盗聴
1945年、ソ連から米大使館に一抱えほどの円周をもつアメリカ合衆国の国章が送られたが、大使のW・アヴェレル・ハリマンはそれを大使館の壁に飾った。7年後、鷹柄のくちばしに盗聴器が発見された。この盗聴器は電波を常に発信するわけではなく、バッテリーも使われていなかった。館外から放射される電波が電源とスイッチを兼ねた。機器が電波を受けると、振動板で変換された音波を拾って自動的に変調された電波が外へ発信される仕組み、つまりトランスポンダであった。
この事件は、1960年に国連大使ヘンリー・カボット・ロッジ・ジュニアが国連の席上で暴露した。
高度な物では、それ専用の技術者が設計・開発から製作までを行っており、電子技術の発達にも伴い、小型軽量・低消費電力化が進んでいる。
よく市販されている無線式盗聴器は「技術基準適合証明」をほとんどが受けていない(もっとも盗聴目的の装置に技術基準適合証明が取れるとは考えにくい)。したがって、一般的に盗聴器として出回っているものを使用した場合、電波法違反となる可能性があると考えられる。ただし、無線局免許も技術基準適合証明も要しない「微弱無線局」を用いる方法もあるため、(無線設備たる)盗聴器を開設したとしても、ただちに無線局の不法開設の電波法違反となるとはいえず、慎重な判断を要する。
赤ちゃん用の監視用モニターは、構造上、無線式盗聴器と同じなので、便乗受信の対象となるので注意が必要である。思わぬプライバシーが筒抜けになりやすい。
無音無振動自動着信設定された携帯電話に集音マイクを付けて、これを盗聴器として使用されるケースもある。仕掛けた携帯電話に掛けている間だけ盗聴行為となる。この場合は盗聴器発見業者でも見付けられ難い。
また、盗聴器を使用せずレーザー光線を窓などに照射し、音波振動を拾い反射波の位相変化から音声を読み取るレーザー盗聴システムという技術もある。遠距離からの盗聴が可能。レーザー光線は電波ではないので、傍受されることもない。