全国高等学校サッカー選手権大会
主催:日本サッカー協会、民間放送43社(表参照) 全国大会にはこれに開催各都道府県のサッカー協会・高等学校体育連盟が「主管」として大会を運営する。
共催:全国高等学校体育連盟 2021年度までは主催に加わっていた。
後援:スポーツ庁(2014年度までは文部科学省)、読売新聞社、開催都県市教育委員会
番組公式サイト(2018年度まで日テレオンデマンド ゼロ(2011年度まで第2日本テレビ)、過去にはテレビドガッチでも配信された(2012年度まで))では、地方大会の決勝戦と全国大会の全試合をダイジェストで、また後述の学校紹介を配信している(2006年度から、但し2010年度を除く)。2017年度からは番組公式twitter上で組み合わせ抽選後に行われた主将のインタビューを配信、2018年度は番組公式サイトで全国大会の一部試合を準々決勝までライブ配信、試合開催当日の夜には全試合がオンデマンド配信される。2019年度のライブ配信は1回戦全16試合と準々決勝4試合の20試合が対象となる。2019年度はスポーツナビでも特集ページを開設し、その中で番組公式サイトと同様の動画配信を行う。
2020年度は日本テレビを始めとする在京民放テレビ局5社が共同運営している動画配信サービス「TVer」にて、一部地域を除く地区大会決勝と全国大会を10月から順次ライブ配信する。なお、前述の通り、該当大会は日本テレビ系列各局を始め、一部のTBS系列局とフジテレビ系列局、独立放送局も参加しているが、前述の通り、いずれの配信も「民間放送43社」の製作局名義かつ主幹局である日本テレビ系列の番組扱いとしている。全国大会のライブ配信は1回戦全16試合と2・3回戦の一部、準々決勝以降の全試合が対象となる。
2021年度からは前述のTVerに加えて、運動通信社とKDDIが共同運営しているスポーツサイト「スポーツブル」でもライブ配信並びに見逃し配信を実施する。
地区大会準決勝以前の試合も、中継を行う局のサイトや、YouTubeでライブ配信する場合がある。
この大会は、もともとラグビーの関係者が大阪毎日新聞社に、ラグビー競技の大会として持ち込んだ企画で、関東の私学を関西に招いて試合をしたいという狙いがあって大会名に「日本」という名を冠した。しかしラグビーは、関西には当時3チームしかなく、ラグビー単独では大会が成立しなかった。サッカーの場合は、関西には当時10以上のチームが存在したことから、サッカー(当時はアソシエーションフットボールと呼ばれていた。通称ア式)とラグビーとの共同開催として「日本フートボール優勝大會」が行われた。が「日本フートボール優勝大會」という名前を付けていたことが、後に一本化する際に優位に働いたとされる。つまりサッカーはラグビーの付属大会として始まり、ラグビー部門が前述の理由で付けた「日本フートボール優勝大會」という大袈裟な名前のおかげで生き残ったということになる。なお、サッカー部門と同時に始まったラグビー部門の方も全国高校ラグビー大会の前身となっている。この他、「日本フートボール優勝大會」と銘打っているように当初は「中等学校蹴球大会」という計画ではなかったため旧制中学校とは年長となる関西学院高等部 が第1回から第6回大会まで、神戸高商 が第3回大会に出場した。
第087回(2008年度):小笠原満男(大船渡)
第088回(2009年度):長谷部誠(藤枝東※)
第089回(2010年度):田中マルクス闘莉王(渋谷幕張)
第090回(2011年度):内田篤人(清水東※)
第091回(2012年度):遠藤保仁(鹿児島実)
第092回(2013年度):三浦知良(静岡学園中退※)
第093回(2014年度):川島永嗣(浦和東)
第094回(2015年度):柴崎岳(青森山田)
第095回(2016年度):岡崎慎司(滝川第二)
第096回(2017年度):大迫勇也(鹿児島城西)
第097回(2018年度):乾貴士(野洲)
第098回(2019年度):長友佑都(東福岡)
第099回(2020年度):内田篤人
第100回(2021年度):林大地(履正社)・前田大然(山梨学院大附※)・旗手怜央(静岡学園)・上田綺世(鹿島学園)
第101回(2022年度):中村俊輔(桐光学園)
第102回(2023年度):浅野拓磨(四日市中央工)
1965年に全国高等学校総合体育大会(高校総体、インターハイ)が夏の大会として整備され、翌1966年にはサッカー競技が全国高等学校総合体育大会サッカー競技大会として加えられ、秋の国民体育大会サッカー競技高校の部(国体)を合わせると、高校サッカーの全国大会は3つとなった。当時の文部省は文部省の通達により、学校教育活動としての高校スポーツの全国大会は国体を除いて年一回しか認めていなかったため、日本蹴球協会と全国高等学校体育連盟(高体連)は冬の高校選手権を夏の高校総体に組み入れようとした。この動きのなか、毎日新聞社は第1回大会から行っていた本大会の主催を終了し、結局は日本蹴球協会が単独で冬の高校選手権を開催することになった。1966年度大会は、毎日新聞社の主催終了による経済的な影響や文部次官通達との関係により、出場校が前年の32校から16校に変更され、夏の高校総体の上位2校と、秋の国体の上位4校、地域推薦の10校となった。各地域の予選も、文部次官通達との関連で公式には行わず、地域推薦とする建て前となった。16校での開催は、1970年度大会まで続いた。また、1966年度から大会の回数が大会名から外されるようになり、1980年度の第59回大会で復活した。