日本における養蚕
蚕事学校の構想は、1884年(明治17年)4月に農商務省所管の蚕病試験場が開設され、その後身として1896年(明治29年)年3月の蚕業講習所官制発布により日本初の国立の蚕業教育機関である蚕業講習所が設立されたことで実現した。
明治末期には器械製糸が座繰製糸の生産高を上回るようになるなど工業化が進み、1911年(明治44年)には蚕糸業法が公布された。
生糸は日本が開国して交易を始めた1859年(安政6年)から1933年(昭和8年)までの75年間、輸出総額の約4割を占める輸出品の第一位の地位にあった産品であった。
大正末期から昭和初期になると全国的には養蚕は縮小していったが、群馬県などでは大規模集約的養蚕経営により再度の発展がみられた。
しかし、昭和50年代には着物離れの顕在化により、桑園面積、養蚕戸数、繭生産量の減少がみられるようになった。そして1998年(平成10年)には蚕糸業法と製糸業法が廃止された。
日本国内での養蚕農家数、繭生産量は縮小しているものの、絹の産地である群馬県ではオリジナル蚕品種による「ぐんまシルク」のブランド化などに取り組んでいる。また、埼玉県で2003年(平成15年)から養蚕文化継承事業がスタートするなど養蚕文化の継承の取り組みも行われている。
養蚕における技術形態(飼育方法)には、近畿や信州、上州などを中心に全国的に行われた清涼育、奥州などで行われた温暖育、近江や信州などで行われた折衷育がある。これらの飼育方法の違いにより蚕具等にも顕著な違いがみられる。