総合スーパー
大型ショッピングセンターやスーパーセンターは巨大な敷地が必要なため、郊外に建設されることが多かったが、2006年(平成18年)にまちづくり三法の改正が行われ、郊外地域への大型商業施設の建設は事実上出来なくなった。また、市街地にあった巨大工場跡地(主にJTなど)も用途地域の制限も厳しくなり工業地域に大型店舗を建てられなくなった。
そのため、現在においては土地区画整理事業地内など市街化区域内の土地に建設される例が目立っていたが、郊外に比べて優良な立地ゆえに巨大な土地の確保が難しく建設費がかさみ、また2007年(平成19年)から起こったアメリカのサブプライムローンの焦げ付きや住宅バブルの崩壊などによる不況も加わり、新設件数が少なくなる傾向にある。