琉米修好条約
ペリーは琉球占領計画をもっており、1854年1月25日に本国政府に進言したが、フランクリン・ピアースの新政権の同意を得られず、海軍長官のドビンは当惑せざるを得ないと否定した。ドビンの返信は当時の郵送事情から琉球との交渉後に到達した可能性もあり交渉への影響は不明であるが、ペリーには日本に琉球開港を認めさせるか、琉球と独自にTreaty(条約)を調印する二つの選択肢があったとされる。このうち日本に琉球開港を認めさせる選択肢は、1854年3月17日にペリーが林復斎らと会談した際、日本側から琉球が遠く離れた地にあるとして明確な回答を避けられたため頓挫した。一方、琉球と独自にTreaty(条約)を調印する選択肢について、ペリーの『遠征記』によると琉球側は中国に対してassumption(不遜な)行為にあたる表現を避けたいとし、琉球側の『琉球王国評定所文書』にも反対の経緯が記されている。
そのためTreatyの文言は避けられ、1854年7月11日にペリーと琉球側代表(尚宏勲ら)の間で文書が調印された。