空中写真
撮影機材はトポゴンレンズを採用した独カール・ツァイス製RMK型やHMK型、米フェアチャイルド・カメラ・アンド・インストルメント(英語版)製K-8型等が用いられた。K-8は1930年(昭和5年)頃より小西六本店により国産化され、これらの航空用カメラで用いられるパンクロマチックフィルムも六桜社や富士フイルムにより国産化され、1937年(昭和12年)の支那事変勃発頃までには航空写真撮影に用いられる関連機材の多くの国産化を達成していたが、20cm級の大口径トポゴンレンズなど極めて高度な製造技術を要求される器材は日米開戦後も遣独潜水艦作戦などによる僅かな輸入経路に頼る状況であり、航空用カラーフィルム等も含めて敗戦までに試作や少数生産に終わった器材も少なくなかった。それでも、帝国陸海軍の航空撮影隊及び満洲航空、大日本航空などの関連会社が撮影した範囲は、終戦までに満洲を北限に南はソロモン諸島からビルマ南部一帯にまで及び、大日本帝国の最大版図の殆どが航空写真として撮影されていた。終戦後、解体された陸海軍の航空撮影隊の元技術将校はアメリカ陸軍地図局(英語版)第64工兵地形大隊に再雇用され、満洲航空など関連会社の技術者の多くは自ら民間測量会社を立ち上げ、日本全国に戦前の写真測量技術が伝搬していくことになった。
世界最初の空中写真は、フランス人写真家・気球研究家のナダールにより1858年にパリ上空の気球から撮影された。気球による空中撮影の軍事利用は直後より行われ、第一次世界大戦において気球や航空機から撮影した空中写真は戦略・戦術上、死活的に重要なものとなり、これら偵察を主任務とする軍用機は偵察機と称され、偵察機は航空機の軍事利用第一号(戦闘機や爆撃機は偵察機よりも後発となる)として以後爆発的に普及した。
主に測量の目的で地形図作成や、地形・土地利用の判読解析などに利用されるが、その他にも地質・水質・植生状況など無限の情報が盛り込まれており、国土の利用、保全、防災計画といった行政分野をはじめ、研究・教育分野など幅広い領域で活用されている。また、国土の様子を時系列で記録保存するという面でも大きな役割を果たしている。
地形図作成の目的で空中写真を撮影する際には、隣り合う写真を60%重複させて撮影する。