天明の打ちこわし
田沼時代を代表する政策の一つとして通貨政策が挙げられる。田沼が取り組んだ通貨政策は大きく二つあった。まず第一の政策は江戸を中心とした関東、東国経済圏で行われていた金を基本とした経済と、大坂、京都を中心として西日本、裏日本を中心として行われていた銀を基本とした経済を統合していこうと試みた。これは長年の慣習もあって定着してしまっていた東日本の金使いの経済と、西日本、裏日本の銀使いの経済であったが、経済の発展に伴い流通が盛んになるにつれて、金使いと銀使いの経済が並立することによる弊害が目立つようになっており、田沼は経済の一元化を目指し両経済の統合を図った。
田沼はまず明和2年(1765年)に明和五匁銀を発行した。これは西日本、日本海側を中心として流通していた丁銀、豆板銀が秤量貨幣であったのに対し、五匁銀12枚で一両に相当するという計数貨幣として発行された。しかしこの時の試みは金と銀との交換によって生計を成り立たせてきた両替商の抵抗に遭い、市場では五匁銀12枚で一両という計数貨幣としての通用をせず、これまでの丁銀、豆板銀と同じような金貨との交換相場が立てられてしまい、もくろみは失敗に終わった。しかし明和五匁銀の失敗後、安永元年(1772年)には南鐐二朱銀が発行された。南鐐二朱銀は表面に8枚で小判一両となる旨が明記されており、明和五匁銀と同じく計数貨幣としての流通を図った銀貨であった。
両替商の抵抗など紆余曲折はあったものの、南鐐二朱銀は徐々に西日本などにも浸透していった。南鐐二朱銀の発行直前、金貨不足により公定レートである一両=銀60匁という相場から大幅に金高、銀安の一両が銀68-70匁という相場であった。
「内外国事記」によれば、天明7年5月15日(1787年6月30日)過ぎから、隅田川にかかる両国橋、永代橋、新大橋などから身を投げる人が急増したため、身投げを行う人が出ないよう橋番人が増強され監視を強化した。すると今度は隅田川などの渡船から身を投げる人が続出したため、天明7年5月18日(1787年7月3日)以降、渡船の運行が中止された。実際に餓死、自殺に追い詰められた人々の他にも、困窮のため餓死や自殺の一歩手前にまで追い込まれた人々は数多く、自らの生命の危機を感じた人々は打ちこわしに立ち上がることになった。
そして多くの江戸町民が危機に追いやられているのにもかかわらず、人々のお救い願いに対して真摯に対応せず、効果的な救援策に乗り出そうとしない町奉行所に対して、真偽不明の風説が急速に広まっていった。お救い願いに対し北町奉行の曲淵景漸が「犬を食え」、「猫を食え」と放言したとか、「町人は米を食うものではない、米が無ければ何でも食うが良い」と叱りつけたとされた。また大豆食を奨励した奉行所の町触に対して「大豆食を実践すれば疫病や脚気になる。人々が皆死んでも構わないのだろう」とのデマも広がった。このような風説やデマの流布は江戸町民の感情を更に逆撫ですることとなり、天明7年5月20日(1787年7月5日)夕刻、大規模な打ちこわしが勃発することになった。