日経225先物取引
相場の急変動から投資家を守るという名目で、先物価格自体に値幅制限が設けられている。一日の値幅がこの水準を超えると終日取引停止となり、いわゆる「ストップ高」「ストップ安」の状態になる。日経平均株価の水準により、制限値幅は異なる。 また、値幅制限の半分の変動、かつ理論価格から一定以上の乖離が発生したときにはサーキットブレーカーが発動され、15分間取引が停止される。サーキットブレーカーが実際発動されたのは、アメリカ同時多発テロ直後の2001年9月12日、およびサブプライム問題による世界的金融不安で日経平均株価が暴落した2008年10月10日、及び2008年10月16日、及び過去最大の上昇率を記録した2008年10月14日、および東北地方太平洋沖地震に起因する福島第一原子力発電所事故の影響を受けた2011年3月15日、「アベノミクス」への期待による2013年5月からの過熱気味な急ピッチな上昇の反動などによる2013年5月23日との6営業日である。
証拠金による差金決済のため、取引するにあたり、最低証拠金×取引枚数以上の金額を証券会社に入金する必要がある。
大阪取引所では、2000年10月30日よりシカゴ・マーカンタイル取引所の開発した SPAN (Standard Portfolio Analysis of Risk)という証拠金計算方法を採用している。SPAN のプライス・スキャンレンジは日本証券クリアリング機構から毎週(相場急変時は毎日)発表される。証券会社では、日本証券クリアリング機構の発表した SPAN に基づき、場合によっては一定の倍率をかけて必要証拠金を増やしている。
日本証券クリアリング機構の SPAN のプライス・スキャンレンジの計算方法は、ボラティリティ・インデックス方式、調整ボラティリティ・インデックス方式、ヒストリカル・シミュレーション方式の3種類があるが、現在は日経225先物に関しては、ボラティリティ・インデックス方式を採用していて、日経平均ボラティリティー・インデックスに基づいて決めている。例えば、終値が 14411.86 で、日経平均ボラティリティー・インデックスが 26.30 の場合は、
14411.86 × 26.30 × 2.58 100 × 250 = 618.