消費者行動分析
消費者行動分析は消費者の行動を分析する学問分野、理論または手法。主にミクロ経済学の分野での消費者行動の分析と、マーケティング等の分野でのより学際的なアプローチを取る消費者行動の分析がある。学術団体については、1951年4月21日、日本商業学会が慶應義塾大学教授向井鹿松を初代会長として設立された。ただし、消費者保護や公正競争、また消費生活アドバイザー、消費者教育といった法制度的、行政的、公共的な分野とは相当の距離があり、メンバー、学会、著作物等も別途であり、没交渉である。
消費者理論(英: consumer theory)とは、ミクロ経済学の基礎的な理論であり、経済の消費部門における、個々の消費者の最適化行動のモデル化を目的とする。
ここで、第1財、第2財の2種類の財が存在する経済を仮定し、任意の消費者の所得を I {\displaystyle I} 、消費量の組を( x 1 , x 2 {\displaystyle x_{1},x_{2}} )、各財の価格の組を( p 1 , p 2 {\displaystyle p_{1},p_{2}} )とする。この消費者の予算制約式は、 p 1 x 1 + p 2 x 2 ≤ I {\displaystyle p_{1}x_{1}+p_{2}x_{2}\leq I} となる。この消費者の効用最大化問題とは、予算制約を満たす消費量の組のうち、この消費者の効用関数 u ( x 1 , x 2 ) {\displaystyle u(x_{1},x_{2})} の値を最大にするものを選択する、不等号制約条件つき最大化問題のことである。
この最大化問題の解は、幾何学的には、無差別曲線と予算線の接点として表現される。また、限界代替率と相対価格が等しくなる消費量の組でもある。1円当たりの限界効用が各財で等しくなる消費量の組とも言える。
予算線のパラメーターのうち、価格の変化によって消費者の効用を最大化する各財の消費量の組がどのように変化するかを分析するとき、代替効果と所得効果に分けて分析するのが一般的である。