蚊帳
その後、昭和後期からは、アルミサッシに網戸が急速に普及したことにより、日本における蚊帳の需要は減少していった。
現在でも、蚊帳は全世界で普遍的に使用され、野外や熱帯地方で活動する場合には、重要な装備品であり、野外用のテントには「モスキート・ネット」が付属している。また軍需品としてアメリカ軍を始め、各国軍に採用されており、旧日本軍も「軍用蚊帳」を装備していた。
現在、蚊帳は蚊が媒介するマラリア・デング熱・黄熱病、および各種の脳炎に対する、最も安価で効果的な予防・防護策として注目されている。国際連合および世界保健機関(WHO)は、普及を積極的に推進しており、アフリカ諸国や東南アジアで、蚊帳を約2.50米ドルから3.50米ドルで配布している。日本も2003年(平成15年)より、ODAやユニセフを通じた支援を実施、3年間で200万張以上の蚊帳を世界各国に配布している。ナイジェリアでは、テレビドラマやコマーシャルを通じたPR活動が行われた。
海外支援用の蚊帳については、ピレスロイド系殺虫剤を練り込んだ蚊帳をWHOが採用している。これは、蚊が触れるだけで殺虫効果があり、5年間ほど効果が持続する。
2000年、世界保健機関(WHO)から、蚊帳の増産とアフリカへの無償技術移転を依頼された住友化学は、タンザニアに工場を2箇所建設し、ピレスロイドを塗りこんだ蚊帳を、広く供給している。