新しい「領解文」(浄土真宗のみ教え)
本願寺教団においては蓮如による領解文(改悔文)を、浄土真宗の教義を会得したままを口にして陳述するものとして改悔批判や法要後など様々な場面で出言してきた。その内容は簡潔であり、当時の一般の人にも理解されるように平易に記されたものであった。 しかし、当然ながら時代とともに当時の文言は古語となっていった。浄土真宗本願寺派においては、その肝要が伝わりにくくなっていることが問題とされ、21世紀になり「現代版領解文」の制定とその方法決定が長らく検討されてきた。
現代版領解文制定方法検討委員会の答申にある「領解文」の文言を使わないようにという答申内容を無視していること。
消息の扱いについて戦時教学の反省から聖教としないとしているが、領解文の語を用い、唱和を呼びかけるなど聖教のように扱っていること。
消息発布の責任の所在について発布した門主ではなく、同意した勧学寮でもなく、進達した総長にあるが、総長や勧学寮員が辞しても発布者たる門主の行為として永代に語り継がれてしまうこと。
消息発布には教学面での司法機関である勧学寮の寮員会議での同意が必要だが、限られた時間で絶対に発布するように行政府である総局及び事務の中枢である統合企画室長による勧学寮頭への干渉があり、勧学寮頭が寮員会議を行わず独断で同意したと疑惑されていること。なお、宗務にあたってはそれぞれの独立性を尊重し、干渉があってはならないとしている。
宗会において議員からの要望もあったが、新しい「領解文」にかかる勧学寮の寮員会議の議事録が一切開示されないこと。
消息批判が門主批判を意図するものでないとしても、形式上は発布者である門主及び宗門への批判という組織上重大な反逆行為となること。
石上総長(当時)が勧学寮頭に勧学・司教有志の会参加者へ指導を要請するが、寮員以外であり、宗制に規定される教義に反していないことから、勧学寮頭が有志の会に指導する権限がないこと。
新しい「領解文」(浄土真宗のみ教え)については教学や組織運営などの面で多方面から問題点が指摘されている。