地雷
2014年、バラク・オバマ大統領は、前述の禁止条約に依らず朝鮮半島を除いた地域での対人地雷の使用禁止、韓国向け以外の備蓄の廃棄を自主的に決定した。しかしながら2020年1月、ドナルド・トランプ大統領は、最新の地雷はアメリカの安全保障に貢献するとして、遠隔操作で無効化できる対人地雷を対象に使用規制を緩和することを発表した。
戦後復興における地雷処理に関してのノウハウ蓄積は、周辺国との紛争をくり返してきた南アフリカに一日の長がある。『Mine Detection Vehicle (MDV)』と呼ばれる、ロードサイドの地雷を探査する耐爆構造の探査車両が開発されており、南ア製の『Meerkat』、『Husky』は、イラクとアフガンで米軍のIED探査に活用されている。 日本などの国では、地雷を除去するためのロボット開発が進んでいる。また、ブルドーザーやショベルカーを改造した地雷除去用重機も有り、一部高い効率で地雷を処理しているが、あまり普及していない。
アフリカのタンザニアでは、ベルギー人のバート・ウィートジェンスが創設したNGOであるAPOPOが、ネズミ(嗅覚の鋭いサバンナアフリカオニネズミ(英語版))の嗅覚をトレーニングして地雷を発見するという活動を行っている。犬と同等の探知能力を誇りながら、より安価に地雷の有無を調査できるという利点がある。トレーニングされたネズミはヒーローラッツと呼ばれ、チェンジ・メーカー、世界一受けたい授業など、日本のメディアでもたびたび取り上げられている。これらのネズミは、2019年までに10万個以上の地雷を発見している。中でも活躍したマガワは、2020年9月に勇敢かつ献身的な動物に送られるPDSAゴールドメダルを授与されている。
ノルウェーのNGOであるノルウェージャン・ピープルズ・エイド(NPA:The Norwegian People’s Aid)は、1992年に地雷除去の活動を開始し、カンボジア、モザンビーク、アンゴラ、ボスニアなどで不発弾処理、地雷回避教育、地雷犬訓練を実施するなど、重要な役割を果たしている。
実際の人道的対人地雷除去作業を日本の組織として初めて単独で行ったのは、外務省のNGO支援無償資金協力により活動資金を得て、元陸上自衛官の辰巳竜悟が中心となって2004年1月にスリランカで開始した日本紛争予防センターの対人地雷除去プロジェクトである。
第二次世界大戦では地雷が本格使用され、開発も大きく進んだ。特に北アフリカ戦線の砂漠や独ソ戦の東欧の草原など、開けた大地で戦車に有利な場所に、数千万個の地雷が敷設された。しかし、最初に地雷を使用したのは、冬戦争におけるフィンランド軍である。フィンランドは、20倍以上の6000両の戦車を保有するソ連軍を相手にするため、戦車の移動が制限されるよう、湖や森に囲まれた地形を利用した。マンネルハイム線は、この自然防御と、杭に取り付けた簡易破片地雷(英語版)などの地雷を融合した防衛線であった。
ドイツ軍は、電撃戦法で急速に前進している間は、地雷はあまり使用しなかった。しかし、1942年以降、守勢に回るようになると、使用するようになった。連合国軍が既存の地雷に対抗する方法を見つけると、新しいタイプの地雷を開発した。対戦車地雷の除去を困難にするため、S-マインで囲み、兵士が持ち上げようとすると爆発する取扱防止装置を取り付けた。また、地雷の敷設は計画的に行われ、地雷の位置は詳細に記録された。エル・アラメインの戦いの第二次会戦では、ドイツ軍は約50万個の地雷と対戦車砲を組み合わせ、勝利した連合国軍も半数の戦車を失った。
地雷原を突破する基本的な方法は、銃剣や棒で土を30度の角度で突くことだった(地雷の上部に圧力をかけて爆発させるのを避けるため)。
もっとも望ましい方法であり、前述の地雷処理戦車や地雷処理用の機材(地雷原処理用のロケット弾発射機など)を使用する。以前は、戦車の前方方向に伸びた機材で対戦車地雷を捜索し爆破するスネークが使用されたこともある。
また、地雷の探知に第二次世界大戦から使用され始めた金属探知機を用いる方法もあるが、これは地雷本体の材料に木材やガラス、プラスチックなどの非金属性素材を用いた非金属性地雷に対しては効果を発揮できない。
杭地雷(stake mine)とは、上記の破片式地雷の中では最も原始的なタイプで、杭の上部に地雷本体がはめ込まれている。
杭を地面に差し込む形で設置し、本体上面の信管に結び付けたトラップワイヤーで作動させる。