逆オイルショック
2003年に開戦したイラク戦争を皮切りに、原油相場は高騰を始め、さらに中華人民共和国やインドを始めとする新興国の経済発展により、原油需要が増加したこと、原油供給がピークアウトへの懸念などから、実需のみならず価格高騰をにらんだ投機的資金が石油に投じられ、2008年には100ドル/バレルを突破。その後リーマン・ショックによる経済不況により、一時的に原油先物価格は急落したものの、再び原油市場は反転し、2010年頃から2014年前半までは、1バレル当たり約80ドルから100ドル台前半の水準で推移していた。
価格の高騰に対応するため、需要側は航空機や自動車など、石油以外の燃料が使用出来ない分野を除き、比較的価格が安定していた石炭や天然ガスへの転換を進め、航空機や自動車分野の省エネルギー技術の開発が進んだことから、先進国は石油需要が減少に転じ、新興国の代表である中国経済は、2014年頃から成長率の落ち込みが指摘されるようになってきた。
こうした要因により、石油需要の伸びは鈍化を始め、2007年から2012年までの石油需要の平均増加率は0.6 %/年にとどまった。これらの要因や、もともと石炭需要の割合が高い中国やインドのエネルギー消費が伸びたことにより、一次エネルギー供給に占める石炭の割合は30 %に達する一方、石油は33 %にとどまることとなった。
また、石油の高騰は1980年代と同様に、従来では採算に合わなかった油田などの開発を可能とし、カナダのオイルサンドやベネズエラのオリノコタール(オリノコ川北岸に賦存する超重質油)などの非在来型と呼ばれる石油が採算にのる様になった。中でも主にアメリカ合衆国で生産されるシェールオイルの勢いはすさまじく、2008年には約500万バレル/日から2014年には約800万バレル/日に拡大し、アメリカは石油の自給が可能な国となった。(シェール革命)
さらには、サウジアラビアが減産を拒絶したことで、石油の供給過剰状態が偏在化し、原油価格は急落に追い込まれた。