下瀬火薬
下瀬火薬は、フランスで開発されたピクリン酸炸薬であるメリニットのサンプルを下瀬が分析し、メリニットより爆発力の強い純粋ピクリン酸を炸薬に用いるアイディアを得て、研究の末に実用化したもの。
下瀬は、1888年(明治21年)に、列国に先んじて純粋ピクリン酸を砲弾などに注入して炸薬とすることに成功した。酸性の強いピクリン酸は、砲弾の素材である鉄と不安定な塩を形成して暴発する危険があったが、下瀬は砲弾の内側に漆を塗ってピクリン酸と鉄を分離することを考案してこの問題を解決した。
下瀬火薬が実用化された後に、フランスが「新型火薬」を日本に売り込んできた。フランスに派遣された富岡定恭は、「新型火薬」のサンプルが提示された際に、微量を自分の爪の中にすり込んで持ち帰った。この微量の試料を分析した結果、下瀬火薬と同様のピクリン酸であると判明したという。
下瀬が、下瀬火薬(純粋ピクリン酸)の試作に成功した後も、当時の日本の技術レベルでは手工業的な生産しかできず、量産は困難であった。
1898年(明治31年)1月から1年間、下瀬は、ピクリン酸製造技術の導入のため、欧米を視察した。ドイツのグリーシャム社の元技師長であるバーニッケと会い、5万円の代価で、ピクリン酸合成工場設計図20枚余、及びピクリン酸製造技術の提供を受ける契約を結んだ。しかし、代価の5万円は支払われず、バーニッケは1906年(明治39年)4月に契約履行を迫る書簡を送り、下瀬はこれを受けて斎藤実海軍大臣に上申を行ったが黙殺された。
1899年(明治32年)に設立された海軍下瀬火薬製造所によって下瀬火薬の大量生産が始まった。下瀬火薬は日露戦争(1904年〈明治37年〉 - 1905年〈明治38年〉)で大きな威力を発揮することとなった。なお、下瀬火薬製造所は小規模な工場で、戦争中の拡充もなされなかったが、必要量は生産できたものと思われる。
ピクリン酸は衝撃に対して感度が鋭敏であるという問題があり、その後諸外国や日本陸軍ではトリニトロトルエン(TNT)への移行が進んだが、日本海軍は出遅れた。また、海軍はピクリン酸の生産法においても従来の石炭酸法に代わるヂニトロ法の開発で陸軍より遅れた。海軍ではTNTの原料であるトルエンの生産量の問題や陸軍がTNTを採用していることから、TNA系火薬を下瀬火薬に代わるものとして開発を進めた。新爆薬が開発されていっても、航空爆弾用は依然として下瀬火薬であった。下瀬火薬生産では民間の由良染料、三井鉱山三池染料工業所への助成が行われ、それらに依存することとなっていった。
1937年7月の日中戦争勃発に伴い航空爆弾の需要が増加すると下瀬火薬の生産規模拡大が図られるも、その後の戦況の変化により需要は減少。そして、1938年6月に南昌において上述のピクリン酸の欠点に起因する問題(被弾機の爆弾爆発が友軍機の誘爆をもたらす)が発生したことにより航空爆弾用も下瀬火薬からH乙爆薬(TNA+HNDA)へと変更されることとなった。