大日本帝国陸軍
今村 均 陸軍大将、陸士19期、第8方面軍司令官
下村 定 陸軍大将、陸士20期、陸軍大臣
安田武雄 陸軍中将、陸士21期、第1航空軍司令官
沼田多稼蔵 陸軍中将、陸士24期、南方軍総参謀長
菅 晴次 陸軍中将、陸士25期、陸軍兵器行政本部長
服部卓四郎 陸軍大佐、陸士34期、参謀本部作戦課長、歩兵第65連隊長
西浦 進 陸軍大佐、陸士34期、陸軍省軍務局軍事課長、支那派遣軍参謀
建軍期において将校は明治維新を推進した藩出身の士族が中心となっていたが、藩閥による恣意的な登用を避け近代的な陸軍将校養成制度を確立するため、陸軍士官学校(旧称:兵学校・兵学所・兵学寮)が設立されて以降は、基本的には旧制中学校ないし陸軍幼年学校を経て陸軍士官学校(予科)へ入校し旧制高等学校と同等の普通学および基礎的な軍事教育を受けたのち、士官候補生として原隊にて隊附勤務を実施してから陸軍士官学校の本科へ進み専門的な軍事教育を受け、卒業後に見習士官を経て少尉に任官することが陸軍現役兵科将校になる途であった。なお、初期には陸軍教導団を経て下士(下士官)に任官した後に陸軍士官学校へ入校する途もあり、武藤信義のように元帥陸軍大将になった例もあった。1938年(昭和13年)には新たに航空要員たる将校の育成に特化した陸軍航空士官学校が設立された。
1917年(大正6年)に准尉候補者が、1920年(大正9年)にはこれを改正した少尉候補者制度が設けられ、准尉・曹長・軍曹といった古参の准士官や下士官のうち優秀者を選抜試験を経て、陸軍士官学校・陸軍航空士官学校に入校のうえ将校教育を受けさせ、部隊指揮権を有する指揮官たる現役将校(少尉)に任官させる制度が存在した。
これらイギリス・オランダ・アメリカの植民地制圧に成功し、資源地帯の確保という最大の戦略目標は達成するが、海軍の真珠湾先制攻撃によりアメリカを参戦させる結果を招き、1943年(昭和18年)の中盤以降から徐々に太平洋上島嶼の制海・制空権を失って日本本土は慢性的な資源と食料の不足に悩まされた。やがて連合軍が地上でも反攻を開始すると、貧弱な補給も途絶えた地上部隊の壊滅・玉砕が各地で続いた(ガダルカナル島の戦い、アッツ島の戦い、サイパンの戦い、グアムの戦い)。ビルマの戦い、ニューギニアの戦い、ブーゲンビル島の戦いなどはのちの終戦に至るまで泥沼の持久戦と化しており、フィリピン防衛戦は「比島決戦」と称し陸海軍の大兵力が投入され、海軍に続き特別攻撃隊も投入されたが大敗北を喫した。
上述の通り、資源に乏しく基礎工業力も貧弱で周辺に後ろ盾となる強力な同盟国も居ない日本では、兵器・物資の生産力やその補給能力も比例して弱く、そのため戦闘による戦死者以上の餓死者・戦傷死者・戦病死者を出す結果となった。同時に占領地からの食料徴発が同地の飢餓を招き、当初は日本を欧米植民地支配からの解放者と歓迎した現地民達の反発を呼んで、各地で連合軍に協力する地下組織が生まれた。
一方、ペリリュー島の戦い、硫黄島の戦い、沖縄の戦いでは各最高指揮官(中川州男中将、栗林忠道大将、牛島満大将)や幕僚らの卓越なる指揮と現地守備部隊の勇戦により善戦、連合軍に多大な損害を与え、硫黄島では日本側を上回る損害を米軍に与え、沖縄の戦いでは沖縄方面連合軍最高指揮官サイモン・B・バックナー・ジュニア中将が、野戦重砲兵第1連隊の九六式十五糎榴弾砲の砲撃により戦死した(これはアメリカ軍において2017年時点で史上もっとも高い階級で戦死した軍人となる)。
大正期の第一次世界大戦には日英同盟に基づき連合国として参戦、1914年(大正3年)には敵対する中央同盟国のドイツ帝国が租借していた中国の青島を、海軍やイギリス軍とともに攻略(日独戦争・青島の戦い)、結果戦勝国となる。帝国陸軍は多数の将校を観戦武官として第一次大戦の主戦場であるヨーロッパに派遣、仔細に調査し、それまで範を取っていたドイツ軍の敗因と塹壕戦に代表される総力戦の研究を進めた結果、資源に乏しく基礎工業力も貧弱な国力のもと短期に敵主力を殲滅するための手段として、歩兵の浸透戦術による塹壕線突破と戦車・航空機の支援運用を重視した戦略・戦術ならびに装備を整えることになる。
また、第一次大戦終戦間際の1918年(大正7年)より、前年のロシア革命によって内戦に突入したロシア・ソビエト連邦社会主義共和国に対する干渉戦争として、日本は連合国と共に兵力を派兵(シベリア出兵)連合国の中で日本は最大の兵力を投入し、1922年(大正11年)に至るまでボリシェヴィキの労農赤軍やパルチザンと戦闘を行う。
作曲者・作曲年不明。徒歩部隊の分列に用いる行進曲。