プリーディー・パノムヨン
しかし、プリーディー出国後の人民党はさらに内部対立を深め、1933年6月21日クーデターにより、プリーディーを追放したマノーパコーン内閣は倒れ、陸軍大佐パホンポンパユハセーナー伯爵(パホン)が後継となり内閣を構成、同月29日プリーディーを呼び戻し、内務大臣として入閣させた。以来、1935年から1937年にかけ外務大臣、1938年に財務大臣と要職を歴任した。
また、1934年にタンマサート大学を創立している。
外相在任中、プリーディーは、12ヶ国との間で治外法権の撤廃条約の締結に成功している。これらの条約によって、ラーマ4世在位中に締結された裁判権と関税自主権に関する不平等条約を撤廃し、タイは完全な独立を回復できたとされる。一方で、国王ラーマ7世はプリーディーらの政策に不満であり、1934年病気を理由にヨーロッパへ出国、翌年、そのまま退位を宣言。代わって、9歳のラーマ8世が即位するが、王はスイス留学中であり、即位後もそのまま留学を継続したため、タイは長く国王不在の状況となった。
人民党の初期において、ピブンとは良好な関係を保っていたが、次第に関係が悪くなっていった。この頃、日本軍はフランス領インドシナに進駐するなど、タイに接近するようになっていたが、プリーディーは左翼的であるのと同様に反日的であり、ピブンの日本に対する軍事的なすりよりに対しては敵意を示していた。この2つの正反対の性格が、第二次世界大戦時アジアで急拡大する日本軍に対するタイの行く末を決めることとなった。
1949年2月26日には、プリーディーが政権奪回を目指してクーデタを敢行した。いわゆる「王宮反乱」である。
海軍は、もともと自由タイのプリーディー派を支援した経緯がある。また、海軍幹部の多くは 47年陸軍主導のクーデタに不満を抱き、ピブンを首相として容認しなかった。1948年10月1日の「参謀反乱」を契機に、プリーディー・自由タイ派は政権奪回に動き出し、海軍はこれに合流した。ピブンはこうした不穏な動きに気づき、1949年2月23日非常事態宣言を発表した。広東から潜入したプリーディーはプリーディー派と海軍の支援を得て、26日にクーデタを決行し、王宮を占拠した。かれらは宣伝局のラジオでディレーク・チャイヤナームを首相とする閣僚人事を発表した。しかし、反乱はまもなく陸軍に制圧された。クーデタの失敗の結果、プリーディーは再び国外に逃亡。その後、東北タイの国会議員などがプリーディーの一味として粛清され、プリーディーの政治生命は終焉、下賜名プラディットマヌータム男爵も剥奪された。
プリーディーはシンガポールを経由して中国へ亡命し、2度とタイの土を踏むことはなかった。彼は中国で21年生活して毛沢東と周恩来や鄧小平など中国共産党幹部と親交を深め、文化大革命が起きた1970年に中国から離れてフランスに渡り、そこで余生を送り、1983年5月2日パリ近郊の自宅にて逝去した。