団塊ジュニア
日本能率協会総合研究所のマーケティングプランナー田中勝は、1970年代前半(昭和40年代後半)生まれを「団塊ジュニア」と称した。「団塊ジュニア」は、日本能率協会グループが1985年(昭和60年)に実施した、マルチクライアント方式の生活者研究プロジェクト『感性時代のニューシーンメーカー 団塊ジュニアの総合研究』で初めて用いられた。
2000年代以降、自動車の新車需要は右肩下がりを続け、2008年(平成20年)上半期の時点で自動車の新車売上げ台数は1974年(昭和49年)の水準まで落ち、売れ筋も軽自動車が中心となり「若者の車離れ」が顕著になった。また、小売業の売上げもスーパー・コンビニともに頭打ちであり、将来への不安から消費には消極的で、財布の紐の固い世代である。購買商品も、「無印良品」のようなロングセラーブランドが多い。
団塊ジュニア世代は、貯蓄を行っていない人が約一割にのぼり、預貯金が100万円未満なのが約3割であり、貯蓄を行っている者の割合や、預貯金額が少ない。
2010年代(平成末期)以降になると「団塊ジュニア世代」は40代になり新たな問題を抱えることになる。高齢化した親の介護問題である。親の世代が70代に突入するにあたり、親の介護を要する世帯が増えると予測されるためである。そのため、社会の中核を担いながらも高齢化した親の介護のために仕事を離職せざるをえなくなる介護離職する団塊ジュニア世代が急増し、経済社会に悪影響を与えるとの予測も出ている。
2020年代(令和初期)以降になると「団塊ジュニア世代」は50代になり、高齢化した親が80代に突入するようになり親の介護問題を抱えていたり、親が老人ホーム(高齢者福祉施設)に入所したり、親が亡くなる「団塊ジュニア世代」も増加している。