グアム
マリアナ諸島およびミクロネシア最大の島で、その南西端に位置する。海底火山によって造られた。北部は珊瑚礁に囲まれた石灰質の平坦な台地で、南部は火山の丘陵地帯である。最高所はラムラム山で標高406m。
彼は演説の最後にて、改名は知事の遺産として基盤とし、歴史上自分が改名路線の固定化を為すべき立場にある旨を説明した。彼はGuahanへの改名が明確な独自性とチャモロ文化の遺産を再認識させることになるだろうと論じた。カマチョの政令は次のように明確に述べている。「チャモロ語の使用を広め、歴史的、文化的な連携を島にもたらすよう邁進しよう」。政令は今回は地方のグアム政府機関、公式のやり取り、商業取引、標識にのみ適用される。しかし、カマチョは地域社会の指導層、財界、議員達にGuahanの名を同じように採用させることに関心を持っている。カマチョは更に、法的にも改名を実施するためグアム立法院で法案331号を提案すると発表した。政令には政府機関が変更する際の猶予期限がないが、これは景気後退が長引いているため、準州政府の時間的、金銭的負担を軽減するためである。改名は新しい便箋を発注する際など都合のよい時になされるべきだと言う。
変更案に対する反応は議員と住民共に複雑なものだった。立法院のJudith Won Pat議長は、改名がグアムにてこれまで認識されてきた独自性の喪失を、回復するのに役立つことに留意した。
観光産業は年間100万人以上の観光客が訪れる、第二次世界大戦後から現在に至るまでグアムの最大の産業である。なお、本土から数千キロの距離があり、さらに直行便が設定されていないアメリカ本土からの観光客よりも、日本や韓国などのアジア各国からの観光客の方が多い。アメリカへのビザで行けてアジアとの時差が少ないことが強みとなっている。
通貨はアメリカ合衆国ドル(USドル)。但し日用品や土産等の購入に関して少額(おおよそ100ドルを目途)の場合、主要顧客である日本人観光客に対する便宜として日本円を受け入れる店舗が多い。
1960年代にパンアメリカン航空の、1970年代に日本航空の直行便が開設されて以降、東京や名古屋、大阪などの主要都市から約3-4時間で訪れることのできる日本からの観光客が多くを占めていたが、そのピークは1990年代で、バブル崩壊後日本人観光客の渡航先が変化し、2000年代に入ってからは減少した。
2017年5月時点でグアムに訪れる観光客数は日本人48000人、それに対し韓国人52000人となっている。しかし2017年には北朝鮮によるミサイル発射実験でグアム周辺を包囲射撃する作戦計画を検討していたこともあり、例年の4割程まで減った。
タモンエリアを中心に、欧米の大手ホテルチェーンが進出しているほか、ホテル・ニッコー・グアムやレオパレスリゾート・グアムなどの日系のホテルも多い。また観光客向けのショッピングモールや免税店、大型スーパーマーケットやレストランも多い。近年は特に和食料理店など、日本の外食企業の参入も多く見られる傾向にある。
1990年にグアムサッカーリーグが創設されている。グアム・シップヤードがリーグ最多となる9度の優勝を数える。グアムサッカー協会 (GFA)はオセアニアや北中米カリブではなく、アジアサッカー連盟 (AFC)に属している。サッカーグアム代表は、これまでFIFAワールドカップやAFCアジアカップには未出場である。
準州知事フェリクス・カマチョは2010年2月15日、演説の最後に、グアムの呼称を以前の「Guahan」に変えるように呼びかけた。同日、カマチョは島名を変更する政令を出した。カマチョは同時に自らを「Guahanの知事」と呼び始めた。
歴史家のToni Ramírez(グアム公園保養局文化財保護所)によると、Guahanとは「我々のもの」("we have")もしくは「所有している場所」("a place that has")を意味し、島の川や天然資源を指して使用した。川や天然資源はミクロネシアの他の諸島では比較的希少なものであったと言う。
Guahan或いはGuajánは、1521年から1898年の間に島名として広く使用されていた。しかし、グアム、そしてGuahanという名前は両方とも歴史文書や地図に数百年も遡って見出されると言うのが、Peter Onedera(グアム大学チャモロ語教授、歴史家)による見解である。初代グアム知事を務めたリチャード・P・リアリー提督は1900年、「グアム」を採用したが、それは彼が「グアムの小島」と読んだからである。
知事2期目を務めるカマチョ(グアムにて3選はできない)は2011年にはグアム政府から引くことになる。