マルクス経済学への批判
マルクスが、資本家による技術革新で賃金が低下するだろうと想定したのは誤りだったが、賃金上昇を推進するためには労働組合が重要だと認識した点では正しかったとロビンソンはいう。
ロビンソンは1948年の論文で、マルクスは、実質賃金は最低生活水準にとどまり、資本蓄積と技術進歩によって生産性が増大するにつれて、搾取率は増大し、資本は少数者の手に集中されていくと予見したが、以後のイギリスや北欧等の先進国では実質賃金水準は明白に上昇したし、マルクスは、資本主義が電気冷蔵庫や自動車によってどれほど労働者を買収できるかを見通せなかったという。また、マルクス主義者は、先進国における工業労働者の生活水準の上昇を、植民地の搾取のせいにして、白人労働者は「宮殿の奴隷」であり、資本家は有色人の搾取から利潤を引き出せる限り、白人労働者を甘やかす余裕があると主張するが、海外での利潤が高いのならば、資本家が本国における低い利潤率を受け入れるはずがなく、この理論は説得力がないと批判する。
利潤率低下の法則については、実質賃金率ではなく、搾取率が不変であるとされ、マルクスは資本の有機的構成は時の経過につれて増大するという。言い換えれば、資本使用的発明が技術進歩の主要な形態であり、そのため労働1単位あたりの資本はたえず増大する。利潤が一定であれば、資本利順率は低下していくので、資本家は、蓄積への熱狂的な衝動によって自身の基盤を掘り崩していくとして、資本論3巻では恐慌理論との関連が混乱した文節のなかで論じられる。
政府は必要なすべての情報を得ることはできないため、強制的な命令によって社会を組織化するこはできないのだが、それができると想定することこそが社会主義の知的誤謬であり、また、均衡状態では経済計算をする必要がないため(その場合は仮定においてすでに実現されてしまっている)、社会主義において経済計算は不可能となるとミーゼスはいう。ミーゼスは『ヒューマンアクション』(1949年)で、人間の起業家精神の能力によって、目的と手段についての新しい情報が常に生成され追及されるのであり、起業家精神は、強制的な干渉さえなければ、市場において恒常的かつ自生的に生み出され、協調も生み出されると主張した。また、定常性の仮定に基づいた科学主義(科学的社会主義を含む)は、物理学に由来するが、経済学には適用できず、自然科学的な予測も経済学では不可能であるとし、人間は未来の出来事についての不確実性に直面しているが、知識と経験の蓄積によって、それを完全に消去はできないまでも、最小化することはできる。この意味で、すべての人間が起業家であり、その内面に起業家的な能力を宿しているとミーゼスはいう。ミーゼスの社会主義批判と経済的自由主義についてロバート・H・ハイルブローナーは「ミーゼスは正しかった。社会主義は今世紀の大いなる悲劇だった」と評価しており、ブルースとラスキも、社会主義はミーゼスらオーストリア学派の挑戦を受け止めることはできなかったという。ロビンズは計算論争に関するミーゼスの洞察の正当性は、その後のソ連の歴史において十分に立証されたと評する。
また、分析的マルクス主義について青木孝平は、リベラリズムの倫理的個人主義と同じであると批判した。
マルクス主義者M・リュベルは1987年に、また、市場経済による価格決定を取り入れる市場社会主義者のジュリアン・ルグランとソール・エストリンは1989年に、1968年のポーランド危機でイギリスに亡命した経済学者ヴロジメエルス・ブルスとポスト・ケインズ派経済学者カジミエルス・ラスキは1989年にで、マルクスや社会主義的国有化政策は市場経済の役割を理解していないと批判した。
時間的単一体系解釈(TSSI)の提唱者アンドリュー・クリマンは、マルクスの矛盾は時間的単一体系とみなされた誤解による結果だったとし、マルクスの価値説の内部矛盾は必然的にその説の過誤を意味するが、過誤は修正すべきであるし、または棄却すべきであるとした。
マルクス経済学者デビッド・ライブマンも、マルクスにおける理論の展開には矛盾があると批判し、マルクスが資本論で述べた政治経済批判は修正されるべきだと論じた。
他方、コーエン、J.ウルフ、N.ヴルサリスらは、労働価値説とは無関係に、マルクス主義の搾取理論は成立するという。また、ローマーは、搾取は商品と労働の不平等な交換として定義されるとする。労働者が収入で購入できる商品に具体化された労働の量が、その収入を得るために費やした労働の量よりも少ない場合、交換は不平等である。たとえば、8時間の労働で稼いだ賃金で、4時間で作られたコートを購入すると、8時間の労働を他人の4時間の労働と交換したことになり、搾取されていることになる。
ウィックスティードが下敷きにした限界効用理論では、交換価値は労働量ではなく、抽象的な有用性に常に直接的に依存していることが明らかにされた。1862年から1871年にかけて、消費財の数量が増加すれば、使用された最後の部分から得られる効用は減少するといった効用の法則を発見したジェヴォンズは、リカード、J.S.ミルらの労働価値説を誤った軌道であると批判し、生産に費やされた労働は、財の将来の価値に対して何の影響も持たず、価値は効用(最終効用度)のみに依存する。効用は、財の増減によって変わるが、供給を得るために投ずる労働によって増減されるとした。ジェヴォンズは、「商品が完全に同質である場合、どの部分も同等の部分と差別はなく、したがって、同じ市場で同時に、すべての部分が同じ比率で交換されなければならない」という無差別の法則(the law of indifference)と、「商品の価値は緊急性の低い欲求や必要性を満たすと、有用性が低くなる」という効用変動の法則の複合効果によって、商品の最後の抽象的な効用が、商品全体の交換比率を決定するとし、交換価値は、効用の等価性の発現であり、全体の交換価値を決定するのは、供給限界における需要であるとした。マルクスはジェヴォンズに応じるため、1870年代に微積分学を学び直しているが、ジェヴォンズへの反論は形にならなかった。
日本では、戦前はマルクス学派が主流だった。経済学者高田保馬は『マルクス価値論の価値論』(1930年)や『マルクス経済学論評』(改造社,1934年)、「マルクス批判」昭和30(1955)などで、たびたびマルクス経済学を批判した。また経済学者小泉信三は『マルクス死後五十年』(昭和8、1933年)などでマルクス主義批判を行ない、マルクスは『資本論』の中で、商品過剰と労働者過剰による資本主義の没落を説いたが、これはただの景気循環の問題に過ぎず、資本主義の本質的な没落を招く欠陥ではないとし、ケインズが主張したように財政出動による公共事業の失業対策で対処可能で、あくまでも商品価格は需給関係によって成立するのであり、労働価値説は誤りだと批判した。
戦後日本は、大河内一男が1947年に近代経済学とマルクス経済学は、それぞれ物的な地盤が対立関係にあるもので、妥協は不可能であると主張し、マルクス主義法学者の風早八十二は近代経済学はブルジョワジー、金利生活者、金融独占資本家の理論的武器であり、資本主義を永久不変のものとすると批判した。これに対して安井琢磨は、近代経済学は、マルクスの労働価値説を含む機能分析にくみし得ないし、マルクスの価値ー貨幣ー価格系列の理論に意義がないことに疑問の余地はないと反論した。
今井賢一、宇沢弘文、小宮隆太郎、根岸隆、村上泰亮らは、近代経済学の立場からマルクス経済学を1971年の共著で批判する。彼らによれば、近代経済学が価格機構のもとでの経済行動の分析、資源配分と所得分配の問題を明らかにしようとするものであるのに対して、マルクス経済学は、資本主義の法則、および、その内包する矛盾のために次の社会主義体制へといかに変遷するかを研究する。
現実に、道路建設・住宅建設・軍事産業・宇宙事業などの大規模な重厚長大産業では大きな効果を発揮したが、スピードと多様性が要求される情報産業やサービス産業には対応できず、民需品の品質は低いものが多かった。
とはいえ、ソ連は世界一の資源保有国であり、原油、石炭、鉄鉱石、マンガン鉱石、粗鋼、セメント、木材の生産で世界第一位、天然ガス、金、ダイヤモンド、銅鉱石、亜鉛鉱石の生産では世界第二位であり、ソ連はアメリカにつぐ世界第二の経済大国で、軍事費も米国と同等であった。ソ連の国土面積(2240万km2)は、世界の陸地面積の七分の一を占め、米国の三倍、中国の二倍以上を占め、ソ連の人口(1987年)2億8000万人も中国とインドにつぐ世界三位で、米国の2億4000万人を凌いだ。1960年代にソ連の成長率は、先進国よりも高かった。
しかし、ソ連は、人工衛星や戦闘機、戦車など軍事兵器の製造などの特殊な利害による分野では成功を示したが、他の分野では失敗した。西側の自由主義国では消費が年々増えるのに、ソ連では慢性的に消費財が不足していった。ソ連でも消費財は大量に生産されたが、品質がひどく、使えない靴や服の在庫が膨らんだ。鉄鋼の1人あたり生産量は一時は、米国の2倍となったが、浪費により慢性的な鉄鋼不足だった。米国やカナダでは、伐採された木材の95%が利用されたのに対して、ソ連では30%しか利用されず、供給不足だった。ブレジネフ時代には、工業部門で年次生産額が前年の計画を下回るようになり、世界第二位の工業国の地位から転落し、集団農場における非能率な生産によって食糧輸入国へ転化した。1960年代後半には、宇宙開発でもアメリカ合衆国の後塵を拝した。
オーストリア学派のルートヴィヒ・フォン・ミーゼスは、『社会主義における経済計算』(1920)『社会主義研究』(1922)『介入主義の批判』(1929)など1920年代から社会主義の研究書を刊行し、自由主義に基づいて、社会主義国家による介入主義を批判していった。ミーゼスは経済計算論争でも重要な役割を担った。ミーゼスによれば、生産手段を公有財産として、社会経済を統御することが可能だという幻想は、新古典派の価値理論に起源があり、新古典派は均衡状態モデルに至るために必要な情報のすべてが利用可能だと考える。しかし、国家による干渉主義が実行される社会主義体制は、自由な人間の行為に反する暴力的強制に基づいており、そこでは行為者の内心から社会を協調させるために必要な情報が生まれることが阻害される。多様な選択肢を取りうる行為者は、生じる結果の価値を判断する経済計算を行うが、そのためには行為者が情報にアクセスできる必要がある。社会主義のような強制や妨害に基づくシステムでは、自発的交換や通貨の自由な使用が不可能になる。市場の自由、自由な市場価格と通貨、情報の自由な交換が存在しなければ、合理的な経済計算は不可能になる。
利潤率 P {\displaystyle P} は、 v {\displaystyle v} だけの場合よりは大きい c + v {\displaystyle c+v} を分母として稼がれるので、200%水準の剰余価値率より小さくなる。
もし利潤率を100%、 P = 1.00 {\displaystyle P=1.00} とすれば、 石炭の価格は、
( 0 + 4 ) + 1.00 ( 0 + 4 ) = 8 {\displaystyle (0+4)+1.00(0+4)=8}
トウモロコシの価格は、
[ 1 ( 8 ) + 4 ] + 1.00 ( 8 + 4 ) = 24 {\displaystyle [1(8)+4]+1.00(8+4)=24}
となり、ここでも(12時間の労働日)/(24時間のトウモロコシ)= 1 / 2 {\displaystyle 1/2} であるから、労働者は1日あたり 1 / 2 {\displaystyle 1/2} 単位のトウモロコシ生計を得るので、搾取下の最低賃金水準と同じ結果となる。
マルクス経済学は、価値表式をとり、「ブルジョワ経済学」は価格表式をとる。サミュエルソンは、ここでマルクスに同情的に提示するならば、剰余価値はより単純な方法で搾取を説明するし、また、マルクス学派は、確定的な平均水準をめぐって剰余が産業間にミクロ分配されるなら、産業ごとの均等剰余価値率でなく、競争による均等利潤率に従うとみて、その利潤搾取の平均水準の変化については、直接労働にたいする剰余価値マークアップでもってマクロ的に簡単に決定されるとみると指摘する。