秋丸機関
「英米合作経済抗戦力調査(其一)」には、結論として以下のことが記されている。
英本国の経済国力は動員兵力400万=戦費40億ポンドの規模の戦争を単独にて遂行すること不可能なり。その基本的弱点は労力の絶対的不足に基づく物的供給力の不足にして、軍需調達に対して約57億5000万ドル(資本償却等を断念しても32億5000万ドル)の絶対的供給不足となりて現る。
米国の経済国力は動員兵力250万=戦費200億ドルの規模の戦争遂行には、準軍事生産施設の転換及び遊休施設利用のため、動員可能労力の60%の動員にて十分賄い得べく、更に開戦一年ないし一年半後における潜在力発揮の時期においては、軍需資材138億ドルの供給余力を有するに至るべし。
英米合作するも英米各々想定規模の戦争を同時に遂行する場合には、開戦初期において米国側に援英余力無きも、現在のごとく参戦せざる場合はもちろん、参戦するも一年ないし一年半後には、英国の供給不足を補充してなお第三国に対し軍需資材80億ドルの供給余力を有す。
英本国は想定規模の戦争遂行には軍需補給基地としての米国との経済合作を絶対的条件とするをもって、これが成否を決すべき57億5000万ドルに達する完成軍需品の海上輸送力がその致命的戦略点(弱点)を形成する。
米国の保有船腹は自国戦時必要物資の輸入には不足せざるも援英輸送余力を有せず。