田沢疏水
大日本帝国は、昭和20年(1945年)8月、ポツダム宣言を受諾して連合国に降伏した。戦争が終わっても食糧事情はわるく、多くの国民は飢えていた。農家は戦争によって働き手を失い、物資不足や流通機能の低下により肥料や薬剤もほとんど使わず略奪農業を続けたので昭和20年の米の収量は平年作の半分を越す程度でしかなかったのに対し、米の配給を受ける人口は戦災による都市産業離職者や海外からの引揚者などで急増したからである。そのため田沢疏水開墾は、米の増産政策、戦争中の強制疎開、海外引揚者、復員者、二・三男の就業対策として、また戦中期に荒廃した国土開発の一環として、一躍時代の脚光を浴びることとなった。
昭和21年(1946年)から翌年にかけては多数の引揚者・復員者・疎開者が開墾地に入植した。出身は地元秋田県のほか、当時食糧難であった東京方面など他県からの入植者もおり、満洲からの引揚者もいた 。遠く鹿児島県から入植した人もいた。昭和22年(1947年)、農地開発営団が閉鎖され、全事業は農林省(現農林水産省)に引き継がれた。
戦争直後の人力による開墾は各種証言にもあるとおり、難渋をきわめた。ただし、それでも日本全体が貧しかった時代にあっては純農村の方が相対的に都市部より豊かであったという証言もある。入植者はそれぞれ9開拓組合に属し、真崎野地区25戸、神代地区49戸、新興地区22戸、太田地区79戸、千畑地区89戸、作山地区16戸、六金地区29戸、明南地区5戸、天神堂地区9戸の合計323戸におよんだ。砂礫地は「石との戦い」であり、耕地化するまでには土中の礫や石を除去しなくてはならなかった。また、疏水完成前の主作物は大豆であり、近接する既存の農家と白米を交換し、さらに夜なべ仕事をしなければならなかった。