鉄道教習所
1939年(昭和14年)、勅令第617号鉄道教習所官制により、教習所制度は一気に拡大した。鉄道省の部内組織から大臣官房養成科直属の独自の官制による正式な官立学校となった。東京、大阪、名古屋、門司、仙台、札幌の教習所に普通部が復活した。 専修部も拡大された。
学科は
駅員車掌科
電信科
信号操車科
運転高等科
機関士科
機関助士科
検車科
電気機関士科
電気機関助士科
電車運転士科
土木高等科
工事科
保安科
線路科
工場作業科
車電科
電気科
通信機科
電気保安科
の計19学科で構成された。
1940年(昭和15年)には全鉄道教習所を青年学校の課程と同等以上に認定され、東京鉄道局教習所専門部は徴兵猶予が認められ、配属将校も置かれるようになった。
1943年(昭和18年)には樺太、新潟、広島の各鉄道局にも教習所が設置された。札幌、広島の教習所には船員養成所を附設した。
1945年(昭和20年)には四国と三島にも教習所が設置された。1946年(昭和21年)には三島、大阪の教習所に専門部を増設すると同時に各専門部、中等部(普通部を改称)の教習期間を3年に延長した。同年文部省から中等部は専検指定を受け、専門部は旧制専門学校として認定を得るとともに旧制高校高等科、大学予科と同等以上と認定された。
1909年(明治42年)、鉄道院初代総裁後藤新平によって各鉄道管理局(東部・中部・西部・九州・北海道)ごとに鉄道院職員地方教習所が、東京に鉄道院職員中央教習所が設置された。いずれも入所資格は部内職員のみであった。単なる技術習得よりも人格修養を重視した。
地方教習所(教習期間6月以内、以下地教)は所属長の推薦のみで選抜し、学科試験はなかった。学科は業務科(駅務系統)、運転科(運転系統)の2学科体制が基本であった。教習科目は車輛、保線、法規、信号保安及列車運転計画、交通地理、計理、統計といった鉄道業務に関するものの他に、精神講話、数学、英語のような普通科目を教えていた。教習期間中は無給だが、総裁の許可を得て、一定の教習手当を支給できた。
中央教習所(以下中教)は普通科(甲部=業務、乙部=運転の2部制)、英語科、特科の3学科である。特科・英語科には卒業後4年間の奉職義務があった。修学旅行も実施した。ただし特科は実際には設置されなかった。
普通科(6月以内)は官公立中学校卒業程度の学力を有する者、地教修了後に現場で成績優秀な者を所属長の推薦によって選抜して入所させた。普通科はもともと2期限りの臨時の組織であったが、向学心があっても経済的な事情から進学の夢を断たれた職員に学びの場を提供することとなり、制度が恒久化された。
特科(1年以内)は中教普通科卒業生または各部局所長の推薦した者で学科試験で合格した者、中教普通科卒業者で中教所長が特に推薦したものを入所させる。
英語科(6月以内)は年齢25歳以下で官公立中学校卒業程度の学力を有し、勤続6ヶ月以上で将来も永く鉄道に勤務することが確実な職員に対し、選抜試験を課した上で入所させた。