かもめ型駆潜艇
1950年代の時点では、水中高速潜の普及・原子力潜水艦の登場など新機軸の片鱗はあったものの、世界の潜水艦はまだ第二次世界大戦中の姿から脱しきれない状態であった。また対潜戦の様相を大きく変化させることになる対潜ミサイル(SUM)や哨戒ヘリコプター(HS)などの新技術は、まだ出現しはじめたばかりであった。従って、適度な対潜捜索・攻撃能力を備えた駆潜艇は、港湾・海峡ないしは近海の対潜防備には有力な存在と考えられていた。
このことから、昭和29年度予算の編成にあたって、前年度に引き続き大蔵省が防衛分担金の枠から艦艇建造費への振り分けを認めた際、保安庁警備隊は、300トン級駆潜艇8隻と60トン級駆潜艇(魚雷艇)3隻を盛り込んだ。技術および用兵上の比較検討のため、これらの300トン級駆潜艇8隻には主機関に応じて3種類のバリエーションがあり、4隻は川崎重工製の高速軽量ディーゼル主機、3隻は三井造船製の中速堅牢ディーゼル主機、1隻は三井造船製の高速軽量ディーゼル主機と三菱造船製のガスタービン主機を搭載するものとされた。このうち、三井造船製の中速堅牢ディーゼル主機を搭載するとされたのが本型である。なお、ガスタービン搭載艇は26ノット級の高速試験艇として乙型駆潜艇、それ以外の7隻は20ノット級の実用艇として甲型駆潜艇と種別された。