在華ソビエト軍事顧問団
中国革命を目指す孫文が国民革命軍の創設と強化のため、隣国ソビエト連邦から招いたのが始まりである。孫文の死後に跡を継いだ蔣介石は、国民革命軍を率いて北伐を行い、当時の中国大陸で割拠していた各地の軍閥勢力を撃退した。しかしその途上、1927年に国民革命軍の兵士らが在留外国人を襲撃した南京事件が発生、ソ連の扇動(間接侵略)を指摘する各国からの勧告を受け、北京政府によってソ連大使館の捜索がおこなわれた。その後、これに起因する中国共産党との対立から上海クーデターを行い、一度はソビエト顧問団を追放した。
その後はドイツから顧問団を招き、軍備の増強・近代化を図った。しかし、1933年にナチスが政権を取ると、ドイツは日本との関係を強化した。1937年7月、日中戦争が勃発すると再びソ連に接近した。同年8月、中ソ不可侵条約を結んでソ連空軍志願隊とともに顧問団を再招聘し、ドイツ軍事顧問団を追放した。
軍事顧問団を含むソ連による南京国民政府支援は、1941年に日ソ中立条約が結ばれるまで続き、国民革命軍の対日作戦に影響を与えた(敗戦革命論、第7回コミンテルン世界大会と人民戦線、コミンテルン指令1937年も参照)。
その後も新疆省ではイリ・カザフ自治州から甘粛省安西県まで中央政府が黙認する形でソ連からの自動車輸入が続けられていたが、盛世才が蔣介石への帰順を示したことにより、中央調査統計局と憲兵隊が強制的に接収した。