適正技術
また報告書が強調したもう一つの点は、「革新(innovation)」の重要性であった。通常「革新」を使うときに問題とされる技術は、いわゆる先端技術であるが、適正技術論における革新は、例えば水車のように、過去に使っていた経験があるが現在は「眠っている技術」を呼び起こすことも含み得るということである。
OECDの示した適正技術論には、「外国資本導入による上からの工業化が発展途上国の当初の期待を裏切り、問題を解決していない」という認識があった。このため革新の機会を増やすシステムを重要視すべきであり、革新の担い手である発明家や企業家が多く出現する環境を創出する必要があると論じた。これを実現するためには2つの方法があるとした。以下に示す。
革新には成功と失敗の両方がつきまとうことを理解した上で、中間技術の革新の試みが多くなされる社会環境をつくることであり、失敗の数は多くとも成功例の歩止まりもある程度達成できる方法を採用すること
成功に貢献した諸要素を系統的に検証していくことで失敗の比率を低減させていくこと
OECDの適正技術論は、技術の政治的側面や社会的側面を重視したことで議論を大きく前進させた。しかし、革新の機会を増やすシステムの具体的内容については多く提示するまでには至らなかった。
まず、ある社会に導入しようとする技術が、最初から「適正技術」か否か判断することは容易ではない。技術を選択し、試行錯誤し、奨励や普及活動し、定着して初めて「適正」に合致したと評価できるからである。例えば、風車や水車が、場所を問わずにどこでも適正技術になるということにはならないし、逆に火力発電がかならず悪いともいえない。田中直はさらに、近代技術に対する立ち位置によっても、「技術を選択するにあたって大きな相違を生み出す要因となる」と主張した。それはつまり、「近代技術をきびしく批判する立場に立つと、選択する技術も伝統的で土着的なものに限定されざるを得ないし、逆に近代技術にも一定の評価を与える立場にたつと、技術選択の幅は広がる一方で近代技術の負の側面をいかにクリアするかという課題もかかえることになる」ということである。
環境学者で水俣病などの公害の原因究明と被害者支援に取り組んでいた宇井純は、現代技術への疑念とそれに対するアンチテーゼとしての適正技術に可能性を感じていた。宇井は、インドの技術者の適正技術論を引用して、適正技術には以下の誤解があると論じた。
適正技術は反工業化主義である
適正技術は現代技術への対抗手段である
適正技術は生産技術に限定される
適正技術は原始的技術である
適正技術は先進工業国の陰謀である
適正技術は社会変革の代替である
適正技術も結局は支配階級を利するものである。