Web3
しかし、「インターネットが既存の権力構造を打破し、普通の人々に力が与えられるという、過去のサイバー・リバタリアンの希望と見解を表している」とも述べられている。他の批評家は、Web3について、「暗号通貨バブル(英語版)の一部、あるいは過剰にブロックチェーンを推進する有害な風潮、特にNFTの延長線上にある」と評している。また、暗号通貨やNFTが環境に与える影響について懸念を示している批評家も存在する。暗号通貨の効率はさまざまであり、プルーフ・オブ・ステーク(英: Proof-of-stake、PoS)は、より普及しているプルーフ・オブ・ワーク(英: Proof-of-work、PoW)よりもエネルギー消費が少ないように設計されているが、これが実際にどの程度安全で分散化されているのかについては意見が分かれている。また、Web3とその関連技術は無限連鎖講であるとの意見も見られる。
Twitterの共同設立者で元CEOのジャック・ドーシーは、Web3について「ベンチャーキャピタルのおもちゃ」と断じた。ドーシーは、Web3はインターネットを民主化せず、その代わりにFacebookのようなプレイヤーからアンドリーセン・ホロウィッツのようなベンチャーキャピタルに権力を移すだろうとの見方を示している。
2021年12月14日、ソフトウェアエンジニアのモリー・ホワイト(英語版)は、暗号通貨とWeb3に関わる「著名な詐欺やラグプル」を記録した風刺サイト『Web3 Is Going Just Great』を立ち上げた。
Web3の具体的な構想は人によって異なり、ブルームバーグはこの用語について「漠然としている」と評している。しかしながら、基本的には分散化(英: decentralization、非中央集権・脱中央集権)というアイデアに準拠しており、さまざまな暗号通貨や、非代替性トークン(英: non-fungible token、NFT)などのブロックチェーン技術が組み込まれていることが多い。ブルームバーグは、Web3について「オンラインで行うほぼすべてのことのメカニズムに、トークンという形で金融資産を組み込むアイデアである」と説明している。ケンブリッジ大学のベネット公共政策研究所(英語版)が公表した政策概要では、「ブロックチェーン、スマート・コントラクト、暗号通貨を含む、ウェブの技術・法律・決済インフラの次世代型と目されるもの」と定義されている。
「Web 1.0」と「Web 2.0」は、さまざまな技術と形式を通じて進化してきたワールド・ワイド・ウェブの歴史上の期間を指す。Web 1.0は、静的ウェブページで構成されるウェブサイトが大多数を占め、ユーザーのほとんどがコンテンツの生産者ではなく消費者であった1991年から2004年頃までの期間を指す。Web 2.0は、「プラットフォームとしてのウェブ」という構想に基づき、フォーラムやソーシャルメディア、ネットワーキングサービス、ブログ、およびウィキなどのサービスにアップロードされたユーザー生成コンテンツを中心としたものである。これは、2004年頃に始まり、現在まで続いていると考えられている。