黄禍論
黄禍論(こうかろん、おうかろん、独: Gelbe Gefahr、英語: Yellow Peril)とは、19世紀後半から20世紀前半にかけてヨーロッパ・北アメリカ・オーストラリアなどの欧米国家において現れた、日本人脅威論。人種差別の一種とされる。
「黄禍」という言葉が生まれる以前の黄禍思想は日清戦争の講和条約に際してロシア、ドイツ、フランスの三国が1895年4月23日に行った三国干渉によって広まった。ヒューストン・ステュアート・チェンバレンの人種理論の影響を受けたドイツ帝国の皇帝ヴィルヘルム2世は「黄禍」を説くことによって、それまでの汎スラヴ主義と汎ゲルマン主義の対立によってドイツと敵対していたロシアを極東に釘付けし、更にロシアと同盟関係にあったフランス相手にドイツのヨーロッパにおける立場を有利にすることを画策したのであった。三国干渉と同年の1895年の秋にヴィルヘルム2世は自らが原画を描き、宮廷画家ヘルマン・クナックフース(ドイツ語版)が仕上げた寓意画「ヨーロッパの諸国民よ、汝らの最も神聖な宝を守れ!(ドイツ語版)」をロシア帝国の皇帝ニコライ2世に贈呈し、さらにその複製がフランスのフェリックス・フォール大統領、アメリカ合衆国のウィリアム・マッキンリー大統領らに配布され、この寓意画のイメージは西洋世界に黄禍論を普及させるに至った。
この1882年の中国人排斥法の成立はドイツとオーストリアの反ユダヤ主義者に思想的影響を与え、『新ドイツ民族新聞(Neue Deutsche Volkszeitung)』やオーストリアの政治家、カール・ボイルレ(ドイツ語版)はユダヤ人を「ヨーロッパの中国人」と呼んで攻撃する立場からこの法律に賛同する声明を発表している。同じ差別を受ける者として中国人に擁護的であったユダヤ人作家であるマーク・トゥエインですら、1905年には『黄色い恐怖の物語』を執筆している。
少し遅れて19世紀後半に日本人がハワイに移住を始める。1898年にハワイが米国に併合され、また、カリフォルニア開発の進展などにより農場労働者が必要になると、日系移民のアメリカ合衆国本土への移転が増加する。
祖国では困窮しきっていた彼らは新天地での仕事に低賃金でも文句を言わず良く働いた。そのためイタリア系やアイルランド系(いずれも熱心なカトリック教徒)などの白人社会では、下層を占めていた人々の雇用を中国人移民や日本人移民などの黄色人種が奪うようになった。それが社会問題化し、黄禍論が唱えられるようになった。
1880年代より北アメリカ本土のカリフォルニアに移住した日本人移民は1900年代初頭に急増し、急増に伴って中国人が排斥されたのと同様の理由で現地社会から排斥されるようになり、1905年5月には日本人・韓国人排斥連盟が結成された。1906年4月のサンフランシスコ地震の後に悪化したカリフォルニアの対日感情のもつれは、1907年に日米当局による日本人移民の制限という形で政治決着した(日米紳士協約)。