陸軍少尉候補者
1935年(昭和10年)11月施行の陸軍補充令改正(勅令第264号)により、それまで陸軍士官学校で教育を受けることになっていた航空兵科少尉候補者は、埼玉県入間郡所沢町の所沢陸軍飛行場内に新設された陸軍航空技術学校で丙種学生として教育を受けると定められた。
1937年10月、航空兵科の少尉候補者教育は陸軍航空技術学校にかわり、同じ所沢陸軍飛行場内に「航空兵科将校トナスベキ生徒及学生ノ教育ヲ行フ」ため設立された陸軍士官学校分校で行われることとなり、第18期49名が入校した。翌1938年(昭和13年)5月、同分校は埼玉県入間郡豊岡町に移転し12月に陸軍航空士官学校として独立、以後の航空兵少尉候補者は陸軍航空士官学校で学生として校外に居住し教育を受けた。
航空兵科の少尉候補者教育は訓育、学科、術科、校外教育があり、その内容は入校期による修学期間の長短に影響され異なる場合が多かった。学科は戦術・軍制・築城・兵器・通信・気象などの軍事学と数学・物理などの普通学があったが普通学は多くの場合に省略された。
中佐:福田環(終戦時、歩兵第23連隊長)
少尉候補者制度が制定された1920年(大正9年)の陸軍士官学校令(勅令第236号)では学生の修業期間を1年とし毎年1回12月入校、翌年11月卒業と定められ、居住は士官候補生とは異なり校外とすることが明記されている。砲兵科、工兵科の少尉候補者のうち技術従事者が教育を受けた陸軍工科学校でも同様に12月入校、翌年11月卒業で、少尉候補者となる以前に営外居住者であった准士官は校外に居住することが定められていた。
それぞれの少尉候補者は指定の学校で教育を受け、卒業後は原隊と呼ばれる入校前の所属部隊などに戻っておよそ2か月間、少尉候補者のまま士官勤務を習得させると明記され、その後の銓衡会議で適格と認められると現役少尉として任官するとなっていた。
入校期間は各校で「概ネ一年」と定められたが、日中戦争(支那事変)以後の時局では10か月から最短で2か月(少尉候補者第24期後期のうち明野陸軍飛行学校己種学生など)まで適宜短縮されるようになった。また教育施設も太平洋戦争終盤には当初に定められた学校での集合教育から、各部隊等での分散教育に変更された。