指向性赤外線妨害装置
防衛省技術研究本部(現・防衛装備庁)が開発していた指向性赤外線妨害装置(DIRCM)システムである。国際平和維持活動等の海外派遣任務の増加が想定される状況の中、携行型地対空ミサイルの脅威から輸送機等の大型機を守るため、研究の開始が決定された。
2004年(平成16年度)から2008年(平成20年度)まで研究試作が実施され、並行して2005年(平成17年度)から2011年(平成23年度)まで所内試験を実施し、研究は完了した。開発総経費は約74億円で、装置の製造は東芝が担当した。C-1FTBに装置を搭載して試験が行われた他、CH-47J/JAへの搭載試験が行われた模様である。
発射されたミサイルの赤外線シーカーに向けて妨害レーザー光を照射しミサイルの追跡を妨害するという、基本的な構成は諸外国のものと変わらないが、本システムはミサイルシーカーの種類を識別し、その種類に応じた妨害が可能であるなど、より多機能なものとなっている。
研究開発自体は完了したが、2020年の時点で装備化はなされていない。