スペインワイン
かつてスペインのブドウ農家は自家で生産したワインを貿易業者に安く買いたたかれていた。ブドウ農家の独立の機運が高まると、1902年にはリオハ産ワインの原産地を定める王令が制定され、1926年にはリオハに原産地呼称統制委員会が設立された。1932年にはワイン法が制定され、デノミナシオン・デ・オリヘン(DO)と呼ばれる原産地呼称制度が導入された。ヘレスやマラガなどにも原産地呼称統制委員会が設立され、各地域の統制委員会はスペイン産ワインの品質向上に寄与した。1930年代後半のスペイン内戦終結後には、リオハの原産地呼称統制委員会が法的地位を得た。
フランコ体制下の1970年にはワイン法が改定され、「ブドウ畑、ワインおよびアルコール飲料に関する法令」が制定された。フランスの国立原産地・品質管理機関(INAO)に相当するスペイン国立原産地呼称協会(INDO, 現品質呼称局)が新設され、全地域の原産地呼称統制委員会を監督するようになり、DO認定ワインの品質管理制度が強化された。
ガリシア地方北部・アストゥリアス地方・カンタブリア地方・バスク地方を含むイベリア半島北岸部、エスパーニャ・ベルデ(緑のスペイン)と呼ばれる地域は、降水量が多いうえに日照時間が短く、ブドウの栽培にあまり適していないとされている。それでも、この地域はキリスト教徒によるレコンキスタがもっともはやく完了した地域であり、歴史的には多くの土地がブドウ栽培に充てられた。1889年にはスペイン北西部の11県に計14万5000ヘクタールのブドウ畑があり、スペイン南部よりもはるかに多くのワインを生産していたが、19世紀末のフィロキセラ蔓延後にはほとんどのブドウ畑が再興されなかった。カンタブリア地方では1857年に2,225ヘクタールあったブドウ畑が1922年には61ヘクタールにまで減少していたが、2000年代になって緩やかに回復し、2009年には130ヘクタールとなっている。カンタブリア地方とアストゥリアス地方にあるDO産地は合わせて1つだけであり、アストゥリアス地方ではワインよりもシードラ(リンゴ酒)が優勢である。
19世紀後半以降には産地呼称の不正使用が問題化し始め、法制度の整備が求められるようになった。スペイン第二共和政期の1932年にはワイン法が制定され、デノミナシオン・デ・オリヘン(DO)と呼ばれる原産地呼称制度が導入された。1932年には28産地がDO設置候補とされたが、第二共和政の政治不安やスペイン内戦の勃発などによる行政手続きの混乱などもあって、早期にDO認定を受けたのはヘレスとマラガの2地域に限られている。1930年代後半のスペイン内戦による国力の疲弊、1939年以後のフランコ体制下の半鎖国政策によって、スペインのワイン業界にとっては厳しい状況が続いた。1900年代から1940年代まで、スペインワインの輸出額は農業総輸出の10%台を占めており、マンダリンやオレンジなどの柑橘類に次ぐ輸出品目だったが、1950年代から1960年代に輸出比率は漸減した。
フランコ体制下の1942年には協同組合法が制定され、1950年代には各地に協同組合が設立されている。農家の集合体である協同組合はセメント槽や圧搾機などの醸造設備を導入し、ワイン生産の近代化を進めた。