日本ゲートウェイ
個人向けは本国同様直販によるBTO方式を取り、直営店「ゲートウェイカントリー」とECサイト、電話による販売を行った。法人向けは東京や大阪、札幌などの全国の主要都市に法人営業部のオフィスを置き、主に三菱電機や富士電機、ダイワボウ情報システムなどのベンダー経由で販売を行ったほか、2000年秋にはソニーやリコーなどの大手顧客専用のECサイト「Gateway Enterprise Express」の提供を始めるなど、法人向けのオンライン直販も行った。
また、高性能と低価格、充実したサポートを売りに伊東美咲やEvery Little Thingなどを使ったテレビ広告を行い、月刊の無料冊子を大量に配布するなど派手な広告活動を行った他、一時は全国の主要都市に数十店の直営店を持ち、国内の販売シェアも急上昇するなどまさに飛ぶ鳥を落とす勢いであった。
日本での事業基盤が整うと、1998年10月には「ゲートウェイネット」と名づけられたプロバイダ事業へ進出した。その他にもクレジットカード事業(シティカードとの提携)やパソコンの出張レッスンなどの教育事業、「Beyond the Box」と呼ばれた法人営業を含むビジネスソリューション事業にも進出した。「ゲートウェイネット」はパソコンのサポート同様評価が高かったものの、法人営業を含むビジネスソリューション事業は、その立ち上げのタイミングが遅かった上、同社の法人営業力が脆弱であったことから成功し得なかった。