日本のワイン
日本列島では、縄文時代中期には酒造具である可能性が考えられている有孔鍔付土器が存在する。有孔鍔付土器は酒造具であるとする説と打楽器であるとする説があり決着をみていないが、ブドウ果汁を発酵させた飲料(液果酒)が造られ、飲用に供されていたとも言われる。
『後法興院記』によると、1483年(文明15年)に、関白近衛家の人がワインを飲んだという記述があり、おそらくこれが最古の記録である。貝原益軒も『大和本草』の中で、ワインを外国からの輸入酒として記載している。その一方で日本で「葡萄酒」を作ったという文献も見られるが、この葡萄酒はワインの事ではなく、ブドウの果実を焼酎に漬込んだり、あるいはブドウ果汁を日本酒などとブレンドしたりした、果実酒・リキュールの類のものであった。
ワイン醸造については、江戸時代初期の寛永年間、豊前小倉藩主の細川忠利が家臣の上田太郎右衛門にワイン造りを命じた記述が発見されている。
深川ワイナリー東京は、ワイナリーコンサル経営会社がレストラン併設の都市型ワイナリーを開設し、新たな試みとしてビル屋上でのぶどう栽培や醸造を試みている。また、海の底で半年間赤ワインを熟成させる共同研究が行われている。深川ワイナリー東京と姉妹店の渋谷ワイナリー東京は、レストラン併設の都市型ワイナリーで、渋谷のランドマークであるMIYASHITA PARKにある小さなワイナリーだが、ぶどうの除梗破砕から搾汁、澱引き、濾過、瓶詰め、ラベル貼りまで行っている。BookRoadは、レストラン併設の都市型ワイナリーで、長野県や山梨県の契約農家と茨城県の自社農園で育てたぶどうを使い、国産ぶどう100%のワインを醸造している。
長野県:「小布施ワイナリー」(小布施町)、「Kidoワイナリー」(塩尻市)、「アルプス」(塩尻町)、「井筒ワイン」(桔梗ヶ原)、「ヴィラデストワイナリー」(東御市)、「楠ワイナリー」(須坂市)、「ファンキー・シャトー」(小県郡)、「小諸ワイナリー」(小諸市)、「リュードヴァン」(東御市)
古くから生食用のぶどうが上田、松本、塩尻等の各地で作られていた。特に塩尻市の桔梗ヶ原一帯は醸造用ぶどうの生産が盛んで多くのワイン醸造所があった。これには甘味果実酒のための原料ぶどうを求めていたサントリー、メルシャンの2社を桔梗ヶ原に誘致したことが大きかったと言われている。このため、甘味果実酒の原料となったぶどう品種であるナイアガラ、コンコードといったアメリカ系の品種の生産が多いが早くから欧州(ボルドー)系の原料ブドウの栽培が始まっておりこれらの栽培量も多いのが特徴である。
ブドウ栽培は水はけの良い土地が向いているが、農家が副業で行う大崎ワイナリーでは栽培技術を応用し、米に適した保水力の高い土地で栽培している。
山元町にある「山元いちごワイナリー」は特産のイチゴを使用したフルーツワインのみ醸造しており、ここを含めると6カ所である。
2021年時点で県内にワイン特区は無い。
山形県:「酒井ワイナリー」(南陽市)、「タケダワイナリー」(上山市)、「高畠ワイナリー」(高畠町)、「朝日町ワイン」(朝日町)、「月山ワイン山ぶどう研究所」(鶴岡市)
ぶどうの栽培、ワインの醸造ともに始まったのは早く、江戸時代には甲州ぶどうの栽培が始まっており、1870年代には初代県令により奨励され、1892年には赤湯に東北地方初のワイナリーができた。一時は多くのワイナリーができ、ワインの一大産地であったが、その目的は酒石酸の生産だったため、飲用のワインとしては品質が悪かった。
このため、終戦後はワイナリーの廃業も続き、数軒まで減ったが現在は地域振興策もあり、また、特区の設置などで盛り返しつつある。現在もぶどうの栽培の産地であり、生食用デラウェアを中心に首都圏に出荷されている。醸造用ぶどうの生産も多いが県内に利用するワイナリーが少ないため、4割程度が県外に出荷されている。
県内最大になる高畠ワイナリーは、本坊酒造山梨マルスワイナリーを経営する本坊グループが、山梨県外に新産地を求めて開設した醸造所である。なお、本坊グループはその後、熊本に熊本ワイナリーを開設している。
池田町を含む十勝地方は、冬季は雪が少ない上に気温が下がるので、栽培できるぶどうがヤマブドウやセイベルの耐寒性品種に限られている。このため、日本ワインの原産地厳密化表示義務の適用により、十勝ワインを名乗れなくなるワインもあり、対応を迫られている。
おたるワインを生産する北海道ワイン(株)は、現在醸造専用の国産ブドウの使用量で全国1位を誇る。また、空知地方は前述の北海道ワインの自社農園があり、これまでも北海道産ワインを影で支えてきたが、2000年代から南部の岩見沢市・三笠市・旧栗沢町などで新規参入が相次ぎ、表舞台へと姿を現すようになった。新規参入したワイナリー・ヴィンヤードはどれも小規模だが軒数では北海道内の約3割を占めており、自治体や酒造メーカー主導の大規模生産を行う池田・富良野・小樽とは対照的な産地といえる。もともと北海道ワイナリーの社長の親族だった新潟県のカーブドッチワイナリーの落希一郎がオチガビワイナリーを2012年に、栃木県のココ・ファーム・ワイナリーの取締役ブルース・ガットラブは2011年に移住して10Rワイナリーを、同じく農場責任者だった曽我貴彦は2010年に移住してドメーヌ・タカヒコを起こすなど新規参入が続いている。北海道は本州の産地(メルロー、シャルドネなどフランス系品種や在来の甲州が主)と比較して、気温が低い北海道ではケルナーやツヴァイゲルトレーベなどのドイツ、オーストリア系のワイン用ぶどうの栽培が多い特徴がある。ただし、最近では南部の余市町周辺を中心にシャルドネの栽培が増えてきている。
ふらのワインは、1972年創業の北海道でも老舗のワイナリーである。
上山市で登録したワイン特区は、酒造免許に必要な年間の最低醸造量を、規定の6キロリットルから2キロリットルに引き下げるもので、小規模なワイナリーの参入をしやすくすることを目的にして、長野県東御市などでも導入している。
タケダワイナリーの「蔵王スター」は1920年から続く定番商品だったが、地名表記の厳格化により2018年に名称を変更することとなった。
新潟県:「岩の原葡萄園」(上越市)、「アグリコア越後ワイナリー」(南魚沼市)、「カーブドッチ」(新潟市西蒲区)、「胎内高原ワイン」(胎内市)
上越地域におけるワイン醸造は「日本のワイン葡萄の父」とも称せられる川上善兵衛の偉業を引き継ぐ明治以来の国産ワインの伝統を誇るが、地域として盛んだったというよりも善兵衛の存在のみが大きかった。このため、個々のワイナリーが孤立して存在する状況になっている。善兵衛が設立した岩の原葡萄園は、その後、経営難となり、1934年に川上家・壽屋(現・サントリー)の共同出資・共同経営で法人化された。
一方、カーブドッチの近所には、カーブドッチのワイナリー経営塾の受講生が立ち上げたワイナリーが5軒集まっている。なお、カーブドッチワイナリーの経営者だった落希一郎は、2012年に北海道の余市に移住してオチガビワイナリーを起こしている。
群馬県: 「奥利根ワイナリー」(昭和村)
栃木県: 「ココ・ファーム・ワイナリー」(足利市)
ワインの生産量としては栃木市にあるサントリー梓の森工場が一番大きいが、輸入果汁や輸入ワインを原料とした国産ワインを生産している。ココ・ファーム・ワイナリーは自家製造のワインについては他産地の葡萄も含めて100%日本のブドウから日本ワインを生産している。
日本薬局方に「ブドウ酒」がアルコール系滋養強壮剤として収載されている。食欲増進などにリモナーデ剤としてそのまま(赤酒リモナーデ)、もしくは他剤と配合して飲み易くする為、高血圧などの食事療法にも用いられている。薬用として使用されるようになったのは、明治時代に流行した腸チフス・赤痢・コレラなど、病後の滋養強壮にと使用されたの始まりと見られている。
かつてはシャトーカミヤ(現オエノンホールディングス)が「局方ハチブドウ酒」として製造していたものの、薬価改定の理由によって1982年(昭和57年)に製造中止となり、長らく空白状態が続いていた。しかし、現在では製薬会社2社が製造販売している。
愛知県の中北薬品によって、1992年(平成4年)に同社津島工場において生産が再開され、現在では「くすりのぶどう酒(医薬品名「日本薬局方ブドウ酒」)」として薬局・薬店を通して一般にも購入する事ができる。ただし、一般のワイン同様、20歳未満の者への販売は二十歳未満ノ者ノ飲酒ノ禁止ニ関スル法律で禁止されているほか、飲用後の車両運転も飲酒運転であるため、道路交通法で禁止されている。東京都の司生堂製薬もブドウ酒を製造しているが、こちらは詳細は不明である。
日本のワイン(にっぽんのワイン)では、日本で生産されるワインについて述べる。
地名表記も厳格化され、表のラベルに産地として地名を使用する場合には「ブドウを85%以上収穫した地域で醸造したワイン」に限られることとなり、2018年の施行を前に商品名を変更した事例もある。
国税庁の平成26年度(2014年度)の調査では、平成25年のワインの製成数量は 95,098 キロリットルであり、前年と比較して7.7%増加した。このうち、大手5社(サッポロワイン、サントネージュワイン、サントリーワインインターナショナル、マンズワイン、メルシャンと資本関係のある販売会社:アサヒビール、サッポロビール)の市場シェアは78.7%だった。
日本生産ワインの原料は、72.0%が輸入原料(果汁、ワイン)、28.0%日本産原料で、内訳は25.9%が日本産の生ぶどう、1.7%がその他となっている。販売総量の構成は、19.4%が日本産ぶどうを全量使った日本ワイン、80.6%が日本ワイン以外の輸入原料を使用し、日本で醸造した「国産ワイン」だった。
輸入原料の使用割合は大手5社では、95.9%の輸入原料を使用しているが、製成数量が年間500キロリットル~5,000キロリットルの中堅企業でも、30.8%の輸入原料を使用している。一方、年間500キロリットル以下の小規模なワイナリーでは、5%以下とほぼ全量日本産ブドウを使用していた。
国産ブドウの種類別の使用量で一番多いのは甲州で、次にマスカット・ベーリーA、ナイアガラ、コンコード、デラウェア、メルロー、シャルドネ、キャンベル・アーリーの順になっている。