Jリーグ秋春制
2022年2月25日、アジアサッカー連盟(AFC)はアジアのクラブチームが参加する国際大会であるAFCチャンピオンズリーグ(ACL)及びAFCカップを2023年以降は秋春制に移行することを発表した。これはAFC会長のサルマーン・ビン・イブラーヒーム・アール=ハリーファが2021年11月のAFC実行委員会で提唱した改革案が採用されたもので、その意義についてはACLは「アジアのトップクラブが移籍期間を同期することによって、質の高い選手やコーチを獲得する機会を改善し、代表チームの活動とのバランスを保つこと」と説明しており、春秋制を採用する(日本を含めた)東アジアの国内リーグに対して秋春制への移行を暗に促すものとなった。
2017年の議論では「ACL出場4クラブだけがリーグ戦最終局面を厳しい日程で戦うことになる」ことを移行しない理由に掲げていたが、この理由が覆されることにもなり、秋春制移行への議論が再燃しつつある。2022年にJリーグチェアマンに就任した野々村芳和は役員候補者選考委員会後の記者会見で、それまで北海道コンサドーレ札幌の社長として2017年の議論に加わってきた経緯を踏まえた上で、「雪国では12月、1月、2月にその作品が見られない、表現できないということは、変えていけるのであれば変えていかなくてはいけないのではないか」と述べ、表向きは議論に前向きな意向を示している。
2023年4月以後、秋春制移行へ向けた具体的な議論が重ねられており、4月13日付けスポーツニッポンによれば、建設的なプランが固まっていなかったこれまでとは違い、ほぼ全クラブがそれに賛成、ないしは前向きな意見が示されているという。この報道に対し、鹿島の小泉文明社長は、「決まったことは何も無い」「建設的にもっと検討、議論すべき」と報道を否定した。
2012年5月9日、小倉JFA会長はAFCアジアカップ2015の開催時期に合わせた2014年からの秋春制本格移行を前提として、Jリーグ開幕を3月から8月に変更することを提案していることを明らかにした。
Jリーグの実行委員会は2013年6月、シーズン移行を前提に積雪地クラブの環境整備などの準備を進めることで合意した。ヨーロッパ各国リーグやAFCチャンピオンズリーグ(ACL)の動向を見極めるためにシーズン移行の期限を定めないこととし、寒冷地の4クラブに対して施設整備を行うことを前提としたが、その費用についてJFA会長の小倉は2010年のインタビューの中で「最低でも20数億、上の方で200億近く」と述べており、時間がかかることが予想された。