テレビ離れ
長時間視聴・高重要と考えているグループは、テレビに「家族」という印象を持っており、長時間視聴・低重要と考えているグループは、テレビに「友達」という印象を持っている。
2008年(平成20年)5月に、NHK会長の福地茂雄が、課題として「若者のテレビ離れ」「テレビ視聴の希薄化が若者を中心に発生」を挙げ、深夜番組の刷新や課題層へ、番組の新たなアプローチ方法を模索するなど、解決に向けた取り組みを語っていた。
2009年3月、NHKはテレビ番組『日本の、これから』の「テレビの、これから」の回でテレビ離れについての公開討論の場を設けるが、民放プロデューサー側は「インターネットには金を集める力が無いから既存メディアを追い抜くことはできない」とした。
2008年(平成20年)と2009年(平成21年)に、インターネットコムなどにより行われた調査では、「情報」「娯楽性」共にテレビよりもインターネットを重視する傾向となっており、2009年(平成21年)同調査でテレビの視聴時間が「短くなった」との回答は2/3を占めた。
2009年(平成21年)に、厚生労働省が行った「全国家庭児童調査」において、テレビやDVDをほとんど見ないと答えた子供の割合は、2004年(平成16年)の調査に比べて2倍超に増え、見ている場合でも、視聴時間は減っていることがわかった。
テレビ局各局にとってテレビ離れの問題はテレビ離れに伴う業績悪化にあるため、テレビ局はテレビ離れへの対策として番組制作費の削減と放送外収入の拡大を進めている。例えばTBSでは同社の不動産である赤坂サカスが放送外収入の大きな柱となっており、同社は自社番組で放送法の隙間を突いた赤坂サカスの宣伝を行っている。また番組制作費の削減では例えば長時間番組を増やして制作費を抑えることが行われているほか、番組の外注率を増やした上でコストの安い制作会社を使ったり、大型番組もまるまる制作費の安い地方の準キー局に外注したり、放映権料の安い韓国ドラマの放映権を買って放送したりなどして、キー局はテレビ離れで落ちた利益を補うようになっている。
またテレビ局はインターネットとの融合化を図り、パソコン・スマートフォンに流れがちの層を意識したコンテンツの提供を図るとしている。2015年10月には在京民放キー局5局は共同でインターネット番組配信サービス「TVer」を開始した。
CM収入のある民放と異なり運営費を受信料収入で賄うNHKでもテレビ離れに伴い受信料未払いが増えており、ネット配信と共に将来の受信料徴収の義務化を見据えて、2020年4月より常時同時配信・見逃し番組配信サービス「NHKプラス」を開始した。こうした動きには反発も多く、2019年には受信料徴収反対を公約に掲げるNHKから国民を守る党が第25回参議院議員通常選挙で当選者を出した。
また視聴率調査を行うビデオリサーチは2020年より機械式個人視聴率の調査を全国に拡大し、各局ともスポンサー受けの良い若年視聴者を重視するようになり、番組編成の大幅な改編を行うようになった(視聴率#新視聴率調査(2020年~)も参照)。