広東システム
この新体制において清から見た他国は、条約を締結した「有約通商之国」(英仏米露)、条約を締結しないまま通商を行う「無約通商之国」、「それ以外の国」および従来からの朝貢国に区分していた。
1854年の日米和親条約と1857年の日米修好通商条約によって、欧米諸国に対して開港した日本(江戸幕府)も、またこの「上海システム」への参入を図っている。1862年には幕府が派遣した千歳丸が渡清(五代友厚・高杉晋作らが乗船していたことでも知られる)。ただし千歳丸はオランダ商船として税関の手続を行い、上海の道台(地方官)に接見する際もオランダ領事が随行していた。今後日本が継続的に上海で交易するため、駐在領事派遣も含めた新たな体制づくりを交渉しにきたものであり、上記の「それ以外の国」から「無約通商之国」への格上げを図ったものである。。日本の開港は上海の貿易ハブ港としての重要性をさらに増大させていた。実際、1860年代から英国商人が日本に大量に綿布を輸出するようになったが、実際にはそれら商品は、英国からもたらされたものではなく、上海で輸入されたものであることが判明している。ただし、千歳丸の後に2回派遣された健順丸とあわせ都合3度に渡る交渉に対し清国側の疑念が強く、進展しないまま江戸幕府は崩壊。明治維新を経て成立した新政府は、万国公法に基づく対等な国家関係を希求していくようになる(1871年に日清修好条規を締結)。