クール・ブリタニア
日本でも製造業が中華人民共和国などに押される中で、1980年代から世界的大流行を果たしたビデオゲームを筆頭に漫画やアニメ、オタク文化などのポップカルチャーを前面に押し出した形での海外からの観光客誘致や、文化に根ざした新産業創出により失業克服や産業転換をはかろうとする動きがあった国家イメージの希薄化・悪化への対処のために国家ブランド戦略を立てる動きもある。ここにはクール・ブリタニア政策のある程度の成功も影響を及ぼしている。
2002年、アメリカのジャーナリスト、ダグラス・マグレイが外交問題専門誌フォーリン・ポリシーに『日本のグロス・ナショナル・クール(Japan's Gross National Cool)』を掲載し、日本国内でも話題になった。彼によれば、日本のアニメや漫画、キャラクター・グッズなどそのポップカルチャーは世界に広がっている。ただし、日本のポップカルチャーの理論化や世界への英語での発信などの不足、そして国家ブランド戦略の不在によりポップカルチャーの広がりには障害があり、また日本自体のブランドイメージは貧困なままであると述べている。
その後日本でも「クール・ジャパン(ジャパン・クール)」と呼ばれる標語が生まれた。