フランス復古王政
ユーゴー、ラマルティーヌ、ロッシーニらは式典を称賛したが、批評家は警戒を深めた。ベランジェは「シャルル単純王の聖別式(le Sacre de Charles-le-Simple)」と題する詩で国王を痛烈に風刺した。この他、シャルル10世の裏にイエズス会の影ありと非難する者までいた。
式典の数か月前、議会は革命中に所有地を没収された亡命貴族に対する補償立法を行った。また、議会はすべての子による土地の均分相続を認めて長子相続制を廃止することを承認した。この補償法はルイ18世の治世下で企画立案されたものであったが、シャルル10世は同法の成立に重要な役割を果たした。国債利率(rente)を5%から3%に切り替え、利払いを節減して国庫に年3,000万フランを確保しようとする補償予算関連法案が議会に提案された。ヴィレール内閣は、金利生活者(rentiers)は原始投資額に比して収益が過剰になってきており、再分配は亡命貴族を革命前のフランスに合わせようとする妥当なものだと主張した。しかるに反対者はユルトラが弱小出資者から金を巻き上げて不実な貴族に手渡そうとしていると非難した。貴族院にはドゥカズ時代に任命された議員を中心に自由主義的な議員らがまだ在職しており、結局この補償予算関連法案は貴族院で否決された。4月に亡命貴族に対する補償法案が議会を通過したところ、国庫負担は約9億8,800万フランとされ(le milliard des émigrés(フランス語版))、利率3%・総額6億フランの国債を発行して財源を確保するものとされた。毎年約1,800万フランが亡命貴族に支払われた。
同派は反対の潮流の高まりに勢いづけられてより自由主義的な位置に属した(ル・グローブ (Le Globe) (地球)紙と提携した)。この参加者の中にはギゾー、レミュザ(英語版)、バロ(英語版)らがいた。検閲法の網をくぐるパンフレットが頒布され、1827年11月の選挙(英語版)の選挙では親政府派の公職者に対抗する自由主義者の候補者に対して同派からの組織的支援が寄せられた。
1827年4月、国王とヴィレールは国民衛兵の反抗に直面した。シャルル10世が国民衛兵隊の観兵式に臨んだ際、国王政府に不満を抱く兵士が国王に表敬せよとの命令に反し、敬虔なカトリック教徒で国王の姪にあたるマリー・テレーズ王太子妃に向かって、イエズス会を罵倒する叫び声をあげたのである。自由主義者の将校が部隊を率いて官邸に抗議しに来たため、ヴィレールはもっとひどい扱いを受けた。その報復として国民衛兵は解散された。パンフレットは拡散され続け、9月に出回ったものでは、シャルル10世が北部諸県行幸に際してサン=トメールに身を隠されながら教皇と結託して十分の一税の復活を画策し、近衛隊に身を守られながら憲章を一時停止した、と非難するものがあった。
選挙の時期までに穏健王党派(立憲派)もシャルル10世に反目し始めたが、その一因は1825年の財政危機が補償法を通過させた政府の責任とされて実業界が離反したことにあった。ユーゴーをはじめ多くの作家もシャルル10世の治世下の世の中の現実に失望して体制批判を始めた。
国債の市場価格が下落し、国庫からの支払は思いのほか遅れた。補償対象者の4分の1は年250フランを受け取っただけであった。議会を通過するに際して法律に付された条件の1つとして国有財産(英語版)取得者の所有権は保障されるものとされたが、これを受けて国有財産の価格が高騰したため、皮肉にも主たる受益者は約100万人の国有財産取得者であったようである。
1826年、ヴィレールは長子相続制を復活する法案を提出したが、これは少なくとも大土地所有者にとっては別段の選択でもしない限り自然なことであった。自由主義的な貴族院議員や新聞は反対し、シャトーブリアンのように、ユルトラの中にも反対する者が現れた。強力な批判を受けた政府は、1824年に検閲を大幅に廃止していたのを撤回して報道の自由を制限する法案を12月に提出した。しかし、これは反ユルトラ派の怒りを増しただけで、この長子相続法案は退けられた。
1827年、ヴィレール内閣はシャトーブリアンの記事を擁するジュルナル・デ・デバ(英語版)(論争新聞)を含む自由主義的な新聞からの批判の増大に直面した。反ヴィレール系のユルトラの急先鋒であるシャトーブリアンは検閲立法(1827年7月24日に新法が検閲を復活した)に反対する人々と結んで「出版の自由友の会(société des amis de la liberté de la presse)」を結成した。これに寄与した者の中にはショワズール=スタンヴィル(英語版)、サルヴァンディー(英語版)、ヴィルマン(英語版)らがいた。他の有力な結社としては「天は自ら助くる者を助く(Aide-toi, le ciel t'aidera)」があり、20人以上の無許可集会を禁止する法律の範囲内で活動した。