福島第一原子力発電所6号機の建設
『東電社報』1969年7月号に掲載された座談会では、住谷寛(当時原子力計画課長)が、火力に比較しても高価な資本費を理由にスケールメリットの重要性に言及し、1973年に100万kW級ユニットの着工をはかり、1980年代前半には「150万kW級ユニットとしなければなりません」「大容量化したときの技術問題は、圧力容器とタービンですが、150万kWまでは、現在の技術の延長ですすむことができる」と所見を述べていた。圧力容器は出力密度の増加、タービンは翼に当時欧米では採用例が出始めていた40インチクラスのものを使用する事がその根拠であった。
田中直治郎は『電気情報』1969年12月号にて2号機選定の経緯について説明したのち、更なる大容量ユニットの採用について次のような「設計製作上配慮すべき事項」を示している。
圧力容器:胴板厚は1号機と同レベルの159mmであるため問題なく、寸法上も日本製鋼の設備能力で対応出来るため日本国内での製作が可能。但し、RCCV化は(当時)研究段階に留まる
タービン:最も重要な最終段翼の設計に当たって、下記4点を考慮する必要があり、結果として43~44インチでは6流式(TC6F-43型)とせざるを得ない 遠心力、変動荷重(重力、軸受部反力、変動蒸気力に起因する)および蒸気トルクに翼が耐えること ドレンエロージョンに耐えること 羽根効率、段落効率を良くすること 試験、製作が十分な精度で可能なこと 蒸気流量が増大するため負荷急変時の速度上昇が問題となり、これを抑制するため制御装置を高度化する必要がある。