オープンソースソフトウェア
ビジネスモデルの例として、デュアルライセンスやサポートサービスは、ソフトウェアのライセンスに複数の選択肢を与え、基本機能のソフトウェアや過去のバージョンのソフトウェアのソースコードはオープンソースライセンスで開示し、より良い機能(英語版)のソフトウェアやテクニカルサポートを有償で提供する。クラウドファンディングや投資組織は、ソフトウェア開発の前に開発資金を確保して、その資金をもってソフトウェア開発プロジェクトの運営を行い、完成したソフトウェアの販売やプロダクトの権利譲渡、先行投資アドバンテージなどにより資金援助元へ還元する。有償コンテンツ・拡張機能の販売は、ソフトウェア本体は無償のオープンソースソフトウェアとして利用者にリリースし、ソフトウェアを利用するためのコンテンツやより便利にするための拡張機能を有償販売する。ドネーションウェア・アドウェアは、ソフトウェアは完全に無償で全ての機能を利用可能とした上で、寄付や広告による収益を得る。
オープンソースソフトウェアという用語がソフトウェアおよびそのソースコードのみに適用される一方で、ソースコードを伴うソフトウェア以外の事柄の利用者にその事柄の利用、修正、再頒布を認める場合は、「オープンソース」を冠したオープンソースハードウェア、オープンソースジャーナリズム(英語版)、オープンソースガバナンス(英語版)、オープンソースエコロジー(英語版)のような用語が存在する。ソースコードは存在しないがその事柄の利用、修正、頒布を認める場合は、「オープン」を冠したオープンアクセス、オープンシステム、オープンコンテントのような用語が存在する。オープンソースおよびオープンを冠していても、オープンソースソフトウェアの定義と同じくその事柄の利用・修正・再頒布を認めているかどうかは各用語によって異なるため、それらの用語の意味するところについてはそれぞれ注意して扱うべきである。
自由ソフトウェアは、広義のオープンソースソフトウェアの定義においてオープンソースソフトウェアの部分集合であるが、オープンソースソフトウェアと自由ソフトウェアは根源的なコンセプトが異なる。オープンソースソフトウェア(オープンソース)がソフトウェアのソースコードを公開・共有する「開発の方法論」である一方で、自由ソフトウェアは利用者の自由(実行・研究・変更・コピーを変更ありまたはなしで再配布するという自由)を尊重する「社会運動」である。コンセプトが開発の方法論と社会運動と異なるため、本来は並列に比較するようなものではない。
その上で、自由ソフトウェアという社会運動のための一つのツールとしてオープンソースソフトウェアという開発の方法論を用いようとした場合、オープンソースソフトウェアは利用者の自由を尊重するのに機能不十分なツールである。
シェアードソースソフトウェアは、ソースコードを開示し、利用者にソースコードおよびソフトウェアの動作の参照およびデバッグのための利用を認めている。ソフトウェアのソースコードの共有を主な観点としており、営利団体の商業ソフトウェアのソースコードを協力機関(研究機関・大学・利用者)に開示する用途で利用されている。
オープンソースソフトウェアとシェアードソースソフトウェアの違いは、シェアードソースソフトウェアはソースコードの修正、再頒布に対して制約的である所である。利用者に対してソースコードの参照、デバッグを目的とした利用は認めているが、修正したソースコードそのものや、修正したソースコードから生成されるソフトウェアの頒布は私的使用に限って認めるなどの制約を伴う場合がある。また、シェアードソースソフトウェアでは商用目的でソースコードを利用(閲覧)することが出来ない場合がある。それらの制約はシェアードソースソフトウェアに課せられるライセンスの内容に依る。
マイクロソフトは2001年より自社ソフトウェア製品のためにシェアードソースイニシアティブを立ち上げている。マイクロソフトのシェアードソースライセンスは幾つかの種類があり、制約の緩やかなライセンスはオープンソースイニシアティブ公認のオープンソースライセンスであるが、制約の厳しいライセンスは同社との提携契約の上でソースコードの参照のみが許されるプロプライエタリライセンスである。Sony Computer Entertainment of America (SCEA) は2005年にPlayStationのソフトウェアのためにSCEA Shared Source Licenseを設けていた。
オープンソースの商標については、アメリカでは1999年6月に「Open Source」の商標登録を求めたが、Open Sourceは一般的な用語であり特定団体が権利を持つ商標にはならないと判断されている。これについて、オープンソース・イニシアティブはOpen Sourceが一般的な用語として周知されたことを歓迎する立場を取っている。なお、日本では2002年3月にオープンソースグループ・ジャパンが「オープンソース・OPENSOURCE」を商標登録(第4553488号)している。日本での用語の利用に際しては特に許諾や制限は求められないが、オープンソースの定義に準拠した扱いで利用されることが望まれている。
オープンソース・イニシアティブは、2006年にSugarCRMが自社のことを「Commercial Open Source」と表現し、オープンソースのライセンスとして承認していないライセンスをソフトウェアに課していたことを非難した。後に、SugarCRMはライセンスをオープンソースのライセンスとして承認されているGPLv3に切り替えている。
FLOSS (Free/Libre and Open Source Software) は、フリーソフトウェアとオープンソースの複合語である。これは、フリーソフトウェア財団とオープンソース・イニシアティブが根源的な部分で活動理念を異にしており、フリーソフトウェア財団の定義するフリーソフトウェアとオープンソース・イニシアティブの定義するオープンソースは別物で区別しなければならないというリチャード・ストールマンの考えに基づいている。ソースコードとソフトウェアの利用、修正、再頒布を認めるという表面的な同一視をした場合に、それらの用語を同列かつ個別のものと見なし、その上でそれらをまとめて言い表すために、複合語としてFLOSSという用語が使われる。