日系集団地巡回診療
1952年、ブラジルへの日本人の移住が再開され、僻地を開拓する日本移民の数が増えるにつれ、巡回診療の需要は激増した。日本国総領事館へ巡回診療への助成金が申請された結果、1960年以降に日本海外協会連合会(略称:海協連)を通じて予算が出るようになった。これは海協連が推進していたブラジルへの日本人移住計画には移民を定着させるためのアフターケアが必要だったのと、海協連サンパウロ支部長の大沢大作の支援と協力によるところが大きい。以後、日本移民援護協会(略称:援協)が受託事業として協力するようになり、1965年からは全面委託を受けた援協が主体となって行うようになった。
初期の戦後巡回診療には細江静男、武田義信、木原暢、今田求、古娘杏の5名の医師が従事し、ブラジル北部のマラニョン州から最南端の南大河州まで127地区を巡回し、合計4,000人以上を診察した。また、ブラジルとの国境付近にあったパラグアイの日本人移住地も訪問し、診療を行っている。当初は巡回専用車がなく、汽車やバスを乗り継いでの旅であった。巡回診療中、参加者は本業を休むため収入がなく、経済的な負担も少なくなかった。
後に巡回診療専用車を使用して日本人移住地を巡るようになったが、60年代・70年代のブラジル奥地の日本人開拓地へ向かうには両脇に原始林が広がる舗装されてない道路を通る場合もあり、車には診療に使う医療機器や薬以外にも様々な道具(車が泥にはまった時の救出用の長柄の鍬と牽引用のロープ、道に倒木があった場合に使用する斧、山道を切り開く鉈、野営を想定した缶詰等の食料品、燃料補給ができない長距離用の予備のドラム缶入りガソリン等)を積んで出発した。