学力低下
苅谷剛彦らは2002年に『「学力低下」の実態』で、1989年と2001年とで同じ問題を小中学生に答えさせる学力に関する調査を比較し、基礎学力の低下を指摘した(学習指導要領は、1991年に「知識詰め込み型」から「自ら学び、主体的に考える型」に改訂されている)。また、苅谷調査のメンバーあった志水宏吉は、2013年に池田調査、苅谷調査に続く3回目の調査を実施しており、学力大差があまり感じられない。
同調査では
1989年と2001年では、小中学生の学力は低下している(苅谷調査)
2001年と2013年では、小中学生の学力は大差なし、89年の水準には達していない(志水調査)
塾に通っている子供と通っていない子供とでは、学力に差がみられる(なお、通塾率はほとんど変化していない) 授業形態を「伝統型」「全力型」「新学力観型」「あいまい型」と分類して分析してみると、「伝統型」や「全力型」の授業では、通塾と非通塾の差は10点台に抑えられているのに対して、「新学力観型」「あいまい型」の授業では、通塾と非通塾者との得点差が23~26点となっていた(苅谷調査)
学ぶ意欲や関心には、子供の属する家庭の社会階層によって差がある。
2007年4月13日に文部科学省が発表した教育課程実施状況調査 (6教科12科目。1科目1問題冊子当たり 1万6千人対象。各教科問題冊子は二種類のうち一つ)国内においてのみの調査なので、国際比較はできない。
では、平成10年以降の指導要領で学んだ高校生はそれ以前の指導要領で学んだ高校生に比べ、同じ内容の問題181問(総数657問中)において、145問は正答率が前回並、26問は前回を上回り、10問は前回を下回るという結果になった。内訳は、国語(上1、同4、下5)、数学(上0、同11、下0)、英語(上4、同16、下1)、地歴公民(上10、同58、下0)、理科(上11、同56、下4)で、前回を有意に上回る問題の多くは、地歴公民と理科に見られた。同時に学習についての意識面でも「勉強は大切」と答えた生徒の割合は増加するなど、学力に関する肯定的な傾向もみられた。
2003年に国際教育到達度評価学会(IEA)が行った国際数学・理科教育動向調査(TIMSS2003)では、小学4年生の算数の平均得点は1995年より3点低くなったが統計上の誤差を考慮すると有意差はなかった。小数第2位までのひき算「4.03-1.15」では、正答率が95年の87.3%から03年の72.3%へと15.0ポイントも下げている。中学2年生の数学同一問題全79題の平均正答率は、1999年より4%低くなっていて、前回より上がった問題が7問、下がった問題が72問となっている。
同時に行われた調査では、「数学の勉強が楽しい」かについて「強くそう思う」割合は9%(前回は6%)と若干増えたものの、国際平均29%と比べると依然低いままであった。また「そう思う」割合は30%(前回33%)、「そう思わない」「まったくそう思わない」割合は61%(前回61%)、前々回(1995年)の54%より7%増えた。
PISA、国際数学・理科教育動向調査 (TIMSS2003)、苅谷他、耳塚のデータでは、学力低下が認められる結果が出ている一方、国立教育政策研究所が行った教育課程実施状況調査では、学力低下が認められず、むしろ2001年より2003年の方が正答率において有意に上回る問題の方が多いという結果が出ている。
OECDによる学習到達度調査 (PISA) 調査において、本日、経済協力開発機構(OECD)が2018年に実施した「生徒の学習到達度調査(PISA)の調査結果」、数学的リテラシー及び科学的リテラシーは、引き続き世界トップレベルだが、読解力については、OECD平均より高いグループに位置しているものの、前回2015年調査よりも平均得点及び順位が低下。
今回の中心分野として詳細な調査が行われた読解力については、低得点層が増加しており、学習指導要領の検討過程において指摘された、判断の根拠や理由を明確にしながら自分の考えを述べることなどについて、引き続き、課題が見られる。
文部科学省としては、これらの課題に対応し、児童生徒の学力向上を図るため、来年度からの新学習指導要領の着実な実施により、主体的・対話的で深い学びの視点からの授業改善や、言語能力、情報活用能力育成のための指導の充実。
学校における一人一台のコンピュータの実現等のICT環境の整備と効果的な活用。