アポロ計画陰謀論
陰謀を行うには、NASA・政府関係者をはじめ数〜数十万もの関係者を要することになる(臨時も含めると、アポロ計画のため約30〜40万人がNASAに雇用されている。オーストラリアなど周辺国にも関係者がいた)が、それら全ての人々に口封じを命じ、現在に至るまでそれを忠実に守り続けることは可能だろうか。
アポロ11号の月面着陸の年の初めに民主党のリンドン・ジョンソン大統領が退任し共和党のリチャード・ニクソン大統領が就任しているが、「月面着陸を捏造する」計画についてジョンソンからニクソンに円滑に引き継ぐことは可能だろうか。ニクソンが就任直後に暴露すれば民主党は再起不能になりかねないが、そのような危険を冒す必要があるのだろうか。
なぜ、一般市民にもおかしいとわかる映像・理屈が存在しながら、世界中に数万〜数十万はいる各部門(写真、宇宙工学や放射線など)の専門家が、この点について数十年余り何も指摘しなかったのだろうか。
もし月面での撮影がでっち上げだったとするのならば、NASAの関係者はどうして旗のような容易に人々に疑問を持たれるであろう映像・画像を、そのまま世に公開したのだろうか。それらをチェックし、撮り直すことは考えなかったのだろうか。
宇宙飛行士の月での活動がでっち上げであったと仮定すると、証拠捏造やその事実に関する隠蔽などにかかる諸経費も結果的には莫大なもの(これから先の未来永劫、隠滅のための工作を行い続けなければならなくなる)となり、アポロ計画の予算では到底収まらないものとなる。
有人のアポロ計画で持ち帰られた「月の石」は、ソ連が無人探査機で採取してきたものの約1,000倍もの量がある。
テレビ朝日は、2003年の大みそかに放送した「ビートたけしの世界はこうしてだまされた!?」の中で、フランスのテレビ局が制作した『Opération Lune(フランス語版)』という番組を紹介した。その内容は、アメリカ合衆国国防長官ドナルド・ラムズフェルドを始めとするアメリカ高官が、アポロ計画を捏造するために「2001年宇宙の旅」を監督したスタンリー・キューブリックに月面の映像作成を依頼したと告白するというものであったが、この番組はアメリカの高官の発言の合間に役者の演じる架空の人物(名前は映画の登場人物名や俳優の本名をもじったもの)の発言を挟むことで、高官が実際には言っていないことを言っているかのように錯覚させる「フェイク・ドキュメンタリー」と呼ばれるフィクション作品である。「ビートたけしの世界はこうしてだまされた!?」の司会者も、『Opération Lune』の紹介が終わったあとで「この番組はエイプリルフール用に作られた冗談番組です」と明言している。日本の陰謀論者の中には、自分の著作やコラムでこの番組を論拠とし、中華人民共和国が予定する嫦娥計画が人類初の月面着陸となるであろう、と主張する者もいる。
キリスト教文化がそれほど浸透していない日本では、アメリカ同時多発テロ事件陰謀説等と同様に反米主義を前提とした陰謀論や科学技術に対する無理解・懐疑と関連して唱えられることが多い。