東京緑地計画
協議会が計画対象とした緑地は後述のとおり、生産緑地や保存地などを含む広い観念で、結果的には発足研究されてきた公園設計標準を、新たに地方計画としてとり入れた「緑地」とあわせて総合的に都市内外の公園緑地計画の指針をうち出したものであると指摘されている。実際、東京において大緑地が都市計画および事業決定を見たときには、内務省はすでに緑地の都市計画法における法文化を決定していた。都市計画法(旧)改正(昭和15年3月30日)により、第十一条の二を追加、第十六条に「緑地」の文字を加えている。法律として「緑地」の用語が誕生したことは注目すべきだが、この「緑地」は、東京緑地計画協議会において十分検討されつくした地域制の「緑地」の定義とは異なるものであって、都市公園同様に公共営造物(都市施設)であるとされた。東京緑地計画図(公開緑地・共用緑地・遊園地),東京綠地計畫大綱,東京綠地計畫協議會 ,1939年(昭和14年)東京緑地計画(環状緑地・大公園・行楽道路)計画図,東京綠地計畫大綱,東京綠地計畫協議會 ,1939年(昭和14年)