気象観測
気象観測はその場所により、大きく4つに分類される。陸上で行われるのが地上気象観測、海洋(海上)で行われるのが海洋(海上)気象観測、地上から離れた大気中あるいは高山で行われるのが高層気象観測、人工衛星によって行われるのが衛星観測である。先に挙げたものほど古くから行われている。気象衛星による衛星観測が登場したのは20世紀半ばであり、科学技術の発展によってその方法は複雑化・多様化してきた。
学術研究の対象、あるいは防災などの目的のために行う気象観測は、市民の安全に関わる問題でもあり、世界各国で行政に一定の責任を持って行っている。多くの国は19世紀・20世紀より、気象観測を管轄する気象機関や研究機関を設置して、研究の中で観測手法を改良してきた。日本では、気象業務法等により、気象庁をトップに気象機関に対して気象観測・予報の義務付けと制限を行うとともに、観測の精度を維持している。世界的に見ても、国家の気象機関が気象業務の責任を負い予報などを発表している国がほとんどである。この背景の1つとして、気象観測・予報は軍事面でも必要とされる業務であり、国家により占有する必要性があることが挙げられる。観測データを国外に送信することを規制する国もある。一方、一部の気象業務が民間に開放されている国もあり、日本などでは自由化がある程度進んでいる。
ノウハウの不足した国に対しては、世界気象機関(WMO)が中心となって1963年から開始された世界気象監視計画(WWW)に基づき、先進国が協力を行っている。またWWWでは、各種気象通報式の規格を策定したり、国際民間航空連合(ICAO)などとも協力して国際的な観測網を構築するなどし、気象業務の向上を図っている。