臨床心理士
臨床心理士の活動領域は、元来、臨床心理士資格が「汎用性」「領域横断性」を特長としていることに伴い、特定の分野に限定されることなく非常に多岐に渡る。ついては、代表的な分野と対応するおもな機関についてのみ下記に併記する。
私立 東海学院大学大学院 人間関係学研究科 臨床心理学専攻
私立 愛知学院大学大学院 心身科学研究科 心理学専攻 臨床心理士養成コース
私立 愛知淑徳大学大学院 心理学研究科 心理学専攻 臨床心理学領域
私立 金城学院大学大学院 人間生活学研究科 人間発達学専攻 臨床心理学分野
私立 椙山女学園大学大学院 人間関係学研究科 人間関係学専攻 臨床心理学領域
私立 中京大学大学院 心理学研究科 臨床・発達心理学専攻 臨床心理学領域
私立 日本福祉大学大学院 社会福祉学研究科 心理臨床専攻
私立 人間環境大学大学院 人間環境学研究科 人間環境専攻 臨床心理研究指導分野
私立 浜松大学大学院 健康科学研究科 臨床心理学専攻
私立 仁愛大学大学院 人間学研究科 心理学専攻 臨床心理コース
私立 金沢工業大学大学院 心理科学研究科 臨床心理学専攻
私立 山梨英和大学大学院 人間文化研究科 臨床心理学専攻
私立 新潟青陵大学大学院 臨床心理学研究科 臨床心理学専攻
私立 青山学院大学大学院 文学研究科 心理学専攻 臨床心理学コース
私立 桜美林大学大学院 国際学研究科 人間科学専攻 臨床心理学専修
私立 大妻女子大学大学院 人間関係学研究科 臨床心理学専攻
私立 学習院大学大学院 人文科学研究科 臨床心理学専攻
私立 国際医療福祉大学大学院 医療福祉学研究科 臨床心理学専攻
私立 国際基督教大学大学院 教育学研究科 教育原理専攻 臨床心理学専修
私立 駒沢女子大学大学院 人文科学研究科 臨床心理学専攻
私立 駒澤大学大学院 人文科学第二研究科 心理学専攻 臨床心理学コース
2004年施行の「犯罪被害者等基本法」に基づき、2005年に内閣府により策定された「犯罪被害者等基本計画」において、警察庁や文部科学省などの講じる施策に、臨床心理士ならびに臨床心理士会が、犯罪被害者などの支援に活用される社会資源として明記された。この基本計画により、全国各地の警察からの紹介に応じて、精神科医や臨床心理士が心理カウンセリングなどの心のケアを行うほか、知事部局、地方検察庁、弁護士会、医師会、都道府県臨床心理士会などが連携し、各専門分野からの総合的な支援体制を実現することが図られた。一方、警察の相談体制をより充実させるため、被害者支援担当部署に配置された警察職員への職員研修を臨床心理士が担う旨も施策とされたことなど、今後より一層犯罪被害者等支援活動へ資する専門職として位置づけられたことから、文部科学省は、犯罪被害者等支援に関する専門的知識・技能を特に有する臨床心理士の養成や、現臨床心理士への専門研修の実施を促進することを発表した。
一方、裁判員制度が施行されて以降、裁判員の心のケアも問題となっている。
2009年度に臨床心理士の職能団体である日本臨床心理士会が取りまとめた「第5回 臨床心理士の動向ならびに意識調査 報告書」によると、「年収」についての回答は、「300万円台(19.8%)」「200万円台(17.0%)」「400万円台(14.1%)」の3段階の合計が全体の約半数を占めた。また、いわゆるワーキングプアにあたる200万円未満の回答も12.5%に上った。同年(2009年)に国税庁が取りまとめた「民間給与実態統計調査」における平均給与が406万円であることと照らし合わせると、大学院修了レベルの学歴を課す資格にもかかわらず、収入は低水準にある。
「現在の就業形態」については、「常勤のみ」との回答は31.8%に留まる一方、「非常勤のみ(46.1%)」および「常勤+非常勤(15.8%)」の掛け持ちをしているとの回答が合計60%以上に達し、臨床心理士の就業形態の不安定さが指摘されている。
一方、「勤務領域」についての回答は、「医療・保健(28.3%)」「教育(23.7%)」の合計が半数を超え、医療・保健分野および教育分野においては臨床心理士の雇用や活動が特に一般化してきたことが報告されている。