広島電灯
送電設備として、広島近郊の安佐郡三篠町と呉市内の2か所に新設された変電所との間を繋ぐ11キロボルト送電線が整備された。亀山発電所の運転開始を機に大手町発電所を休止(予備設備に)としたことから発電費が減少するため、広島電灯では電灯料金を15パーセントも引き下げた。亀山発電所建設に伴う料金改定は同年5月に実施。値下げは1910年11月に8燭灯・10燭灯を月額10銭ずつ引き下げて以来のもので、10燭灯の場合月額1円から85銭への値下げとなっている。料金引き下げと、1911年から順次広島市周辺地域へと供給区域を拡張したことが重なって、以後電灯の普及が本格化することになる。その結果、1910年に1万5000灯余りであった広島電灯の電灯数は1912年までの2年間で倍増し、翌1913年(大正2年)には5万灯を突破するまでになった。
亀山発電所運転開始を機に、広島電灯では従来広島呉電力に譲って手掛けていなかった動力用電力供給の部門にも参入した。さらに広島呉電力の地盤である呉方面にも進出を果たす。呉では呉鎮守府各庁舎や関係部署に対して供給を開始するとともに、各地で電柱建設工事を急いだが、間もなく逓信省や広島県の介入によって呉方面における競争は抑止される。1912年8月以降、広島電灯は海軍関係を除いて呉市内と吉浦町における電灯・電力供給を行わない、広島呉電力に対して呉市で200キロワット、広島市で100キロワットを供給する、という条件で広島呉電力と妥協する道を選んだ。なお、1900年から続いていた広島呉電力から広島電灯に対する電力供給契約は1912年12月に解約されている。
従来の炭素線電球に比べて消費電力が小さいタングステン電球は、広島電灯では1914年(大正3年)10月より定額灯で全面的に採用されている。前年10月の料金改定とこのタングステン電球制の導入に伴う改定で10燭灯の場合月額55銭まで引き下げられた。1909年からの5年間で電灯料金が大幅に引き下げられたことでガス灯に対する電灯の優位は決定的となり、以後広島瓦斯のガス事業は熱用主体に移行することになる。
全国的なガス事業の動揺の中、広島瓦斯は1917年(大正6年)8月、市内で路面電車を運転する広島電気軌道を合併し広島瓦斯電軌となり、ガス・電車兼営という独特な企業となった。合併した広島電気軌道は1912年11月の開業。路面電車の電源は市内千田町に構えた自社火力発電所であり、大正末期に広島電気からの受電へと転換するまで電力会社との関係はなかった。
後身の広島電気時代のことであるが、広島瓦斯電軌が電気供給事業進出を企画したことで、1922年(大正11年)から翌年にかけて広島電気と広島瓦斯電軌との間で対立が生ずることになる。
広島電灯では1914年8月、需要増加への対応として太田川上流に発電所を新設することを名目(実現に至らず)に資本金を130万円から230万へと増資した。この増資は、65万円分を従来の株主に対し持株2株につき1株の割合で割り当て、残り35万円分を常務取締役を入れるという条件でシーメンス・シュケルト東京支社が引き受ける、という形で計画された。しかし第一次世界大戦勃発でシーメンスの出資が不可能となったため、元支社員で川北電気企業社を率いる川北栄夫がその出資分を肩代わりし、同じく元支社員で川北とつながりのある井原外助が広島電灯に常務として入った。
川北の資本参加を得た広島電灯では、従来の広島市とその周辺に限られた供給区域を拡大して事業の発展を期するべく、周辺事業者の統合を活発化させた。社業拡大を推進したのは、広島市長を務めたのち1910年3月常務として入社し、1913年4月に第5代社長に昇格した高束康一である。1920年(大正9年)にかけて統合した事業者は、芸備電気・尾道電気・三原電灯・加計電灯事務所の4社に及ぶ。各社の概要は以下の通り。