日本住血吸虫症
伝統的には糞便検査による。Kato-Katz法(セロファン厚層塗抹法)と呼ばれる手法が、ゴールドスタンダードとみなされている。これは簡便かつ低コストで実施できることが利点であるが、軽度の感染に対して感度が低いという難点がある。ほかに、FLOTAC法、ホルマリン・酢酸エチル沈殿法、ミラシジウム孵化法などの手法が利用されている。分子診断としてLAMP法やPCR法によって、便、尿、血液、唾液などから虫体由来DNAを検出する方法がある。また抗体検査としてELISA法のほかに卵周囲沈降法が使われることもある。
中華人民共和国では、主に揚子江の中上流域に流行地がある。従来流行地であった12省級行政区のうち、2020年末時点では上海市、浙江省、福建省、広東省、広西チワン族自治区は制圧状態(伝播中断水準達成後5年以上新規感染例なし)を維持しており、四川省と江蘇省は伝播中断水準(5年継続新規感染例なしなど)、雲南省、湖北省、安徽省、江西省、湖南省は伝播制御水準(有病率1%未満など)にある。感染リスクに曝されている人口は合計7137万人となっている。
なお台湾においては日本住血吸虫の家畜症例が知られているが、ヒト症例は知られていない。台湾にはほかの地域の日本住血吸虫とは遺伝的に隔った集団が分布していることが判明しており、そのため宿主選好性が異なる(ヒトに感染しにくい)ことが考えられている。
最近になってミャンマーにも住血吸虫症の存在が確認されるようになり、少なくともメコン住血吸虫による流行地が報告されている。日本住血吸虫による流行地があるかは確認できていない。