脆弱性情報データベース
JPCERT/CCと情報処理推進機構(IPA)が共同で管理している脆弱性情報データベースである。公式略称はJVN。CVEの管理団体が米国であるために日本での脆弱性情報が網羅されているわけではなく、そのような事情に鑑みて日本の脆弱性情報に焦点を置いたものとなっている。
構築の検討は2002年から行なわれており、当初は「JPCERT/CC Vendor Status Notes」の名前で作成される予定であった。その後の検討の結果、「Japan vendor status notes」(この略称もJVN)の名前で2004年7月より正式に運用を開始する。この頃は一般向けに脆弱性情報を公開するものではなく、サイト管理者向けのものであった。しかし2007年4月25日、現在の名前である「Japan Vulnerability Notes」に名前を変えるとともに、内容も一般向けのものとしてリニューアル公開し、現在に至っている。
オープンソースプロジェクトとして作成された脆弱性情報データベースである。
2002年8月に行なわれた「Black Hat&DEFCONカンファレンス」において構想が発表され、構築されることとなった。一時はプロジェクトが立ち消えになりかけるものの、参加メンバー一新の後、2004年3月31日に公開された。