世界気象機関
総裁 (President) 副総裁 (Vice-Presidents) 事務局 (Secretariat) 専門委員会 (Technical Commissions) 基礎組織委員会 (Commission for Basic Systems; CBS) 測器・観測法委員会 (Commission for Instruments and Methods of Observation; CIMO) 水文委員会 (Commission for Hydrology; CHy) 大気科学委員会 (Commission for Atmospheric Sciences; CAS) 航空気象委員会 (Commission for Aeronautical Meteorology; CAeM) 農業気象委員会 (Commission for Agricultural Meteorology; CAgM) 気候委員会 (Commission for Climatology; CCl) 合同海洋・海上気象委員会 (Joint WMO-IOC Commission for Oceanography and Marine Meteorology; JCOMM) 地区協会 (Regional Associations) 第I地区協会(アフリカ) 第II地区協会(アジア) 第III地区協会(南アメリカ) 第IV地区協会(北アメリカ、中央アメリカ) 第V地区協会(南西太平洋) 第VI地区協会(ヨーロッパ)
8つの専門委員会はWMOや加盟国・地域の気象当局に技術的勧告を提供し、事務局長の管理下で事務局は約250人の正規職員と共にWMOの活動を支援し、調整する。
世界気象機関(せかいきしょうきかん、英: World Meteorological Organization; WMO、仏: Organisation Météorologique Mondiale; OMM)は、国際連合の専門機関の一つで、気象事業の国際的な標準化と改善および調整、並びに各加盟国・地域間における気象情報・資料の効率的な交換の奨励を主な業務としている。本部はスイスのジュネーヴにあり、国連開発グループ (UNDG) の一員である。
1873年に創立された政府間組織である国際気象機関 (International Meteorological Organization; IMO) が発展的に解消し、1947年に世界気象機関条約が採択され、1950年3月23日にWMOとして設立された。翌年、気象学(気象と気候)およびオペレーショナル水文学等、これらに関連する地球物理学の分野における国際連合の専門機関として登録された。
2020年3月現在、世界の186の国と6の地域が参加している。日本は1953年9月10日に加盟した。
国家気象中枢 (National Meteorological Centre; NMC)
各加盟国・地域における中核的な気象機関が指定される。