安田喜憲
主に古代文明の比較研究を研究テーマとし、環境や文明に関する著作が多数ある。
1980年に環境考古学の日本における提唱者となる。環境考古学とは文明や歴史の自然環境との関係を研究する学問で、歴史や文明がダイナミックに変移するとき、その自然環境もまたダイナミックに変移すると捉える。安田は「環境考古学」について、日本の学界で完全に定着したという認識を2004年の時点で既に示している。
問題発言が多いなかで、NHKの経営委員会(第1110回)に委員として参加し、議題が若い世代に対する広報の強化に及んだ場面において、他の委員が若者の接触者率を上げるための試みについて提言する中、現代の日本の若者(学生)の態度を発展途上国の意欲ある若者と比較をして批判し、「日本の未来を考えるときには、今の若者を根本的に立て直すことを考えることが必要」とし、問題を解決する手段として「今の若者に徴兵制はだめとしても、徴農制とか、徴林制とか漁村に行けとか、そういう法律で、テレビの番組も何時から何時まできちんと見るということにすればいい。この番組を見なければ会社に就職させないとか、抜本的に政策を変えないと、日本は本当に大変なところへ行くのではないか。そういう面でNHKの役割は非常に大きいので、許される範囲を超えるものもあるが、もっときつい方策をとらなければならないところまで来ているのではないか」と述べている。またカンボジアを引き合いに出し、「同地を始め、発展途上国の人達はNHKワールドを目を輝かせて観ている。日本でも若者の教育に、NHKを強制視聴させるべきだ」。
三菱UFJ銀行の政策論文では、在日外国人に対して差別発言が含まれていることが指摘されている。
2018年3月、静岡県富士山世界遺産センターの教授2名が相次ぎ退職した事件で、読売新聞によるとふじのくに地球環境史ミュージアム館長の立場として、「(二人の研究成果に)不満だ」とメールで書き、「あと1年は見ていますが、ろくな研究成果がでなければ自主的に辞めていただこうとおもっています」と主張した。