日本標準時
しかし、当時はまだ8インチ赤道儀は内務省地理局内(東京府赤坂区葵町)にあったため、麻布区飯倉の東京天文台から台員が出張して観測していた。 9月26日 東京天文台では、この日から、陸軍省の依頼により正午を通知する正午号砲用の時刻比較を始め、逓信省の依頼で電信局への正午時刻の通報を行うことになる。 10月23日 東京天文台での恒星の観測はこの日以降から行われた(恒星の観測は、観測地点の経度測量や平均太陽時の測定に必要とされる)。 12月5日 明治21年勅令第81号で、天象観測および暦書調製が文部大臣の管理となり、時刻の管理は正式に内務省地理局(国土地理院の前身)から東京天文台に移管される。
1895年(明治28年)12月28日 標準時ニ関スル件(明治28年勅令第167号)が公布(翌年1月1日に施行)され、従来の標準時(東経135度の子午線の時)を中央標準時と称することになる。
1955年(昭和30年) 第9回国際天文学連合 (IAU) 総会の決議で、今までのUTが、観測値そのままの UT0、これに極運動による経度変化の補正 (Δλ) を加えた UT1、更に季節変化の補正 (ΔS) を加えた UT2 の、3種に区別されることになる。
1956年(昭和31年) 1月1日 東京天文台が第9回IAU総会で採択された、UT0、UT1、UT2の区別を開始する。UT2が代表的な世界時として正式に用いられるようになる。これにより、中央標準時の基礎はUT0からUT2へ内容的に移行する(すなわち、中央標準時=UT2+9時間となる)が、この際に法令の発布はとくになく東京天文台がその責任において認定している。 郵政省告示により、周波数の一次標準器の較正を、東京天文台の決定するUT0からUT2へ変更した。 12月26日 昭和31年文部省/郵政省告示第1号(標準電波の周波数および通報する標準時の修正値の公表)により、標準電波の周波数及び通報する標準時の修正値は、東京大学東京天文台の決定する中央標準時に基き、周波数に関するものについては郵政省電波研究所において、標準時に関するものについては東京大学東京天文台において、それぞれ決定し、及び公表するとされた。
IANAのTime Zone Databaseには、日本の標準時が1つ含まれている。