12球団合同トライアウト
日本においては球団が保有する選手との契約を次年度も希望する場合、11月末日までに日本野球機構に契約保留選手として提出する必要があり、この名簿が12月の最初の平日に公示される。逆に言えば翌シーズンに契約を結ばれない選手、もしくは現役引退を発表した選手はこの名簿を外れる12月をもって正式に戦力外選手として示されることとなる。
しかしながら12月では各球団の戦力編成は基本的に終了している時期であり、自由移籍と再入団の弊害となるため実際には各球団はシーズン終了後に先に戦力外通告を行う事が慣例化していた。ただこの場合球団側の自由裁量に任されるため、一部球団、例えば日本シリーズに出場した球団の戦力外通告が遅れる傾向にあり、そのため戦力外通告を受けた選手が他球団の入団テストを受けようとしてもすでに他球団のテストや戦力編成が終了している、或いは先に通告を受けた選手が既にテストに合格してしまったなどの問題が発生した。
そこで2001年に日本プロ野球選手会は戦力外選手の機会均等を求めて球団側と協議し、その解決策としてこれまで各球団毎に行っていた球団テストとは別に12球団合同のトライアウトの実施とそれ以前に戦力外通告を行うことを認めさせた。しかし、選手会と球団側との合意内容にはトライアウト以外の入団テストを実施させないとの拘束力はなかったため、当該年から既にトライアウト前に個別に入団テストを実施する球団も多く形骸化していった。