2000年問題
当時、多数のコンピュータシステムの内部で日付を扱う際に西暦の下2桁だけを表示しており、上位2桁を省略していることが原因で問題が生じると言われた。この他に、置閏法に対する誤解から西暦2000年を「平年」として扱ったことが原因で、西暦2000年2月29日に誤動作する問題が生じる。
1996年など平常の「閏年」とは異なり、2000年は「400年に1回」の特殊な閏年で閏日(2月29日)があるのに、その処理をしていないプログラムもあった。なお、土曜日から始まる閏年は、1972年以来28年ぶりであった。
現行のグレゴリオ暦では、閏年について次の規則がある。
西暦年数で4で割り切れる年は閏年とする。
1.のうち、100で割り切れる年は平年とする。
2.のうち、400で割り切れる年は閏年とする。
従って、1900年は平年(100で割り切れても400で割り切れない)であったが、2000年は閏年であった。しかし、誤って1. と2. だけを適用し、2000年を閏年としないプログラムがあったので、この対応も併せて必要とされた。
前述のように年の下位2桁しか処理しないシステムでは、「400で割り切れる年」と「400で割り切れない年」を区別できず、1. 2. の規則のみに沿って年表示が00である年を平年として扱うようにプログラムすると、この問題が生じる。
偶々 2. 3. の規則を知らずに1. の規則のみに則るか、1. 2. 3. の規則を全て承知で西暦2099年までは4で割り切れる判定で充分と認識し、単純に4で割り切れるかどうかで閏年を判定するシステムでは、2000年を閏年として扱って問題は起きない。
1999年12月31日から2000年1月1日にまたがって運行するJR東日本・JR西日本などのJRや私鉄各社は、全ての列車を最寄りの駅に臨時停車して運転を見合わせ、航空便はシステムの不測の事態に備えて欠航したり、年が明けてからの出発に変更したりした。
2000年になった時点では、一部のシステムに不具合は出たものの、致命的な問題は生じなかった。なお、システムによっては時刻を協定世界時 (UTC)で取り扱うものがあり、そのようなシステムでは日本時間の「2000年1月1日午前9時」に不具合が生じることも懸念されたが、午前9時を迎えてもそれほど重大な問題には至らなかった。具体的な例としては、女川原子力発電所、福島第二原子力発電所および志賀原子力発電所で、警報装置が誤報を発したり一部のデータ管理が不能になったが、発電、送電や放射性物質管理に問題は発生しなかった。
例として、当時NTTドコモが販売していた携帯電話「ムーバN206」(NEC製)のショートメール機能において、「既読メールが容量オーバーで受信できなくなった場合、古いメールから自動削除する」機能が誤作動した。また、2000年を想定した設計がされていない古いビデオデッキの予約録画、ワープロ機の文書管理機能などに影響が出た。