日本のワイン
2002年、構造改革特別区域として醸造免許の要件を緩和した「ワイン特区」が設けられた。特区内では年間の見込数量が2キロリットルに緩和されるが、収益との兼ね合いからあえて利用しないワイナリーも存在する。同年には山梨県が主導して「国産のぶどうを100パーセント使用して造った日本産ワイン」を対象とする国産ワインコンクール(2015年からは日本ワインコンクールと改称)が行われるようになり、ヴィニョロン(Vigneron)と呼ばれる個人醸造家による出品から大手メーカーの力作まで、純日本産ワインの品質向上を競うようになっている。
2020年代には国際的な評価が向上し、輸出額も約3億5000万円(2021年)に達した。またブドウ栽培の技術も向上している。しかし気候の変化により長野県などではブドウ栽培に影響が出ていることから、栽培方法の工夫や温暖な気候に適した品種への変更など模索が続いている。