学校林
1885年、アメリカ合衆国で植林活動を行っていた教育家、ノースロップが来日。文部次官との会談を通じて、ジュリアス・スターリング・モートンが始めた一般および学校単位の植林活動の情報がもたらされた。文部省は、学校単位の植林活動が愛郷心、愛国心、公共心などを養う上、学校財産の造成にも有用と判断。尋常師範学校校長諮問会の席上で次官の訓示としてアメリカ合衆国内での活動が伝達されたほか、1897年には文部省が各地方庁あてに官有地の貸下げ、払下げに関する通牒を発し、学校林による植林活動は全国的な運動へ発展していった。約30年後、1938年の農林省山林局の資料によれば、全国の初等、中等諸学校の学校林面積は50,025町歩になっていた。
戦後は、国土復興運動として、森林資源の確保、公共福祉への寄与など教育上重要なものとして推進されてきた。 学校林は、実態として多くが地元の市町村有林となっており、条例や規則によって設置され、管理や経営が行われる。森林の管理は、専門的知識や技術が必要となることから、市町村が計上した予算や学校林の収益により森林組合等の専門技術者が行う場合が大半であるが、地場産業として林業が重要な役割を果たしている地域では、敢えて児童及び生徒自らが植栽、下刈り、伐枝打及び間伐等の作業に従事すると定めていることもある。かつては、学校林からの収益を校舎の増改築の費用に充てる例も見られたが、近年では材木価格の低迷もあり、環境教育の場としている例も多く、学校林等を活用して、児童・生徒、教員、地域の森林ボランティア団体等が一体となって森林体験活動などに取組んでいる。