72時間の壁
日本国内・国外のマスメディアの日本語報道における「72時間の壁」との表現の使用例は、2016年(平成28年)4月14日発生の熊本地震や同年4月16日発生のエクアドル地震で見られた。同年8月24日に発生したイタリア中部地震では「発生から72時間」「発生(後)72時間」と表現された。「72時間の壁」は2017年(平成29年)の7月の九州北部豪雨や9月7日に発生したメキシコ地震(チアパス地震)、『「発生後72時間」の壁』はメキシコ地震で表現された。
日本のマスメディアは、発災時刻から72時間目が刻々と近付く状況を『生存率が急激に低下するとされる「72時間の壁」』、『迫る「72時間の壁」』と表現していた。
セウォル号沈没事故(2014年4月16日発生)、広島土砂災害(2014年8月20日発生)、御嶽山噴火災害(2014年9月27日発生)、サイクロン・パムによるバヌアツの被害(2015年3月15日夜 - 16日にかけて最接近)でも表現された。
国土交通省関東地方整備局の首都直下型地震への対応においても、「72時間の壁」を根拠として発災後48時間以内に取るべき行動を示したり、防衛白書においても平成25年(2013年)台風第26号における救助活動の考察において「72時間の壁」が用いられたり、政府広報でも「災害医療分野で生死を分けるタイムリミット」として「72時間の壁」が用いられたり、内閣府でも災害対策基本法の説明で「災害発生時の人命救助は、72時間が経過すると生存率が急激に低下するという『72時間の壁』」と記されたりしている。