優生学
1872年(明治5年)、高杉晋作の義弟である南貞助が海外遊学中に日本人種改良論者になり、やがて英国女性のライザ・ピットマンと「日英混血児を得る」ことを目的に結婚をした事例がある。ライザが日本での生活に馴染めず、人種改良のための結婚生活は失敗に終わった。
1884年(明治17年)、『時事新報』社説記者の高橋義雄は『日本人種改良論』を出版し、日本人と西洋人の雑婚(国際結婚)により優れた子孫を残し日本人種を改良できると主張した。
日本への優生学の影響は20世紀初頭には既に現れた。雑誌『人性』(1905年(明治38年) - 1918年(大正7年))に欧米優生学(民族衛生学)の紹介が見られる。
1910年代には、海野幸徳『日本人種改造論』1910年(明治43年)、澤田順次郎『民種改善 模範夫婦』(1911年(明治44年))、氏原佐蔵『民族衛生学』(1914年(大正3年))が書かれた。
1916年(大正5年)に保健衛生調査会が内務省に設置され、ハンセン病者への隔離を実施し、断種政策とも関連が深い癩予防法の制定へ向けて政府関係者自らが「民族浄化」を叫ぶなどした。
1919年(大正8年)には市川源三を中心に大日本優生会も結成された。
1924年(大正13年)には、後藤龍吉を主幹として雑誌『ユーゼニクツス』(のち『優生学』)が刊行された。
1907年、インディアナ州で世界初の断種法が制定された。これは精神障害者の強制不妊手術(断種手術)を法的に認めたものである。これをきっかけに他の州でも断種法が成立し、1924年までに約3,000件の断種手術が行われ、そのうちカリフォルニア州が2,500件と大多数だった。カリフォルニア州では梅毒患者、性犯罪者も断種の対象となった。また、連邦最高裁判所は1927年、「不適格者」と見做された人間に断種を行うことを可能としたバージニア州の法律に対して、アメリカ合衆国憲法に対する合憲判決を下した(バック対ベル裁判(英語版))。
アメリカ合衆国ではその後も、知的障害者に対する断種が行われ、1970年代まで続いた。1970年代までに、全米33州で6万人が強制的に断種手術を受けさせられた。そのうち3分の1がカリフォルニア州である。障害者差別が社会問題としてはっきり確立されるようになったのは、1960年代前半の公民権運動がきっかけである。
ゴルトンは1883年、『人間の能力とその発達の研究』の脚注において、初めて「優生学」という用語を使用している。
このように優生学(eugenics)の語源は、ギリシア語でeu(良い)、-genēs (誕生)を組み合わせたもので、「良い生まれについての学問」という意味である。 1904年、ゴルトンは優生学を次のように定義した。
優生政策は歴史的に次の2つのカテゴリーに分けられてきた。