火葬
そのため、先祖と同じ墓に入れるように体積を減らすため火葬する。
しかし日本においても火葬を忌む場合はある
神道家の一部には火葬を仏教徒の残虐な葬儀法として禁忌する思想がある。
琉球における洗骨葬のような地域的な文化への圧迫と受け止められる場合がある。ただし現在の沖縄県ではほぼ火葬である。
世界的にみて、イスラム教やキリスト教に、火葬を禁忌とする戒律を有する文化が少なくない(後述)。近年では日本国内の日本人・外国人の中でムスリムの人口が増加しており、火葬が主流の日本国内で暮らす彼らは、山梨県甲州市と北海道余市町の2箇所しかない土葬が可能な施設にあたらなければならない。
なお、ムスリムは死後24時間以内に埋葬を終えなければならないが、日本国内では下記するように墓地、埋葬等に関する法律で、一部の例外に該当しない限り、死亡後24時間は埋葬ができない。ましてや土葬可能な施設が遠隔地にあることが殆どなので、埋葬までに死後数日、墓地を確保できていない場合は、それ以上をどうしても要してしまう状況にある。
ヒンドゥー教でも、最も多い葬送手段は火葬である。通常、遺体は棺桶に入れず、布でくるまれる。火葬は火葬場か墓地で行われるが、いずれにしても屋外で、薪火葬用の薪で焼かれる。遺骨は川に散骨する(水葬同様、ガンジス川の人気が高い)ことから、火葬場の多くは河原にある。火葬は、遺骸を火によって速やかに毀損せしめることで、死んだ直後の霊魂による自らの肉体への未練を断ち切るとともに、立ち昇る煙とともに霊魂を天上界に送ることで成仏を促す行為であるといい、この点はユダヤ教、キリスト教、イスラーム教の教義とは対照をなす。このため、死後できるだけ速やかに火葬をするのがよいと考えられている。
インドでは変死人(病死、交通事故死などを含む)と幼児は水葬にする。「変死人と幼児は、己の生命を全うしなかったために回生の機会を与えられない」という理由による。このため火葬者の遺族は死者をあまり嘆かないが、焼かずに川に流されるものの遺族は、しばしば狂ったように泣くという。火葬に要する時間はおよそ30分である。骨を拾う習慣はなく、灰となった遺骸はそのまま川へ流される。
土葬習慣が根強い一部地区の住民、火葬を禁忌する宗教宗派の外国人、大規模災害により火葬場が使えない場合を除いて、ほとんど全ての遺体は火葬される。その理由としては以下の点が挙げられる。
公衆衛生の観点から土葬よりも衛生的であるため。伝染病等で死んだ場合はもちろんだが、通常の死亡原因による埋葬であっても、土中の微生物による腐敗が進んでも社会に影響を与えないためには衛生上、広域な墓域を必要とする。
強い信仰を持たない人が多く、埋葬の方法にこだわりがない。現代の日本では、火葬がごく普遍的なものとなっており、世間体にも無難なものとして受け入れられる。
仏教では、仏陀の故事にちなんで火葬が尊ばれており、特に浄土真宗などでは火葬を強く推進してきたという経緯があった。
都市に人口が集中しており、その都市部では遺体そのまま埋葬(土葬)が条例により禁止されているか、土葬を許可されている墓地を確保することが極めて困難であること。
墓は家族を単位として考える人が多い。
団塊の世代全てが75歳以上になる2025年には、年間死亡者数は140万人を超えると推測される。このため火葬場不足が深刻化し、葬儀・火葬・埋葬ができない、いわゆる“葬儀難民”問題が到来することが懸念されている。
1988年には全国に1900以上あった火葬場が2016年時点には統合・大型化の影響などで1500に減少し、死者の数がピークに達する2025年には、東京近郊などの都心部を中心に、火葬能力が追い付かない事態が想定され、首都圏では火葬まで1週間待ちなどの事態も生じている。
しかしながら、火葬場の新設に対しては周辺住民の反対運動が多く、建設がスムーズには進みにくい。一方、火葬場不足をチャンスととらえた「遺体ホテル」などの新ビジネスが生まれている。埋葬場所の不足も深刻で、東京都では8ヵ所の都立霊園の申し込み倍率は20-30倍となっている。
生活困窮者が死亡した際の火葬代などとして厚生労働省が支給する葬祭扶助費の総額が、2021年度には全国で約104億円に及ぶことが明らかになっている。困窮する独居高齢者の増加のほか、故人の引き取りを拒否する親族の増加が背景にあるとされ、多死社会における公的支援のあり方が問われている。
中国共産党は火葬を奨励し、人口の少ない地域や一部の少数民族を除いて土葬を禁ずる条例がある。勝手に土葬をした場合の罰則もあるが、十分に守られているとは言えない。土葬を禁じた地域での2013年の火葬率は 64.88% であった。