日本のインフレーション
江戸時代の元禄年間、勘定吟味役荻原重秀が、江戸幕府の財政政策による財政赤字増大策として1695年の貨幣改鋳による金銀含有率の引き下げを行った。この改鋳は慶長小判に対し銀を加えて含有金量を2/3とし、通貨量を1.5倍にするというものであった。その結果インフレーションにはなったが、マネーサプライが増えたがゆえに太平下で物資の生産が増えてだぶつき、デフレーションであった経済を立て直したとする見方もある。また当初引替に対し慶長小判100両に対し、元禄小判101両と僅かな増歩しか付けなかったため引替はあまり進捗せず、貨幣流通量の増加が緩やかなクリーピング・インフレであった。
一方で、中国や朝鮮など海外との交易では地金としての価値が重視されたこと、大坂の両替商らの取引においても貨幣の素材価値が意味を失っていなかったことなどから、実質価値がどの程度増大したか、疑問視する見方もある。
徳川吉宗の享保の改革においても金銀含有比率を維持するために緊縮財政を続けたが、米などの物価が下落したので、大岡忠相の強い進言により元文の改鋳を行い、金品位を低下させると共に貨幣流通量を増加させ、デフレーションを抑制した。このとき旧金貨(慶長小判、享保小判)100両に対し、元文小判165両の増歩を付けて引替え、かつ改鋳は3年程度で大半が終了するというものであったため、通貨量の急激な増大を伴うギャロッピング・インフレにはなった。しかし景気と幕府の財政は回復し、特に財政は1758年(宝暦8年)には最高の黒字額を記録した。