マーズワン
団体は、最初の4人を火星に送るコストを約60億ドルと見込んでいる。ランスドルプによると、夏季オリンピックが二週間の開催期間に40億ドルを稼ぐことを考えて、オリンピックより大きなプロジェクトであるので、60億ドルは十分に可能だとしている。2023年には地球のインターネット人口が40億人に達するという予想があり、この人口が人類史上最大のショーを見ることを考えれば、莫大な収入が生じると見込んでいる。
有人飛行に先立ち、2018年5月に無人火星探査機を打ち上げ、水分の採取方法の研究を行うとしていた。
2016年6月6日、候補者100人に対し40人まで絞るための5日間の選抜試験を実施することが発表された。
前記のスケジュールについてはその後修正され、2015年時点のロードマップでは無人探査機は2026年、最初の植民者の到着は2031年となっている。
火星へ人間を送るだけで、地球へ帰還する手段がないことを非人道的だという批判もある。しかし前出のニューヨーク・タイムズの記事でローレンス・クラウスは、現代の技術で火星へ人間を送るのには、地球への帰還が極めて難しく、「片道切符」の方法による植民地方式しかなく、人道的な立場からそのような政策を政府が国民の税金を使って施行するのは不可能に近いが、そのような方法を人類は捨てるべきではないと主張している。そもそも往復方式にかかる3,000億ドルから6,000億ドルといわれる莫大なコストは、往復航行中に宇宙線から飛行士を防御するのに莫大な重量の防壁が必要であり、それを輸送するのに往復に必要な莫大な燃料を火星まで持っていかなければならないという悪循環があるからで、「片道切符」という手段でこれは解決できるとする。また同記事でクラウスは、歴史を見ても欧州からアメリカ大陸の植民地へ旅立った者は「片道切符」で死ぬ覚悟でいった事実を指摘し、この人類最大のプロジェクトに命をかけてもいいという志願者は少なくないはずだと予想している。
また火星上での水、食料、燃料の確保といった問題もあるが、地球からそれらを運搬するコストは、人間を火星から戻すよりもはるかに安くつくと予想されている。これは物資を火星へ輸送するだけなら、放射線防御壁や人類移住空間などの施設が全く必要でない無人機で行えるため安価ですむからである。現実にNASAは既に火星に無人探査機を「比較的に安価に」送ることに成功している。
マーズワン(英: Mars One)は、2025年までに火星に人類初の永住地を作ることを目的にするオランダの民間組織。オランダの実業家バス・ランスドルプ(Bas Lansdorp)に率いられる宇宙飛行計画は2012年に発表され、4人の宇宙飛行士を送る予定。ただしランスドルプ自身は火星移住に参加しない。
団体(『週刊新潮』記事では「財団」と表記)は、2011年に設立され、ノーベル物理学賞受賞者のヘーラルト・トホーフトも「アンバサダー」として加わっているという。
マーズワンは非営利団体であるMars One Foundationと、営利企業であるMars One Venturesの2つの組織から構成される。Mars One Venturesは2019年1月15日に破産した。