鳴海製陶
これに伴い、耐熱性に優れたファインセラミックス部材を開発するため1978年(昭和53年)7月に鳴海製陶は第2研究所を立ち上げた。特に非酸化物セラミックスの開発に力をいれたが商品化はなかなか進まず、1981年(昭和56年)に親会社の住友金属工業と共同開発の契約を締結した。
また、大型電気炉の導入による電力消費の増加から電力供給に問題が生じた事などを受け、研究開発部門は「株式会社鳴海技術研究所」として1982年(昭和57年)2月1日に独立した。しかし、1985年(昭和60年)のプラザ合意以降の円高による自動車、鉄鋼業界の不況もあって事業は伸び悩み、1989年(平成元年)3月1日に住友金属工業にファインセラミックス部門が譲渡された。
電子部品の生産はその後も拡大を続け、1980年代後半にはソニーのビデオカメラや日本電気の携帯電話向けに銀材料を銅で代替したハイブリッドIC基板、携帯電話向けのVCOや低温焼成基板などが商品化されている。また、1989年に生産を始めたマイクロ波誘電体は自動車電話用にイギリス・北欧などに輸出された。
三重ナルミ株式会社(三重県志摩市)
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1949年(昭和24年)の法改正で他社への出資が可能となったことから扶桑金属工業は組織整理を行い、翌1950年(昭和25年)12月1日に資本金3,000万円で鳴海製陶株式会社が100 %子会社として設立され、さらに翌年1月1日に鳴海製陶所の事業を全て受け継いで正式に独立した。
課題だった生産性向上のため、ジュラルミンによる製版を用いた印刷・転写法の開発、重油焼成のトンネル窯の建設、コンベヤーラインの導入などを行い、また朝鮮戦争勃発により在日米軍向け販売が増加した。しかし1949年(昭和24年)から翌年にかけて陶磁器市場の低迷などから輸出が激減し、その後も続いた国内メーカーとの低価格競争を避けるため、1963年(昭和38年)に現在の主力であるボーンチャイナ製品の製造販売を決定した。それまでボーンチャイナはイギリスのウェッジウッド社など数社が作るのみだったため、技術的な障壁は高いものの、製品化に成功すれば高い付加価値を得る事が期待できた。