ヴェストファーレン条約
ヴェネツィア共和国とローマ教皇は、和平の当事者ではなく仲介者として参加した。会議に使節を派遣しなかった有力国は、清教徒革命の内戦下にあったイングランド王国、宗派・宗教が異なるロシア、オスマン帝国の3国だけであった。
この時代には国家が法人格を持つものと考えられておらず、外交は君主・議会など統治権を持つ個人・団体の資格でなされた。どの国も使節を派遣し、君主などの本人は参加しなかった。派遣されて会議に加わった使節の総数は、帝国外から37、帝国内から112、計148名にのぼった。参加国のすべてが条約の署名者に連なったわけではない。オスナブリュック講和条約には、皇帝の全権使節2名、スウェーデン女王の全権使節2名、都市を含めた帝国等族の使節36名の計40名が署名した。ミュンスター講和条約には、皇帝の全権使節2名、フランス国王の全権使節1名、帝国等族の使節35名の計38名が署名した。条約は署名に加わらなかったもの(特に帝国等族)も履行・遵守の義務を負うものとしており、また、イングランドやロシアのような参加しなかった国も講和に含まれるものとした。
戦場では同盟して戦ったフランスとスウェーデンであったが、和平交渉の場では、戦争から引き出す利益の分配をめぐるライバルであった。神聖ローマ皇帝もまた、両国を対立させ、その溝を利用して犠牲を最小化しようと努力した。
ヴェストファーレン条約を構成する2つの条約のうち、オスナブリュック講和条約 (Instrumentum Pacis Osnabrugensis)は、カトリック勢力を率いた神聖ローマ皇帝(オーストリア)と、プロテスタント勢力の主柱だったスウェーデン女王の講和問題を主な内容とする。ミュンスター講和条約 (Instrumentum Pacis Monasteriensis)は、神聖ローマ皇帝と、カトリック国でありながらプロテスタント側で参戦したフランス国王との講和問題を中心とする条約である。
戦争の主要当事者には他にもう一つ、カトリックのスペインがあり、主にフランスと戦っていた。スペインも講和会議に参加したが、ここでは妥結に至らなかった。会議が開かれた時点では、参加した主権国家はわずか12か国にすぎなかった。
スペインからの独立戦争を戦っていたオランダも、ネーデルランド連邦議会の名で会議に加わり、同じ年にスペインとミュンスター条約を結んで独立を認められた。学者によってはこのミュンスター条約もウェストファリア条約に含めることもある。
ヨーロッパ諸国のほとんどは、三十年戦争に参戦しなかった国も含め、何らかの形で会議に参加した。参加者のうち、数の上で多数を占めたのは、神聖ローマ帝国内部の領主、有力聖職者、都市からなる帝国等族である。彼らの中の有力な一部は、皇帝・国王と並んで2条約に名を連ねた。
従ってドイツ史の専門家達が「なぜドイツはスペイン・フランスに比べ、地域統一が大きく遅れたのか」という問いを立てたとき、神聖ローマ帝国が集権化に失敗したことが第一に提示される。そして、ヴェストファーレン条約と大空位時代はその象徴的なできごととしてみなされることが多い。
事実、皇帝権が決定的に失墜した事で帝国の集権化という発想は棄却され、バイエルン王国を初め各地方の領邦国家が独自に集権化を進めていった。同じドイツ人地域を含むオーストリア帝国を切り捨てる形で後世にドイツ統一を達成したドイツ帝国も、領邦国家の自治権を完全に廃することはできなかった。加えてナチス時代と東西分断を経た今日のドイツも、政体として連邦制を採用している。これはドイツの地方意識の強さを反映していると指摘される。
この条約によって、ナポレオン戦争(1803年 - 1815年)までのヨーロッパ国際秩序(「ヴェストファーレン体制」)が形成された。