては、「就労している場合、一体何が悪いのか」といった議論はメディアでも度々話題に上がる。
パラサイト・シングルに関するこれまでの家族研究において、離家や自立のあり方に対する文化的階層的、またジェンダーによる差異は等閑視されがちであった。日本では、長男による継承(あるいは地域によって多様な継承に関するルール)が規範として存在しており、伝統的にも離家をもたらす進学就職による地域移動の可能性は、地域や階層によって異なる。しかし当初のパラサイト・シングル論においては、とくに国際比較の文脈においてはアングロサクソン型の、離家が自立の基礎で規範的とする観点から、同居を依存と捉える視点が強かった(なお地域の違いによる家族の在り方の多様性に関する詳細はエマニュエル・トッドの家族型を参照)。
米国の18~29歳の若者が親と同居する割合は、戦前は40%前後の高い水準で推移したのち1940年頃までに48%に上昇、戦後は1960年頃にかけて30%前後まで大幅に低下、その後は上昇傾向を続け、2020年には50%の半数を超えた。クラーク大学のジェフリー・アーネット教授は「『実家に居続けるのは怠け者』という考えは、特に白人の間で根強かったが、今の時代は若者が人生の方向性を見つけるまでに時間がかかる。実家暮らしの若者が緩やかに増える中、否定的な見方は薄れている」と指摘する。トウィックスターも参照。
山田が欧米諸国との比較を根拠に「日本の負の環境」として提唱したパラサイト・シングルであるが、実際には、欧米諸国含め世界各国で同様の状況は古くから存在しており、さらに近年増加傾向にある。