P-2J (航空機)
航空集団直轄:第51航空隊→第31航空群:第81航空隊
機体構造がP2V-7のものを多く踏襲したのに対し、搭載装備品は一新されており、特に水中捜索能力及び戦術情報処理能力の強化に重点を置いて、米海軍のP-3Aを基準に当時の最新レベルを目標とした。1966年にノーフォークに派遣された名倉忠昭1尉はP-3Aの航空対潜戦術を習得して帰国し、これに本機の特性を加味して、対潜戦実施要領が完成された。
特に画期的といえるのが、ジェジベル戦術のための新型装置であるAN/AQA-5ソナー情報記録装置(ジェジベル・レコーダー)であった。海上自衛隊では、既にP2V-7の一部に初期のジェジベル装置を搭載していたものの、性能も搭載機も限られていたために「事始め」の域を出なかったのに対して、本機で搭載されたシステムは、もともとはPS-1対潜飛行艇への搭載用としてアメリカ海軍から提供された最新機器であり、運用は飛躍的に拡大された。これはソノブイからの音響を極めて低い周波数帯で連続して周波数分析し、表示装置に時間経過とともに描かれる分析結果の特性を解析することによって、潜水艦を探知するものであった。
すなわち、本戦術の実施には、水中音響学・統計学的な解析が不可欠であった。P2V-7でジュリー戦術を導入した時点で、既に対潜戦における数理統計的な発想の重要性を意識する萌芽は生まれていたが、本機でジェジベル戦術を本格的に実施するようになると、確率論に立脚した論理展開の風潮が、固定翼対潜部隊に広く定着していった。ただし、後に配備されたA-NEWシステム搭載のP-3Cと比べると自動化・システム化が不徹底で、過渡期的な構成であった。
P2V-7の場合、通常の重心位置で着陸時の引起しの際に、バリアブルキャンバー(バリカム)を作動範囲一杯アップ側に操作し、さらに操縦桿を引き起こさなければ満足な着陸はできない特異な航空機であったのに対して、P-2Jでは、これらの設計変更によって、重心最前方、バリカム0度、速力110ノットで進入しても、十分に機首を起こし得る正常な航空機となっており、ガスタービンエンジンへの換装によりエンジン出力の操作が簡単になったこともあって、操縦操作はP2V-7に比較して極めて容易となった。
またフラップと一体構造となっていたエンジンナセル後端が分離され、ナセルの排気口付近のフラップ下面にステンレススチール板を張って耐熱性を強化した。このほか、ジェットポッド、レドーム及び電気系統も新設計とされたほか、重量増とエンジン排気管の変更に対応して、主車輪はシングルタイヤから直径の小さいダブルタイヤとなった。
これは第2次防衛力整備計画の策定当時には考慮されておらず、計画期間中に突如として発足した大型プロジェクトであり、1962年後半、海自は、三菱重工業、新明和工業、川崎重工業の3社に対して次期陸上対潜機(PX-L)に関する計画の提出を命じた。これに対し、三菱はS2Fを一回り大型にした双発高翼型、新明和は設計中の対潜飛行艇を陸上機に改造する案を提出した。そして川崎は、PXL研究室で作成された7つのP2V-7改造案の一つ(PXL-7)を「P2V改」として提出した。
海自では、このうちのP2V-7改造型に米国のP-3A、NATOのアトランティック、日本のYS-11改造型を加えた4機種と検討の俎上に載せた。検討の結果、P-3Aとアトランティックは、高性能機ではあるがP2V-7改造型に比して経済性に難点があると判断された。一方、YS-11改造型は、飛行性能が不十分であり、改造のための設計変更には新機種開発と同程度の工数を必要とする難点があった。これに対し、P2V-7改造型であれば、エンジンのターボプロップ化や胴体の延長など一定の改設計によって水中捜索能力及び戦術情報処理能力の向上を図ることができるうえに、基本設計はP2V-7を踏襲することで造修設備の多くを流用でき、製造・維持コストの低減も期待できた。
当初は、海上幕僚監部の航空機修理費で1~2機のP2V-7を改修して試験する予定だったが、海上幕僚監部と技術研究本部の共同研究によって、開発要素が意外に多いことが判明し、技術研究本部が改造試作を実施することになった。1964年3月には対潜機搭載装備品調査団が派米されて、アメリカ側より多くの助言を受けて、要求性能が策定された。そして昭和40年度でP2V-7 1機の改造費約6億3,730万円が認められた。