長崎貿易
定高貿易法による貿易制限は比較的上手く行っていたが、正徳5年(1715年)、新井白石により海舶互市新例(長崎新例)が制定され、定高を超える積荷に関しては代物替のみでの決済を認めた。このため、国産の生糸や、陶磁器など日本からの製品輸出が増えることになる。また中国船には信牌(許可証)を発行し、来航数は年30隻に限った。
その後、寛保2年(1742年)と寛政2年(1790年)に2度にわたって定高の半減令が出された。ただし、宝暦13年(1763年)以後、外国船が金銀をもって銅以外の俵物・諸色を交易する場合には外売(ほかうり)・別段売の名目で定高の枠外とされるなど、金銀銅の流出を伴わない貿易については許容されたため、長崎貿易全体の交易額は大きな減少を見せなかった。
安政4年8月29日(1857年10月16日)に締結された日蘭追加条約で自由貿易関係への移行を前提とした貿易規制の緩和が定められた。翌安政5年(1858年)には安政五カ国条約が締結され、安政6年6月5日(1859年7月4日)に長崎は再び開港し、自由貿易が始まった。