木曜会 (日本陸軍)
1928年3月1日の第5回会合では、根本博(参謀本部支那課員)の報告がなされたのち、当時永田鉄山の腹心であった東条英機(陸軍省軍事課員)によって、当面の目標を「満蒙に完全な政治的勢力を確立する」ことに置くこと(満蒙領有論)、および、今後の国軍の戦争準備は対ソビエト連邦を主眼とすべきことが提起された。この提起は、以下のような情勢判断のもと、参加者の質疑応答を経て、最終的に確認された。
日本が「その生存を完からしむる」ためには満洲・蒙古に政治的権力を確立することが必要であり、それにはロシア(ソ連)による「海への政策」との衝突が避けられない。 満蒙は、「支那」(中国)にとっては「華外の地」であり、日本と中国のあいだの軍事力の格差は歴然としている。それゆえ中国が日本と国力を賭けた戦争をおこなうことはないであろう。したがって、対中国の戦争準備は特段に顧慮する必要はなく、単に対露戦争のための「資源獲得」を目的とする程度でよい。 将来戦は「生存戦争」すなわち一国の生存のための戦争となり、アメリカ合衆国はみずからの生存のためには南北アメリカ大陸のみで十分であるから、アジアに対して国力を賭してまで軍事介入することはないであろう。満蒙は、アメリカにとって「生存上の絶対的要求」ではないから本格的介入は考えられない。しかし、第一次世界大戦参戦の経緯にみられるように、来たるべき日露の戦争に介入することはありうるので、「政略」によって努めてアメリカの干渉を排除する必要があり、軍事面における「守勢的準備」は必要である。 イギリスは満蒙問題との関わりが存在するものの、軍事以外の方法で解決可能である。
木曜会は、1927年(昭和2年)11月ころ、参謀本部作戦課員の鈴木貞一と要塞課員の深山亀三郎が中心となり、鈴木・深山をはじめとする日本陸軍中央の少壮幕僚グループによって組織された。構成員は、総勢18名ほどであり、幹事役の鈴木(陸士22期卒業)のほか、石原莞爾(21期)、村上啓作(22期)、根本博(23期)、土橋勇逸・深山亀三郎(24期)ら陸軍士官学校21期から24期にかけての卒業生を中心としていた。しかし、陸士16期の永田鉄山や岡村寧次、17期の東条英機も会員として、この会に加わった。木曜会は、すでに発足していた永田ら当時の中堅幕僚を主なメンバーとする二葉会にならってつくられたものであり、永田・東条など構成員の一部は互いに重複している。1929年(昭和4年)5月には二葉会と木曜会は合流して、一夕会が結成された。
会の名称は、木曜日に会合がもたれたことに由来する。