沿海域戦闘艦
機雷掃討用のパッケージ。アメリカ海軍は2006年から2007年にかけてオスプレイ級機雷掃討艇を退役させ、残ったアヴェンジャー級掃海艦も老朽化が進んでいたことから、これは最も緊急性が高いものとみなされている。
30フィートまでの浅深度の機雷に対しては、MH-60Sヘリコプターが用いられる。センサーとしては航空機搭載レーザー機雷探知システム(ALMDS)、また機雷処分具としては航空機搭載機雷除去システム(AMNS)が搭載される。また30フィート以深の機雷に対しては、AN/AQS-20A機雷探知機を搭載したROVである遠隔操作式多目的ヴィークル(RMMV)による遠隔機雷捜索システム(RMS)が用いられる。このRMMVは、重量6トン以上、全長7.5メートルという大型のROVであるが、当初は平均故障間隔(MTBF)8時間程度と、信頼性の問題があった。その他のサブシステムにも多くの困難が経験されたとされている。
海軍から提出された要求書に対して、18件の応募があった。そのうち6件についてコンセプトスタディ契約がなされ、その中から単胴船(ロッキード・マーティン社)、SES(レイセオン社)、三胴船(ジェネラル・ダイナミクス社)の3案が選定され、予備設計が進められることになった。
その後、単胴船(モノハル)案と三胴船(トリマラン)案が選定されて、プロトタイプのフライト0がそれぞれLCS-1、LCS-2として各1隻建造され、それぞれ2008年11月、2010年1月に就役した。当初計画では、これらを比較・検討の上で最終選考を行い、競争に勝った側のフライト0がフライト1として採用されることとされていた。しかし2010年11月、計画は変更され、両クラスを並行して整備することとされた。
2010年12月29日に国防総省より発表された契約概要では、2015年までに両クラスを10隻ずつ、計20隻を整備する予定となっていた。ただし、その調達計画・調達コストに対しては批判も多く、例えば国防予算の編成に強い影響力を持つ上院軍事委員会の筆頭理事(委員長に次ぐナンバー2)であるジョン・マケイン上院議員は、その調達計画をたびたび批判している政治家の1人である。また、調達コストに関しては、フライト0となった2隻の調達コストが、当初この2隻に割り当てられていた総額4億7,200万ドルを2倍超もオーバーし、会計検査院(英語版)(GAO)から批判されたこともある。