日英水電
日英水電を吸収した早川電力では、1922年(大正11年)4月に周辺事業者3社(天竜電力・福田電力・東遠電気)を合併して静岡県西部での供給区域を拡大。さらに翌1923年(大正12年)7月には早川に榑坪発電所(後の早川第一発電所、出力2万キロワット)を完成させ、同発電所から浜松方面への送電を開始する。日英水力電気から引き継いだ東京での電力供給権を行使すべく1924年(大正13年)7月に東京送電線を完成させたが、その過程で資金不足から中京地方と北部九州を地盤とする大手電力東邦電力の傘下に入った。そして翌1925年(大正14年)3月、早川電力は同じく東邦電力傘下にあった群馬電力と合併、東京電力となった。
この東京電力の手で、1927年(昭和2年)8月に田代川第一発電所(出力1万6,700キロワット)が、同年11月に田代川第二発電所(出力2万800キロワット)がそれぞれ建設された。大井川源流部の田代ダムより取水し、静岡・山梨県境の分水嶺を貫き早川側に落として発電するという発電所であり、かつて日英水力電気が構想した「椹島保村計画」が形を変えて実現したものである。東京電力ではこれらの電源を背景に既存事業者の東京電灯へ競争を仕掛け、「電力戦」と呼ばれる激しい需要家争奪戦を展開するも、1928年(昭和3年)4月に東京電灯へと合併された。
日英水力電気が立案した3か所の開発計画のうち、「牛ノ頚計画」と「椹島保村計画」は戦前のうちに実現したが、接岨峡での「井川梅地計画」のみ長く実現せず、水利権が東京電力から東京電灯、次いで日本発送電へと渡っていった。開発の実行は太平洋戦争後のことで、日本発送電から水利権を引き継いだ中部電力により、井川発電所・奥泉発電所として完成をみた。
翌1912年(明治45年)には大井川の小山発電所を完成させ、本格的な開業に至った。
日英水電は1910年代を通じて徐々に事業を拡大、最終的に浜松市とその周辺や島田・金谷などの町を供給区域としたほか、周辺にある複数の電気事業者に対する電力供給も行った。電源開発では水力発電の適地を求め愛知県中部の矢作川まで進出。大井川・矢作川の水力発電所のほか火力発電所も運転し供給にあたったが、第一次世界大戦中には需要増加から供給力不足に悩まされた。戦後の1919年(大正8年)、山梨県を流れる富士川水系早川において電源開発を展開しつつあった早川電力という新興電力会社との合併交渉がまとまり、翌1920年(大正9年)3月に合併が成立して日英水電は解散した。日英水力電気発起人が維持していた権利も翌年早川電力へと移され、同社の後身東京電力(1925年設立)の東京進出に活かされることになる。
日英水電が経営した静岡県西部の供給区域は、全域が第二次世界大戦後の電気事業再編成で発足した中部電力(2020年以降は中部電力パワーグリッド)の管内にあたる。また日英水電が運転した発電所は1930年代までに多くが廃止されたが、矢作川の2か所は同社に引き継がれ運転中である。
従って残り2つの計画について水利権取得に動き、1906年12月28日付で「井川梅地計画」については「大井川水力電気事業株式会社」名義で、「牛ノ頚計画」については「静岡水力電気事業株式会社」の名義でそれぞれ静岡県知事より水利権許可を取得した。1908年(明治31年)にはアメリカ人技師が来日し、5月には接阻峡に高さ90メートルのダムを建設するという開発の具体案もまとめられた。
水利権取得後の1908年6月27日、創立事務所で日英水力電気第1回発起人総会開催が開かれ、15人の創立委員が選出された。委員の顔ぶれは、園田孝吉・渋沢栄一・大倉喜八郎・朝吹英二・大田黒重五郎・久野昌一・田中常徳・副島道正(伯爵)・毛利五郎(男爵)・樺山愛輔・大谷嘉兵衛・中村円一郎の12人とイギリス側の3人で、園田が委員長となった。事業会社である日英水力電気とは別個に、イギリスの商習慣に倣いその親会社「日英共同株式会社」を設立する計画も並行して具体化され、日英水力電気の総会開催と同じ日にこちらも第1回発起人総会が開かれた。創立委員は9名で、日英水力電気側の創立委員でもある園田・副島・樺山・イギリス人技師1名と、益田太郎・岸敬二郎・木下七郎・白杉政愛・小林八右衛門が選出された。
次いで同年4月には180万円の増資を決議(資本金を300万円となる)し、5月に名古屋電灯巴川発電所の上流側における自社発電所建設を決定する。この自社の巴川発電所は出力1,500キロワットで、1916年(大正5年)2月に完成している。
巴川発電所完成を受けて日英水電では不要となった小規模発電所を廃止し、自社発電所を水力2か所・火力1か所の体制に整理した。また1916年10月には余剰電力を活用した炭化カルシウム(カーバイド)製造にも乗り出す。カーバイド製造は第一次世界大戦下では利益率が高く会社経営に貢献する兼業であった。ところがその後、大戦景気の影響を受けた織物工業(遠州織物)や製材業の活況、さらには石炭・石油価格高騰に伴う電化促進によって電力需要が増加したことから、日英水電は1918年(大正7年)に入ると供給余力を喪失して新規需要に応じられない状況に陥った。そのため浜松地方は静岡県下で最悪の電力飢饉が生じ、電動力の使用権が1馬力600円前後で転売されたという。1919年6月末時点での供給成績は電灯8万8798灯、販売電力昼3,892キロワット・夜2,804キロワットであった。
1920年(大正9年)1月、巴川下流に出力1,119キロワットの白瀬発電所が運転を開始した。3番目の水力発電所となる白瀬発電所の完成により、日英水電の電力不足はようやく緩和された。