東京学芸大学
1997年10月から、以下の5国立大学の間で単位互換制度を実施している。いずれも、多摩地区にある国立大学であり、地理的に近く、単位互換など教育援助システムを確立している。
東京学芸大学
一橋大学
東京農工大学
電気通信大学
東京外国語大学
学校教育系 A類(初等教育教員養成課程)(主に小学校教諭の養成を目的とする) 国語選修 日本語教育コース 社会選修 歴史学 地理学 哲学 法学・政治学 経済学 社会学 社会科教育学 数学選修 理科選修 音楽選修 美術選修 公式サイト 保健体育選修 家庭選修 公式サイト 英語選修(2007年4月、新規開設) 学校教育選修 - 学校教育学、教育心理学、理論教育学などの研究・教育を行うことを目的とする。 学校心理選修 公式サイト(2007年4月、学校教育選修から分離) 国際教育選修 - 帰国子女教育や各国別比較教育史を始めとする様々な国際教育について研究する。(2010年度、K類から移動) 情報教育選修(2010年度、新規開設) 環境教育選修(2015年度、F類から移動) ものづくり技術選修(2015年度、新規開設) 幼児教育選修 公式サイト (2007年4月、幼稚園選修から名称変更) B類(中等教育教員養成課程)(主に中学校教諭・高等学校教諭の養成を目的とする) 国語専攻 社会専攻(中学校社会、高等学校地理歴史・公民) 歴史学 地理学 哲学 法学・政治学 経済学 社会学 社会科教育学 数学専攻 理科専攻 物理 化学 生物 地学 音楽専攻 美術専攻 公式サイト 保健体育専攻 家庭専攻 公式サイト 技術専攻(中学校技術、高等学校工業) 英語専攻 書道専攻 C類(特別支援教育教員養成課程)(2007年4月、障害児教育教員養成課程から名称変更)(主に特別支援学校、特別支援学級、通級指導教室等の教員の養成を目的とする) 聴覚障害教育専攻 言語障害教育専攻 発達障害教育専攻 学習障害教育専攻 D類(養護教育教員養成課程)(2007年4月、新規開設) 養護教育専攻 公式サイト
附属図書館
教育インキュベーションセンター
教育実践研究支援センター 教育臨床研究部門 教育実習指導部門 情報教育支援部門 特別ニーズ教育支援部門 生涯発達支援部門
環境教育研究センター
留学生センター
国際教育センター
教員養成カリキュラム開発研究センター
保健管理センター
情報処理センター
理科教員高度支援センター
学生相談センター
学生キャリア支援センター
障がい学生支援室
教員養成開発連携センター
放射性同位元素総合実験施設
有害廃棄物処理施設
20周年記念飯島同窓会館(国立大学法人化前は「20周年記念館」)
2016年11月に、同大附属高等学校の生徒間において「いじめ」事案が発生してた事実を認識しながらも,国への報告を怠っていた問題が発覚。その後の調査によると,生徒間のいじめは2015年5月から9月にかけて行われいた。学校側は同年9月に保護者からの申し出を受けて一部の関係者から聞き取りを行ったが、調査内容が不十分であったため、その時点でいじめ防止対策推進法に基づく「生徒の心身に危険が及ぶ重大事態」に該当するものであったにも拘わらず文部科学省への報告が翌年3月まで半年間遅れた。学校側は対応が不適切だったとして、その後に当時の校長や担当の副学長ら4人を戒告の懲戒処分にしたほか、既に退職した1人を戒告相当にした。さらに,このような問題が発覚した翌月(2016年12月)には,全国の国立大学や附属学校の代表が集まり、いじめの撲滅を目指す協議会が開かれた。なお,幼稚園から高校まで250以上ある国立大学の附属学校が、いじめについての協議会を開くのは今回が初めてであった。
このような問題を受けて翌年(2017年6月)、文部科学省の有識者会議・国立大学法人評価委員会は8つある評価分野の一つである「業務運営」の分野において同大学には「重大な改善事項がある」(5段階中の最低評価)と指摘している。
2019年以降の入学生
次世代日本型教育システム開発専攻
教育支援協働実践開発専攻 教育AI研究プログラム 臨床心理学プログラム 教育協働研究プログラム
2019年以前の入学生
学校教育専攻 学校教育コース 幼児教育コース
学校心理専攻 学校心理コース 臨床心理コース
特別支援教育専攻 特別支援教育コース 発達障害コース 支援方法コース
家政教育専攻 家庭科教育コース 生活科学コース
国語教育専攻 国語科教育コース 日本文学コース 中国古典学コース 日本語学コース 日本語教育コース
英語教育専攻 英語科教育コース 英語学・英米文学文化コース
社会科教育専攻 社会科教育コース 地理学コース 歴史学コース 哲学・倫理学コース 法学・政治学コース 経済学コース 社会学コース
数学教育専攻 数学科教育コース 数学コース
理科教育専攻 理科教育コース 物理学コース 化学コース 生物学コース 地学・環境科学コース
技術教育専攻 技術科教育コース 技術科学コース
音楽教育専攻 音楽科教育コース 音楽コース
美術教育専攻 美術科教育コース 美術コース 総合美術コース 書道教育コース
保健体育専攻 体育科教育コース 体育学コース 運動学コース 健康・生涯スポーツコース
養護教育専攻 養護教育コース
総合教育開発専攻 生涯教育コース 国際理解教育コース 多言語多文化教育サブコース 地域研究教育サブコース 情報教育コース 環境教育コース 環境教育サブコース 文化遺産教育サブコース 表現教育コース
教育実践創成専攻(教職大学院、2008年4月開設)
以下は東京学芸大学教育学部運営規程による。
総合教育科学系(旧称:第一部) 教育学講座 学校教育学分野 生涯教育学分野 幼児教育学分野 教育心理学講座 学校心理学分野 臨床心理学分野 特別支援科学講座 特別ニーズ教育分野 発達障害学分野 支援方法学分野 生活科学講座 家庭科教育学分野 生活科学分野
人文社会科学系(旧称:第二部) 日本語・日本文学研究講座 国語科教育学分野 日本語学・日本文学分野 中国古典学分野 日本語教育学分野 外国語・外国文化研究講座 英語科教育学分野 英語学・英米文学・文化研究分野 ヨーロッパ言語・文化研究分野 アジア言語・文化研究分野 人文科学講座 社会科教育学分野 地理学分野 歴史学分野 哲学・倫理学分野 地域研究分野 社会科学講座 法学・政治学分野 経済学分野 社会学分野 社会システム分野
自然科学系(旧称:第三部) 数学講座 数学科教育学分野 数学分野 基礎自然科学講座 理科教育学分野 物理科学分野 分子化学分野 広域自然科学講座 生命科学分野 宇宙地球科学分野 環境科学分野 文化財科学分野 技術・情報科学講座 技術科教育学分野 技術科学分野 情報科学分野
芸術・スポーツ科学系(旧称:第四部) 音楽・演劇講座 音楽科教育学分野 音楽分野 演劇分野 美術・書道講座 美術科教育学分野 美術分野 書道分野 健康・スポーツ科学講座 体育科教育学分野 体育学分野 運動学分野 健康科学分野 養護教育講座 養護教育分野
大学院博士課程を設置する概算要求が出たのは、修士課程設置から8年後の1974年(昭和49年)のことである。1992年12月に連合大学院構想をまとめる。以下の大学の教育学部(教育人間科学部)および教育学研究科(修士課程)を母体として構成される連合大学院、「東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科」(博士課程)が1996年(平成8年)4月設置された。
東京学芸大学
埼玉大学
千葉大学
横浜国立大学
1949年(昭和24年)にそれまでの東京府立の東京府師範学校や東京府女子師範学校から派生した4つの師範学校(東京第一師範学校・同女子部、東京第二師範学校・同女子部、東京第三師範学校、東京青年師範学校)を母体に統合してできた大学である。
全国の教員養成機関は、それまでの「師範学校」(ノーマル・スクール)から米国のリベラル・アーツ・カレッジに倣って大学に昇格したため、それを日本語に訳した「学芸大学」「学芸学部」を名乗っていた。1966年(昭和41年)の法律の改正に伴い、大学の性格をより明確化した「教育大学」「教育学部」へと一斉に改称した。しかし、都内には東京教育大学(現:筑波大学)が既に存在していたため、大学名「東京学芸大学」はそのままで、「学芸学部」を「教育学部」に、「学芸専攻科」を「教育専攻科」(1988年(昭和63年)廃止)に変更するにとどまった。筑波大学の設置に伴い、その前身校である東京教育大学が1978年に廃止されたが、その際も東京学芸大学が東京教育大学へ改称されることはなかった。