学歴フィルター
日本では1970年代まで大企業で採用対象の大学を指定する「指定校制度」を導入しているところが一般的であった。当時の日本経営者団体連盟(日経連)の1966年の調査によると、従業員3000人以上の大企業のうち75.8%が指定校制度を導入していた。しかし、指定校制度は世論から批判を受けたほか、労働力不足もあって形骸化していき、1980年代以降は指定校を優遇しつつ他大学からも採用する大企業が増えていった。
その一方で、採用において学歴フィルターを導入していても、企業はその事実を公言していない。採用において、このような手法を用いている事が社会に知れ渡れば、企業のイメージがダウンするリスクが存在するためである。
企業の中には一定レベル以上の大学に在籍していない者には説明会にすら参加させない方法をとっている所も存在しており、そのような企業では取りたくない大学に在籍している者には説明会の日程を常に満席と表示して説明会の予約を阻止している。就活ナビサイトにおいても、企業があらかじめ指定した条件に合致する者のみ、説明会に申し込めるように参加者を選別する機能も存在する。コラムニストの尾藤克之は就活ナビの問題点として企業と学生の橋渡しをする公平な存在ではないことを指摘した。
人事側が履歴書とエントリーシートの提出、適性試験、グループディスカッション、グループ面接、個人面接といった採用ステップをルーティーン化し、応募者にかなりの負担と手間をかけさせておいて、結局学歴だけで判断するという選考過程は、人事側により的確な判断基準や判別手法を創出できていない点に問題があるという意見もある。