本間喜一
事態はこれで収まったかに見えたが、翌1936年1月18日に三浦学長が杉村助教授に対して学内混乱の責任をとっての辞職勧告をしたことから問題が再燃。学生からは「辞職勧告絶対反対」の声が上がり、若手教官組の一部では授業のボイコットも発生した。三浦学長はさらに2月10日、学内役職付教員の一斉更迭を発表し刷新を図る(この時に本間が高垣に代わり附属図書館長となっている)も、これには白票組が反発。2月14日、人事を不服として14教授(本間・高垣・岩田・高瀬・内藤・堀光亀・渡邊大輔・金子弘・木村恵吉郎・渡邊孫一郎・井藤半彌・内藤濯・阿久津謙二・山田九朗)が辞表を提出する事態となった。本間は2月17日に辞表組を代表して三浦学長と会見し、若手教官組の処分ならびに辞表の受理を迫った。三浦はその際に善処すると確約し、辞表は保留し静観することとなった。この直後に二・二六事件が発生し、岡田内閣は総辞職、廣田内閣が成立した。廣田内閣では東京商大を管轄する文部大臣に東京高等商業学校(東京商大の前身)出身である平生釟三郎が就任した。
三浦学長は「解決策」として本間・高垣そして杉村の3教官の罷免を平生文相に提案。