IPS方式
2021年現在で現存するパネルの大手メーカーでは、ジャパンディスプレイ(小型パネル大手)と、LGフィリップスの権利を継承したLGディスプレイ(大型パネル大手)が「IPS」の商標を使用することができる。また、現存するテレビ・モニタのメーカーでは、LG以外は撤退したので、LGエレクトロニクスのみがIPSの「ロゴ」をテレビに表示することができる(スリムベゼルモニタの普及前は、LGのモニタの下部にはLGのでかいロゴとIPSのロゴが2つ同時に存在した)。
最終的にVA方式とIPS方式は共存したので、2003年当時に「IPSグループ」に所属しなかったメーカーからも、2010年頃よりIPSに相当するパネルが出荷されているが、「IPS」の名称を使用することができないので、IPS方式を独自に改善した方式として独自の名称(ブランド)を採用し、その方式の違いにより様々な名称が付けられている。
ケータイ・スマホ用、テレビ・モニタ用、ゲーム機用など、用途に合わせて各社で改良を行い、次第に高画質になっている。最新世代のIPSパネルの名称(ブランド)を具体的に挙げると、LGエレクトロニクスが「IPS Quantum」で商標を取っており、ジャパンディスプレイが「IPS-NEO」で商標を取っている。また、日立からIPSの技術を供与された台湾のハンスター社も一応日本で「HS-IPS」の名称で商標を取っており、2010年頃にハンスターのHS-IPSパネルを使った製品が日本で発売されたことがあった。
しかしそれ以後は赤字が続き、パナソニックは2021年に液晶パネルの生産から撤退し、パナソニック姫路工場はEV用のバッテリー工場となった。
2010年時点でLGは大型液晶パネル市場においてサムスンに次ぐ世界2位であり、IPS液晶パネルを主力とするLGは世界の液晶パネル市場で約25%のシェアがあった。
2010年頃よりスマートフォンやタブレットPCでもIPS液晶の普及が始まった。2010年発売のiPhone 4でIPS液晶が初採用され、アップルはこれを「Retinaディスプレイ」と銘打って販売した。iPhone 4にはシャープとLGと東芝モバイルディスプレイがIPS液晶を供給した。2012年発売の第3世代iPadにも「Retinaディスプレイ」が搭載され、シャープとLG一部サムスンがIPS液晶を供給した。タブレットPC向けの中型液晶の生産拡大のため、2010年に日立ディスプレイズは台湾Chimei Innolux(現・Innolux)にIPS液晶の技術を供与し、生産委託を行った。
中小型向けではまだシェアがあった日本の液晶産業を救うため、東芝・日立・ソニーの液晶部門を2012年に集約して設立された国策会社ジャパンディスプレイ社(JDI)は、東芝松下ディスプレイテクノロジーがアップルによる資金提供を受けて建設中の石川工場を引き継ぎ、iPhone向けのLTPSのIPS液晶を製造した。さらに、大型IPS液晶の製造能力を持つパナソニック液晶ディスプレイ茂原工場を2012年に買収した後、G4.