英仏協商
英仏協商(えいふつきょうしょう、英/仏:Entente Cordiale)は、1904年4月8日にイギリスとフランスの間で調印された外交文書、およびそれによる英仏間の外交関係である。原語の意味は「友好的な相互理解」を意味する。
これにより両国の植民地政策の対立は解消され、中世の百年戦争以来の数百年にもわたった英仏間の対立関係に終止符が打たれた。
この条約の起源は、1881年3月にブルトイユ城(フランス語版)で行われたフランスの政治家レオン・ガンベタとイギリスのウェールズ公アルバート・エドワード王子との会見にさかのぼる。ウェールズ公が1901年にエドワード7世として即位すると彼は両国の対立解消を望み、フランス外相のテオフィル・デルカッセとイギリス外相の第5代ランズダウン侯爵ヘンリー・ペティ=フィッツモーリスとの間の交渉を仲立ちした。
この間、イギリスによるアフリカ大陸縦貫政策とフランスによる横断政策が交錯したことによって生じた小競り合いがファショダ事件である。もともとの英仏の国力差に加えて、ブーランジェ事件やドレフュス事件などの不祥事により軍への不信感が増大していたフランスが譲歩し、対外積極政策に批判的な国内世論に配慮した。結果としてはイギリスの政策が貫徹されたが、イギリスもまた南アフリカでボーア戦争で苦戦を強いられたため、かねてより勢力に翳りを見せていた大英帝国の一強時代は終焉を迎えることになる。このため伝統的な「栄光ある孤立」政策は放棄され、極東においてはロシア帝国の脅威に備えるために、アジアで初めて立憲政治を確立し近代化を果たした大日本帝国との日英同盟を締結した。