武田國男
兄の死後、病床の父を見舞った國男は、「なんでくだらんお前が生きとるんや。彰郎の代わりに、このアホが死んどってくれたらよかったんや」と父の目が語っていたと述べている。國男は、武田薬品で本流の医薬事業に歩むことなく、傍流の国際部門に永らく配置されていた。創業家一族のエリート社員とは遇されていなかったのである。
1981年、小西は後任の社長に叩き上げの倉林育四郎を指名。倉林以降は、梅本純正(厚生事務次官)、森田桂が社長を務める。この間、國男は小西の指示により、米国・アボット・ラボラトリーズとの合弁会社、TAPファーマシューティカル・プロダクツのエグゼクティブ・バイスプレジデントとして派遣され、武田薬品の米国本格進出に際して上市する製品として、当初の予定であった抗生物質ではなく前立腺癌の治療薬を社内の反対を押し切って投入した。これが功を奏して武田薬品の米国事業が成長軌道に乗った。なお、当時既に抗生物質製剤は、米国内では価格競争が進み成熟から衰退期に差し掛かっており、武田薬品が抗生物質を上市しても採算が取れる見込みは殆どなかったことが後に明らかになった。このときの判断は、経営者としての判断力を表すエピソードである。
1987年に取締役に選任され、常務、専務・医薬事業部長を経て、1992年に副社長、翌1993年社長に就任した。