大日本帝国海軍の階級
1894年(明治27年)7月から1895年(明治28年)3月にかけて行われた日清戦争中の海軍の階級は次の通りであった。
1894年(明治27年)10月1日に、当時の海軍大臣である陸軍中将西郷従道を海軍に転じ初の海軍大将に任命した 。これまでは、海軍大将は官自体はあっても、実際の任命例はなかった。
下関条約批准後の1895年(明治28年)9月25日勅令第132号により海軍卒職名等級表の中を改正し、「火夫」を「機関兵」に、「看病夫」を「看護」に、「厨夫」を「主厨」に改めた。
1943年(昭和18年)7月1日勅令第560号により海軍武官官階表及び海軍兵職階表等を改正し、予備員の官名及び予備兵の職階から予備の名称を削り、附則により改正勅令施行の際現に附則第2項の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令を用いずに予備員である各その相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとし、従前の法令の中で附則第2項の表の上欄に掲げる官に関する規定は予備員である各その相当の下欄に掲げる官にこれを適用し、附則第2項の規定により予備員である海軍二等飛行兵曹又は海軍二等整備兵曹となる者については、改正規定に拘らず当分の内その間に置かれたものとし、改正勅令施行の際現に附則第4項の表の上欄に掲げる職階に在る者は予備兵である各その相当の下欄に掲げる職階を命ぜられたものとし、従前の法令の中で附則第4項の上欄に掲げる職階に関する規定は予備兵である各その相当の下欄に掲げる職階にこれを適用するとした。
1943年(昭和18年)11月1日勅令第796号により、法務科に法務少尉を加えた。
1944年(昭和19年)4月1日に海軍特修兵令改正し、特別技術に潜航術を加え、潜航術の特修兵の名称を掌潜航兵とした。
1944年(昭和19年)8月26日の海軍特修兵令改正により、特別技術の航空兵器術及び整備術の名称をそれぞれ兵器整備術及び飛行機整備術に改め、特別技術に特攻術を加え、特攻術の特修兵の名称を掌特攻兵とした。
1945年(昭和20年)5月15日に昭和20年勅令第272号を施行して海軍武官官階表及び海軍兵職階表等を改正し、特務士官以下の技術科の次に「法務科」を加え、海軍監獄看守・海軍警査等を法務科の武官・兵に転換させた。 このとき高等官官等俸給令を改正して別表第1の海軍省の部の海軍予備大佐以下海軍予備少尉までを削り、海軍特修兵令を改正して特別技術に法務術を加え、法務術を修めた下士官兵の名称を掌法務兵とした。
1920年(大正9年)4月1日に大正9年勅令第10号を施行して海軍武官官階表を改定し、附則により現に海軍兵曹長である者は海軍特務少尉に、海軍機関兵曹長である者は海軍機関特務少尉に、海軍軍楽長である者は海軍軍楽特務少尉に、海軍船匠長である者は海軍船匠特務少尉に、海軍看護長である者は海軍看護特務少尉に、海軍筆記長である者は海軍主計特務少尉に、海軍予備兵曹長である者は海軍予備特務少尉に、海軍予備機関兵曹長であるものは海軍予備機関特務少尉に別に辞令書を用いずに任ぜられたものとし、従前の法令の中の特務士官の各官に関する規定はその種別に従い各科特務少尉に、准士官の各官に関する規定はその種別に従い各科准士官に、下士に関する規定は下士官に、下士の各官に関する規定はその種別・官階に従い各科下士官にこれを適用するとした 。 この改定により、将官・佐官・尉官を総称して士官と言い、予備佐官・予備尉官を総称して予備士官と言うことになり、また、下士の名称を下士官に、一等下士は一等下士官に、二等下士は二等下士官に、三等下士は三等下士官に改めた。 海軍武官官階表の改正に伴い、大正9年勅令第11号を施行して海軍兵職階表を定め、附則により海軍卒職名等級表を廃止し、従前の法令の中の卒に関する規定は兵に、一等卒に関する規定は一等兵に、二等卒に関する規定は二等兵に、三等卒に関する規定は三等兵に、四等卒に関する規定は四等兵に適用するとした。 このとき高等官官等俸給令の別表・第一表(文武高等官官等表)の海軍省の部を改正している。 また文武判任官等級令の別表の海軍准士官及び下士の欄を改正している。
1882年(明治15年)6月、曹長・軍曹・伍長を廃止した。 秘書科の科目とその大秘史以下を廃止した 。 機関総監を置き三等とした 。機関士副を機関士補に改称して准士官となる十等とした 。 大中少医監を軍医大中少監に改称した 。軍医副を軍医補に改称した 。 主計総監を置き三等とした 。主計副を主計補に改称した 。 機関・軍医・主計の3部を准将校と称し、武官に属す 。また、この3部の四等・五等・六等官を某部上長官、七等・八等・九等を某部士官と称した。 また、各部の並びも機関部を軍医部よりも前に置いた。1883年(明治15年)12月27日には、新設の機関総監に肥田浜五郎が任じられている。九等・十等を准士官と称し、下士を3等に分けて十一等から十三等までに充て、共に判任とした。 下士に於いては一部の官名を統廃合して、一等・二等・三等兵曹を置いた。 従前の機関士補は廃止して機関工上長・機関工長・一等・二等・三等機関工手を置いた。 掌砲・水兵・木工・機関工の四上長は九等として、掌砲・水兵・木工・機関工の四長は十等としこれまた准士官に加えた。 従前の木工長・木工次長を廃止して木工長属を三等に火夫長属を二等に分けた。 下士部の中に一等から三等までの水雷工手を置く。 従前は軍医科や主計科に属した下士についても一部の官名を統廃合して、一等・二等・三等主厨を置いた。
明治初期の特に下士・卒・准卒の官名・職名制度は、職掌と結びついて複雑なものであった(戦後の海上警備隊以降は、制服隊員であれば、職掌の区別なく単一の階級体系に分類されているのと大いに異なる)。その後、概ね科毎に整理等されていった。