ヘクシャー＝オリーン・モデル
レオンティエフ以降にも多くの計量経済学的検証が行なわれた。その多くは、HOモデルを一般化したHOVモデル(Heckscher-Ohlin-Vanekモデル)に基づいている。1984年にE. Leamerは、11種類の生産要素と10種類に分類された貿易データとをつき合わせて、要素賦存が貿易パターンを驚くほどよく説明していると主張した。しかし、おなじLeamerは、1987年の共著論文においてより詳しい検証を行ない、要素賦存理論は支持されないという結論を導いた。1990年代には、D. Trefler がより詳しい検討を行い、次の3つの結論を導いた。1(HO定理を含む)HOV定理と要素価格均等化定理は経験的史実により棄却される。2技術の国際的な差異を考慮するならば、諸国間の要素価格の相違をよく説明できる。3(貧しい国ほど多くの生産要素が豊富になるという)「要素賦存パラドックス」が成立する。HOモデルおよびHOVモデルが十分な予測力を持たないことは、21世紀になっても踏襲されている。
国の中では、資本と労働は異なる生産物を生産するために再投資・再雇用されうる。リカードの比較優位の議論のように、これは費用なしで行われると仮定される。
もし、農業部門と漁業部門の2つであれば、農業従事者は漁業従事者に費用なしでかわることができると仮定される。逆に漁業従事者が農業従事者に費用なしでかわることもできると仮定される。
単純なHOモデルにおいて両国は両財を生産する。そして両国の生産技術はともに規模に関して収穫一定 (CRS, Constant Returns to Scale) である(資本と労働をともに2倍にすると、生産量も2倍になる。生産関数は1次同次関数でなければならない)。
これらの条件は、数学的な均衡を生み出すために必要とされる。規模に関して収穫逓増の場合、両国は特化する方がより効率的だろう。しかし、HOモデルの仮定の下では特化は不可能である。