家庭教師
現代では、主に小学生から高校生に対し、家庭でを教える私的な指導者・教師をいう。
保護者が家庭教師を依頼するのは、主に以下のような場合。
(成績全般の向上)当該の子弟(子供)が、学校の授業だけでは十分に学力がついておらず、定期テストなどの点数が概してかんばしくなく、学力全般を向上させテスト全般の点数を上げるため。
(特定科目の改善)子供が特定の科目だけ苦手になってしまい、いきづまり、その科目だけ何か特別な、抜本的な対策が必要と判断された場合。
(受験勉強の指導) 「受験勉強」という、定期テストの勉強ともそれなりに異なった勉強に関して、やり方を指導して、志望校に合格させるため。塾と併用する家庭も増えている。
(その他に、稀だが)子供が一人っ子で兄弟がおらず適当な話し相手がいない場合に、両親よりも子供に年齢が近くて、一種の「お兄さん」や「お姉さん」のような存在、メンター的な存在、定期的に会って子供の話を親身に聞いてくれる人、になってもらえることを期待して、それを主たる動機として、そして「勉強」のほうは なかば口実として依頼する、ということが行われることもある(無論その場合でも、成績も向上すればなおさら良い、一石二鳥、との判断も働いている)。
家庭教師を依頼される人は以下のような人である。
塾などを含めた小中高校生の受験または補習を目的とした、すべての学習サービス全体において、家庭教師が占める割合は数%程度である。
業界の市場規模は、300億円から400億円程度と推計されている。学習塾市場の約1兆円と比べて小さいが、株式会社トライグループの市場占有率は過半に近い(ただし、株式会社トライグループはピーク時の売上高から2005年時点ではほぼ半減し、同社の市場占有率は大幅に下がっている。同期間の市場規模は微減程度であるため、これについては個別指導塾の台頭、特商法の施行とそれに伴う新興勢力のシェア獲得が原因と見られる)。最近では体育に対応した教師を派遣する事業者もある。
少子化の影響と個別指導塾との競合により、市場全体では漸減傾向にある。2004年には西日本地域を基盤とし、当時年商22億円を誇り大手センターの一角であった「家庭教師のファイト」(株式会社ファイトグループ)が倒産している。