東京圏輸送管理システム
ある区間で列車の運行を抑止(指示あるまで出発見合わせ)させる場合には「抑止」と点滅。出発指示が出ると点滅が早くなり、やがて消える。
駅間停車防止のため、先行の列車が次の駅から出発した事を確認してから当駅を出発させる「通知運転」発令中の場合には「通知」と点滅。先行の列車が、次の駅から出発を確認すると、点滅が早くなり、やがて消える。
運行間隔を調節するために定刻より遅らせて出発させる場合には「延発」と出発時刻(○○分○○秒)を交互に表示(右写真参照)。
ダイヤ乱れなどで列車の時刻そのものを変更したい場合には「出発」と出発時刻(○○分○○秒)を延発と同じように表示する。
首都圏新都市鉄道つくばエクスプレスの運行管理システムでもこれと同じものが「抑止表示器」として導入され、同線各駅で目にすることができる。
データ通信でのやり取りが前提の情報システムであるため、通信ケーブルが断線すると、最悪の場合、システム上で列車の在線情報を管理出来ずに運行不能に陥る。 2016年11月4日4時30分頃、システム上に高崎線宮原駅 - 神保原駅間の在線情報が表示できなくなり、高崎線は始発から運転を見合わせた。6時間後の10時30分頃までに北上尾駅構内でのケーブル断線を確認・修復し、大宮駅に抑止したままだった上野発下り始発列車及び籠原駅より発車させた上り始発列車を中間の鴻巣駅まで運行させ様子を見たところ、今度は運転再開に向けて高崎線各駅に送り込んだ大量の関連データを起因として、鴻巣駅ほか4駅でのシステム不具合の発生が発覚、更に5時間近く経った15時頃になってようやく運転再開となった。このトラブルで、通信ケーブル断線発生後は、列車が運行不能になること・断線発生箇所を特定するのに時間を要すること・復旧後のデータ送信手順の見直しが必要、といった3点の問題が露呈することになった。
分散していた指示拠点を統合することで、従来は首都圏の路線が大規模に運転障害を発生した時、駅同士と指令が連絡を取りつつ運転整理をしなければならなかったものを一つの拠点で一括して情報を管理できるようになった。
特殊な例として、山手貨物線の池袋駅 - 大崎駅間では、1区間に複数の指令が存在していた。また、埼京線電車のみPRCを導入している状況であった。そのため、遅延時などにPRC管理の埼京線列車が優先的に流され湘南新宿ライン列車のみが同区間に進入できず、駅ではないところで1時間以上動けなくなっていた事態が解消された。この時は、埼京線の遅延時間である約10分のみが情報提供されていた。
その他、欠点として、以下の点が挙げられる。
情報を集中させすぎたために、複数路線にまたがるなど大規模な運転障害の時に指令が混乱する。
指令員の能力・要員不足による、運転整理能力の低下。
情報を一極集中させたため、情報入手手段が失われた駅では混乱が拡大する。