建設資材
建設工事の積算において、資材の単価は後述のとおり、契約時点の実勢価格を重視して決定するとしているが、実勢価格は工事の種類・規模・発注の時期・施工地域等によって千差万別であり、細かく対応するには膨大な情報を必要とする。そこで多くの発注者は一定の資料、定期的に実施する調査の結果によって決定している。積算の目的は工事費の総価を算出することにあるので、積算そのものが体系化され、標準化される方向にある中で、単価決定の基準のみをいたずらに細かくしてみても、多くの労力を要し、総体的にバランスを欠くことになり意味のないこととなる。基本的には資材の請負工事費に占める割合を考慮しつつ単価を決定すべきである。
資材単価は、物価資料(財団法人建設物価調査会発行の『建設物価』、財団法人経済調査会発行の『積算資料』をいう)、見積り、発注者が特別に実施する調査等を基礎として原則として下記により決定する。ただし、価格の変動の著しい場合は、物価資料の速報版等により実勢を考慮のうえ適正に決定する。