生活習慣病
モンゴル国は、市場経済化となった1990年以降急激に経済発展している。そのため、多くの国民が遊牧生活をやめて職を求めて都市部に集中し、インフラ不足や大気など環境問題を深刻化させ、国民の健康に影響を及ぼしている。主な死亡原因には高血圧や糖尿病などが挙げられる。対策として、モンゴル国の看護師は、日本の教材や使用方法をニーズに合わせて活用した。今後は財源や育成体制などの確保と持続性が求められる。
タイでは、高齢化が急速に進み、高齢者の健康、生活の把握するための基礎データが不十分だった。調査方法は、サンクス町の行政が中心となり、タイの高齢者の状況、や文化に適応できる項目を作成したものだった。調査結果から、タイでは甘い食べ物が多く野菜が少ない食生活であることが判明した。また、「年を重ねるにつれ2,3の病気を持つのは普通である」と考えていることから生活習慣病を抱えていることが判明した。
その結果、2010年代には65歳以下の若い世代の男女の、心筋梗塞や脳梗塞などいわゆる生活習慣病の増加による死亡の早さから、平均寿命が下がってきており、NHKは「長寿崩壊の危機」として特集した。
タバコもがん発生原因の30%に関わっているとされ、もっぱら肺がんに関連しているが口腔や尿路のがんの主要な原因でもある。財務省が日本たばこ産業の株の半数以上を保有しているため、喫煙規制や禁煙に関する動きが進みにくかったと渡邊昌が指摘している。
健康日本21では、食生活、運動、タバコなどの項目について一次予防に重点に置いて目標値を定め実行を推進している。特に脳卒中が多発する時期である寒冷期の2月1日から2月7日に、厚生労働省主催の生活習慣病予防週間が実施される。
脂質の食事摂取量を減らすよう指導してきたが、2014年3月発行「日本人の食事摂取基準」(2015年版)において、脂質(コレステロール)の目標量は設定されなかった。これは、生活習慣病の重症化予防を目的とした、脂質の目標量を設定できる科学的根拠は十分でないとの判断による。さらに特に高齢者ではコレステロール摂取量を制限するとたんぱく質不足を生じ、低栄養を生じる可能性があるとして注意喚起がなされた。この基準は2015年度から5年間使用する。