東京電力初の原子炉に沸騰水型が採用された経緯
東京電力初の原子炉に沸騰水型が採用された経緯(とうきょうでんりょくはつのげんしろにふっとうすいがたがさいようされたけいい)では東京電力が原子力発電に関心を示し、最初に建設を決めた原子炉である福島第一原子力発電所1号機に沸騰水型原子炉を採用したいきさつについて説明する。
東京電力は1957年に原子力発電課から英米に留学生を送ることを決め、5月に池亀亮(後副社長)がイギリスに、9月には佐々木史郎(後副社長)がアメリカに留学した。佐々木の場合はメーカーからの留学組と合同で計4名での渡米であった。渡米した4名は2グループに分かれ、佐々木は平田実穂と共にノースカロライナ大学に5ヶ月余りの留学を行っている。当時は英国のコールダーホールの全盛期であったため、ノースカロライナ大学での面接時には何故アメリカ行きを選択したかを問われ、原子力発電課長竹内良市と打ち合わせた想定問答に従い「東京電力は、新しいことを始めようという時、一方に偏した選択をやらないよう、いつも心がけている会社です。(中略)そういうやり方を大事にするという伝統があるからです」と答えている。ノースカロライナでの聴講修了後は、アルゴンヌ研究所での聴講を受けこれも5ヶ月続いた。この間佐々木は、原子力発電のため特別に組まれたカリキュラムを消化する一方で、機密解除されたアルゴンヌ所蔵の資料を次々と本国に送付していた。
第3期研究では原電が手掛けたコールダーホールについても日立と研究したが、当時からあまり興味を抱いていなかったという。
第4期では立地点に要求すべき地形と建設方式の研究を開始した。建設方式としては、地下式、崖を切り崩した半地下式、台地式の3つを俎上に上げた。
この他、三井、東芝グループは1958年、日本原子力事業を設立し、日本国内の民間企業唯一のNCA(臨界実験装置)を川崎市内に設置して実験を重ね、本発電所の建設に反映していったという。
なお、TAPの頃から東芝で原子力開発に従事していた深井佑造によると、GE社は1954年の米原子力産業会議でBWRの優位性に言及して以来、アルゴンヌ国立研究所よりS・ウンターメイヤーを招聘、BWRの開発に努め、1958年よりBWRの開発戦略として「オペレーション・サンライズ」をスタートさせ、3段階のステップを経て1970年に大容量経済性を達成したBWRプラントを建設することを目標とし、経済性での対抗目標は米国の石炭火力であった。同時期にAECにおいても経済性目標の達成時期を1970年とする旨が提案されている。
田中直治郎の回顧によるとTAPは1962年3月まで5期に渡って続けられ、関わった人数は各社約300名、合計約900名だったという。