非常口
階段などの非常口には竪穴区画や区画壁の場合、建築基準法の規定により非常口に防火戸や防火シャッターを設ける場合がある。
防火戸は画像のような大きな鉄扉をイメージすることも多いが、区画壁に取り付けられている特定防火設備に該当するスチールドアも防火戸である。特定防火設備のスチールドアが二枚扉だった場合、開閉調整装置によって必ず受けのドアが先に締まるよう設計されている。
防火戸や防火シャッターは、近くに取り付けられた第三種煙感知器が発報すると、自動火災報知設備と連動し、自動で閉鎖するもので、非常口にもなる為、そのまま開けて避難できるようにラッチフリーになっている他、大きな防火戸の場合は容易に避難するためにくぐり戸を設けるようになっている。また、防火シャッターが設置されている開口部は非常口とはみなされないため、直近にはスチールドア等の非常口を設置し、避難口誘導灯を設ける。
日本において、ピクトグラムが施行される前日である1982年3月31日以前に落成した建物では、「非常口」・「非常出口」・「非常階段」(下に英語で「EXIT」と書いてある場合もある)の文字のみの表記であった。なおこの文字表示のみの誘導灯は遅くとも1970年代初頭にはあったとされるが、日本照明器具工業会において誘導灯の認定が開始される1975年2月までは、通常時は蛍光ランプが点灯し、停電時には豆球3個が20分間点灯する仕組みのものが、各地消防の独自認定で使われていたとされる。
1972年の千日デパート火災では、非常口誘導灯が梁付近の高い位置に取り付けられ、猛煙と停電による暗闇の影響で避難者には視認できなかった。さらには誘導灯には非常用電源(バッテリー)が備わっておらずに停電で消灯し、室内の装飾が誘導灯の視認の妨げとなる問題もあったことから滞在者の避難に支障を来した。また1973年の熊本の大洋デパート火災では、非常口誘導灯のサイズが小さかったために非常口の場所が火災による煙などで分からず、避難者で混乱した結果、多くの死傷者を出したため、消防法が改正されるとともに、日本照明器具工業会において誘導灯の認定が開始されることになった。
誘導灯の設置基準は、消防法施行令第26条、消防法施行規則第28条の3、消防予第245号により定められており、この2つの標識は、商用施設・工業施設・宿泊施設などに対して設置が義務付けられている。通路の一定の間隔に通路誘導灯が、脱出可能な出口に避難口誘導灯が設置されている。これらは、蓄電池により数十分から数時間程度点灯し続ける能力を有しているため、避難の際にもし停電したとしても、脱出の目標として使用できるようになっている。通常の誘導灯では約20分以上・長時間点灯型では1時間以上となっている。また、不特定多数が出入りする建物においてはキセノンランプ点滅装置(ストロボ)・音声案内装置がついている機種もある。なお、非常灯は、建築基準法によって定められているもので、用途も所管も全く異なる。