伊藤四十二
挙句の果てには「おそらくヨーロッパの民間薬で、日本の生薬学專門家にも判らない正体不明のもの」にまで標数が割り当てられている状況であった。
伊藤らは日本薬学会において検討を重ねた。その結果、最終的に615.7を全廃して全く新しい標数を割り当て直すことにし、作用(615.2)と物質(615.3)とを分離した構成とするなど、「UDC改訂に関するルールで許容されるぎりぎりのものであり、まれにみるドラスチックな改訂案」を取り纏めた。伊藤はこれを日本案として提出したものの、従来の分類から見るとあまりに劇的な改訂案であったため、各国代表から強硬な反対意見が表明された。伊藤は日本案の正当性を粘り強く主張し、改訂に向けた運動を継続した。当時の日本の薬学が国際的に高い評価を得ていた背景もあり、最終的には伊藤が代表として出席した国際ドキュメンテーション連盟の国際会議にて日本案が正式に採択された。これらの功績により、岡崎義富から「図書館活動に尽力した大きな人物」の一人であると評されている。これらの活動の中でも特に「薬学領域における情報活動の推進に寄与」したと評価され、日本科学技術情報センターが制定した丹羽賞の功労賞が1974年(昭和49年)4月19日に授与されている。
ドキュメンテーションや図書館活動に関する団体においても、多くの役職を歴任していた。1956年(昭和31年)には日本薬学図書館協議会の理事長に就任しており、日本図書館協議会では常務や参与を務め、日本ドクメンテーション協会では理事や評議員を務めた。国際ドキュメンテーション連盟においては副会長にも就任し、評議員も務めた。
日本の大学教員は図書館の整備に無関心であり、論文を公刊する際にも利用者側の視点に立っていないと指摘している。そのうえで「大学の目的である教育と研究を効果的に推進する基礎となるのは大学図書館である」との信念を持ち、大学における図書館の重要性を力説している。1955年(昭和30年)より日本薬学図書館協議会の創設を目指して活動し、自ら初代理事長に就任したのも、まずは自身の専門分野である薬学領域から改善を図っていこうと考えたためである。
日本薬学図書館協議会の発足に際しては、村上清造に参加を直接要請している。村上は富山薬学専門学校図書室の雇となり、助手や書記への任用も断って図書室の改革のみに心血を注ぎ、利用する学生数を一挙に10倍にまで増やしたことで知られている。