東京地学協会
会員数約800名(1998年)。地学の専門家によって構成されている。地質鉱物学約60%、地理学約30%、地球物理学その他約10%で構成され、地学における専門分野の連携を促し、その総合的な発展・普及を推進することを目的としている。学術雑誌『地学雑誌』を年6冊刊行している。多くの学会のような研究発表大会は開催されていない。地学の普及のために、一般向けの学術講演会、見学会、地学を楽しむ会、毎月の講演懇談会などが開催するほか、書籍の編集発行や、地学に関する調査研究・会議などへの助成、東京地学協会メダル等による顕彰を行っている。
2012年4月1日に公益社団法人に移行。
1910~16年(明治末~大正初)にかけて、「清国地理調」と称し、中国中南で独自の調査を敢行。増補追加して『支那地学調査報告』3巻、化石図譜1巻、全図・地質図4葉などを出版した。これは当時の日本において驚くべき功績といえる。
1920年代に入り、科学の分化に伴い地学分野も多種の専門分野に分化し始め、地学に関する専門雑誌が各種刊行されるようになったこと、関東大震災によって、会館、蔵書、資料が全て焼失し、その後の事業にも多くの制約を受けたことなどから、協会は地質調査所の庇護を受けるような状況になった。しかし、会員たちの努力によって1930年には会館を復興し、日中戦争の中では、1938年から1943年までシナ関係の論文だけで編集した「支那号」を刊行し、地学の立場から中国大陸の分析を進め、知識の普及を図った。敗戦後の難航期は拮据経営して乗り越え、1961年より地学雑誌を隔月刊として刊行した。
東京地学協会は、草創期から第二次世界大戦期まで、調査研究・見学旅行を世界各地で実施し、その成果を後援会や雑誌に発表、また、地質図の刊行を行い、戦後は、地質鉱物学、地理学、地球物理学、など、1920年代以降、これまで積み重ねてきた地学の専門的な研究の成果と、社会の連携を試みる活動を行いながら今日に至っている。