全日本空輸
2022年10月30日現在、エアドゥ、ソラシドエア、スターフライヤー、アイベックスエアラインズ、オリエンタルエアブリッジ、日本エアコミューター、天草エアラインとコードシェア(共同運航)を実施している。
羽田 - イスタンブール
全日本空輸の前身は日本ヘリコプター輸送株式会社と極東航空株式会社である。第二次世界大戦後の1952年(昭和27年)に運航禁止期間の解除の決定が下されたことを受けて、同年に両社は設立された。日本ヘリコプター輸送株式会社(英:Japan Helicopter and Airplane Transportation Co.、通称「JHAT」「日ペリ」「日ペリ航空」)のルーツは、戦前の朝日新聞航空部で上司部下の関係であった美土路昌一(後に全日空社長、朝日新聞社長)と中野勝義(後に全日空副社長)が中心となり、終戦後の民間航空関係者の失業救済を目的として、1945年(昭和20年)に設立した社団法人興民社にある。これが後々の1952年(昭和27年)12月27日に、興民社の組織や人脈を基盤として設立されたのが日本ヘリコプター輸送であった。設立の際、美土路の呼びかけに応じて永野重雄ら、財界の大物が設立発起人に名を連ねた。美土路と永野が相談しながら、同社設立の手続きを進めた。