統合失調症
統合失調症は精神保健福祉法の対象となる精神障害者である。統合失調症者で症状が安定し、就労可能な場合は障害者雇用促進法の対象となる。統合失調症は日本の刑法における心神喪失者、心神耗弱者の要因である精神の障害に含まれる。もっとも、日本の刑事裁判においてはうつ病という精神医学的診断(疾病診断)によって直ちに責任能力の有無が決められるものではなく、更に個々の事例における精神の障害の質や程度を判断し、その精神の障害と行為との関係についての考察に基づいて責任能力が判断されることになっている。そのため、医学的に統合失調症と診断されたとしても、それによって直ちに刑責が軽減されるわけではない。統合失調症者は医療観察法による入院対象者になりうる。精神障害者に対する差別や虐待は障害者差別解消法および障害者虐待防止法で禁止されている。障害者手帳や障害年金の統合失調症の障害認定では、障害の状態に応じて1から3の等級がある。患者の申請によって、障害者総合支援法の自立支援医療(精神通院医療)が受けられる。長期間の治療に対する医療費の自己負担軽減策として、国民健康保険の3割負担に加えて、公費負担医療による医療費減額が受けられる。統合失調症など精神上の障害により判断の能力が低下した人を支援する成年後見制度がある。日本の民法おいて重度の統合失調症で意思疎通が取れない場合は離婚事由となる。統合失調症を含む精神障害はいくつかの資格免許において相対的欠格事由となっている。
症状が激しい時期。不安になりやすい、不眠、幻聴、妄想、脳が働き過ぎの状態。
統合失調症の症状の軽減と関連疾患に対して鍼治療が行われることがある。
統合失調症の予後について、過去(特に薬物療法がなかった時代)と比較すると、全体的にかなり向上しているといわれている。「進行性の経過を取り、ほとんどが人格の荒廃状態に至る」というイメージやスティグマ(偏見)が残っているが、これは事実に反しており、一部の人が荒廃状態に至るだけである。イギリスのデータでは、患者は困難や将来的な再発への脆弱性を抱えながらも、一部の人々は、完治はしないが寛解するという根拠がある。
イギリスでの5年追跡調査では、22%は1回の発病エピソードのみで完全寛解、35%は数回のエピソードを繰り返し軽い機能障害が見られる、8%は数回のエピソードで障害も継続、35%は数回のエピソードで障害も増悪していた。病型別の予後では、妄想型や緊張型は、妄想幻覚などの症状のほうが抗精神病薬に反応しやすいため、予後がよく、破瓜型や単純型などの陰性症状には治療の効果が得られにくいため、予後が悪いと一般的に言われている。ただし、こうした傾向はあるが、妄想型などでも治療に反応しない例がまれではなく、病型により機械的に予後が予測できるものではない。患者の生活態度や薬物投与を含めた環境を改善することで症状を軽減できるが、生活レベルでの具体的な改善策は得られていないのが現状である。
統合失調症患者と健常者の図形分割課題時の眼球運動を測定した結果、健常者と比較して統合失調症患者の方が有意に注視時間が長い傾向が認められた。
服薬・アドヒアランスの研究 服薬体験が服薬態度に影響を与えるのではなく、服薬体験によって生じた感情が服薬態度に影響を与えることが示唆された。 「過去の服薬に対する気持ち」を尋ねることでDAI-10やKIDIといった既存の服薬アドヒアランス評価に比べて簡易的で負担が少なく、より客観的な服薬アドヒアランス評価ができる可能性があることがわかった。 病識と服薬態度には強い関連があり、病識を高める関わりが統合失調症者の服薬態度を良好にする可能性が示唆された。 統合失調症者の服薬意識向上に影響を与える看護師の介入として、「専門的知識の習得を基盤とした看護師の介入」「統合失調症者の意向を汲み取ることに念頭を置いた看護師の姿勢」がカテゴリとして抽出された。 統合失調症患者の退院時点から6ヵ月間の服薬状況として、服薬良好群は全体の64%、服薬不良群は12%であり、24%が調査期間中に脱落した。服薬率の低下が特に目立つのは、退院直後の1週間から1ヵ月にかけてであり、この時点で20%の対象者が服薬遵守不良を示した。また、服薬不良群においては、定められた服薬時間からのズレが大きく、日ごとのばらつき具合も大きかった。 統合失調症の治療においては治療者と患者の良好な治療関係が基本となり、この関係を構築することがアドヒアランスを向上させる最大の対策である。 統合失調症治療において、米国やドイツでシェアード・ディシジョン・メイキング(共同意思決定)を導入した例では、臨床的転帰や服薬へのイメージ、さらにはアドヒアランスも改善したと報告されている。
様々な提唱がされているが、どれも反証可能性がない。貧困対策、大麻および違法薬物の使用の防止あるいは大麻の推奨、アルコール飲料摂取の防止、喫煙の防止、あるいは喫煙の推奨、小麦製品などのグルテン含有食品の摂取の防止(グルテン原因仮説)、レバーなどに含まれるピリドキサミンの積極的な摂取(カルボニルストレス説)、コーヒーなどのカフェインの摂取の防止、幼少時期のトラウマ(虐待、いじめなど)の防止、家族・医療関係者の高感情表出、いわゆるHIGH-EE (High expressed emotion) の防止、妊婦のインフルエンザなどの感染症の防止、睡眠不足の防止あるいは過眠の防止、過食の防止、運動不足の解消、魚介類に多く含まれるω-3脂肪酸の積極的な摂取、朝食の摂取、親知らずの抜歯などが挙げられるが、いずれも仮説である。
英国国立医療技術評価機構(NICE)は、統合失調症発症リスクの高いグループについては、個人単位での認知行動療法(CBT)を提供し、さらに、もしパーソナリティ障害・薬物乱用・うつ病・不安障害などが見られれば、それらに診療ガイドラインに従った治療を提供するとしている。発症防止・予防を目的とした、抗精神病薬の投与は行ってはならない。
陰性症状 (Negative symptoms) とは、エネルギーの低下からおこる症状で、おおよそ消耗期に生じる。無表情、感情的アパシー、活動低下、会話の鈍化、社会的ひきこもり、自傷行為などがある。
陰性症状は、初回発症エピソードから数年以上継続しうる。患者はこれらの陰性エピソードのために、家族や友人との関係にトラブルを招きやすい。
5月24日は「世界統合失調症デー」と定められている。また、1992年から世界精神保健連盟により10月10日は「世界メンタルヘルスデー」と定められている。
絵画、ぬりえ、折り紙、手芸、園芸、陶芸、スポーツなどの作業活動を主体として行う治療である。非言語的な交流がストレス解消につながったり自己価値観を高めたりする効果がある。病棟活動やデイケアプログラムの一環として行われることが多い。作業療法士が担当する。急性期では、作業活動を通して幻覚・妄想などを抑え、現実世界で過ごす時間を増やしたり、生活リズムを整えることを目標とし、そのためには患者が集中できるような作業活動を見つけて適用することが必要となる。慢性期では、退院を目標とし、そのためには服薬管理や生活リズム管理など、自分のことは自分でおこない自己管理ができるようになり、作業能力と体力も向上することが必要となる。慢性期での作業療法では患者のペースで行なえる作業活動を徐々に増やしていくよう心がける。
NICEは、陰性症状の緩和のため、すべての統合失調症患者に芸術療法が提供されるべきであるとしている。
破瓜型(Hebephrenia)は思春期や青年期に好発とされる。感情や意志の鈍麻が主症状で慢性に経過し、人格荒廃に陥りやすい。今日では破瓜型は社会的・精神医学的な発達の結果として、比較的軽症な程度ですみ、人格のまとまりを保持する症例が報告されるようになってきている。アメリカ精神医学では、破瓜型のことを「解体型(Disorganized)」と呼んでいる。
BACS(The Brief Assessment of Cognition in Schizophrenia、統合失調症認知機能簡易評価尺度)は、言語性記憶、ワーキング・メモリ(作動記憶)、運動機能、注意、言語流暢性、および遂行機能を評価する検査で構成される認知機能評価尺度である。