Amazon.co.jp
Amazon.co.jpは24時間体制で問い合わせの受付を行っている。後述の機能追加までは、Amazon.co.jpへの問い合わせ先は非常に入り組んだ場所、あるいは領収書にしか書かれていなかったため、電話による問い合わせが難しく不評であった。2006年後半以降「電話でのお問い合わせ」という機能が新たに作成された。これは各ヘルプページなどにある「電話でのお問い合わせ」というリンクをクリックして表示される画面に「電話番号」と「呼び出しのタイミング」(いつ電話をかけてきてほしいか)を入力すると、Amazonから折り返し電話がかかってくるという機能である。従来通りの「Eメールによるお問い合わせ」もそのまま残されている。さらに、2011年後半以降、サポート担当とリアルタイムに文章で会話することのできる「チャットで問い合わせ」も追加された。
ヤマト運輸、佐川急便、日本郵便株式会社、カトーレック(千葉県内のみ)、摂津倉庫(近畿圏の一部のみ)、TMG(西日本の一部および東京都の一部のみ)、ファイズ(デリバリープロバイダ)、SBS即配サポート(デリバリープロバイダ)、札幌通運(デリバリープロバイダ)、ジャパンクイックサービス(デリバリープロバイダ)
手作業の入力のため、出版年の正確なデータが反映されていないケース、果てはハードカバーとペーパーバックで内容が異なるなどのミスは全く改善されていない。このほか、公式発表よりもフライングで発売がアナウンスされることがある。
カスタマーレビューは購入者以外でも自由に書き込めるうえ、1人で匿名のアカウントを複数登録することもできるため、自作自演も可能である。投稿が実際に掲載される前のAmazon側によるチェックも有用に機能しない場合があり、人気商品が議論を呼ぶような評価を受けた場合は炎上が起こりやすい。さらに2011年ごろから特定の企業に対する批判が直接関係ない商品のレビューに殺到するケースが発生している。他にステルスマーケティングが疑われる事例も発生しやすい。このため対策として認証機能を導入しAmazonで購入した場合は購入者マークがつくようになった。購入していないレビューは1週間で5件に制限されている。
Amazonには中傷や虚偽のレビューも存在している。実際に虚偽のレビューにより販売停止に追い込まれたり、中傷のレビューを書かれた側がAmazonに投稿者の発信者情報開示を求めて訴訟し、投稿者の発信者情報開示を命じる判決が確定したケースが存在する。
2016年8月、電子書籍定額読み放題の「Kindle Unlimited」を開始したが、想定を超える利用により一方的に人気作品を配信停止した。このことに対し、出版社から抗議の声が上がった。