石油の一滴は血の一滴
1920年ごろの日本では国内石油生産量は当時の国内での需要の75%ほどを賄っていた。内燃機関の発達とともに日本でも石油は重要な戦略物資となる。当時の世界では国際石油資本によって油田の開発から販売まで独占されていた。日本も樺太や南方に石油資源を求めて進出していった。
1936年に大阪乗合自動車はシンフォニアテクノロジーの電気バスを導入する。ライバルの大阪市電気局も1943年までシンフォニアテクノロジーの電気バスを導入している。電気バスは、こうした「石油の一滴は血の一滴」に象徴される石油保護の考えのもと、国策として推奨されていたとシンフォニアテクノロジーのウェブサイトは記載し、軍需品の生産に専念することになる1943年まで大阪以外の様々な地域の交通会社にも電気バスを製造して納入した。
日中戦争の開戦時点(1937年)では、日本は石油をアメリカ合衆国をはじめとする海外に依存しているという状態であった。1938年5月よりガソリンは購買券による配給制になる。この時点でのバスのガソリンは平時の17%程度の供給が規制された。