ダンロップ
その際にBTRはタイヤ部門を住友ゴム工業に売却したため、これ以降タイヤメーカーとしてのダンロップとその他ゴム、スポーツ用品を扱うダンロップ(ダンロップスポーツ)が分離された。
その後1999年に住友ゴムがグッドイヤーと提携を結んだため、ダンロップブランドのタイヤ製造・販売についても、北米・欧州市場をグッドイヤーが、日本を含むアジア市場を住友ゴムがそれぞれ担当する形となった。2014年時点、企業としてのダンロップタイヤは、日本では住友ゴム75 %、グッドイヤー25 %出資の合弁会社を、欧米ではグッドイヤー75 %、住友ゴム25 %の合弁会社を展開している。2014年2月にグッドイヤーが住友ゴム工業に対し提携解消の申し入れを行った結果、2015年9月末に正式に提携が解消されたが、ブランドの使用権は住友ゴムは北米の日系メーカー向けと日本、ロシアや中近東、アフリカなど33カ国で使用権を持ち、グッドイヤーは北米の非日系メーカー向けと欧州で使用権を引き継ぐ。
タイヤを除くゴム製品については、部門・ブランドごとに分割され他社へ売却される例が多く、多くの企業が「ダンロップ」ブランドによる製品を発売しているが(詳しくはDunlop Rubberを参照)、2016年12月に住友ゴム工業がダンロップスポーツの全世界的な商標所有権を獲得した(詳細は後述)。
2010年1月、SRIハイブリッド(住友ゴム工業の産業品部門)と共に親会社へ吸収合併されて解散した。以降「ダンロップ」と「ファルケン」の国内向け市販タイヤは、製造も販売も住友ゴム工業が行っている。
2016年12月27日に、住友ゴム工業がスポーツダイレクトインターナショナル社(Sports Direct)から海外でのダンロップ商標権とスポーツ用品事業およびライセンス事業を買収することを発表した。これによりタイヤ事業は欧米やインド、豪州等を除いてダンロップブランドの商標権を取得。またスポーツ事業と産業品事業は全世界で展開できることになった。なお、事業の買収および買収後の運営は、住友ゴム工業とそのスポーツ事業子会社であるダンロップスポーツ株式会社が共同で設立する新会社、ダンロップインターナショナル株式会社が行う。その後住友ゴム工業は、ダンロップスポーツとダンロップインターナショナルを、それぞれ住友ゴム工業に合併することでグループのスポーツ事業を統合すると発表した。