ケーブルテレビ
主にBSデジタル放送の再送信を行う場合(後述も参照)に用いられる。BSデジタル放送は放送衛星が、物理チャンネル毎に1つ搭載しているトランスポンダで伝送される複数の放送番組データ(BSデジタル放送では1つの物理チャンネルに複数の放送が割り当てられている)をそれぞれ1つの別な6MHz帯域幅の伝送路で送る。
特徴
伝送帯域が節約できる。
主に広帯域CSデジタル放送(東経110度CS)の再送信を行う場合に用いられる。広帯域CSは1つの放送番組データの伝送ビットレートが約39Mbpsであることから1伝送路が最大29.162Mbpsの伝送ビットレートしかもたないCATVではそのまま流せないので、1つの番組データを2つの伝送路に分けて送る方式。
特徴
他の方式同様に伝送帯域が節約できるが、1チャンネルにつき伝送路は2つ使用される。
日本においては地上波テレビ放送の難視聴地域の解消を目的に誕生した。多くはマンション管理業や限定地域の共同体による運営がメインであった(詳細は共同受信設備の節を参照)。
難視聴対策を目的とする共同受信施設を使った放送は1950年代中盤から一部の地域で行われていた(後述)が、独自の番組編成(コミュニティーチャンネル)を行う本格的なケーブルテレビサービスの嚆矢としては、1963年に開局(1966年廃止)した岐阜県の郡上八幡テレビ(GHK-TV)が第1号だとされている。
1960年代後半から1970年代前半のケーブルテレビ開始当初、郵政省は「このような事業は民間企業ではなく、公益法人が望ましい」として、民間会社によるケーブルテレビ事業を否定し、公益法人による運営を推進。実際に郵政省による行政指導で1970年1月にNHKや在京民放各社、電電公社などによる出捐で財団法人東京ケーブルビジョンが設立されるなどしたが、同年2月に山梨県では見られないフジテレビの区域外再放送を目的とした民間企業「日本ネットワークサービス」が甲府市で設立され、郵政省も届出を受理した。これを契機に全国各地で地元資本によるケーブルテレビ会社が設立されたり、大手私鉄の東急電鉄がケーブルテレビ事業への参入を発表するなどしたため、郵政省が主張するケーブルテレビ公益法人化論は事実上有名無実化した。その後、1972年に国会で有線テレビジョン放送法が成立したことでこの論議は収束した。
受信した放送の搬送波に含まれている放送信号を加工せずにそのまま再送信する方式。同一周波数パススルー方式と周波数変換パススルー方式がある(地上アナログ放送再送信サービスにおいても基本的には同様の方式が用いられている)。なお、「パススルー」はマスプロ電工株式会社の日本の登録商標であり、ケーブルテレビ等に関するサービス・製品等における名称使用は同社が権利者となっている。
特徴
放送波の物理チャンネル毎にそのまま伝送を行うため、伝送帯域が多く必要である(連続した空きチャンネルが必要)。
デジタルサービスでは対応しているセットトップボックスが一部しかない(対策として同じチャンネルの再送信をトランスモジュレーション方式でも並行して行っているCATV局も多い)。
2011年以後に新規開局したBSの一部ではシステム構造上BSパススルーを行っていないチャンネルもある(CSでも放送されている場合はCSでの再送信とするケースも多い)。また、ジュピターテレコム(J:COM)の多くの局のように、BSパススルーを全く行っていない局も存在する。
特に、従来の同軸線の老朽化により、光ファイバーに切り替える局において、BSパススルーに対応する局が増加している。スカパー!プレミアムサービス光(光パーフェクTV!やフレッツテレビなども含む)の他、一部のケーブルテレビ局やマンション・団地(公営住宅・公団住宅など)の共同受信システムでも、スカパー!で提供しているCS放送番組のパススルーを行う事例もある。
規格等
JCL-SPEC-006 地上デジタル放送パススルー運用仕様