日本型雇用システム
一方、経済成長が鈍化し、賃金制度の前提として当初見込んだ成長が見込めない状況に陥った場合には、制度の見直しが必要となる。
しかし、近年に至り経済のグローバル化をはじめとする経済環境や価値観・文化など変化に伴い、この日本的雇用システムも時代に合わせ変化していった。日本では特にバブル崩壊後の平成不況の長期化は、多くの企業に退職勧奨や希望退職者の募集などの雇用調整を迫り、日本的雇用システムの崩壊を予見させた。2000年代初頭に、成果主義的な賃金制度を導入する企業が相次いだ。しかし、短期的に成果に結び付く職種にのみ人気が集中したり、成果が出たように偽装する要領のよい人だけが評価されたりするなど運営上の問題が続出し、多くの企業で定着しなかった。