自然に基づく解決策
自然に基づく解決策は、自然の価値や役割を認識し、人間と自然の相互依存関係を強化することで、社会的・経済的・環境的な恒久的な利益をもたらす可能性がある。しかし、自然に基づく解決策は、化石燃料の排出削減や自然保護の代替手段としてではなく、補完的な手段として考える必要がある。また、自然に基づく解決策が土地収奪や金融商品化やグリーンウォッシュなどの問題を引き起こさないように注意する必要がある。
例えば、大手石油会社のシェルは、「自然に基づく解決策」 の大幅拡大を目指しており、「ブラジルとほぼ同じ面積」の土地で植林するとしている。ネスレ社は、「プロジェクト・レリーフ (Project RELeaf)」 に 400 万スイスフランを投じ、2023 年までにマレーシアで 300 万本の植林を行うと発表した。イタリアの化石燃料大手のエニ社は、石油とガスを2025年までに年率3.5%で増産する計画であり、その上で、2050 年までに年間 3,000 万トンを一次林と二次林の保全事業でオフセットすることにより、同年までにカーボンフットプリントを 80%削減すると主張している。これらの企業は、自然に基づく解決策を利用して、自らの化石燃料由来の排出量増加や環境破壊を隠ぺいしようとしていると批判されている。