進化経済学
社会科学の方法論として「進化」という観点が重要という認識は、ひろく支持されている。この考えは、しばしば、普遍ダーウィニズムと呼ばれている。この語の起源は、ドーキンスにあると考えられている。しかし、生物学(進化生物学)との類比をどこまで重視するかという点では、進化経済学の内部にも意見の相違がある。ヴィットは、経済システムは、意図的に選択されるものとして、進化生物学におけるラマルキズムを正当化した。ホジソンらはラマルキズムに反対し、遺伝子型と表現型の対という視点を重視する。ネルソンは、不変ダーウィニズム自体には反対しないまでも、類比よりも、経済において観察される経験的事実に即した分析を行なうことにもっと留意すべきだと説いている。関連した論争が自己組織化をめぐっても行なわれた。
シュンペーターは、『経済発展の理論』において、「経済発展の根本現象」は、新結合にあると説いた。これがのちのすべてのイノベーション論の出発点となった。シュンペータは、新結合として、以下の5つの場合を挙げている。
新しい商品
新しい生産方法
新しい販路
新しい供給源の獲得
新しい組織
広井良典は、『創造的福祉社会』の原理編「私たち人間と社会をどのように理解したらいいのか」において、人間社会の進化を見通すことから、社会福祉の問題を問い直すことを提案している。
行動や制度・商品などは、広い意味での「文化」と考えられる。文化がいかに進化するかについての標準理論は、ミーム説である。これはドーキンスの『利己的遺伝子』第11章で導入され、リチャード・ブロディの『ミーム/心を操るウイルス』、スーザン・ブラックモアの『ミーム・マシーンとしての私』などに展開された。
ミームは、通常のレプリケータ・ダイナミックスにより記述できると考えられる。これに対し、リチャーソン&ボイドは、「導かれた変異」guided variation を強調し、それは自然選択とは基本的に異なる原理によるものであり、導かれた変異は「遺伝的進化とは類似したものではない文化変動の源泉である」と指摘している。
商品の進化は、さまざまな角度から分析できる。商品の仕様・デザインの進化・多様化はその一つである。しかし、もっと重要な進化は、商品自体の多様化であろう。この分野の基本的文献として、
ジォーン・サースク Joan Thirsk『消費社会の誕生』三好洋子訳、東京大学出版会、1984。
Jan de Vries, The Indusrious Revolution, Cambridge University Press, 2008.
がある。サースク(1984)は、16世紀から17世紀にかけてイギリス庶民の間にいかに多様な生活消費財が普及したかを記述している。de Vries (2008) は、ほぼ同時期のオランダを中心にして、多様な消費財の普及が人々の勤労意欲を引き出したのが勤勉革命(industrious revolution)を必然にしたと論証している。
商品はほとんどすべて人工物と考えられる。東京大学には人工物工学研究センター がある。人工物も進化すると考えられる
19世紀の中頃、カール・マルクスは、「人間の本質」が不変ではなく、また社会システムの性質を決める決定要因でもないという概念を導入することで、彼の歴史的展開の段階の図式を始めた。逆に彼は、人間の行動は、それが起こった社会システムおよび経済のシステムの一つの機能であるという原則を打ち立てた。
ほぼ同じ頃チャールズ・ダーウィンは、小さくランダムな変化が時間と共に蓄積していき、経済的な力が強く求められる状況下ではまったく新しい形質の発現に至る大規模な変化(種分化)になるというプロセスを解釈するための一般的枠組みを開発した。
マルクスが死んだとき、フリードリヒ・エンゲルスは、墓石のかたわらで次のように述べた。