梅津美治郎
この発言は、前陸相の板垣征四郎が中心となって推進した日独防共協定強化策を嫌い、自らの意を受けてこれに反対しうる陸相が必要という天皇の判断によるものであり、二・二六事件後の粛軍をこなした梅津への信頼感を物語る。
同年9月、関東軍司令官(1942年から関東軍が総軍に格上げされ総司令官に名称変更)に就任。直前に発生したノモンハン事件の責任を取って植田謙吉大将が退いた後で、再三にわたり中央の統制を破って大事件を起こした関東軍参謀らの粛正が求められていたが、見事にその任を果たした。
太平洋戦争中に関東軍が何の事件も起こさず静謐を保ったのは梅津の功である。
1944年(昭和19年)7月、サイパン島失陥の責任を取って辞任した東條英機(首相・陸軍大臣も兼務していた)の後任として参謀総長に就任。
終戦後まで務め、最後の参謀総長となった。なお、東條はその後の首相退任に当たり、次の内閣で陸軍大臣として残ることを画策したが、参謀総長となった梅津が杉山元教育総監とあらかじめ打ち合わせを済ませ、東條を含めた三長官会議の結果、杉山が陸相に回ることとなった。
同年12月、海軍の小沢治三郎中将がPX作戦(英語版)、いわゆる細菌戦を立案した。これは榎尾義男海軍大佐が指揮し、細菌を保有するネズミや蚊を人口が密集する米本土西岸にばらまき生物災害を引き起こす作戦内容であった。
梅津は宋哲元のとりなしをして、関東軍は追撃を止め引き返した。
1935年(昭和10年)6月に国民革命軍の何応欽と「梅津・何応欽協定」を結ぶ。当時、華北で相次いだ反日活動が国民党の主導によるものとし、その撲滅のため、
河北省内の国民党支部をすべて撤廃
国民党駐河北省の東北軍第51軍、国民党中央軍および憲兵三団の撤退
河北省主席である于学忠の罷免
すべての抗日団体とその活動の取り締まり
といった内容の協定を結んだ。この協定の申し入れについては、当初梅津は全く知らず、駐屯軍の酒井隆参謀長と高橋坦陸軍武官の策謀であったとされている。
1936年(昭和11年)2月、二・二六事件が勃発。第2師団長(仙台)であった梅津は、第4師団長(大阪)の建川美次と電話で早期鎮圧の方策について話し合い、陸軍省に断固討伐を求める電報を発する。
事件後、同年3月には古荘幹郎の後任として陸軍次官に就任。
翌年にかけて寺内寿一陸軍大臣の下で大規模な粛軍人事を行い、皇道派を中央から一掃した。その際に陸軍省に軍務課を新設し、陸軍の政治への発言力を強めたのが皇道派の反発を招いた。一部の右翼活動家からは「梅津は日本の赤化を企図している」という怪文書を撒かれる結果となった。
1939年(昭和14年)8月の阿部内閣組閣に当たって、三長官会議では多田駿を後継陸相に推挙するが、昭和天皇の「畑俊六(侍従武官長)、梅津以外は三長官会議の結論であっても認める意思はない」との言により畑が陸相となる。