日本ハンセン病学会
また1919年から1935年までの間の4回の全国調査でも、患者の年齢構成は、青壮年者の減少に対して、老年者が増加しており、疫学的にみたわが国のらいは、隔離とは関係なく終焉にむかっていたと言える。つまりこのような減少の実態は、社会の生活水準の向上に負うところが大きく、伝染源の隔離を目的に制定された「旧法」も、推計的な結果論とはいえ、敢えて立法化する必要はなかった。それにもかかわらず、「旧法」の基本的原理を変えずに「現行法」は制定された(1953年)。当時すでに、プロミンの効果は明らかであったし、国際的には患者の隔離は否定されていた。その後DDSを経て、1971年からはリファンピシンがハンセン病の治療に用いられ、1982年にはわずか数回の与薬によって、らい菌の感染性が消失することも動物実験で明らかにされた。最近は新たにニューキノロン系薬剤も加わり、これらを組み合わせた多剤併用療法も著効を奏して〔ママ〕いる。ハンセン病治療は、当初から外来治療が可能であり、ときには対応が困難とされたらい性結節性紅斑やらい性神経炎も、現在では十分管理できるようになった。さらに、過去のスルフォン剤単剤による再発率に比べると、多剤併用療法のそれは極端に低い。また、ハンセン病医学の現状をみると、ハンセン病の感染経路、感染性と発症力との関係、宿主の易感染性と遺伝的素因など、不明瞭な部分も多くあるが、最近の知見から推して、一般の細菌感染症の概念から逸脱する研究報告は皆無であり、特別の感染症として扱うべき根拠はまったく存在しない。