行動ターゲティング広告
行動ターゲティングは、特定のジャンルに興味関心を持つ顧客に絞って広告を見せることができるため、広告効果を高めることができ、無駄な広告の露出を控えることにもつながるため、結果として費用対効果が高くなることが挙げられる。また、年齢・性別などの属性による静的な広告配信と比べると、直近のユーザーの行動に沿ってダイナミックに広告を表示することができる。
会員制の物販サイトなどでは、会員ごとの購買履歴を基に会員の嗜好を分析することができる。購買履歴以外にも、会員がログイン中に閲覧した商品の履歴を基に嗜好を分析することもできる。
会員制でないサイトでは、HTTP cookieを用いて閲覧者を識別するIDを発行することにより、訪問者の閲覧履歴を得ることができる。また、会員制サイトにおいても、同様の方法により、ログインせずにアクセスしている訪問者に対して閲覧履歴を得ることができる。cookieを使う場合はプライバシーモードの影響を受ける。
ポータルサイトなどの大規模サイトにおいては、サイト内でのアクセス履歴から、訪問者の行動分析が十分に行えると考えられる。Yahoo! JAPANは、2007年2月、行動ターゲティング広告のネットワーク配信を開始すると発表。それによると、「Yahoo! JAPANのどのようなサービスを閲覧したか(コンテンツ連動型広告)や、Yahoo!検索においてどんなキーワードで検索したか(サーチエンジンマーケティングおよび検索連動型広告)をもとに、利用者(ブラウザ)を興味・関心別の約 800のグループに分類」できるという。さらに、いくつかの検索サイトにおいても利用者の嗜好を検索結果に反映させていることから、フィルターバブルと呼ばれる現象の原因ともなっている。このような広告配信や検索結果への反映をおこなわない検索エンジンは、DuckDuckGoやStartpage.comなどがある。