ホロドモール
1986年にイギリスの歴史学者ロバート・コンクエストは、1932 - 33年のウクライナにおける飢饉の死者数は500万人と推計した。これはウクライナ人口の18.8%、農村人口の約四分の一にあたる。コンクエストの推計の詳細は、以下のとおりである。1930年から37年にかけての農民の総死者数は1100万人で、1930年から37年にかけて逮捕され強制収容所での死者数は350万人で、合計1450万人であった。このうち、富農撲滅運動による死者数は650万人、農業集団化によるカザフ人の死者数は100万人で、1932-33年の飢餓による死者数は合計で700万人だったとする。このうち、ウクライナ飢饉の死者数は500万人で、北カフカース飢饉での死者数は100万人、その他の地域の飢饉での死者数は100万人であるとする。強制収容所で死んだ350万人の多くは、ウクライナとクゥバーニ川地方の農村出身者だった。ただし、これは飢饉によるのでなく、強制移住による犠牲である。またコンクエストは、子供の餓死者は300万で、富農撲滅運動の犠牲になった子供は100万とみる。
コンクエストはウクライナの農村人口は当時2000万-2500万で、そのうち500万が犠牲になったとし、当時の記録史料から以下のような詳細な数値を提示している。ウクライナのキエフ州、ヴィーンニツァ州では墓を掘る力を持つ者もおらず、グルスク村では人口44%が死亡し、ジョルノクロヴィ村では430人が餓死した。ロマンコヴォ村では1933年の五ヶ月の間で、人口4000-5000人のうち588人が死亡した。 ヴィーンニツァ州のマトキフツィ村は312世帯と1293人の人口だったが、5人が自分の畑でとうもろこしを収穫したために銃殺され、24家族がシベリアに送られ、1933年には残りの多数が死に、村は空になった。
「ジェノサイド」という言葉を考案した法律家ラファエル・レムキンは、ウクライナ飢饉を「ソ連によるジェノサイド」の典型例であるとした。しかし、1948年に採択されたジェノサイド条約では「国民的、人種的、民族的又は宗教的集団」への破壊行為と定義されるが、「社会・政治集団」は除外された。しかし、初期草案には「社会・政治集団」の字句は盛り込まれていた。しかし、ソ連などは国内の反乱を鎮圧すればジェノサイドとして弾劾されかねないことをおそれ、削除させた。
歴史学者ティモシー・スナイダーは、ホロドモールは大量虐殺ではあったが、「民族の絶滅」を意図したという意味での「ジェノサイド」であったかについては、スターリンの「意図」は違ったとか、ウクライナ人だけでなく「クラーク(富農)」が標的であったなどといった「定義の政治的修正」といった問題があり、議論があると指摘する。
歴史学者ノーマン・ネイマークは、スターリンによる大規模な大量殺人 (mass killing) は、ポグロム、虐殺 (massacre)、爆弾テロのような大量殺人とは峻別されるべきで、ジェノサイドの定義に「社会・政治集団」の計画的大量殺戮も含めるべきであり、スターリンのロシア、毛沢東の中国、ポル・ポトのカンボジアなど共産主義社会における大量殺戮は、少数民族に対するジェノサイドと並べて考えるべきだとする。
同年2月だけでOGPUの国境警備部隊は、村を逃げ出そうとした22万人のウクライナ農民を逮捕し、そのうち19万人は村に送り返されて死刑となるか、残りはグラーグへ強制移住させられた。同年3月はじめまでにコルホーズから逃亡したとして21万9460人が逮捕され、うち18万6588人が強制送還され、残りは裁判にかけられ、有罪となった。
1933年3月17日付けでソ連中央執行委員会・人民委員会決定は、コルホーズ員が出稼ぎをする際には、出先との契約を事前に管理部に登録することを義務づけた。しかし、こうした事前の契約はほとんど交わされることはできなかった。無届けのまま出稼ぎに出た場合は、本人およびその家族はコルホーズから除名され、食料前渡しを受け取る権利も剥奪され、コルホーズで働いた賃金や、家畜、農具などの資産を受け取る権利も剥奪された。
都市へ逃げることができた場合でも、多くが助かることもなく、次々と死んでいった。キエフで死にかけていた女性農民にはウジが湧いていたが、農民を助けることは法律で禁止されていたため誰も助ける者はいなかった。スターリン政府は、乞食を厳しく取り締まり、乞食した場合は、地方の境界外へ追放された。さらに、都市の労働者、軍人、隣接する地方住民は、自分達の配給を飢えたコルホーズ員に差し出すことを禁じられた。1933年のポルタヴァやキエフなどの都市では逃げてきた農民が毎日150人も死亡し、遺体が毎朝片付けられ、中にはまだ息がある人もいたが、連れて行かれた。飢饉の影響によって、キエフでも物資は不足したが、国家官吏、共産党委員会長、OGPU係官、軍将校、工場長らは「閉めた店」で買うことができた。
1918年11月11日に第一次世界大戦でドイツ軍、オーストリア軍が敗北すると、12月にウクライナの編入を目指すレーニン政権は再び、ウクライナ侵攻を開始し、1919年1月6日には、ハルキウでソビエトの傀儡政権ウクライナ社会主義ソビエト共和国樹立が宣言された。2月5日にソビエト軍がキエフを占領すると、2月11日にウクライナに対して、一人当たり消費量を130kgとし、それを超える「余剰穀物」の徴発を命じ、3月19日には82万トンの穀物の徴発を命じた。計画では1919年中に231万7000トンの穀物を徴発する予定であったが、実際に徴発されたのは42万3000トンにとどまった。また、農民には、すべての労働者への食料供給に応じられるだけの、十分な農産物の生産が義務化され、薪(たきぎ)の調達や除雪作業などの労働義務も課された。1919年1月の穀物徴発令で穀物の徴発が強化された。
こうしたボリシェヴィキの強硬策に対してウクライナでは反発が強まり、ウクライナでは1919年4月に93回、5月に29回、6月に63回の暴動が発生。
ウェッブ夫妻は、飢饉の報道については「ほとんど行ったことのない人々」が勝手に書いていることで、食料が不足しているのは、農民が種まきと収穫を怠ったりしたためで、なかには共有財産である種を持ち帰り、私的に蓄える農民もいると非難した。また夫妻は、スターリンが1933年1月にウクライナから穀物を搾り取ろうと訴えた演説については「大胆で、活力がある」と称賛した。
ニューヨーク・タイムズ特派員記者のウォルター・デュランティ(英語版)は、ガレス・ジョーンズが実際にウクライナで目撃したことを報道すると、「いたずらに恐怖心をあおろうとしたでっちあげ」で「誇張された有害で悪意に満ちた(反共主義の)プロパガンダ」だとジョーンズを批判し、ソ連では「現実に飢饉などない」と断言した。ウェッブ夫妻は、デュランティを高く評価していた。
ジョージ・オーウェルは、イギリスの親ロシア派の知識人たちがウクライナ飢饉のような巨大な出来事に注意を向けなかったことを批判したが、権威ある知識人たちがソ連政府に同調して飢饉の事実を否定することを繰り返していくうちに、飢饉のことは忘れられていった。飢饉について知られるようになったのは、第二次世界大戦後のスターリン批判以降に、冷戦時代にソ連から亡命した者や、ソ連に共鳴していたが、ソ連の不正に気がついた西側諸国の知識人による研究や知見が蓄積するようになってからである。
ウクライナの報道も制限されていたので、ごく少数の目撃者をのぞいて世界に知られることもなかった。ジャーナリストのガレス・ジョーンズ(英語版)は1933年3月、ウクライナへの旅行禁止処置をやぶって汽車でハルキウに入り、人々が飢えで腹がぱんぱんにふくらんでいるのを目撃した。マリア・ウォヴィンスカは、何体もの死体をみた。こうした少数の報道や、ウクライナから逃亡した農民たちの証言などから、ウクライナでの惨状について各国もある程度承知していたが、スターリンは、五カ年計画の成功を宣伝し、外交的承認を得ようとしていたため、飢饉を絶対に認めるわけにはいかなかった。国際政治の場でのソ連の名誉失墜は避けねばならなかった。
ソ連は、あらゆる手段を用いて、飢饉を作り話だと否定していった。オーストリアの新聞が飢饉を報道すると、ソビエト連邦共産党機関紙『プラウダ』は「無礼な中傷だ。汚い作り話だ」と否定した。ワシントンのソ連大使は、ウクライナの人口は年率2%で増えており、ソ連でもウクライナの死亡率は一番低いと述べた。また、ソ連の人口学者は、ウクライナの人口増加率が低いのは、凶作や自然減、そして「それまでウクライナ人と考えていた人が、自分をロシア人とみなすようになった」ことも要因であると説明した。
ソ連は、ソ連に同情的な世界中の知識人を利用して飢饉の隠蔽工作を行っていたことが現在では判明している。
1932年8月7日にはスターリンが法案を執筆した「国営企業、コルホーズ、協同組合の財産保護、および社会的(社会主義的)所有権の強化について」が布告された。この社会主義的財産保護法(コルホーズ財産保全法)によって、コルホーズの農産物はすべて国家の財産(社会主義的財産)であるため、許可を得ずにこれを窃盗した場合は、「人民の敵」とされ、全財産没収をともなう死刑、または10年以上の自由剥奪となり、子供でさえ射殺または投獄される可能性があるとされた。収穫された穀物は「社会主義の財産」とみなされ、食料の備蓄なども「窃盗」とみなされた。この法は「5本の穂の法」(英語:Five Stalks of Grain)とも呼ばれた。スターリンは1933年1月にはこの法をもって「革命の法的基礎」にすると述べた。1933年初めには、この法によって、約54,645人が裁判で刑を宣告され、うち2,000人が処刑された。
地方権力は社会主義的財産保護法によって銃殺された農民のリストを公表し、見せしめとした。ウクライナ、クバン、沿ヴォルガでは、成績の悪い農民を公表する「黒板」が設置され、成績優秀者は「赤板」に掲示された。