日本語教師
学習者にとって日本語は外国語(あるいは第二言語)であるので、指導に際しては外国語教授法が用いられる。言語学や学習理論、変形文法、認知学習理論、第二言語習得理論など様々な理論に基づいている。
媒介語を用いるか用いないか。
翻訳教授法 - 日本語以外の言語を使って日本語を教える方法。世界では学習者も教師も同じ言語の使用者であるので、こちらが採用されやすい。
直接教授法 - 日本語だけで日本語を教える方法。日本国内では、学習者の母語が多岐に渡る場合が多く、公平を期すためにも、こちらが採用される。
例えば「私は同僚に車を貸してもらった」という文で「私」は車を「借りた」のに、どうして「貸す」を使うのだろうか、「貸してもらった」と「貸してくれた」は何が違うのかなど、生まれながらに日本語が普通に使えるのに説明に苦しむことからもわかるように、日本語を母語とする者なら誰でも日本語が教えられるというわけではない。日本語教師は日本語を含む言語の音声や文法、意味や運用などといった言語学的な知識だけではなく、語学教授法や言語習得理論、さらには異文化コミュニケーション、言語政策などといった広範な知識に精通しており、語感の鋭さや人柄などの適性が必要である。以上のように日本語教師にはさまざまな技能が必要なため、就業のハードルは高く、大学卒業(学士)であることを前提に、日本語教育能力検定試験に合格していること、もしくは420時間の養成講座を修了していることを採用条件としている例が多く、それに加えて大学院で日本語教育を専攻していることを採用条件にしている教育機関もある。1990年代後半以降、各地の大学に文学部日本文学科ならぬ外国語学部日本語学科が次々に登場したのも、日本語教師育成に主たる狙いがあった。
世界各地の日本語教育の需要に応じて、日本人の日本語教師も日本国内をはじめ世界中で活躍している。