日本でのリサイクル
循環型社会形成推進基本法には、「再生利用とは、循環資源の全部又は一部を原材料として利用すること」と定義されている。また法の中では、(マテリアル)リサイクルが自己目的化しないよう、3Rのうちリデュース(抑制)、リユース(再使用)の次ぐものとして位置づけられ、さらに(マテリアル)リサイクルに次ぐものとしてサーマルリサイクルが位置づけられている。これは「大量生産 - 大量消費 - 大量リサイクル」というシステムでは循環型社会の目的に合致しないからである。
資源の有効な利用の促進に関する法律では、アルミ缶、スチール缶、ペットボトル、紙製容器包装、プラスチック容器包装、小型二次電池、塩化ビニル樹脂製建設資材については、リサイクル識別表示マークの表示を義務付け、製品が廃棄されたときに容易に分別収集して資源として再利用できるよう定められている。
日本では古くから「ちり紙交換」などによる紙リサイクルが行われてきた。ほかにも古着・古布、アルミ缶、スチール缶、ガラス、蛍光灯、電池類、ペットボトル、タイヤ、食用油などがリサイクルされている。
瓶のリサイクル率は、2021年で約71.7%であり、再び瓶としてリサイクルされる割合は、約79.4%であった。
日本酒造組合中央会が500mlの統一規格びんを企画する際に、その旨を表示する目的でデザインされたのがRマークである。2000年に始まり、日本ガラスびん協会は、誰でも使える開放型のリターナブル瓶をRびんと認定している。Rびんのデザイン(設計図)は開放されていて、識別マークとして瓶の底や肩部にRマークが刻印されている。そして同年にも日本ガラスびん協会が、びんの軽量度合をレベル IからレベルIVの4つに分類するL値を導入。最も軽量度の大きいレベルIV(L値0.7未満)のびんが超軽量びんと名付けられ、軽量化の象徴となるシンボルマークもつくられた。
生活協同組合(生協)の一部が、規格統一したRびんを複数の生産者が使用し生協が回収再利用するびん再使用ネットワークを1994年に設立した。2013年度までに累計回収本数は1億8,000万本を超え、累計回収ビン重量は53,320トンに達した。これを地方自治体の回収費用に換算すると約31.5億円の税金を節約したことに相当する。更には、二酸化炭素排出量を6万655トン削減することが出来た。
輸送コストを低減する超軽量びんでできているRびんや、ペットボトルに置き換わる携帯可能なリターナブル瓶Rドロップスが開発されており、実際に地域の特徴を活かした飲料用の瓶として使われた。
ライフサイクルアセスメント(LCA)、資源、環境を考えた場合に、ペットボトル、紙、発泡スチロールトレイなどをどうするべきか意見が分かれている。
廃棄物をリサイクルする場合、材料となる廃棄物を運搬する場合には「廃棄物運搬業」の許可を、廃棄物を加工する場合には「廃棄物処理業」の許可を、それぞれ都道府県知事などから得る必要がある。一見リサイクルを阻害する制度に見えるが、悪意を持った業者が素材収集の名の下に堂々と不法投棄を行うことが予見できるため、容易に規制緩和ができない状態となっている。
近年では工業製品において「質量比○○%のリサイクルが可能」という謳い文句が多いが、機械製品を構成する金属類は比重が重いものが多いため、比重が軽く、体積比ではFRPを初めとした混合樹脂製品などがリサイクルできず大量に廃棄されていたが、近年ではFRPもリサイクルされるようになってきた。また金属に限らず、物を再生する際は不純物の選別や精錬作業に多大なエネルギーと上水が必要となる。それらを鑑みても、リサイクルは3Rの根幹であるリユースやリデュースと並行して取り組むことが必要である。
リサイクルされるかという大きなポイントは、リサイクルした時に儲けが出るか否かである。従って「微価物・無価物の輸送費」を少なくしないと廃棄に回ってしまう。金属など希少資源が高騰すると、廃棄されていた質の悪い資源も元が取れるようになりリサイクルに回るようになる。
家電販売店において、テレビや冷蔵庫の回収に際して消費者へリサイクル費用を請求しながら、実際はリサイクルへ回さずに不正輸出会社等へ売却することにより、二重の益を得、また地球的汚染となる事例が発生している。