短期現役士官
二年現役士官の制度については、日本海軍の人事制度で最大の成功として高く評価する見解がある。特に主計科士官について、成果として、海軍外の知識が流入することによって新しいマネジメントがより円滑に行われたことが指摘される。当初期待された単なる事務方としての役割を超えて、優秀な海軍士官として活躍したとする評もある。連合艦隊参謀長などを歴任した福留繁中将らは、戦後の会合で、戦時中のことに加えて敗戦後の処理が成功したのも短現士官のおかげだと述べたという。
これに対し、軍隊経験のない一般学生出身者をただちに士官に任用した点について、特に主計科の場合には部下を指揮する立場に立つことを考えると軍紀の乱れを招き不適切であったとの批判もある。海軍経理学校生徒出身の主計科士官からは、経理学校生徒の採用を増やすか、あるいは特務士官からの任用を増やすほうが下士官兵の士気も高まるという提言がされていた。1942年の制度改正で見習尉官教育が導入された理由には、こうした意見への考慮もあった。
なお、日本海軍が二年現役士官を創設し、高等教育を受けたエリートに「ふさわしい以上の処遇をした」ことは、彼らの日本海軍に対する好感度を高め、そのために戦後になっても二年現役主計科士官経験者を中心とした政財官界の要人らが海軍を高評価しているとの見方もある。ただちに士官となってしかも短期間で現役を終われる二年現役制度は、危険で泥まみれの兵隊生活が避けられない陸軍と比べて、快適な待遇であった。
谷村裕(1期、後の大蔵事務次官、海軍歴史保存会会長)
澄田智(4期、後の日本銀行総裁)
渋谷直蔵 (5期、後の衆議院議員、自治大臣)
辻辰三郎 (5期、後の検事総長)
松野頼三 (5期、後の衆議院議員、労働大臣、防衛庁長官、農林大臣)
中曽根康弘(6期、後の内閣総理大臣)
鳩山威一郎(6期、後の参議院議員・外務大臣)
永末英一(8期、後の民社党委員長)
正力亨 (9期、後の読売新聞グループ本社社主)
金子兜太 (10期、俳人、後の現代俳句協会会長、日本芸術院会員)
栗栖弘臣(10期、後の陸上幕僚長、統合幕僚会議議長)
橋口収(10期、後の初代国土事務次官、公正取引委員会委員長)
矢口洪一(10期、後の最高裁判所長官)
長岡實(12期、後の大蔵事務次官)
短期現役士官(たんきげんえきしかん)とは、大日本帝国海軍が旧制大学卒業者等を対象に特例で現役期間を2年間に限って採用した士官のことで、より正式には二年現役士官(2ねんげんえきしかん)と呼ばれる。短期現役(短現)という呼び方は俗称で、本来は徴兵制度の特例で師範学校卒業者を対象とした短期現役兵のことを指す。二年現役士官の制度は海軍士官のうち兵科・機関科以外の部門である将校相当官について設けられ、軍医科・歯科医科・薬剤科・技術科・主計科・法務科などがあり、特に第二次世界大戦期の短期現役主計科士官が知られる。