腎移植
1型糖尿病による末期腎不全患者に対し、腎臓と同時に膵臓を移植することがある。膵腎同時移植はほとんどの場合が死体ドナーからの移植である。
生体ドナーの場合は膵臓を部分摘出するが、死体ドナーの場合、十二指腸とつながったまま膵臓全体を摘出し、十二指腸をレシピエントの膀胱あるいは腸管と吻合する。一般的に、レシピエントの膵臓は、腎臓の場合と同じく留置される。
小児は腎臓を収めるスペースが小さく、また、心臓に大きな負担がかかることがあるため、発育を待ってから腎移植を行うこともある。
日本では、特定疾病療養制度をはじめとしたさまざまな医療費助成制度により、ドナー、レシピエントとも大きな自己負担なく手術を受けることができる。退院後の診察、検査や免疫抑制剤の費用についても、自立支援医療制度に加え、各自治体の助成制度により、自己負担額も無料になる場合も多い。
透析開始前の腎移植などにより、これらの助成制度が適用されなかった場合でも、保険診療で行われた場合は高額療養費制度が設けられているため、極端に高額な自己負担額が発生することはない。しかし、海外渡航による腎移植は、当該国の保険制度に該当しない場合、全額自費負担のため極めて高額となる。
2012年、徳洲会系の医療法人により、病気腎移植の先端医療への適用申請が出された。これに対し、日本移植学会など5学会はドナーの利益を損なう恐れがあるとして反対声明を発表した。その後、厚生労働省の先進医療専門家会議において、病気腎移植は医学的に問題が多いとして否決された。従って、病気腎移植が日本移植学会作成の「生体腎移植ガイドライン」に則らないと判断された場合、施術した病院は保険請求できず、患者負担あるいは病院負担となる。