リン中毒性顎骨壊死
ロシアは1892年に黄リンマッチに重税を課し、1905年にはさらに2倍に引き上げた。これによって1906年までに黄リンマッチの生産は50分の1にまで減少した。インドと日本は1919年に黄リンマッチの使用を禁止し、中国は1925年にマッチ生産への黄リンの使用を禁止した。日本での製造・販売・輸入は1921年制定の黄燐燐寸製造禁止法により禁止されたが、これはベルヌ条約を受けて国際労働機関が加盟国に同条約の批准を勧告したことに対応して国内立法したもので、日本がベルヌ条約を批准したのは1926年のことである。
黄リンは、1840年代から1910年代までほとんどのマッチで使われていた。リン中毒性顎骨壊死に対する懸念は、1888年にロンドンでマッチ製造に従事する少女が起こしたストライキの一因ともなった。このストライキは黄リンの使用廃止には繋がらなかったが、これを受けてウィリアム・ブースと救世軍は1891年に赤リンを使用するマッチの製造工場を開設した。救世軍は地元の小売業者との間で赤リンマッチのみを販売するキャンペーンを張った。
その後、1906年のベルヌ条約によって黄リンの使用禁止が約束され、締約国が国内法を制定・施行するに至ってようやく産業用途での黄リンの使用が中止された。日本では労働安全衛生法第55条による製造等禁止物質に指定されている。