科学的管理法
生産工程における標準的作業時間を設定し、これに基づいて1日の課業を決定するための研究
テイラーは既存のマネジメントシステムは組織的怠業を引き起こす欠陥を含んでいると指摘した。特にインセンティブ-イニシアティブ型マネジメントにおける、利益率向上を目的としたインセンティブ削減の誘惑が引き起こすインセンティブの機能不全が深刻とされた。
まずインセンティブを用いない場合、例えば一律賃金日給制の場合、少ない生産量でも同じ賃金をもらっている(怠惰な)同僚を見てイニシアティブが失われる。その結果、組織全体が怠業へと堕ちていく。
次にインセンティブを用いる場合、例えば出来高給制の場合、初期段階ではイニシアティブが引き出され生産性が向上する。しかし生産性向上が一服すると出来高単価の切り下げによる利益率向上という誘惑がマネージャーを襲う。これに手を出すと短期的には利益率が上昇するが、単価切り下げはインセンティブ削減と同義であるため現場はインセンティブが一時的なものに過ぎないと学習する。その結果、更なる生産性向上を目指しても現場のイニシアティブはもう得られず利益率が上がらなくなる。
むしろマネージャーの目を欺むく非合理的生産が幅を利かせはじめる。業務委任体制でない時代であれば業務内容を理解したマネージャーが適切な業務量・賃金・単価を設定できるため、組織的怠業を指摘してある程度は管理ができた。しかし業務委任体制のマネージャーは生産を知らず生産性を評価できないためそれができない。この状態で労使の信頼関係が崩れた場合、賢い作業員にとって「この生産は手間がかかる」とマネージャーを誤認させ単価を吊り上げ高い給与を手抜きで得ることが合理的になる。
このように既存のマネジメントシステムは怠業を引き起こす構造的な欠陥を抱えていた。
課業(英: task)の概念が科学的管理法の中核を成している。その原理は、次の五つである。
課業の設定 1日のノルマとなる仕事量の設定である。これは、次項の「作業研究」に基づいて設定される。
諸条件と用具等の標準化 使用する工具や手順などの諸条件を標準化することで、熟練工か未熟練工かにかかわらず、同条件で働かせるようにすること。このようにして“唯一最善の作業方法”を確立し、それを労働者全員に習得させ作業能率を向上させようとした。次項の「作業研究」と密接に関係する。
成功報酬
不成功減収 成功報酬、不成功減収は、出来高制賃金システムを改良したものであり、ノルマを達成した場合は単位あたりの賃金を割り増しして支払い、未達成の場合は単位あたりの賃金を割り引く。こうすることで労働意欲を高める。
最高難易度の課業 課業を優秀な工員の仕事量に基づいて決めるということ。