クリスチャントゥデイ
2018年2月8日、キリスト新聞社は公式サイトにおいて「『クリスチャントゥデイ』現役従業員が連名で声明、一翼担ってきたことをお詫び」とする記事を掲載した。同記事によると、クリスチャントゥデイの編集長を含む7人のスタッフ連名によって、「社長と編集補佐があいのひかり教団の集会にしばしば出席していることが明らかになった」「キリストの働きのため社長に辞任を求めたが社長と編集補佐以外全員を解雇する予定であると告げられた」「異端疑惑は誤解だと信じてその働きの一翼を担ってきたことをお詫び申し上げたい」とする声明が発表された。
判決公判日の2013年11月13日、クリスチャントゥデイは裁判の結果について、「ブログ記事はクリスチャントゥデイが異端的教義を信奉しているなどと断定的な記述を掲載したが、判決はこれを違法性が認められるとした」と報じた。
12月2日、山谷は自身のブログに判決の報告を掲載し「判決が出ました裁判につきましては、これが敗訴でありましたため弁護士報酬は発生しません」として敗訴であることを認めた。
一方競合紙であるクリスチャン新聞編集長(当時)の根田祥一は12月2日付同紙で、「自称キリスト教メディア『クリスチャントゥデイ』」との書き出しで、クリスチャントゥデイ社などが訴訟で削除を要求した87箇所のうち阻却された41箇所は「真実・相当性、公共性・公益性が認められ名誉毀損に当たらないとの判断を示した」として、「損害賠償は計200万円の請求に対し95万円が相当と認定、裁判費用も原告被告で2分するなどいわば『引き分け』」と報じた。
根田祥一の引き分け報道に対してクリスチャントゥデイは、「東京地裁は被告に対し名誉毀損表現の削除と95万円の賠償金などの支払いを命じた。被告側は控訴を断念し本紙の勝訴が確定したが、それを『引き分け』と解釈するのは無理がある。『引き分け』ならばなぜ賠償金の支払いが命じられたのか」と反論した。