アマルティア・セン
カルカッタ・プレジデンシー大学(現在のコルカタ大学)の経済学部を卒業する。
ケンブリッジ大学トリニティ・カレッジで学ぶ。
1955年 ケンブリッジ大学トリニティ・カレッジを卒業する(B.A.)。
1956年~1958年 the Universities of Jadavpurdeで教鞭をとる。
1959年 ケンブリッジ大学トリニティ・カレッジから修士号を得る(M.A.)。
1959年 ケンブリッジ大学トリニティ・カレッジから博士号を得る(Ph.D.)。
1963年~1971年 デリー経済大学で教鞭をとる。
1971年~1977年 ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)、ロンドン大学で教鞭をとる。
1977年~1988年 オクスフォード大学で教鞭をとる。
1988年~1998年 ハーバード大学の経済学と哲学の教授となる。 1994年 - アメリカ経済学会会長。
1998年~2004年 ケンブリッジ大学トリニティ・カレッジの学寮長(マスター)となる。
2004年~現在 ハーバード大学の教授(Thomas W. Lamont University Professor)となる。
これが日本全体の生産性を高め、日本という国の可能性を信じることにつながった」と述べる。また、日本は自国をよくすることだけを考えていたわけではなく、アジア、アフリカの発展途上国にも多大な援助をしてきたし、日本の利他主義へのコミットメントは世界規模であるという。
第2次安倍内閣でのアベノミクスについては、日本銀行総裁黒田東彦と経済学者浜田宏一らが推進する基本方針は基本的に正しく、現在の日本経済の問題は1990年代からの景気拡大を抑制する政策が間違っていたことに端を発するとし、ただし2017年現在では微調整が必要と語った。
日本の経済学者では森嶋通夫、鈴村興太郎、浜田宏一、石川滋、稲田献一、根岸隆、青木昌彦、宇沢弘文、大来佐武郎、大川一司、後藤玲子や、国際政治学者の緒方貞子などから影響を受けたと語る。
アマルティア・センの研究は、飢饉、人間開発理論、厚生経済学、貧困のメカニズム、男女の不平等、および政治的自由主義などである。
センのミクロ経済学の視点から貧困のメカニズムを説明した研究は、経済学に限らず社会科学全体に衝撃を与えた。特に途上国の購買力と飢餓の関係を説明した論文は、尊敬と畏怖をもって経済学者達に迎えられた。なぜならば彼以前は貧困とは単純に生産性の問題だけだと考えられていたが、市場競争における市場の失敗によってもたらされた事を簡潔かつ明瞭に表したからである。また、センは経済学の中でも高度な数学と論理学を使う厚生経済学や社会選択理論における牽引者である。適応選好やケイパビリティアプローチ(潜在能力アプローチ、capability approach)、「人間の安全保障」などの概念は現在日本でも高校の公民の授業で教えられることがある。
経済学は、「人はいかに生きるべきか」「人間にとっての善」という倫理学と工学の2つの大きく異なる起源から派生しているとされている。センは、前者を「モチベーションの倫理的な考え方」と呼び、後者を「それを達成するための手段」としている。センは、現状の経済学を批判するが経済学のもつ分析力については否定はせず敬意を払っている。彼がとる分析手法は経済学の一般的なテクニックに根ざしている。
彼の著書で示されている、飢饉が食料不足から起こるだけではなく、不平等からも起こるという指摘は、食物を分配するためのメカニズムを基にしている。彼は、1943年にベンガルに飢饉が起こったとき、価格が上昇し、食物を入手するための通貨がイギリス軍による獲得、パニック購入、貯蔵、およびぼったくり(その領域の戦争に関連づけられたすべて)を含む要素のため急速に無くなったこと、田舎の肉体労働者と都市のサービス提供者を含む人々の適切な食物供給量が有ったことをデータに提示した。例えば、ベンガルでは飢饉の前よりも食糧生産量があった。多くの社会的経済の要素として減退する賃金や、失業や、上昇する食品価格や、不十分な食品流通などのこれらの問題はあるグループ社会で飢餓につながった。ベンガル飢饉では、食物を買う田舎の労働者のネガティブな状態は民主主義の影響を受けなかった。彼らには社会参加の権限がなく、飢えや滋養の機能、病的状態から逃れることが出来なかった。
一方、センは1943年以降インドでは壊滅的な大飢饉が起こっていないことを指摘している。独立に伴って自由なメディアと民主主義が整備されたことによって、飢餓で最も影響を受ける貧しい人々の声が政府に届きやすくなり、一方で野党やメディアの批判にさらされる民主主義下の政府には彼らの声を聞くというインセンティブが発生するために食糧供給や雇用確保などの政策を行い、飢饉は回避されるとした。センは同時期の中国の大躍進時の大飢饉や、その他の権威主義的な政権のもとでの各国の大飢饉と比較し、飢饉は自然災害などの現象の影響よりも、飢えを回避するために行動しようという政府が欠如していることの影響がより大きいとしている。
センが10歳の頃に通っていた学校Visva-Bharatiでは日本史も教えられており、日本への仏教伝来の歴史や、十七条憲法についても学んだ。センは、十七条憲法がイギリスのマグナカルタより600年も前に、政府の意思決定における議論の重要性を説いていることを覚えているという。
日本の近代化と経済発展は、アジア諸国の模範となったという。センによれば日本は、国民の教育水準・識字率を高めれば、社会や経済をよい方向に変えることができ、短期間でも実現できるということを証明したのであり、木戸孝允の「決して今日の人、米欧諸州の人と異なることなし。ただ学不学にあるのみ」ということばを引用して、欧米人もアジア人も同じ人間であり、教育水準をあげればアジア人も欧米に追いつくことができると述べる。
戦後日本の経済発展についても、本田宗一郎や盛田昭夫などの経営者が日本文化や日本という国に対して誇りを持っていたことが大きいとして、「日本人の実業家たちが『この国には世界の中でも唯一無二の文化がある』と信じてきたこと。
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Sen, Amartya (20 December 1990). “More than 100 million women are missing”. The New York Review of Books. http://www.nybooks.