国土防空
また大戦末期のジェット機の登場で対応の迅速化が急務となったほか、冷戦の始まりとともに核兵器の脅威が重大問題となり、より高性能な早期警戒レーダーの配備が進むとともに、アメリカの半自動式防空管制組織(SAGE)を端緒として、航空警戒管制組織の自動化・システム化が急がれた。また戦闘機を補完する長射程の対空兵器として地対空ミサイル(SAM)が登場し、アメリカ陸軍は1953年よりナイキ・エイジャックスを、また1959年にはアメリカ空軍もボマークを配備した。なおSAMは野戦防空にも用いられることから、アメリカ空軍が独立する際にSAMの運用を陸・空軍のどちらが担当するかが問題となったが、議論の結果、野戦防空用のものは陸軍、地域防空用のものは空軍と、両者で分担することになった。
連合国軍占領下の日本ではアメリカ空軍が国土防空を担っていたことから、アメリカ合衆国本土と同様にADIZが設定された。これは独立後も踏襲されたほか、レーダーサイトなどによる監視も航空自衛隊により引き継がれていき、1958年からは戦闘機の警戒待機(アラート)も開始され、必要に応じてスクランブル(対領空侵犯措置)を行うようになった。当初は陸上自衛隊の所属として導入計画が進んでいたナイキについても、航空警戒管制組織との連携が必要であることから、1962年の決定に基づいて空自に移管され、飛行部隊とともにアラート部隊の一翼を担った。その後、ナイキJを経て、1989年よりパトリオットミサイルの導入が開始された。一方、基地など拠点の防空のためには、陸自に準じた対空機関砲や短射程SAMの配備も行われている。
SAGEの管制室
ジニーを発射するF-106
発射機上のナイキ・エイジャックス