日本における英語
ビジネスでは英会話教室や通信販売教材 があり、SNSではLang-8のような無料のものもある。早期英語習得も踏まえて、子供をインターナショナル・スクールに通わせる家庭もある。
2005年(平成17年)、国土交通省は外国人観光客誘致を踏まえて標識の手引きを定めた。「固有名詞はローマ字、普通名詞は英語」というものであり、2013年(平成25年)8月20日、国会議事堂近くの交差点9か所の標識を「Kokkai」から「The National Diet」の表記があるものに取り換えるなど、推進中である(都道府県ごとの道路標識適正化委員会の判断に基づくという)。
2014年(平成26年)4月1日、東京消防庁は「英語対応救急隊」を発足した。2020年の東京五輪・パラリンピックでの外国人増を想定・考慮したもの。
スポーツ界では2019年(平成31年)4月25日、前年12月に日本フェンシング協会会長に就任した五輪銀メダリストの太田雄貴が、協会のパートナー企業が実施する民間英語試験「GTEC」でA2相当を合格しなかった選手は日本代表に選ばないことを発表(2021年から導入)。国際審判らとの意思疎通面や、現役引退後のキャリアを思いやったものである理由を語った。