放射線医学総合研究所
重粒子線がん治療は、正常な組織への放射線障害を最小限に止め、がんの部位のみを狙い撃ちができ、通常の放射線治療では治癒することが困難な「放射線抵抗性のがん」にも威力を発揮するとされている。また「切らずにがんを治す」治療法で、臓器の機能や形態が温存できることから、治療成績の向上のみでなく、患者の治療後の社会復帰や、QOL(クオリティ・オブ・ライフ)の向上も期待できる治療法である。
放医研での重粒子線治療の治療成績は、5年生存率で見ると、前立腺がん=約95%、手術不能I期肺がん=約70%、頭頸部悪性黒色腫=約50%、体幹部・進行骨肉腫=約50%、再発進行肝がん=約50%、III-IV期進行子宮頸がん=約45%などの報告がなされている。最も治療の難しい骨肉腫では、腫瘍が消失した後に正常骨組織が再生する例もみられており、従来切除の選択肢しかなかったことを考えると、機能維持や形態維持の可能性が見込めると言える。
重粒子線がん治療は通常一度の治療につき4回の照射を1-5週に渡って行う。外科的治療と比較すると入院期間が短く苦痛が大幅に軽減されることから、肉体的負担の軽減されたがん治療法であると言える。
今はQST病院となった病院部門を有していたがあくまで医学研究機関であり、医療機関ではなかった。そのため所管は厚生労働省ではなく文部科学省となっていた。
放射線の生体影響と放射線障害の診断・治療、社会的対策、放射線や同位元素を用いた疾病の治療と診断などについての研究を行っていた。
1957年(昭和32年) - 科学技術庁の附属機関として放射線医学総合研究所が設立される。ビキニ事件を受けて設置された日本学術会議の「放射線影響調査特別委員会」の勧告に基づく。
1971年(昭和46年) - 千葉県内にある造船所において、非破壊検査に用いる放射線源の紛失事案が発生。それを偶然拾い持ち帰った男性、およびその友人ら6人が入院。
1999年(平成11年) - 茨城県那珂郡東海村のJCO東海事務所・転換試験棟で起きた東海村JCO臨界事故で被曝した作業員3人が、ヘリコプターで救急搬送され入院。
2001年(平成13年) - 独立行政法人化
2006年(平成18年) - 国際原子力機関の協力センターに認定
同年 同研究所内重粒子医科学センターで実施している重粒子線治療の登録患者数が治療開始以来延べ3000人を突破
2007年(平成19年) - 同研究所内重粒子医科学センター病院で、電子カルテシステムに「手のひら静脈生体認証装置」を導入