ホメオパシー
オーストラリアの国立健康医学研究審議会 (National Health and Medical Research Council - NHMRC)は2014年の4月に「ホメオパティには病気を治療するのに効果があるとする信頼すべき証拠はなかった」とする答申を出した。
NHMRC DRAFT INFORMATION PAPER: EVIDENCE ON THE EFFECTIVENESS OF HOMEOPATHY FOR TREATING HEALTH CONDITIONS [APRIL 2014]
Overall finding:"NHMRC concludes that the assessment of the evidence from research in humans does not show that homeopathy is effective for treating the range of health conditions considered."
NHMRCは、過去に世界中で公開されたホメオパシーに関する論文のべ1,800を調査し、うち科学的かつ学術的な体裁を保っている225について精査した。その結果、レメディの摂取によって治癒効果が見られたとされる報告は、砂糖のみを用いた場合と比較して差異がなかったとして、NHMRCの委員長を務めるシドニー大学のWarwick Anderso教授は、「ホメオパシー療法を選択している人々は、科学・医学的治療を拒否もしくは遅延させることで、自身の健康を危険に晒している。慢性的、もしくは深刻な病状の場合、ホメオパシーを用いるべきではない」と結論付けた。
2012年1月28日、J-CASTニュースが伝えた所によると、ホメオパシージャパンがクレジットカード会社のJCBに、加盟店契約を解除された。JCB側は「常識から考えて、ホメオパシーは効果がある健康食品とは思えない。むしろ消費者に心配を与える可能性を感じる。日本において社会的認知がないことが問題と感じている」とホメオパシージャパンに伝えたとされ、ホメオパシージャパン側は「これは事実を歪曲して一部マスコミが報道した誹謗・中傷情報を、調査もせずに鵜呑みにし、それを理由にしてクレジットカード決済サービスを一方的に中止したものであり、全く不当なものと考えており、断固抗議します」との声明を発表している。
日本ホメオパシー医学協会(JPHMA)は1998年4月に任意団体として設立され、日本ホメオパシー財団の財団法人設立とともに、その下部組織として編入されている。同協会認定のホメオパス教育機関がホメオパシー統合医療専門校(CHhom)である。会長の由井寅子(同協会の「認定ホメオパス」No.1)は、著書で、インフルエンザに対するそのワクチンの有効性について疑義をとなえる一方で、朝日新聞の取材に対して「ホメオパシーはガン治療にも有効である」と宣言している。 また、日野原重明・井村裕夫監修「看護のための最新医学講座」33巻では由井寅子がホメオパシーの項目を執筆している。
国立衛生研究所 (NIH) の一部門である国立補完代替医療センター (NCCAM) においては、ホメオパシーの有効性については疑問視されており、健康食品と同等の扱いとなっている。
連邦取引委員会は2016年11月15日に、”Over-the-Counter (OTC) Homeopathic Drugs”に対し、他の一般用医薬品(OTC)と同じ基準を適用するとする新規制を発表した。その為、医学的に有効性を証明できない場合には、科学的根拠がない、現代医学の専門家に認められていない1700年代のホメオパシー理論に基づく製品である等の記載が必要になる。また、法律上、希釈濃度が規制されていないために、有効成分が高濃度で存在することによる健康被害が時々見られる。