犯罪機会論
犯罪機会論は、様々な名前で呼ばれている個別の理論の総称である。それらは、ミクロかマクロか、ハードかソフトかという点で、力点の置き方が異なるものの、いずれも、犯罪が起こる確率の高い状況あるいは場所の条件を解明しようとするものである。
「犯罪の機会」の重要性を最初に指摘したのは、フランスのアンドレ・ゲリーとベルギーのアドルフ・ケトレーである。2人は、1820年代後半から30年代前半にかけて、それぞれ別々に犯罪統計を分析し、窃盗の発生率は貧困地域よりも富裕地域の方が高いという、それまでの常識とは異なる事実を発見した。そしてその理由として、富裕地域における窃盗の機会の多さを挙げた。
しかし、こうした生態学的アプローチを引き継いだはずの「シカゴ学派」のクリフォード・ショウとヘンリー・マッケイは、20世紀前半、ゲリーとケトレーが分析の対象にした「犯罪」の発生率を、「犯罪者」の居住率に置き換えてしまった。これでは、犯罪機会論というよりも、むしろ犯罪原因論に近いアプローチになってしまう。そのため、犯罪機会論が表舞台に復帰するには、アメリカの著述家・運動家ジェイン・ジェイコブズの登場を待たなければならなかった。
アメリカで防犯環境設計が産声を上げたころ、イギリスでも犯罪機会論が芽を吹いた。その中心にいたのが、内務省の研究官ロナルド・クラークである。クラークらの研究は、1976年に内務省の報告書『機会としての犯罪』として実を結んだ。これが「状況的犯罪予防」の発端と言われている。この基礎は、アメリカのノーベル賞経済学者ゲーリー・ベッカーらの「合理的選択理論」(Rational Choice Theory)である。
「犯行による利益と損失を計算し、その結果に基づいて合理的に選んだ選択肢が犯罪」という視点から、クラークらは、犯行のコストやリスクを高めたり、犯行のメリットを少なくしたりする方策の体系化に取り組み、その成果として、1980年に内務省の報告書『デザインによる防犯』を出版した。