宮城球場
なお、球団初の日本一達成がかかった第6戦(同年11月2日)では、開場以来最多となる25,271人もの観客動員を記録。さらに、スタジアムの外周で開催したパブリックビューイング(PV)にも1万人以上の観衆が集まって身動きが取れない状況に至ったため、5回裏からは球団サイドでスタジアムのある公園敷地への入場制限措置を講じた。翌3日の第7戦では、PVの会場を急遽、スタジアムに隣接する仙台市陸上競技場へ変更。この試合で楽天が日本シリーズ初制覇を決めたものの、スタジアムへの観客動員は25,249人で、前日達成の最多記録をわずかに下回った。
上記の仮設席については、鉄パイプが剥き出しになった構造による視覚的な不安から「崩壊の危機」を煽る記事も出たが、長野オリンピックスタジアムなどのスポーツイベントでの運用で安全性が保障されていた。しかし当球場では、楽天の好機に仮設席から大勢のファンが起立して応援することで、仮設スタンド全体に振動が生じていた。この現象や、仮設スタンドによる増席の影響でビジター球団側(一塁側およびライト側)の常設観客席における収容人数が相対的に少なくなったことについては、一部のファンから批判の声が上がっていた。
2016年10月31日、楽天が宮城球場の施設命名権に関する契約を更新。2017年1月1日から1年間にわたってKoboパーク宮城という愛称を使用した。
球場の魅力向上を目指す「ボールパーク化」を反映し、それまで愛称で「スタジアム」だった部分が「パーク」に変更された。これ以降の愛称は、全て「○○パーク宮城」の形となっている。
8月30日に楽天対オリックスのナイトゲームを18:01から開始したところ、日没の直後から場内の至る場所で蛾が大量に飛翔。バックネット、バックネット裏のフェンス、照明設備の近くに張り付いたほか、3回までマウンドや打席の近くでも飛び回るなど、選手の視界を遮っていた。スタンドの観客が屋内へ避難することも相次いでいたが、審判団が試合を中断させるまでには至らず、5回裏に楽天が攻撃を終えた時点で試合が成立した。もっとも、2日後(9月1日)の同カードでは、試合が9回に入ったところで十数羽の鳥が外野方向からグラウンド内へ飛来。主に左翼から中堅のエリアを低空で旋回したばかりか、一部の鳥が内野グラウンドにまで飛んできたため、審判がプレーを一時止める事態に至った。
「楽天モバイルパーク」時代
「スマイルグリコパーク」では2018年3月以降も、試合を観戦できる日本球界初の遊戯施設を順次増設。同年4月13日からは、かつてロンドン市内を走行していた観光用の2階建てバス(ロンドンバス)1台を、パークの一角に常設している。その一方で、同年5月4日からは、「EAGLE BRIDGE」と称する2本の吊橋(1本は空中ブランコ付き)を三塁側のバイバースタンド上段(地上20メートル)に設置していた。
2018年度のNPBオフシーズン中に、観客席の大幅なリニューアルへ着手。ライトポール付近の1塁側スタンド後方に、「イーグルスタワー」と称する4階建てのタワー型観戦スタンドを新設した。このタワーでは、1階(個室1室)に15席、2・3階(いずれもデッキ)に各24席、4階(テラス)に40席、4階の後方にLEDビジョンを設置。観戦席の総数は103席で、グループによる観戦を主に想定している。また、1塁側フィールドシートの座席を全て跳ね上げ式のシートに置き換えたほか、エリア内の座席構成を大幅に変更。楽天が公式戦で勝利した場合に、観客が試合終了後のフィールド内で選手とのハイタッチへ臨めるように、最前列から2列分の座席(全50席)を「ヴィクトリー・フィールドシート(1塁側)」に充てた。
しかし、練習に2日間とも参加していた銀次内野手が、21日の夜に体調を崩したことをきっかけに、新型コロナウイルスへ感染していることが22日のPCR検査で判明された。この事態を受けて、当球場では銀次が2日間の練習で立ち寄った球場内施設(クラブハウスと選手ロッカー)を22日に消毒した。銀次と共に練習へ参加していた総勢89名の監督、コーチ、選手、スタッフには翌23日のPCR検査で陰性が確認されたものの、「銀次との濃厚接触の可能性が高い」とされる鈴木大地内野手には自主隔離措置が講じられた(銀次・鈴木ともレギュラーシーズンの再開後に実戦復帰)。
なお、宮城県内では新型コロナウイルスへの感染者数が8月下旬をピークに減少へ転じている。楽天野球団では、日本政府・宮城県・仙台市・NPBと連携しながらイベントの収容人数制限の緩和に向けた技術実証をレギュラーシーズン終盤(10月下旬)の楽天主催4試合(いずれもパ・リーグの公式戦)で実施した。「ワクチン・検査パッケージ」(新型コロナウイルスワクチンの2回接種済証明書かPCR検査での陰性証明書の提示を条件にイベント会場への入場を認める取り組み)の一環で、12歳以上で上記の条件に該当する人々に対して、入場口や席種を限定したチケットを通常より安い価格で10月13日から販売している。ただし、該当する人が同伴・引率した児童(3 - 11歳)には上記の証明書の提示を求めず、個別の座席を使わない乳幼児(3歳未満)には通常どおり入場券なしでの入場を認めていた。
球場の収容能力問題については、「イーグルスが2万3000席の現状維持に固執すると、リーグ優勝を念頭に置いていない球団、消極的な球団とファンが見なしかねない。(中略)しかし、人口比1.2倍の観客数と73%の観客席占拠率を勘案すると、2万3000席から2万8000席に増やす経済的必要性はない。現行の2万3000席が平均して90%以上埋まるようになってからでも遅くはない、と考えることもできる。また、観客席数を増やす金があるなら、その金を選手に投資して戦力強化を図るほうが大事と指摘する声もある。筆者も、先に席数を増やすよりも、チームの戦力を強化し常時優勝争いをするようになり、観客動員数が増えてから席数を増やすのが順序のような気がする」と主張していた。
楽天は2010年シーズン前の改修で当球場の観客席を約900席、増設し、その結果、当球場の収容人数は23,026人にまで増えた。その一方で同年4月20日には「楽天グループお客様感謝デー」と銘打って東京ドームで初の主催公式戦(対ロッテ戦)を開催。球団側の発表で、40,421人もの観客動員を記録した。この結果、楽天の三木谷浩史球団会長は、2011年以降も東京ドームでの主催試合の開催継続を示唆。実際に、「楽天グループデー お客様感謝祭」として、東京ドームで毎年1試合の公式戦を開催している(2011年:対ソフトバンク戦、2012年:対ロッテ戦、2013年:対日本ハム戦)。
なお、県と楽天野球団が命名権導入にあたって締結した「ネーミングライツ基本協定書」において、最低売却額は年額1億5,000万円、売却益の分配率は1:3(県25%、楽天野球団75%)と取り決められた。
ところが、2007年8月3日にフルキャストが警備員や建設・港湾荷役など労働者派遣法で定められている禁止業務に労働者を派遣する違法行為を繰り返し行ったとして、1箇月ないし2箇月の業務停止処分を受けた。これについて宮城県の村井嘉浩知事は「重大で許し難い行為。県民は快く思わないのではないか」と不快感を表明し、また楽天の池田敦司取締役も「出てきた事実に基づき県と相談します」と話した。
フルキャストは2005年に県・球団と命名権契約を交わした際、契約解除条項の一として「社会的信用が失墜したと認められる場合」を明記していた。また2008年3月18日までの契約期間終了に伴って、宮城県は年内を目途に新たな契約企業を募集する方針を当時既に決定しており、引き続きフルキャストと契約を更新することも選択肢の一つとしていたものの、前述の違法行為が発覚した際、ある県幹部は「その可能性はなくなった」と話した。
この一連の事態を受けて8月30日夕方、フルキャストの役員が宮城県庁を訪れ、宮城県に対し謝罪した上で「自社の業務停止処分の問題に関する県民・ファンへの影響などを考慮した」として命名権の契約解除を申し出た。
このサービスではアプリで注文した商品の配達を実施しないため、注文者が注文済みの商品を受け取るためには、注文先の店舗に設けられた「Uber Eatsピックアップ」へ営業時間内に出向くことが必要である。なお、場内が混雑している場合や、スタジアムの界隈が悪天候に見舞われている場合にはUber Eatsアプリからの注文を受け付けないことがある。
その一方で、楽天野球団が11月23日(水曜日・勤労感謝の日)に開催する「楽天イーグルスファン感謝祭2022」からは、PayPay(ソフトバンクが運営に関与しているQRコード決済サービス)をスタジアム場内・外周の売店に導入している。楽天・ソフトバンク両球団が共同で進める本拠地のキャッシュレス化施策に伴う措置で、ソフトバンクの本拠地である福岡PayPayドームでも、この施策に沿って11月下旬のファン感謝イベントから楽天ペイを新たに導入。同じリーグへ加盟する複数球団の共同施策として、他球団の関連会社が運営する決済サービスを本拠地へ相互に導入することは、セ・リーグを含めてもNPB史上初めてである。
陸上自衛隊・霞目飛行場の制限表面による高さ規制が当球場の約半分にかかっているため、構築物やアドバルーンなどの高さが規制されている。
エンターテインメント性にあふれる施設を球場の内外で充実させる目的で、スタジアムの外周部分を改修する工事を展開した。
正門に「ウェルカムゲート」を設置するとともに、その付近にグッズの大型グッズショップを新設。
グッズショップには過去の東北楽天ゴールデンイーグルスの球団の歴史を振り返るコーナーも展示されている。
3塁側の新設スタンド前に、直径21m×高さ10mのドーム型多目的ホール(イーグルスドーム)を設置したうえで、2015年3月31日から稼働を開始。楽天公式戦のパブリックビューイングや、イベント会場として2019年シーズンまで活用していた。NPBの球団本拠地球場に隣接させた球団所有のドーム型施設は、「イーグルスドーム」が初めてであった。
年間予約席の購入者(シートオーナー)を中心に利用できるレストラン「VIPダイニング」を、1塁側のスタンドでオープン。
以上の施策をめぐってた、レギュラーシーズンでチームが2年連続で最下位に終わったことによって翌2016年以降の集客が懸念が報じられていた。
「楽天山パーク」については2016年3月に江崎グリコが命名権を取得したため、同年から2年間「スマイルグリコパーク」という名称を使用(2018年の命名権契約更新後も使用を継続)。同社は、観覧車の中央部分にも広告を掲出している。前述の観覧車が営業を開始した5月3日には、「スマイルグリコパーク」もグランドオープン。3歳以上の(観覧車を含む)パーク内施設利用者に対して、「プレイチケット」や「年間パスポート」を販売している。また、楽天のホームゲームを開催しない日にも、営業日を随時設定。入場券を購入するか、「年間パスポート」を提示すれば、楽天ホームゲームの開催・観戦希望の有無にかかわらずパークへ入場できる。ただし、例年は11月下旬(楽天球団のファン感謝祭を当球場で開催した直後)から翌年の3月中旬(楽天のオープン戦期間中)までを「冬季休園期間」に設定している。
ちなみに「スマイルグリコパーク」には、一軒家風の本格的なカフェを建設。試合の観戦が可能な定員24名のメリーゴーラウンド(木馬16頭・馬車2台)を常設したうえで、2016年8月2日から有料での営業を開始した。野球場の敷地内にメリーゴーラウンドを常設する事例は、日本はおろか、メジャーリーグ球団の本拠地でも初めてである。
この結果、2016年にはチームが5位でレギュラーシーズンを終えたにもかかわらず球団主催試合(72試合)での観客動員総数が史上最多(当時)の162万961人に到達した。当スタジアムでの主催67試合では、1,517,680人(1試合平均22,652人)もの観衆を集めた。
宮城県立都市公園条例で定められた正式名称は宮城野原公園宮城球場(みやぎのはらこうえん みやぎきゅうじょう)であるが、一般的には公園名を省いて単に「宮城球場」と呼ばれている。施設は宮城県が所有し、東北楽天ゴールデンイーグルスの運営法人・株式会社楽天野球団が都市公園法に基づく管理許可制度により運営管理を行っている。東北楽天ゴールデンイーグルスのホームゲームの警備は2021シーズンより東北ニッソーサービス株式会社が行っている。
なお、一部報道などで「県営宮城球場」と表記されることがある。1990年代に施設管理権が宮城県教育委員会から県教委の外郭団体である宮城県スポーツ振興財団へ移管された際、県の直接管理ではなくなったことから前述の「宮城球場」に改称しており、「県営」は冠さない。2004年までは、報道などにおいて球場名に都市名を冠した仙台宮城球場という通称が使用されていた。
契約期間は2011年1月1日から2013年12月31日までの3年間で、契約金額は年額2億円(うち1億5000万円は球団、5000万円は県の収入)。年額が5000万円減となったことについて、村井知事は同日の定例記者会見で「企業では厳しい経済状況を背景に広告経費を削減する傾向にあり、他県でも命名権の契約額を減額する傾向にある。2億円は基本協定書の最低金額を満たしており、やむを得ないものだと考えた。2億円でも更新になったのは大変ありがたい」と説明した。また契約更新にあたって県教委の広告審査委員会が同社を再審査した結果、コンプライアンス(法令順守)体制や地域貢献活動への取り組みを評価し、再び名称に社名を冠することを認めたため、2011年からの呼称は日本製紙クリネックススタジアム宮城とすることが決まった。併せて略称のKスタ宮城もこれまで通り継続して使用し、加えて旧呼称のクリネックススタジアム宮城も新たに略称として使用することになった。
しかし、日本製紙は国内需要の縮小に伴う経営効率化の一環として2013年10月に前述の命名権契約を更新しない意向を宮城県に伝えた。このため宮城県は日本シリーズ終了後の11月5日から12月4日まで、日本全国の企業を対象に新たな命名権契約企業を公募。その結果、楽天と他1社が立候補した。なお、「日本製紙クリネックススタジアム宮城」「クリネックススタジアム宮城」「Kスタ宮城」といった呼称は、契約期間の満了と新たなスポンサー企業(楽天)との命名権契約締結を機に変更された(後述)。