GN (デンマークの企業)
電気通信事業を営んでいたDet Store Nordiske Telegraf-Selskab A/S(英語:The Great Northern Telegraph Company)は、日本では一般に大北電信会社と呼ばれていた。明治時代には「大北部電信會社」と訳されたほか、「グレート・ノーザン・テレグラフ株式会社」と記されることもある。
大北は、日本に初めて海底ケーブルを陸揚げした(後述)。以来およそ一世紀にわたり、日本は国際通信において不平等な協定に甘んじた。また1955年、太平洋戦争で被った損害の賠償を、協議の上日本政府へ請求した。まず釜山・上海・廈門の付近で日本軍がケーブルを切断転用した部分の再設置費用、それから揚子江と廈門付近などケーブル系の損失、最後に呉淞・上海・シンガポール等において、ケーブル・アンド・ワイヤレスの倉庫内に保管されていた大北ケーブルの損失。しめて30万ポンドが年内に償還された。
1869年6月1日、デンマーク=ノルウェー=イギリス電信会社(英語:Danish-Norwegian-English Telegraph Company、1868年4月設立)、デンマーク=ロシア電信会社(英語:Danish-Russian Telegraph Company、1868年末設立)及びノルウェー=英国海底電信会社(英語:Norweigian-British Telegraph Company)の3社合併により、デンマーク・コペンハーゲンの証券取引所ビル(デンマーク語版)内に大北電信会社が設立され、旧社からデンマーク-ノルウェー間及び英国-デンマーク間の海底ケーブルの運用を継承した。
1883年(明治15年)、日本政府は、当時急がれていた朝鮮半島との通信確保のため、同社に呼子-釜山間の海底ケーブル敷設を要請し、その実現と引き換えに前年の特許状で20年間のアジア大陸や朝鮮半島との通信事業の独占権を与えた。その6条は独占域で「官線」の敷設を禁じている。同条では、ロシア又は清が延長を認めた場合にはさらに10年間延長されることとされており、実際に延長された。1884年(明治16年)11月に呼子-壱岐-対馬-釜山間の海底ケーブルの敷設が完了した。
なお、1904年2月の日露戦争において、ロシア政府は万国電信条約第8条により長崎-ウラジオストク間のケーブルを無期限停止する旨を各国に通知した。また、ロシア国内は大北線が維持されていた。