マスタードム作戦
降伏する前の日本軍は、1945年3月までは現地フランス軍部隊と協同で警備を行っていたが、マニラを陥落させたアメリカ軍によるインドシナ半島侵攻への警戒と仏印当局への不信感から、3月9日にフランス軍部隊を解散させ1万5000名の兵士を捕虜にしていた(明号作戦)。このため、連合国軍再進駐の時点でも日本軍部隊の武装解除は一切行われていなかったのである。
敗戦当時、インドシナには71,000名以上の日本兵が駐留していた。
仏印の日本軍は、北部と南部に主点を置いていた。北部においては、第38軍司令部および第21師団、混成旅団が駐屯し、アメリカ軍の侵攻に備えた陣地構築を行っていた。兵力はおよそ2万人を数え、そのほかに在留邦人およそ2,000人があった。敗戦後、第21師団長三国直福中将は、北部国境近くで中国軍と交戦していた部隊を撤退させると共に、全軍を海岸線近くに展開させた。また、師団司令部をハノイからクアンニエンの旧フランス軍兵舎に移し、やがて在留邦人らもここに集め、司令部の戦力をもってその保護にあたった。北部の日本軍は中国軍に投降することとされていたが、投降受理主管とされた中国第1方面軍司令官盧漢大将の到着が大雨に伴う洪水や氾濫のために遅延していた。
1945年7月、ポツダムにて連合国首脳陣による協議が行われ、インドシナ半島に展開する日本軍の降伏に関連し、北緯16度線を境界とした半島北部の監督を蔣介石(中華民国)、南部の監督を東南アジア地域連合軍(英語版)(SEAC)総司令官ルイス・マウントバッテン(イギリス)に委任した。連合各国はフランスがフランス領インドシナの正当な領有国である点について合意していたが、大戦を通じて枢軸国に国土の大半を占領されたことで植民地を支配するだけの国力を喪失しているとも考えられていた。このため、再進駐を行うフランス当局を支援するべく英印軍がインドシナ半島に派遣されることとなったのである。当時、イギリス陸軍は徴兵制を採用していたこともあり、アジア方面での終戦を受けて早期の復員を求める圧力が高まっていた。そのため、SEACでは主に志願兵から成る英印軍を主力として戦後処理のための諸任務を実施しなければならなかった。