青年訓練所
1926年(大正15年)、勅令青年訓練所令および青年訓練所規程によって設置された。中等以上の学校に入学しない青少年の心身を訓練し、国体観念を習得させ、臣民としての資質を向上させるというのが事実上の目的であった。
市町村、市町村学校組合および町村学校組合ほか、私人がこれを設置し、地方長官が監督した。その設置、廃止、訓練課程、その他必要な事項は文部大臣が定めた。公立青年訓練所は実業補習学校または小学校に併置されるのが例であるが、ほかに工場、鉱山、会社、商店などの私人団体でも地方長官の認可を得て設置することができた。職員は主事および指導員が置かれ、公立青年訓練所の主事および指導員には実業補習学校長または小学校の教員、在籍軍人その他適当な者に地方長官が嘱託し、私立青年訓練所の主事および指導員は設立者が地方長官の認可を得て定めた。初年度には全国に1万5,580校が開校され、生徒数は89万1,550人であった。
1935年(昭和10年)に、実業補習学校と統合する形で、青年学校へと発展的に解消した。その理由としては、教育内容が似通い、しかも生徒の約半数が二重学籍を有するなど重複が目立ったからであった。