ヘッジファンド
ヘッジファンドのアルファ値(業績のうち、マネージャーのスキルにあたる部分)がヘッジファンド業界の拡張により薄められたという主張がある。この主張がなされた理由は2つある。1つはヘッジファンドの業績は市場の変則性に基づくものだが、売買高が増えたことで変則性が少なくなった可能性、もう1つはヘッジファンド業界の報酬モデルが大変魅力的なので、多くのファンド・マネージャーがこぞって参入し、これにより人材が相対的に少なくなった可能性である。
ヘッジファンドはその所在地の本国法、連邦法、州法による規制を遵守しなければならない。例えば、アメリカではミューチュアル・ファンドとヘッジファンドに対する規制が異なっている。ミューチュアル・ファンドはヘッジファンドやほかの非公開ファンドと違い、1940年投資会社法の詳しく、広範囲にわたる規制を受けなければならない。
証券監督者国際機構の報告によると、ヘッジファンドに対する規制でもっともよく見られるのは詐欺を防止するために、投資顧問とファンド・マネージャーを規制することである。
一方、アメリカのヘッジファンドは適格投資家の投資しか受け付けないため、登記や報告の要件を免除されている。2010年、アメリカのドッド=フランク法と欧州連合のオルタナティブ投資ファンド・マネージャー指令(英語版)の成立により、ヘッジファンドの報告に関する規制が強化された。。
2007年、自己規制の一環として主要なファンド・マネージャー14名が「ヘッジファンド標準」(Hedge Fund Standards)というベストプラクティスの国際標準を発表し、その目的はヘッジファンド業界における「透明性、誠実性、良いコーポレート・ガバナンスのフレームワーク」を作り上げるためであるとした。同年、基準の宣伝とメンテナンスを目的とするヘッジファンド標準委員会(英語版)が設立され、2016年までにヘッジファンド・マネージャー約200名と投資総額3兆米ドルを有する機関投資家が標準の支持を表明した。
「ヘッジファンド―世紀末の妖怪 (文春新書)」(浜田 和幸 (著)、文藝春秋、1999年1月1日)
「NHKスペシャル マネー革命〈第1巻〉巨大ヘッジファンドの攻防 (NHKライブラリー)」(相田 洋 (著), 宮本 祥子 (著)、日本放送出版協会 、2007年1月1日)
「ヘッジファンドの懲りない人たち」(バートン ビッグス (著), 望月 衛 (翻訳)、日経BPマーケティング、日本経済新聞出版 、2010年5月1日)
「天才たちの誤算: ドキュメントLTCM破綻 」(ロジャー ローウェンスタイン (著), 東江 一紀 (翻訳), 瑞穂 のりこ (翻訳)、日経BPマーケティング、日本経済新聞出版 、2001年6月1日)
「LTCM伝説―怪物ヘッジファンドの栄光と挫折」(ニコラス ダンバー (著), Nicholas Dunbar (原著), 寺沢 芳男 (翻訳),東洋経済新報社 、2001年2月1日)