車両使用料
他にも、車両運用距離の長短の調整には、運用での調整ではなく、現金で決済を実施する事例もある。
電力等の消費量に著しい差が発生する場合には、その分も加味されて費用が計算される場合がある。日本国有鉄道(国鉄、現・東日本旅客鉄道)常磐緩行線の103系1000番台が乗り入れ先の帝都高速度交通営団(営団、現・東京地下鉄<東京メトロ>)千代田線内で、営団車両(6000系。なお当時の営団車は国鉄車と同じく抵抗制御車の5000系も運用されていた)と比較して電力消費量が多いため、営団は電気代を車両使用料に上乗せして国鉄に請求していた事例がある。一方で、東西線との間では、初期の同線では営団側も国鉄側の車両と同様に抵抗制御車のみ(国鉄側は301系と103系1000番台で営団側は5000系のみであった。後者は冷房化時に界磁添加励磁制御に変更した)だったこと、また千代田線との間の調整方法とは異なり、東西線との間では、国鉄・営団時代の最初期には前述のように車両使用料超過分は現金決済だったこともあり、追加の電力費の請求はなされなかった。
このように相互直通運転において発生するのは一般には車両使用料であり、線路使用料ではない。
かつては走行キロの貸し借りで精算をしていたが、税務上物々交換は適切でないとのことで、現在は1車1キロ走行あたりの車両使用料を算出するようになり、毎月の走行距離の車両使用料に消費税額を加えたものを相手会社に支払うことで、会社間で料金のやり取りをしている。