マクロ経済学
為替レート決定理論の中でも購買力平価説、すなわちマネタリーアプローチは古典派的分析である。
ケインズは分析を容易にするためにマクロ変数間のつながりを重視した。
国民所得は Y = C + I + G + ( E X − I M ) {\displaystyle Y=C+I+G+(EX-IM)} という国民所得恒等式によって表される。
上式は左から順に、所得、消費、投資、政府支出、純輸出である。
所得面、生産面、分配面で見た国民所得は同一であるとする三面等価の原則が成立する。
マクロ変数の中でも消費や投資については、消費関数、投資関数に関する諸議論がある。
この懐疑の中、ジョン・メイナード・ケインズは1936年に『雇用・利子および貨幣の一般理論』を発表する。ケインズは貨幣市場において、流動性選好説と貨幣供給量によって現実の利子率が決定されると説いた。将来に対する不確実性を伴う長期期待から導かれる期待利潤率(資本の限界効率)と利子率から決定される投資と貯蓄の均衡によって現実の生産水準(国内総生産、国民所得)が決定される。ケインズは、不均衡が価格硬直性から派生するとした古典派の主張を退け、彼らのセイの法則を否定した有効需要に基づいて、自然生産水準と現実生産水準の乖離を埋めるための経済政策の必要性を訴えた。この主張によって、それまでのセイの法則の受容によって成立していた新古典派経済学体系が覆されるというケインズ革命が起こる。
ミハウ・カレツキはケインズよりも早い時期に祖国ポーランドにおいてケインズと同じ着想に達してポーランド語の研究論文を書いた(1933、1935)が、これらはポーランド語とフランス語のみで刊行していたため、すでに英語が主流であった経済学会ではそのころこの研究論文の革命的な価値に気づく者が殆どおらず、1935年の記事がフリッシュやヤン・ティンバーゲンのようなスウェーデン学派が評価したぐらいである。のち1936年にケインズの上記の著書が刊行されると、これへのコメンタリーという形で新たな論文(1936)を起こし、ケインズの提示した様々な概念が自ら数年前にすでに発表していたものと同じものであることを指摘している。
その後ポール・サミュエルソンやジョン・ヒックスらのケインズ解釈によってアメリカ・ケインジアンの新古典派総合が成立し、ケインズのモデルは、価格が硬直な短期における古典派的一般均衡モデルの特殊ケースと理解されるようになった(ただこのアメリカ・ケインジアン的解釈は、一般理論の体系を雇用量が人々の期待によって制約される長期不均衡の体系と捉えていたポスト・ケインジアンによっては、俗流ケインズ主義との評価も受けている)。
以下の記述においては原則としてケインズ経済学(ケインジアニズム)=アメリカ・ケインジアンの理論体系を意味するものであるとする。
ケインズ門下のロイ・ハロッドやエブセイ・ドーマーによって唱えられた理論がケインジアンの経済成長理論である。
市場の不完全性を重視するケインズ経済学の流れを引継ぎ、現実成長率が保証成長率から乖離すると、その乖離が発散するというナイフエッジ定理を主張する。