有用微生物群
中国で行われた11年にわたる長期間の野外研究(2013年報告)では、従来の堆肥と比較して小麦の収量と含まれる栄養成分が増加した。この研究でEMの利用によって有機栄養源を有意に増加させたことを報告している。
EM堆肥の効果が米の品質にどう影響するかを調べた研究(2008年報告)では、EM堆肥の使用により土壌が肥沃化し、米の品質、収量が増加した。また、化学肥料に比べ環境に安全で最適である可能性があると報告している。
中国の研究(2017年)では、土壌の窒素や炭素が増加し肥えた土壌となり、マリーゴールドやキンセンカのカロチノイド(抗酸化物質だが色素でもある)も増加した。
韓国で行われた塩害の研究(2005年)では、EMでは稲による塩害を軽減するような成長の違いが判明した。エジプトでの研究(2015年)は塩分による毒性をEMが緩和した。ポーランドの研究者の報告(2016年)ではシロイヌナズナに対する塩害をEMが軽減した。イスラムの研究者は土壌を3回ランダム化して割り当て、スイートコーンに対する塩害をEMが軽減した。
2005年第162回国会環境委員会で、世界救世教信徒のツルネン・マルテイら29名の国会議員が「有用微生物群を活用した環境改善の取組に対する国の支援に関する請願」を提出した。紹介議員は自民党の狩野安、鈴木政二、山本順三、田浦直、谷川秀善、中曽根弘文、民主党の福山哲郎、前田武志、岡崎トミ子、柳田稔、木俣佳丈、島田智哉子、高橋千秋、広田一、芝博一、林久美子、松岡徹、広中和歌子、藤原正司、高嶋良充、ツルネン・マルテイ、松井孝治、尾立源幸、山本孝史、前川清成、峰崎直樹、公明党(当時)の福本潤一、無所属の黒岩宇洋、糸数慶子である。
2013年12月に「有用微生物利活用推進議連」(EM議連)が設立された。会長は野田毅(自民党税制調査会会長・熊本)、幹事長は平井卓也(香川)、事務局責任担当はNPO法人地球環境共生ネットワーク(U-net)の理事でもある高橋比奈子(岩手、安倍内閣環境大臣政務官)である。設立時の会員数は50名余り。「EMによる国づくりを国政レベルで推進できる議員連盟になること」を目指している。
2016年2月、当時の環境大臣丸川珠代が国会で「水質浄化に効果があるとの科学的検証データを承知していない」と答弁。
2018年7月22日、愛知県半田市にて行われたイベントにて、環境副大臣の伊藤忠彦が一般参加者らと共にEM菌をテニスボール大の団子状にしたもの約千個を会場の半田運河へ投げ込みその様子を自身のアカウントでEM菌に対する肯定的なコメントをWEB上に投稿した。しかし水質浄化を謳うEM菌そのものの効果が疑問視されている事を指摘されたことを受け、投稿を削除。伊藤は取材に対し「環境相の答弁などを調べるうち、私の立場で『これはいい』と言うことは良くないと思った」と説明した。