仏教に対する批判
ドナルド・ロペスは、自然主義的な進化論は伝統的な仏教のカルマの考え方と相容れないと主張する。なぜなら、衆生がどのように変化するかという基本的な仏教の理解は、意識の再生に基づいており、それはあらゆる存在形態(動物、人間、神界など)になりうるのに対して、ダーウィンの見解は、物理現象である遺伝子の突然変異と自然淘汰に厳格に基づくからである。ロペスによれば、これらの見解が対立する主な理由は、仏教がすべての感覚のある生命の生成において意識と意思に中心的な位置を置いているのに対し、現代生物学ではそうなっていないからである。
ミャンマーではマイノリティの権利や政教分離は仏教民族主義者によって軽視されてきた。
アウン・サン・スー・チーによれば「ビルマ人であることは仏教徒であること」である。
テイン・セイン政権は、僧侶が創設した超国家主義団体であるミャンマー愛国協会が提案した「人口抑制法」「仏教女性特別婚姻法」「宗教転換法」を、ロヒンギャを含むムスリムに向けられたものとして世界的に批判されながらも2015年に正式に制定している。これは民族主義的仏教徒の勝利であると同時に、権威主義的な政府と仏教僧との協調関係をさらに認識させるものであった。2019年半ばには、ミャンマー軍の報道官はマバタ(ミャンマー愛国協会)が仏教振興のための援助に値すると明言し、ミャンマー愛国協会に対する軍の最新の立場を公に明らかにした。ロヒンギャのおかれた窮状については、軍指導者の直接的役割のみならず、過激派仏教僧の暴力的意図やアウン・サン・スー・チーの国民民主連盟の沈黙についても責任が追及されている。
仏教における女性蔑視には女人五障説、八敬法、三従説、変成男子説がある。
最も批判されている教義は、阿弥陀仏の誓願35にある仏は(女性を)男性に変えるという誓いを立て、それによって女性が成仏できるようにすると誓ったことである。