総合無線通信士
総合無線通信士(そうごうむせんつうしんし)は、無線従事者の一種で電波法第40条第1号に規定するものである。 総務省所管。英語表記は"Radio Operator for General Services"。
三総通は『この免許証は、国際電気通信連合憲章に規定する無線通信規則に規定する海上移動業務に関する無線電信通信士特別証明書及び無線電話通信士一般証明書に該当する。』
制定当初から1996年(平成8年)12月までは次のとおり記載されていた。 一総通は『この免許証は、国際電気通信条約附属無線通信規則に規定する無線通信士一般証明書及び航空移動業務に関する第二級無線電信通信士証明書に該当し、かつ、この免許証の名義人は、同規則に規定する航空固定業務、航空移動業務及び航空無線航行業務の特別規定に関する試験に合格したものであることを証明する。』 二総通は『この免許証は、国際電気通信条約附属無線通信規則に規定する第二級無線電信通信士証明書に該当し、かつ、この免許証の名義人は、同規則に規定する航空固定業務、航空移動業務及び航空無線航行業務の特別規定に関する試験に合格したものであることを証明する。』 三総通は『この免許証は、国際電気通信条約附属無線通信規則に規定する海上移動業務に関する無線電信通信士特別証明書及び無線電話通信士一般証明書に該当することを証明する。』
無線工学の基礎 電気物理 電気回路 半導体及び電子管 電子回路 電気磁気測定
無線工学A 無線設備(空中線系を除く。)の理論、構造及び機能 無線設備のための測定機器の理論、構造及び機能 無線設備及び無線設備のための測定機器の保守及び運用
無線工学B 空中線系及び電波伝搬(以下「空中線系等」という。)の理論、構造及び機能 空中線系等のための測定機器の理論、構造及び機能 空中線系及び空中線系等のための測定機器の保守及び運用
法規 電波法及びこれに基づく命令(船舶安全法、航空法及び電気通信事業法並びにこれらに基づく命令の関係規定を含む。) 国際電気通信連合憲章、国際電気通信連合条約、国際電気通信連合憲章に規定する国際無線通信規則、国際電気通信連合憲章に規定する国際電気通信規則並びに海上における人命の安全のための国際条約(附属書の規定を含む。)、船員の訓練及び資格証明並びに当直の基準に関する国際条約(附属書の規定を含む。)及び国際民間航空条約(電波に関する規定に限る。)
英語 文書を十分に理解するために必要な英文和訳 文書により十分に意思を表明するために必要な和文英訳 口頭により十分に意思を表明するに足りる英会話
地理 主要な航路、航空路及び電気通信路を主とする世界地理
合格者が少ないため情報は少ない。また通信機器の自動化・簡素化により無線系資格の需要が減り、受験者も減少している。
かつては国際航路を結ぶ大型船に欠かせない存在であり、無線通信士を養成する高等学校や高等専門学校、専修学校も多く、取得後は日本電信電話公社(現 NTTグループ各社)や国際電信電話株式会社(現 KDDI)、海運会社に就職し、船舶通信士(通信長・乙種船舶通信士などの種別があった。)として、遠洋航路のモールス符号による短波無線通信業務に従事する者が多数いた。インマルサットなどの衛星通信の発達や、万一の際にワンタッチで遭難信号を送出できる無線通信システムであるGMDSSへの移行で、モールス符号を使う船舶無線が漁業通信を除きほとんど廃止されるなど通信事情が変化した20世紀末以降、総合無線通信士の養成は漁業無線の為に情報通信科、無線通信科等を開設している道県の水産高校が主体となっている。このため、遠洋漁船や規模の大きい漁港に設けられている漁業無線局、外航船舶やこれと通信する海岸局を除けば、多くは陸上無線技術士に準ずると思われる。
海上保安庁では有資格者採用試験で不定期に二総通以上を募集している。同時に第二級海上無線通信士と第二級陸上無線技術士以上も募集しており、資格に合わせて巡視船の無線員、海上交通センターの職員、通信機器の管理などに従事する。
自衛隊では技術曹として定期的に募集している。階級は一総通・二総通・三総通が各々1曹・2曹・3曹。職域は『通信』で配属先はシステム通信隊群や航空システム通信隊など無線通信に関わる部隊や護衛艦の通信員である。
無線工学の基礎 電気物理の概要 電気回路の概要 半導体及び電子管の概要 電子回路の概要 電気磁気測定の概要
無線工学A 無線設備の理論、構造及び機能の概要 無線設備のための測定機器の理論、構造及び機能の概要 無線設備及び無線設備のための測定機器の保守及び運用の概要
無線工学B 空中線系等の理論、構造及び機能の概要 空中線系等のための測定機器の理論、構造及び機能の概要 空中線系及び空中線系等のための測定機器の保守及び運用の概要
法規 電波法及びこれに基づく命令(船舶安全法、航空法及び電気通信事業法並びにこれらに基づく命令の関係規定を含む。)の概要 国際電気通信連合憲章、国際電気通信連合条約、国際電気通信連合憲章に規定する国際無線通信規則、国際電気通信連合憲章に規定する国際電気通信規則並びに海上における人命の安全のための国際条約(附属書の規定を含む。)、船員の訓練及び資格証明並びに当直の基準に関する国際条約及び国際民間航空条約(電波に関する規定に限る。)の概要
英語 文書を適当に理解するために必要な英文和訳 文書により適当に意思を表明するために必要な和文英訳 口頭により適当に意思を表明するに足りる英会話
地理 主要な航路、航空路及び電気通信路を主とする世界地理の概要
総務省令無線従事者規則第3条に電気通信術は実地、その他は筆記によることが、第5条に科目が規定されている。