高解像度光ディスク規格戦争
2005年4月21日の日本経済新聞朝刊には、東芝とソニーの間でHD DVD・BDの両者の長所を生かした規格を共同開発することで合意したと報道した。これにより第3世代光ディスクは一つに統一された規格となり、ユーザーやコンテンツ製作者のメリットは大きなものになることが期待された。しかしこの交渉は難航した末に中断された。以降は互いに譲歩すること無く交渉が再開されないまま、同年8月末には両陣営共に『交渉は時間切れ』として自陣営規格の本格的な製品化へ動き出した。
家庭用AV分野やノートPC分野に強い東芝、DVDドライブシェア世界一でありPCやMPEGといったデバイスに強いNECの2社で規格争いの主導権を握ろうとしており、BD陣営と対立した。積極的に支持する企業はHD DVDの方が少なかったが、DVDフォーラムの権威を借りて業界標準に相応しいフォーマットであると主張する構図となっていた。これによりベータマックス対VHS戦争の再来が不可避となり、2006年に規格争いが本格化。この顛末にユーザーは失望し、HD DVD陣営への反感と第3世代光ディスクの普及の遅れに繋がった。
2007年6月時点で米国内においてPS3が約140万台(BDプレーヤー全体の約93%)、Xbox 360用HD DVDプレーヤーが約15万台(HD DVDプレーヤー全体の約50%)を売り上げたというデータも存在する。 HD DVD陣営が過剰な低価格路線を図ったこと。この結果、中華人民共和国など海外メーカーの尻込みやHD DVDソフトの売れ行き不振露呈を生み、後述のワーナー離反・HD DVD終息へ繋がることとなる。
マイクロソフトはWindows Vistaの発売以前に同OSでHD DVDを優先的にサポートすると表明していたが、その姿勢はトーンダウンした様である。両フォーマットの物理構造以外の差は少ないこと、再生・書き込みアプリケーションがOSとは別に必要なこともあり、実際にVistaで利用する上でBDが不利になることはない。
小売店がBD支持に傾いた。 アメリカ合衆国大手レンタル会社のNetflixや最大手のレンタルビデオチェーンであるブロックバスターが、BD支持を打ち出したこと。 アメリカ合衆国の販売最大手ベスト・バイ、ウォルマート、サーキット・シティーなどが次々とBD支持に傾いたこと。
HD DVDの記憶容量はBDの約6割でしかなく、過去のベータマックス対VHS戦争と同じ様に記憶容量で劣るHD DVDは苦戦を強いられるという向きが強かった。