比較広告
特定の他社と直接比較するのではなく、何らかの調査結果を根拠に「○○ナンバーワン(No.1)」という広告手法が2000年代後半ごろから使われるようになった。ただ、恣意的な調査、ある一時期の瞬間的なランキングなどに基づくものも多く、景品表示法の行政処分が出たケースもある。この問題については2022年5月17日放送のNHK『クローズアップ現代』で取り上げられた。景品表示法の行政処分はリサーチ会社には課せられないことから、恣意的な調査の横行について危機感を持った、マーケティングリサーチ業界団体の日本マーケティング・リサーチ協会が2022年1月18日に抗議状を公開した。
8L)より明確に格下のクラスに属する車両であり、直接比較するのは不適当である。
日産・リーフ(電気自動車) - 2015年10月から放送されたCMにおいて、リーフと日産自動車が過去に発売されていたスポーツカーである名前を伏せた(“SPORTS CAR”表記)180SXとドラッグレースを行う自社車両同士の比較広告を展開し、チューニングカーを連想させるような見た目の車を対戦相手とすることで「電気自動車は遅い」というイメージを覆す広告戦略で、リーフの勝利で締める内容である。熱狂的な自動車ファンから「過去のスポーツカーをコケにする」ような誤解性のある内容が指摘され、日産に留まらず、広告媒体の審査機関である日本広告審査機構(JARO)をも巻き込む程に炎上したため、期間中の途中打ち切りを余儀なくされた。
ヒルトン - 2023年10月にインターネット上で配信されたCMにおいて、日本の旅館と思われる場所で女将役の女性が宿泊客に対し、入浴や食事の時間を細かく指定する一方、ヒルトン(コンラッド・ホテル)は食事の時間を変更するなど、時間の融通が利くサービスを提供するとアピールした。しかし、SNS上で「旅館は融通利かなくて、ホテルは顧客に寄り添うみたいな演出が悪質すぎる」などの批判が上がったほか、識者からも「旅館もホテルも日本の観光業の屋台骨を支えていくパートナーなのに、大変遺憾に思う」との指摘を受けたため、ヒルトンは該当動画を削除すると同時に「ご不快な思いをさせてしまった」と謝罪した。