国光計画
6月のワルシャワでの米中の駐ポーランド大使の非公式会談で中国側は先制攻撃を受けない限り台湾への攻撃は実施しないと伝え、米国側は国民党政権の大陸反攻を支持しないと伝えた。
1962年6月、彭孟緝参謀総長は胡炘総統府侍衛長に大陸反攻の決行日が期限不明で延期となり、恐らくは翌年になったと伝えた。9月新任の駐中華民国大使のアラン・G・カークが台北に赴任し、蔣介石との会談で国民党政権の大陸への軍事行動は米華相互防衛条約によりアメリカの事前承認が必要なこと、今後中国大陸への工作については共同委員会を設置すると伝えた。蔣介石が抗議するとカーク大使は米華相互防衛条約の破棄とそれに基づく各種援助の停止をほのめかした。この会談によりケネディ政権は大陸反攻の引き延ばしに成功した。大規模な大陸反攻作戦を延期せざるを得なくなった国民党政権は小型のモーターボートによる大陸東南部沿岸への襲撃(海威計画)に移行していった。
1962年10月から12月にかけて、人民解放軍は広東省沿岸において国民党軍の9回に及ぶ海上突撃を阻止し、172名を殺害、舟艇三隻を撃沈した。12月10日付の『人民日報』は国民党軍の海上突撃を完全に撃退したと発表した。1962年以降も蔣介石は大陸反攻の実現を探り続けており、揚陸艦艇の建造計画や空挺師団建設のためのパラシュート訓練を始めていた。1963年1月に蔣介石は再びアメリカに対して大陸反攻を打診した。
1965年8月6日、福建省東山島沖で海上突撃部隊の支援を行っていた国民党海軍の『剣門』(旧米海軍オーク級掃海艇)と『章江』(旧米海軍PC-461級駆潜艇)が人民解放軍の魚雷艇の待ち伏せを受け、相次いで撃沈されるという事が起きた。これが東山海戦(八・六海戦)である。これにより劉広凱中華民国海軍総司令の引責辞退と国防部の人事一新に発展した。蔣介石もこの海戦以降作戦会議に参加する回数が激減し、国光作業室も作戦計画室に改称し、小規模な襲撃作戦や特殊作戦の指導組織になった。11月14日には烏坵沖でも海戦があり、国民党海軍の敷設艇が人民解放軍の魚雷艇により撃沈された(烏坵海戦(中国語版))。
この二つの敗北により国民党政権は大陸反攻を事実上放棄した。
その後も国民党政権はアメリカの同盟国としてベトナム戦争に介入するという名目で北ベトナム支援の拠点となっていた広東や広西への上陸作戦による大陸反攻を立案し(王師計画(中国語版))、1966年9月から1967年3月にかけてアメリカのジョンソン政権に対して大陸反攻の実施と米軍による海空支援を打診したがアメリカにしてみればベトナム戦争が対中戦争に拡大することであり、にべもなく断られた。国民党政権がアメリカに大陸反攻を提案したのはこれが最後となった。
陸軍 - 兵員2,631,000人
空軍 - 作戦機2,907機 戦闘機2,035機 Mig15×735機、Mig17×1,205機、Mig19×85機
海軍 駆逐艦4隻 鞍山級×4隻(『鞍山』、『撫順』、『長春』、『太原』) フリゲート4隻 成都級×4隻 哨戒艦艇×14隻 海防艦など 駆潜艇×24隻 潜水艦×25隻 機雷戦艦艇×38隻 揚陸艦×59隻
以上のように陸軍兵力と空軍兵力では人民解放軍側が圧倒的に優位であり、海軍兵力がかろうじて互角だった。