中銀カプセルタワービル
コアとも呼ばれる建物の中心となる縦長のシャフトは、メタボリズムにおける居住空間を支える枝の役割を果たす人工土地にあたり、エレベーターシャフトと階段、配管スペースのみで構成されるラーメン構造だった。地下階には電気室と空調室、受水槽があり、2階は中銀のオフィスフロアが割り当てられた。接続階の6,9,12階はブリッジで接続されA棟とB棟を行き来でき、避難ハシゴが配置されていた。基準階では各シャフトに8つずつのカプセルが接続され、ブリッジ階では7個のカプセルが接続された。それぞれの合計個数は、A棟で76個、B棟で64個である。
地下階から2階までが普通コンクリートで、3階から上は軽量コンクリートが材料に使われた。建設時に階段室が早い段階で利用できるように、床板とエレベーターシャフトの周囲の壁にはプレキャストコンクリートが使われた。エレベーター工事は昇降口3方枠やアンカーを先に埋めていたので、早く運転を開始することができた。
排水は省スペースのため、2本の配管を一つにまとめられるソベント方式が採用された。一方、水流音が発生するデメリットがあった。配管もプレハブ化されて搬入され、配管工事はシャフトの進捗具合に関係なくカプセル内部で行われた。一般的にはシャフトの中に納められる配管だが、シャフト内の構成を最小限にするためにカプセル間に露出することになった。また、配管を通すことができる最小の隙間でカプセル間の大きさは決まった。
オリジナル状態のカプセルが残らない危機感からリフォームではなくレストアにこだわり、残っている機器類は修理し、失われていた部分については他のカプセルを参考にしながらプロに製作を依頼した。2018年に元所有者が買い受け企業に所有権を売却したが、弁護士の力を借りて606号室の使用を継続することができ、その後の話し合いで解体時にカプセルを譲り受けることにも合意した。解体作業では状態の良いカプセルがその場で壊されているのを目の当たりにし、交渉の結果合わせて7つのカプセルを保存することになった。
黒川事務所は、不動産クラウドファンディングを運営するLAETOLI株式会社と共同でカプセルタワーの設計情報に紐づいたNFTを販売した。購入者はカプセルタワーの3次元データに基づき自由に建設が可能で、設計側が再建を公認する例は世界的に珍しかった。