環境決定論
環境決定論(かんきょうけっていろん、英語: environmental determinism)は、人間活動は自然環境の強い影響を受け、それに対する適応の結果として地域性が生じる、とする地理学の概念である。単に環境論・決定論ともいい、ドイツの地理学者・フリードリヒ・ラッツェルが主唱者とされている。
一方で、地理学の歴史は、環境決定論を克服する方法の開発の歴史としての側面を持っている。その方法の1つとして文化地理学が打ち立てられた。
1976年(昭和51年)、山本武夫は屋久杉の年輪から復元された気候変動データを用いて、環境決定論的に日本の歴史を説明した。山本の説明によれば、10世紀〜12世紀の温暖期に東日本で武士団が勢力を拡大して律令制が崩壊、15世紀に小氷期に入って戦国時代に突入、16世紀末から17世紀中頃の温暖期に豊臣秀吉が天下統一を果たし徳川氏が江戸幕府の基礎を固めた、という。1990年代に環境問題への社会的関心が高まると気候と文化・文明の関係が研究されるようになった。
安田によれば21世紀に入ってから遺伝学や栄養学の分野で環境決定論が正しいとする説が証明されつつあるという。今井清一は、環境の影響を環境決定論のように重視しすぎることは誤りであるが、環境を軽視してよいということでもなく、社会の進歩によってさらに重要となってくる、と述べている。ハンティントンの『気候と文明』は様々な工夫を凝らしていたことから熱帯医学の分野で再評価され、人間生物学にも影響を及ぼしている。