デジタル写真
光学/カメラの製造技術/写真技術の進歩は画像の鑑賞法を変えてきた。1970年代までアメリカ合衆国ではスライドプロジェクターで画像を見ることが多かった。その後、カラー写真の登場によってカラープリントが行われるようになった。インターネットと電子メールの普及に伴い、比較的安価なコンピュータとデジタルカメラによって大量のデジタル形式の画像が生み出されるようになった。
21世紀に入ると、静止画像を見る手段の主流は印刷物も健在であるがコンピュータや携帯電話に移りつつある。このため、フィルムやフィルム式カメラの市場は減退し、コダック、富士写真フイルム、アグフア・ゲバルトといった企業は劇的な変革を迫られた。
同様にフィルムの現像・プリントサービスによって利益をあげてきたも大きな影響を受けている。フィルム現像サービスという利益性の高いサービスの需要が激減したこと、デジタル写真のプリントサービスに対応するためのシステム導入の設備投資が非常に高額(デジタル対応のミニラボシステムで1,000万円程度)であること、ネットプลリントのような新たな形態の競合サービスの出現などにより、町のDPE店は減少傾向にあり、大手チェーン店の統廃合も進んでいる。
写真は、プリントやネガの不適切な保管や太陽光に長時間当てることによって退色するという問題を抱えていた。デジタル画像はデータとしてコンピュータに格納されるため、画質が低下することはないが、画像ファイルを消去/上書きする、格納していた記憶装置が壊れる、何らかの原因により画像ファイルの一部が壊れるなどして失われる可能性はあり、バックアップが重要となる。
中には動作保証期間を90日に限定しているものもある。
35mmコンパクトカメラの価格は中国などへのアウトソーシングによって極限まで低下している。コダック社は2004年1月、フィルム式カメラを先進国で今後販売しない方針を表明した。2006年1月、ニコンも同様の方針を打ち出したが、F6 と FM10 の二機種だけは現在も販売し続けている。同じころコニカミノルタもレンズ付きフィルム以外のカメラ事業からの撤退を表明した。デジタル写真への転換は市場でも進んでいるが、開発途上国ではフィルム式が優勢である。フィルム式カメラの衰退はフィルム自体の衰退につながる。2004年11月、アグフア・ゲバルトのフィルム部門はアグフアフォト社として分離されたが、6か月後に倒産した。コニカミノルタは2007年3月末でフィルムおよび印画紙の生産を終了した。また、コダックの従業員数(2005年現在)は20年前の3分の1となっている。フィルム業界の雇用喪失がデジタル画像産業での雇用増で相殺されているかどうかは定かではない。
デジタル写真による影響は悪い点ばかりではない。デジタルフォトフレームやキャンバスプリントといった製品やサービスの登場は、デジタル写真が定着してきた証拠でもある。