温泉権
」と判示する。この裁判例は、一般的な「物権」の性質や定義を示したものではなく、物権の成立に関し「信義則」という単語も用いていないが(他方、別の論点では「信義則」が問題となっている。)、本項目の説明に従って善解すれば、同裁判例は、物権の性質を例示することで「物権」を定義したうえで、「法的確信」を信義則による法益調整の判断基準として、性質の面において「物権」となる権利が生じることを示し、法益調整をしたものということになる。
高松高裁昭和56年12月7日判決(判例時報1044号383頁)は、問題となった温泉旅館の明治以前からの営業実態、近隣住民との関係等を詳細に認定し、「泉源地である...の山林の所有権とは別個独立に慣習法上の物権としての温泉権が成立し」たと判示している。同裁判例は、具体的な事実認定の下、問題とされる権利が、「物権としての温泉権」に当たると判示したものであり、そこでいう「物権」とは何かを明示的に論じたものではないが、本項目の説明に従って善解すると、権利の性質の面から(独自に)「物権」を定義し、そのような意味での「物権」の成立を認めたにすぎないということになる。
温泉から湧き出た温泉水を、土地所有者の負担で敷地外へ送り届ける契約による権利や、土地所有者の施設管理下において温泉入浴サービスを受ける契約による権利は、占有権を伴わないため、温泉権ではない。なお、占有権は民法の定める物権であるが、そのことを理由に本権である温泉権を物権と考えるのは誤りである。
裁判例では、温泉権を慣習上の「物権的権利」と称するものがみられる。しかし、これらは当事者の主張の論理をそのまま採用したにすぎないとも理解できる。判例は、第三者への対抗は永続的な温泉の使用実態があれば足りるとして、温泉の使用に関する権利が設定当初の時点において、永続的債権として設定されたのか、「物権」と称して設定されたのか、その違いについて立証責任を課してはいない。
学説でも、温泉権を「物権」や「慣習上の物権」に分類するものが多い。しかし、これは、世界各国の法制度を比較検討し、物権の一般的性質を定義した上でのものであり、日本の法体系における形式的分類によれば、「物権」に分類しないのであれば、「債権」に分類され、温泉権は「債権」に分類されるものである。そして、物権法定主義は、債権が信義則の適用によって物権的性質を帯びることを否定するものではない。
また、そもそも日本の法体系を「物権」でなければ「債権」になるからとして、一般的な債権の性質で理解しようとすることについては、古くから批判もある。
一筆の土地のうち、温泉湧出口の部分のみを所有する土地所有権。土地所有権は、登記によらなければ第三者に対抗できないのが原則であるが、判例によれば、現地を実際に訪れることで部分的な土地所有権の存在が確認できる場合は、信義則の働きにより、登記がなくても、第三者に対抗できるとされる。部分的な土地所有権の明認方法は、相手方の善意無過失を否定できれば足りるから、「温泉権」と表示されたものであっても有効である。