テレビ離れ
やらせ、いじめ、差別を助長するなど多数のメディア問題が噴出し、テレビのみならずメディア全般に対する不信感が高まっている。1985年には『やらせリンチ事件』も起きている。
漫才ブーム以降のからかいやイジりと言う名目のいじめ芸を不快に感じる人が声を上げられる世の中になり、テレビで行われるそれらがテレビ離れに繋がっているという指摘がある。実際、若い出演者が上の世代のノリを嫌って出演拒否を行っていたと明言するケースも出てきている。
また、テレビ局は一般人に対してエリート意識、上から目線を持っているという指摘もある。一般人より番組等に関するクレームが来ても横柄な態度を取るか、聞き流すだけで誠意を見せることはない。一方で、広告代理店やスポンサーには弱く、彼らからのクレームには敏感であるとされている。番組の内容はスポンサーからの要望などにより、変更されることが多い。
マスメディア自身が持つ既得権益に対しても不信が高まっている。特にテレビ局においては、自己利益に繋がるような宣伝、礼を欠いた取材態度などが批判されている。
面白い番組しか見たくないというリスク回避の要求や、決まった時間を占有されることに対する拒否感があると指摘されている。
アメリカにおいても、テレビ離れが進んでいるとの調査結果があり、特に若年層とネットワーカーにおいて顕著である。若年層でも特に10代は、インターネット、携帯電話、ビデオゲームといったコンテンツを選択して時間の大半を過ごしている。同じネットワーカーでも中高年ではネットのほかにテレビや新聞の利用に多くの時間を割いても若年層のネットワーカーは従来のメディア利用を減らしてまでネットの利用を増やしているといった調査結果が出ている。
アメリカの統計サイト「Statista」によると、2011年時点で18歳から24歳の年齢層は週に平均26時間28分テレビを見ていたが、2017年には40パーセント減少して14時間31分となった。
アメリカでは、1970年代後半から1980年代にCNNをはじめとするケーブルテレビ(CATV)、衛星放送が普及し多チャンネル化の時代を迎えたことで、無料視聴が可能なCBS、NBC、ABCなどアメリカのテレビネットワーク局は、市場の支配力を低下させている。アメリカではケーブルテレビを含め、決められた時間に放映される形態のテレビのことをリニアTV(Linear-TV)と呼ぶ。
そのケーブルテレビも、2010年代に入るとNetflixなどのストリーミングサービスの普及により、「コード・カッティング」と呼ばれるケーブルテレビの契約を辞める行為が増加した。
逆に、高齢者のテレビ視聴時間が増えているが、高齢者は衛星放送を見る傾向にあり、70歳以上の男性においては42%が週に一度以上衛星放送を視聴している。
ビデオリサーチが行ったRDD方式によるBS世帯普及率調査によると、BSチューナー付の地デジ対応型テレビが普及することによって、2011年10~12月の平均で、BSの視聴可能世帯数は全世帯の72.3%まで増加している。なお、2011年12月のRDD方式によるBSパワー調査では、ゴールデンタイムにおけるBSデジタル放送への週平均接触率は15.2%となっている。
2012年、地上波のロンドンオリンピック番組の平均視聴率がNHKで9.2%、在京5局で7.4%と、1988年の計測開始以来過去最低になった。計測に含まれないBSでの視聴が増えていることや、放送時間の増加、時差により深夜に行われる競技が多かったことが原因と言われている。放映権料の高騰や深夜のCM枠販売の不振によって、民放連加盟社全体のオリンピック放送の収支は、1984年(昭和59年)以来初の赤字となり、数億円のマイナスとなった。
2012年3月~4月にインターネットで行われたクロス・マーケティングの調査によると、テレビよりも商品比較サイトを参考にして商品購入する人の方が多くなっている。またインターネット通販の普及によって、2012年(平成24年)11月には、テレビ通販老舗の日本直販を行っていた総通が破綻し、民事再生法の適用を申請している。
2012年の大阪ガス エネルギー・文化研究所のネット調査によると、年齢層が高いほど生活におけるテレビの重要性は高くなっており、逆に年齢層が低いほど生活における携帯電話・スマートフォンの重要性は高くなっているという結果が出ている。