東洋経済新報社
投資家のための企業情報誌。四半期ごとに刊行されるため『四季報』と呼ばれている。全上場企業を網羅し、業績予想などの企業データを掲載。創刊は1936年(昭和11年)6月7日。その後、1979年に日本経済新聞社が当誌と類似した内容の「日経会社情報」を発行、当誌の市場を切り崩しにかかったもののその牙城は揺るがず、2017年には逆に「会社情報」を撤退に追い込んだ。証券会社やオンライン証券の利用率も極めて高い。なお、「会社情報」の業績予想は会社予想に基づくものだったが、『四季報』の業績予想は編集部の独自予想である。
なお、2016年10月の安倍内閣諮問機関である「未来投資会議」で決算短信で四半期毎の会社予想がなくなることが議論されており、同誌の業績予測がなくなった場合の売れ行きが懸念されているが、その後の議論が進まなかったこともあり大きな影響は出ていない。
2013年12月より、「会社四季報オンライン」も運営している。