大野ダム (京都府)
大野ダムは1951年に現在の規模でのダム計画構想が発表されたが、ダム建設に伴い北桑田郡大野村と宮島村で39戸39世帯の住民が移転を余儀なくされ、水田56ヘクタール、畑地5ヘクタール、山林107ヘクタールが水没する。計画発表に先立ち京都府を始め福知山市など由良川沿岸自治体は京都府由良川改修工事期成同盟会を6月に立ち上げ大野ダム建設を強力に推進したが、ダム建設により故郷を失うことを察知した地元住民は8月には大野ダム被害者同盟を結成してダム建設に対し強硬な反対姿勢を示した。
以後地元のダム建設絶対反対姿勢は貫徹され、1952年(昭和27年)9月の建設省による補償基準説明を地元は拒絶。翌1953年6月には第1回水没補償説明会を開催するも地元の意思は固く、台風13号による由良川大水害を経てもなお地元の反対運動は継続する。当時京都府知事であった蜷川虎三は台風13号による京都府の惨状を見て大野ダム建設促進を図るべく地元住民への説得に乗り出すが、故郷を失うかもしれないという瀬戸際に立たされていた住民はこれを拒絶した。蜷川は由良川治水事業の根幹である大野ダム建設は不可避と考えていたが、地元住民の意向も無視できず双方が円満に収まることを目指し以後積極的に建設省・下流自治体と地元間の仲裁を図る。
下流自治体は台風13号の甚大な被害を受けていたこともあり大野ダム建設を切に要望しており、建設省も地元の反対に関わらず大野ダムは建設すると強硬な姿勢を見せていた。