みつかいどうプラザ
長年の懸案であったプラザの跡地は2013年(平成25年)に民間事業者に売却され、建物の解体が決まった。この時、建物に石綿(アスベスト)が使われているとの噂が市内を駆け巡り、市議会議員が市生活環境課職員とともに関係各所に働きかけ調査を行った結果、実際に石綿が使われていることが判明した。この時点のプラザ跡地の所有者は東京都新宿区の企業であった。
2014年(平成26年)6月23日にスーパーマーケットのカスミが大規模小売店舗立地法に基づく届出を茨城県庁に行い、カスミの出店が正式に決定した。そして2015年(平成27年)3月1日、フードマーケットカスミ水海道栄町店が開業した。同店は店舗面積1,635m、駐車台数102台で、年商14億2千万円を目標に掲げている。これと前後して水海道宝町にあったカスミ水海道店が同年2月に閉店した。カスミ水海道店跡地は常総市が所有する「市民の広場」に隣接し、水海道公民館の移転候補地になっている。また水海道公民館はカスミ水海道栄町店に隣接するため、移転後に同店の駐車場に利用したいという意向をカスミが表明している。
2016年(平成28年)の常総市の公示地価は商業地で前年比-5.3%となっているが、同店による商店街の活性化が期待されている。
水海道市には1990年(平成2年)に家具店が進出するまで大型店の進出はなかったが、同年以降2013年(平成25年)までに5店舗が相次いで進出し、隣接するつくば市、守谷市、下妻市、坂東市、結城郡石下町(現在は常総市石下地域)には1万mを超す大型店が開業し、水海道地域は守谷市やつくば市に商圏の中心の座を奪われた。
こうした情勢でみつかいどうプラザでは光熱費の3割削減を目標に自家発電装置の設置を行い、顧客向けには従来型のシール式スタンプカードに代えて、(当時としては珍しかった)ポイントカードを導入するといった対策をとった。なお1990年(平成2年)当時の売り場構成は1階が食料品、2階が衣料品で、26のテナントが出店していた。また1992年(平成4年)の日本経済新聞の報道によると、当時の年商は約50億円であった。
末期の2006年(平成18年)には市議会議員の高杉徹が高齢者の憩いの場や地域包括支援センターを設置してプラザを再生することを提言した。
同年、経営不振を理由にみつかいどうプラザを運営していた協同組合が解散した。
2007年(平成19年)12月2日、専門店街が営業を終了し、「厚意」で営業を続けていたマルヤ水海道店も2008年(平成20年)1月20日に閉店した。みつかいどうプラザの閉店後、プラザが面していた宝栄サンロードではテナントビルの空きが目立つようになり、ブラジル人向けの商店の進出などが見られるものの、戸建住宅や集合住宅の方が商業機能よりも多い街並みとなっている。