カメルーンの歴史
フランスはアフリカ西部の大部分を自国の影響下に置くことに成功し、総面積ではイギリスに次ぐフランス植民地帝国を築き上げた。フランスはイギリスに対して植民地獲得で遅れていたため、フランスはようやく獲得したアフリカ西部を、イギリスがインドを重要視していたのと同じく重視していた。このため、ドイツ人以上に投資、開発を進め、1920年代より現地住民の強制労働を軸に主に道路敷設、プランテーションの拡大、商品作物と木材の生産などの開発事業を行った。1930年代に入ると、植民地状況から自治を求めるカメルーン人の民族主義運動が進み、1937年にフランスの首都パリでカメルーン人同盟が、1938年にフランス領カメルーン青年団が結成された。
1939年9月1日にナチス・ドイツがポーランドへ侵攻し、第二次世界大戦が勃発した後、1940年5月に電撃戦によってドイツがフランス東部を制圧、6月10日にはフランス政府が首都パリを放棄し、6月21日にペタン元帥を首班とするヴィシー政権がドイツに降伏した。ヴィシー政権はドイツから自治を認められており、フランスの海外領土はそのままヴィシー政権の管理下に置かれた。駐留する総督と軍もヴィシー政権を支持していた。これは保守的な政策を唱えたヴィシー政権の政策が古い植民地に受け入れやすかったこと、1940年7月3日にイギリス海軍がヴィシー政権下のフランス艦隊を攻撃、破壊したことなどに原因がある。
フランス領カメルーンの独立後、1960年4月にそれまで植民地政府の首相を務めていたアマドゥ・アヒジョが初代大統領に就任した。一方、戦後のイギリス領カメルーンはナイジェリアとの統合かフランス領カメルーンへの合流かを巡って分裂していたが、1955年にジョン・フォンチャがエマニュエル・M・L・エンデレイがナイジェリアとの統合を主張するカメルーン民族協議会を結成したが、1959年1月の選挙ではフランス領カメルーンとの統合派のフォンチャが勝利した。両者は対話による解決を図り、1961年にイギリス領カメルーンの北部はナイジェリアへ、南部は旧フランス領カメルーンへと分かれることになった。南部は1961年10月1日に旧フランス領に合流した。
旧フランス領の東部と旧イギリス領の西部は合流に際して連邦制を採用し、大統領には旧フランス領出身のアヒジョが、副大統領には旧イギリス領出身のフォンチャが就任したが、次第にフランス領の勢力が増し、1972年に連邦制は廃止された。また、独立以前から武装闘争を続けていたカメルーン人民同盟(UPC)は、1971年に指導者エルネスト・ウアンディエが処刑されたことを以てその勢力を喪った。こうして国内の統制を完成したアヒジョは、以後1982年に後任にポール・ビヤを指名して辞任するまで大統領の職に留まった。