日本三大都市
アメリカの経営コンサルティング会社A.T.カーニーが2020年に発表したグローバル都市指標のレポートでは、ビジネス活動・人的資本・情報流通・文化的経験・政治的関与といった総合的な観点で世界都市を順位付けし、東京は4位、大阪は35位、名古屋は78位と評価された。
アメリカの総合不動産大手JLLが2018年に発表した世界都市ランキングにおいて、不動産の観点で東京は世界最上位の都市の1つとして位置づけられ、国内都市では次いで京都が「新たな世界都市」「インフルエンサー」に、続いて大阪と名古屋が「国内成長エンジン」に分類されている。
イギリスのシンクタンクZ/Yenグループが2021年に発表した世界金融センター指標によると、東京は世界7位(アジア5位)、大阪は世界32位(アジア9位)の金融センターと評価された。
また、日本のシンクタンクの森記念財団都市戦略研究所(森ビル)が2019年に発表した「世界の都市総合力ランキング」(GPCI)においては、評価対象になった都市の中で東京は3位、大阪は29位、福岡は42位と位置付けられた。ただし森記念財団の調査には正確性と客観性について国外から疑問の声もある。なお、名古屋は2012年の指標において低い評価が点いたが、2013年以降は評価対象外となっている。
江戸時代の三大都市は、大坂・京・江戸であり、総じて「三都」と呼ばれていた。 それぞれの都を表して『大坂の食い倒れ』『京の着倒れ』『江戸の呑み倒れ』という言葉がある。
1590年(天正18年)に徳川家康が江戸城を居城としてから江戸の発展が始まるが、それでも江戸幕府が置かれた当時の人口順では京・大坂・江戸だった(江戸の人口#江戸時代初期の人口参照)。山城国の京、および、摂津国の大坂(現代の大阪市は摂津国と河内国にまたがる)はいずれも畿内にあり、合わせて「上方」と呼ばれた(下り物参照)。
大坂の陣(1614年/1615年)により、人口順は京・江戸・大坂に変化した。
大坂は近世日本における物流の中心地(天下の台所)、京は日本最大の工業都市として発展し、江戸は出来たばかりだったが、日本最大の知行地(700万石とも言われる)を持つ幕府の在所であるのみならず、当初は自発的だった参勤交代が1635年(寛永12年)の「武家諸法度」によって制度化されると、各藩の大名と従者が隔年で集住するため、当時の日本で最も富裕層が集まる都市となり、大消費地となった。