ライオネル・ロビンズ
スエズ紛争は1776年以降イギリスの外交史上最大の誤りであり、これにより、イギリスは第一級の強国としての地位と指導力を失ったと述べている。
ほか、経済的ナショナリズムは、外交摩擦の原因になると述べた。
つまり、歴史は技術変化の随伴現象であり、道具の歴史が人類の歴史であるとされる。唯物史観では、人間の究極的な評価が、技術的条件の副産物に過ぎないとされる。需要側に自律的な変化はなく、どのような変化も、供給側の技術・機械の変化に帰せられ、稀少性に関する独立した心理学的な側面は存在しないとされる。しかし、こうした主張は、経済学の範囲外にあり、社会学的な命題であって、人間の動機に関する因果関係についての一般的言説であり、経済学からみれば机上の空論にすぎない。経済科学の観点からは、相対的評価の変化は所与のデータである。
また、ロビンズは「経済計画と国際秩序」(1935)において、国際共産主義の計画について、市場を持たずに資源を効率的に利用するのは困難であるだけでなく、消費者の利益と民主主義に甚大な危険をもたらすと批判した。
また、ロビンズは『階級闘争の経済的基礎と政治経済学論集』(1939)において、ジェイコブ・ヴァイナー、ユージン・ステイリー、ハーバート・フェイスによる外交と財政の研究からも、マルクスの理論は間違いであることを確信できるとする。マルクス主義では、戦争を資本家の陰謀のせいにするが、主要な緊迫は、無節操な金融財政や企業家の策謀とは逆の過程から発生したのであるし、臆病な財政も、企業とは異なる政治家によって権力闘争に引っ張り込まれたのであるという。
国際関係論としては、「大西洋の両側で自由社会がなんらかの恒久的な連合を結ぶことが、共産主義者の狂信が燃え尽き、人口の爆発的増加が鎮まるまでは、世界平和の唯一の実際的な保証である」と主張した。