NTTデータグループ
2006年(平成18年)8月より株主がNTTからNTTデータに変更。
NTTデータ オートモビリジェンス研究所 - 次世代オートモーティブ(CASE)ソリューション開発。
ネットイヤーグループ - 株式公開買付けにより議決権所有割合ベースで48.52%の株式を取得。実質支配力基準により2019年(平成31年)3月に子会社化。
日本電子計算 - 株式公開買付けにより2012年(平成24年)に子会社化。
JIPテクノサイエンス
ジェイエスフィット
ジップインフォブリッジ
NTTデータ数理システム
NTTデータスマートソーシング
NTTデータチャイナアウトソーシング
NTTデータユニバーシティ
NTTデータフォース
NTTデータスミス
NTTデータソフィア
NTTデータビーン
NTTデータビーンサービス
NTTデータビリングサービス
DACS
ハレックス
リアライズ
かつてのグループ会社
三洋ITソリューションズ - 旧・NTTデータ三洋システム。三洋電機のシステム部門が分離独立。NTTデータと三洋電機が50%ずつ株を持ち合っていたが、2010年(平成22年)12月1日に三洋電機が出資比率を90%に引き上げ子会社化。2015年3月31日付けで解散。
NTTデータ・グローバル・テクノロジー・サービス・ジャパン - Global Gateway(グローバルゲートウェイ)を合言葉に、日本および世界にフレキシブルな技術提供を展開。海外拠点の施設を利用したグローバル人材育成も展開。2018年(平成30年)7月1日にNTTデータ先端技術と統合。
1967年(昭和42年) - 日本電信電話公社にデータ通信本部設置。
1971年(昭和46年) - 独自仕様のコンピュータ DIPS-1 完成(製作は富士通、日立製作所、日本電気)。
1973年(昭和48年) - 全国銀行データ通信システム開発。
1974年(昭和49年) - 地域気象観測システム「アメダス」開始。
1981年(昭和56年) - 金融ANSERシステム開始。
1985年(昭和60年) - 日本電信電話株式会社設立、データ通信事業本部に改められる。
1988年(昭和63年) - データ通信事業本部をエヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社として分社化。
1989年(平成元年) - 東京金融先物取引所システム開始。大手町の電気通信科学館を閉館、事業本部を同所に置く。
1990年(平成2年) - 特許庁ペーパレスシステム開始。
1992年(平成4年) - 本社を豊洲に移転、SCAWデザインシリーズ開発。
1993年(平成5年) - デミング賞実施賞を受賞。
1994年(平成6年) - 香港支店開設、北京駐在員事務所開設。
1995年(平成7年) - 東京証券取引所市場第二部上場。