地球温暖化に関する論争
IPCC第4次評価報告書などにおいて、地球温暖化の原因は人為的なものが大部分であるとの国際的かつ科学的な合意が得られている。また2007年7月に米国石油地質協会 (AAPG)(英語版)がその意見を変えて以来、近年の温暖化に対する人為的影響を否定する国際的な学術組織は無いとされる。しかし一部では、異議を唱える論者も見られる。
地球温暖化に対する懐疑論は、二酸化炭素を主因とする温暖化を疑うものから、温暖化自体を否定しているもの、自然科学面でなく政治経済的な点を対象としたものまで多岐にわたる。また、モデルと実際の気候の不整合を問うものなどがある。太陽とテレコネクションなどの気候変化の関係に注目する研究の中から、査読を受けた論文に基づいた主張もなされている。しかし、IPCC第4次評価報告書では曖昧さが残るとして採用されず、学術界ではその後も否定的な研究結果が相次いで発表されている(スベンスマルク効果を参照)。学術的に非主流派だが、ドナルド・トランプ政権など政治的に大きな影響力を持っている。
「温暖化は人為的なものであるとは断言できない」とする意見。