ナショナルトレーニングセンター
文部科学省の管轄下にあるため、当初は厚生労働省の管轄である障害者スポーツではトップレベル競技者であっても特例を除いて基本的に中核拠点NTCが使用出来なかった。その後2014年度から障害者スポーツが文部科学省へ移管され、2015年度に設置されたスポーツ庁でスポーツ行政の関係機構が一本化され、鈴木大地初代スポーツ庁長官が2016年10月に示したオリパラ一体化政策「鈴木プラン」の一環としてパラスポーツ仕様のトレーニング施設整備が打ち出され、2019年にパラスポーツ・バリアフリー化に対応した拡充棟「屋内トレーニングセンター・イースト」が開設された事により障害者スポーツへの問題点は解消されている。
ドーム社長の安田秀一は、NTC制度を含む莫大な公的補助による五輪選手育成の制度について「金メダルを税金で取る政策の理由を説明することはできない」として懐疑的な意見を表明している。
ボブスレー・リュージュの競技別強化拠点に指定されている長野市ボブスレー・リュージュパークにおいては、NTC指定に伴いイベント開催やレジャー施設への転用といった一般利用が制限されそり競技のマイナーさに起因する低利用率による低収益と相まって経営難となり、2017年度をもって主機能である製氷コース運営をとりやめている。
一般に「ナショナルトレーニングセンター中核拠点」(NTC中核拠点)を指して、単に「ナショナルトレーニングセンター」と呼称。
NTC中核拠点施設は北京オリンピックに間に合わせる形で、370億円 かけて国が設置した。独立行政法人日本スポーツ振興センター (JSC) が管理し、JOCが運用して、JOC加盟団体所属の競技選手強化目的で利用されている。隣接地には国立スポーツ科学センターがあり、NTC中核拠点と連携している。
JOCエリートアカデミーが設けられ、ジュニア期からトップアスリート育成され、平成25年度は中学1年から高校3年まで(レスリング14名、卓球19名、フェンシング11名 計44名)育成されている。
国立西が丘運動場跡地に建つ施設には、屋内テニスコート、屋内トレーニングセンター。および、移転した国立国語研究所の跡地に宿泊施設があり、十条駐屯地赤羽地区の跡地には、屋根付きの陸上用トラックがある。
一連施設の建設・運営管理費用は主に、日本スポーツ振興センターの事業の一つである、スポーツ振興くじの益金によって賄われている。