身位
慶応3年(1867年)12月の王政復古の政変は、五摂家の権力・権威に象徴される宮中の身分秩序を破壊し、皇族と堂上家の地位を押し上げた。
宮中の席次は、上位から、
関白、准三宮、太政大臣、左大臣、右大臣、親王、前関白...(以下略)
とされていた。
王政復古の結果、従来、五摂家よりも下位にあった宮家の親王たちも、翌慶応4年(明治元年)1月1日の参賀では、五摂家当主の参朝停止ににより最上位の位置を占めるに至った。さらに1月16日には、皇族親王を最上位の席次とする布告が出された。
親王の序列は、なお品位(位階)に依っていた。親王宣下は、1876年(明治9年)に廃止された。
1889年(明治22年)2月11日、大日本帝国憲法と同日の皇室典範制定をもって品位が廃止された。さらに、同日の宮内省達で、皇族男子の序列は「実系ノ遠近二従ヒ 皇位継承ノ順位ニ依ル」とされた。
皇室典範によって、明確に皇位継承順位が定められたことは、すなわち皇族の序列や差異を明確にすることを意味する。そのため、皇位継承順位とは別のルールに基づいて皇族の序列を示す品位が存続することは、皇位継承順位の設定の意義を不明確にしてしまう。また、親王宣下が既に廃されている以上、将来においては王が増加し、天皇の皇子・直宮である親王の数は限られるため、親王間の序列をつける必要性も薄れていた。
自由民権運動の高まりの中、1884年(明治17年)頃には民間団体・個人による私擬憲法が多数発表された。この中で、女帝の可否、そして「女帝の夫の身位」についても議論が行われた。中でも、政治結社嚶鳴社が行った賛否両論の立場からの公開討論会の様子は東京横浜毎日新聞紙上に連載された。
討論中、反対論者の島田三郎は下記の主張を行った。
古来より女帝は中継ぎの「摂政」としての性質が強く、かつ全員が独身であったことは天理人情に反し現代にそぐわない
欧州諸国と制度が異なり、女帝の配偶者・皇婿となる適任者がいない。外国王族を迎えることはできず、臣民では尊厳を損なう
日本の現状が男尊女卑であるため、女帝の上にさらに尊位があると受け止められかねない
この島田の主張に対し、賛成論者が反論し、さらに皇統が絶えた場合の措置にも論が及んだ。
1885年(明治18年)から翌1886年(明治19年)初頭にかけ、宮中の制度取調局の調査に基づく「皇室制規」が起草された。「皇室制規」では、男系が絶えた場合の措置を巡って、嚶鳴社の討論会を基に井上毅が強く反対した。井上の意見により、1886年(明治19年)の「帝室典範」では、女子・女系の継承規定は全て削除され、帝室典範が廃案となり、その後の「皇室典範」の制定過程でも論じられることは無かった。
日本国憲法第二条皇位は、世襲のものであつて、国会の議決した皇室典範の定めるところにより、これを継承する。 皇室典範第五條 皇后・太皇太后・皇太后・親王・親王妃・内親王・王・王妃及び女王を皇族とする。 同第六條 嫡出の皇子及び嫡男系嫡出の皇孫は、男を親王、女を内親王とし、三世以下の嫡男系嫡出の子孫は、男を王、女を女王とする。 同第七條 王が皇位を継承したときは、その兄弟姉妹たる王及び女王は、特にこれを親王及び內親王とする。 同第八條 皇嗣たる皇子を皇太子という。皇太子のないときは、皇嗣たる皇孫を皇太孫という。 天皇の退位等に関する皇室典範特例法第四条第一項 上皇の后は、上皇后とする。