ビットコイン
ブロックチェーンとは、分散型ネットワークを構成するコンピューターに、暗号技術を用いて一定期間の取引データをブロック単位にまとめ、コンピューター同士で検証し合いながらデータを同期する手法である。それは取引記録をチェーン(鎖)のようにつないで蓄積する仕組みであることから「ブロックチェーン」と呼ばれる。
各ブロックには前のブロックのデータをハッシュ関数SHA256を2回通して得られたハッシュ値があり、ブロックの識別子となる。また、ブロックのデータ構造はブロックヘッダーとトランザクションで構成され、ブロックのサイズは最大1MBである。
ブロックヘッダーにはプロトコルのバージョン番号であるバージョン、直前のブロックのハッシュ値、ブロック生成時刻であるタイムスタンプ、マークルルート、ノンス、難易度ターゲットが含まれる。ここでマークルルートとはブロック内のトランザクションをマークルツリーという手法を用いてハッシュ値としてまとめたものであり、全体的に木構造としてまとめられている。またノンスとはマイニングでランダムに設定される値、難易度ターゲットとはブロック生成の難易度を表す。
直前のブロックのハッシュ値を記述することで前のブロックの情報を参照し、ブロックの順番を決めると同時に過去に遡る事ができる。このとき最初に生成されたブロックを「ジェネシスブロック」といい、ジェネシスブロックから数えたブロックチェーンの位置を「ブロック高」という。
ビットコインにおけるウォレット(口座/保管場所)とは、秘密鍵を持つビットコインアドレス (address/口座番号) をまとめたものであり、機能として秘密鍵や公開鍵の作成やビットコインの送受信等である。
取引所が提供するウォレットとは異なり、取引所以外のウォレットはウォレット機能が独立している。
ウォレットの作成方法として、以下のようにランダムウォレットとHDウォレットがある。
政府は暗号通貨の違法な使用を防止すべく、市民と法人を保護するための法的な枠組みを設ける予定であるという。
インドネシアでは、2014年2月6日にインドネシア中央銀行が、ビットコインは法定通貨ではないと声明した。
中国(中華人民共和国)では、2014年4月中旬に国有商業銀行大手がビットコインを扱う取引所の口座を閉鎖し始めた。中国はビットコイン取引規制を進める一方で採掘したビットコインの売却で得た利益は中国に還元され、市場を支配できることなどから世界の7割超も占めるビットコインの採掘活動を暫く容認するも、中国政府は2019年4月にコンピュータの電力浪費を理由にビットコインなど仮想通貨の採掘も禁止する方針を発表し、マイニング機器世界最大手のビットメイン(英語版)などの中国企業も同様に、大量の演算処理能力を必要とする人工知能といった政府の支援する業界に注力するようになった。
エジプトでは、大ムフティーのシャウキー・イブラーヒーム・アブドゥルカリームがイスラム教に反するとしてビットコイン取引を禁じる宗教令(ファトワー)を出し、イスラム圏で同様のビットコイン禁止令が相次いだ。
こういった規制の動きがある一方で、新たな通貨としてビットコインの導入を目指す動きがある。2021年6月8日、エルサルバドルは法定通貨としてビットコインを承認し、9月7日に導入された。しかし、国際通貨基金(IMF)は金融安定化などへの懸念から法定通貨化をやめるようエルサルバドルに要請している。
↑ “RMB Bitcoin trading falls below 1 pct of world total - Xinhua | English.news.cn”. www.xinhuanet.com. 2022年9月13日閲覧。
↑ Castillo, Michael del. “Bitcoin’s Magic Is Fading, And That’s A Good Thing” (英語). Forbes. 2022年9月13日閲覧。
↑ Rooney, Kate. “Bitcoin loses half of its value in two-day plunge” (英語). CNBC. 2022年9月13日閲覧。
↑ Monica, Paul R. La (2020年11月30日). “Bitcoin hits an all-time high of just under $20,000 | CNN Business” (英語). CNN. 2022年9月13日閲覧。
↑ Browne, Ryan. “Bitcoin spikes 20% after Elon Musk adds #bitcoin to his Twitter bio” (英語). CNBC. 2022年9月13日閲覧。
↑ “米テスラがビットコイン15億ドル購入 価格は最高値に(写真=ロイター)”. 日本経済新聞 (2021年2月8日). 2022年9月13日閲覧。
↑ ビットコインの時価総額、1兆ドルに到達-株より金より高リターン
↑ 2021年のビットコインの価格予測は?
↑ 時価総額1兆ドルに到達したビットコインが次に目指すところ
2013年12月18日閲覧。
↑ https://www.fsf.org/donate/
↑ http://en.blog.wordpress.com/2012/11/15/pay-another-way-bitcoin/
↑ https://blog.torproject.org/blog/announcement-tor-project-now-accepting-bitcoin-donations
↑ https://www.eff.org/deeplinks/2013/05/eff-will-accept-bitcoins-support-digital-liberty
↑ https://donate.wikimedia.org/wiki/Ways_to_Give/ja
↑ “楽天グループも導入、復活するビットコイン | インターネット”. 東洋経済オンライン (2014年10月29日). 2021年11月27日閲覧。
↑ Gloria Goodale, Christian Science Monitor (2013年9月17日). “The Rise Of Bitcoin: Is It A Solution Or Menace?”. Business Insider. 2013年11月25日閲覧。
↑ Gustke, Constance (2011年11月23日). “The Pros And Cons Of Biting on Bitcoins”. CNBC. 2013年1月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年12月4日閲覧。
↑ “ザッカーバーグを訴えた兄弟、世界4位の「仮想通貨長者」に”.