チューナーレステレビ
チューナーを搭載しないテレビは2010年代後半から日本国内のメーカーを含めて発売されていたが、その大半は業務用向けの商品であり、販路も限定されていたため、あまり普及しなかった。しかし、2021年12月10日にディスカウントストア大手の「ドン・キホーテ」のプライベートブランド「情熱価格」が低価格で家庭用のチューナーレステレビを発売したのを皮切りとして、家電メーカーや家電量販店を始め、レンタルビデオ店・家具店などといった異業種も参入。動画配信サービスの急速な普及も追い風となり、売り上げは伸びており、2022年11月に「日経トレンディ」(日経BP)が発表したヒット商品ベスト30では22位にランクインした。
また、NHKが2023年4月からテレビを設置しているにもかかわらず、正当な理由なく期限内に受信契約を申し込まなかった世帯に対して、受信料の2倍にあたる割増金を徴収できる「割増金請求制度」を導入したことを受けて、更に活況を集めるようになった。
2023年8月、IT業界専門紙であるBCNが日本国内の主要家電メーカーに対してチューナーレステレビを製造・販売する意向があるか取材したところ、TVS REGZA(ハイセンス・東芝グループ)が「わざわざチューナーを外してまで、ユーザーの番組選択の幅を狭めるメリットはない」と否定し、ソニーも「(今の時点で)放送波を切り捨て、選択肢を減らすことは考えにくい」と中立的な立場を示したのに対し、シャープは「チューナーレステレビのニーズはあると思う。社内で検討はしている。(NHKや民放といった)放送局に気を遣っているということも一切ない」と積極的な姿勢をみせていると報じている。