サンライズ・テクノロジー
2007年5月24日、サンライズ・テクノロジーは大阪証券取引所からの発表で6月25日に上場廃止することが発表された。これは固定資産の売却などについて開示を行わなかったことによる適時開示規則違反で上場契約違反、上場廃止基準に該当したためである。この背景には、ライブドア事件以降顕著になった、投資家から新興市場への上場企業に対する不信感もあるが、サンライズ・テクノロジー自体が経営等の問題から監理ポストに長きに渡って割り当て続けられていたことなどが挙げられる。これに対しサンライズ・テクノロジーは「上場廃止意思表示の効力停止等仮処分命令申立」を裁判所に申請したが、大阪地裁において却下されている。その後、大阪高裁における即時抗告も棄却され、許可抗告も許可されなかった。またその後には最高裁においても特別抗告は棄却された。取引最終日の株価は1円であり、伝説を締めくくるに相応しい結末であった。
法人格は維持しているものの、上場廃止後株主総会が開かれた記録もなく、かつ代表者との連絡も取れない状態になっている。また主要事業もそのほとんどが売却され、公式サイトも閉鎖されたことで実態としては休眠状態にある。