ファスト映画
多くのファスト映画と呼ばれる動画は、引用部分とそれ以外の部分の主従関係が明確でなく、報道・批評の目的の範囲であるとも言い難いためである。文部科学省も、「ごく短い内容紹介、もしくは映画の映像や静止画を感想や論評を紹介するために一部で従属的に使用する場合などは、著作権者の了解は必要ない」としつつも、「映画の映像や画像を許可なしにアップするのは違法」であり、「単純に短くして紹介することは引用とは認められない」というコメントを出している。
漫画村やファスト映画の摘発に協力している中島博之弁護士は「悪質さで言えば漫画村と変わらない」と述べ、さらに「映画が公開されてすぐに作品のミステリアスなラスト部分を声高に発信してしまうと、営業妨害や不正競争防止法などに触れる可能性もあります」としている。
ファスト映画の作成者および配信者側の主張は全て退けられると考えて良いとされている。
ファスト映画に限らず、侵害コンテンツの投稿による著作権侵害は投稿された時点で既遂となり、後から侵害コンテンツを削除しても罪を免れられるわけではなく、削除済みコンテンツについても投稿者を特定する方法は存在する。2022年に施行される改正プロバイダ責任制限法により発信者情報開示請求の手続が迅速化されることもあり、同年以降は権利侵害者に対する責任追及が容易化・迅速化されることが予想されている。