パリ条約 (1856年)
1853年に作成されたウィーン議定書を踏襲する形で、一般に敗戦国のロシア帝国に対して勝利した同盟国が有利な条件で交渉を進めたといわれるが、内容はオスマン帝国の保全など領土に関する問題は戦前の状態に戻すことで各国が合意しただけで、厳密には戦争継続を不利益とみなした欧州諸国の妥協案である。
また、キリスト教世界であるヨーロッパの公法がイスラーム教国(この場合オスマン帝国)にも適用されることを明言したという意味でも、国際法学上重要な位置づけをされる条約である。
パリ条約は大きく分けると講和に関する部分、ボスポラス海峡とダーダネルス海峡の通航制度やドナウ川の航行に関する部分、バルカン半島の諸公国に関する部分らで構成されており、両海峡の通航制度問題では、オスマン帝国以外の軍艦が海峡を通過することを禁止した1841年のロンドン条約の内容が再確認された。そして同条約で新たに黒海の非武装化が定められた。これは沿岸国であるロシアとオスマン帝国に適用されるものであったが、ロシアの抗議もあって黒海の非武装化に関する部分は1871年に改定された。これとは別にバルト海のオーランド諸島が黒海同様、非武装地帯に指定された。しかしオーランド諸島は、第一次世界大戦の勃発によりロシアが要塞化させる事となった。5大国(五国同盟)同士が反目・敵対したために、1848年革命で形骸化していたとはいえ、1815年以来続いてきたウィーン体制はここに完全に終焉した。