非自発的失業
日本において非自発的失業が急拡大した時期としては1990年代のバブル崩壊によるものが挙げられるだろう。完全失業者数は1990年の134万人から、1999年には約2.4倍の317万人となり、調査開始の1953年以来の最高水準を記録するに至った。この失業者の内訳においても「非自発的失業者」は1991年には31万人だったのに対し、1999年には102万人と急増している。
このように1990年代のバブル崩壊を契機として非自発的失業が急激に増えるという状況であった日本の労働市場であるが、日本の労働市場について高木 2001はをUV(雇用失業率と欠員率)分析をもとに1970年代の半ばを挟んで構造的・摩擦的失業率が上昇したと同時に需要不足失業率が著しく上昇したとしており、これは日本の労働市場の硬直性の増大を意味するとしている。更に、高木 2001は若年層に対する(年齢階級別)有効求人倍率は相対的に高いものの45歳以上では年齢が上がるにつれて有効求人倍率が大きく下がるという年齢間ミスマッチの存在も指摘しており、少子高齢化社会に直面する日本にとっての課題であると述べた。