常設国際司法裁判所
1 2 杉原(2007)418頁。
↑ Maechling, Charles, Jr. (Winter 1978-1979). "The Hollow Chamber of the International Court", Foreign Policy 33: 101-120.
↑ 筒井(2002)183頁。本書は、「数え方によって多少の違いが生ずる」とも言う。
1 2 筒井(2002)183頁。
↑ Hudson (1922) p.245
↑ “History”. 国際司法裁判所. 2011年4月29日閲覧。当サイトにおける英語表記の条約草案名を筆者が直訳した。正式な和訳表記が存在するかは不明。
↑ Scott (1920) p.581
↑ Hudson (1922) p.246
↑ “国際聯盟規約”. Kyo Arai. 2011年4月29日閲覧。 当サイトにおける翻訳を引用。なお、国際連盟規約には日本語の正文は存在しない。
↑ Hudson (1922) p.247
↑ Scott (1920) p.582
↑ Text in League of Nations Treaty Series, vol. 6, pp. 380-413.
↑ Hudson (January 1923) p.15
↑ Hudson (1925) p.49
↑ Hudson (January 1923) p.16
↑ Hammarskjold (1923) p.704
↑ Hudson (January 1923) p.27
↑ Hudson (January 1923) p.
1933年、裁判所の業務は再び増加し、通算で20番目の判例(「東部グリーンランド事件(英語版)」 )を下した。しかしこの時期になると国際的緊張は次第に増していき、1935年には日本とドイツが国際連盟から正式に脱退することとなった。両国は国際連盟規約とは別に裁判所の管轄を受け入れる旨の議定書(裁判所規程第36条に基づく)を批准していたため、これらの脱退が裁判所に直接的な悪影響を及ぼすことはなかったが、それでも諸国は裁判所に事件の審理を付託することをためらうようになった。ドイツが裁判所に係属中の2つの事件取り下げたことは象徴的な事例である。裁判所の元判事でハーバード大学元教授のマンレー・オットマー・ハドソン(英語版)が言うには、裁判所の開設から13年目となる1934年は「その数字にまつわる習慣にならうかのように」、諸国は日に日に増す国際的な緊張に関心を持つようになり裁判所に持ち込まれる事件は少なくなっていった。その後1937年にはモナコによる裁判所議定書の受諾というニュースがあったものの、1935年から1939年にかけて、裁判所の業務が少ない期間が続いた。1940年にはこうした国際情勢のため、裁判所の業務は1月19日と26日に下された命令 だけであった。