東京兵器補給廠
CIC - 戦前の砲兵工科学校分校の後、東京第二陸軍造兵廠板橋製造所。返還後は板橋区立板橋第五中学校。現在の板橋区板橋4丁目(接収当時は板橋町五丁目)。
TOD第1地区 - 米軍兵器補給廠が設置された。戦前の東京陸軍兵器補給廠。返還後は中小企業信用保険公庫宿舎、警視庁宿舎、陸上自衛隊十条駐屯地赤羽地区の一部。現在の板橋区清水町・北区西が丘3丁目。
TOD第2地区 - 米軍戦車練習場が設置された。返還後の陸上自衛隊十条駐屯地赤羽地区(旧・陸上自衛隊武器補給処赤羽支処(陸上自衛隊十条駐屯地赤羽地区分屯地)・陸上自衛隊補給統制本部赤羽西地区)の一部ほか。後に赤羽自然観察公園、赤羽スポーツの森公園と、ナショナルトレーニングセンター陸上競技場となる。現在の北区赤羽西5丁目。
TOD第3地区 - 赤羽ハイツ(米軍住宅)が設置された。戦前の陸軍被服本廠。返還後、公団赤羽台団地、北区立赤羽台中学校、北区立赤羽台西小学校、北区立赤羽台東小学校となった。現在の赤羽台1丁目、2丁目。
TOD第4地区 - 極東陸軍地図局、第29工兵大隊が設置された。戦前の銃包製造所、戦中に東京第一陸軍造兵廠十条工場。
東京都北部(北区・板橋区)の板橋・十条・王子・赤羽近辺に所在する。東京兵器補給廠地区と東京造兵廠地区の2地区に大別され、それぞれの地区はさらに複数の地区に分かれる。大日本帝国陸軍の施設であったが、第二次世界大戦後にアメリカ軍によって接収された。
東京兵器補給廠地区は、1958年12月23日に陸上自衛隊十条駐屯地となった。
東京造兵廠地区は、1971年10月15日に日本へ返還された。これらの地区はサンフランシスコ平和条約(1951年4月28日締結・1952年4月28日発効)により連合国軍は条約の効力発生後90日以内に撤退するよう定められていたが、接収地については発効の90日後にあたる外務省告示第33号及び第34号(1952年7月26日)によってその扱いが公開され、TOD地区は無期限使用施設とされた。
しかし高度経済成長を経て1960年代末頃から東京近郊の都市化が拡大し、1967年には日本社会党・日本共産党推薦の美濃部亮吉が東京都知事に就任した。そしてベトナム戦争に対する反戦運動が高まり「王子野戦病院反対闘争」が起きた。
そうしたことから、米軍施設の集約移転について日米双方で合意した結果、TODの未返還地区についても返還されることとなった。