第一次世界大戦
これは敵軍による対空攻撃に遭った場合でもパラシュートを使って安全に脱出できるようにするためであった。当時のパラシュートは重すぎて、積載量が既にぎりぎりの飛行機に搭載できず、小型化は戦争終結後に行われたことだった。またイギリスの首脳部でもパラシュートがパイロットの臆病さにつながるとしてその搭載に反対した。
偵察されることを防ぐため、気球は敵機にとって重要な標的である。敵機から身を守るため、気球には対空砲が搭載され、さらに自軍の飛行機がパトロールを行った。また空対空ロケット(英語版)といったより特殊な武器も試された。軟式飛行船や気球による偵察の結果、全種類の飛行機の間で行われる空対空戦闘(航空戦)が発展した。また、気づかれずに大軍を動かすことが不可能になったため、塹壕戦が膠着する一因となった。ドイツは1915年と1916年にイングランド空襲を行い、イギリスの士気を低下させるとともに飛行機を前線から引き起こそうとし、実際に恐慌が起こったため数個飛行隊の戦闘機がフランスから急遽イギリスに派遣された。
クルップ社が製造したこの大砲は重さ750kgの砲弾をクケラーレ(英語版)から50km先のダンケルクに発射することができた。
戦闘の多くは塹壕戦であり、前線を1m前進させるために数百人が犠牲になるというものだった。歴史上死傷者の最も多い戦闘の中には第一次世界大戦の戦闘が多く含まれ、例としてはパッシェンデールの戦い、マルヌ会戦、カンブレーの戦い、ソンムの戦い、ヴェルダンの戦い、ガリポリの戦いがある。ドイツはハーバー・ボッシュ法による窒素固定を活用して、イギリスの海上封鎖にもかかわらず火薬を絶やさずに供給することができた。大砲の攻撃は最も多くの損害を出し、大量の爆発物を費やした。爆弾の爆発や破砕(英語版)により兵士の頭部損傷が続出したため、交戦諸国は現代も使われる鋼鉄製戦闘用ヘルメットを設計した。その端緒となったのはフランスが1915年に導入したアドリアンヘルメットであり、直後にイギリスとアメリカがブロディヘルメットを採用、1916年にはドイツがシュタールヘルムを導入した。シュタールヘルムはその後改良を経て現代まで使用されている。
化学兵器が広く使われたことも第一次世界大戦の特徴であった。攻撃に使われたガスは塩素、マスタードガス、ホスゲンなどだった。最初に使われた塩素に対する対策のガスマスクはすぐに配備され、以降より効果的な化学兵器の開発とその対策の開発がいたちごっこのように続き、終戦まで続いた。化学兵器の使用と小規模な戦略爆撃はいずれも1899年と1907年のハーグ陸戦条約で禁止され、両方とも効果が薄いことが証明されたが、大衆の注目を集めることには成功した。
従軍した軍人のうち、最後まで存命だった元イギリス海軍水兵クロード・チョールズが2011年5月5日、110歳で死去した。
現代にも大きな影響を与えており、2018年11月11日にパリで行われた終戦100年記念式典には、フランス、日本、イギリス、イタリア、アメリカなどの戦勝国や、ドイツなど敗戦国を含めて60カ国以上の首脳級要人約70人が参加した。
戦争は兵士の健康に大きく影響した。1914年から1918年まで動員されたヨーロッパ諸国の将兵6千万人のうち、800万人が戦死、700万人が永久的な身体障害者になり、1,500万人が重傷を負った。ドイツは男性労働人口の15.1%を、オーストリア=ハンガリーは17.1%、フランスは10.5%を失った。ドイツでは、一般市民の死亡者が平時よりも474,000人多かったが、主に食料の不足と栄養失調による餓死や病死が原因である。レバノンでは終戦までに飢饉により約10万人が死亡した。
1921年ロシア飢饉により500万から1,000万人が死亡した。ロシアでは第一次世界大戦、ロシア内戦、そして飢饉により、1922年までに450万から700万人の子供が孤児になった。反ソ連のロシア人(白系ロシア人)の多くがロシアから逃亡、1930年代の満洲国ハルビン市では10万人のロシア人が住んでいたという。ほかにも数千人単位でフランス、イギリス、日本、アメリカに逃亡している。
戦乱によって、さまざまな疫病も流行した。寄生虫による発疹チフスで、1914年のセルビアだけでも20万人の死者(うち兵士は7万人)が出た。
イギリス海軍の要請により巡洋戦艦「伊吹」がANZAC軍団の欧州派遣を護衛することになった。伊吹はフリーマントルを経てウェリントンに寄港しニュージーランドの兵員輸送船10隻を連れ出発し、オーストラリアでさらに28隻が加わり、英巡洋艦「ミノトーア」、オーストラリア巡洋艦「シドニー」、「メルボルン」と共にアデンに向かった。航海途上で「エムデン」によるココス島砲撃が伝えられた。付近を航行していた艦隊から「シドニー」が分離され「エムデン」を撃沈した。
この際、護衛艦隊中で最大の艦であった「伊吹」も「エムデン」追跡を求めたが、結局は武勲を「シドニー」に譲った。このエピソードは「伊吹の武士道的行為」として賞賛されたとする記録がある一方で、伊吹艦長の加藤寛治は、エムデン発見の一報が伊吹にのみ伝えられず、シドニーによって抜け駆けされたと抗議している。
以後の太平洋とインド洋における輸送船護衛はほぼ日本海軍が引き受けていた。
9月6日、フランス軍によるドイツ軍への側面攻撃が始まった(第一次マルヌ会戦)。ドイツ第1軍は命令に違反して9月5日にマルヌ川の南側に進軍、パリ周辺のル・プレシ=ベルヴィル(英語版)、モルトフォンテーヌ(英語版)、モーまで進んだが、2日間にわたって撤退せざるを得なかった。その理由はドイツ第1軍と第2軍の間に40kmの隙間が生じ、英仏軍が9月8日の正午近くにそこに雪崩れ込んだためであった。ドイツ前線の連絡はおぼつかず、ドイツ軍が500km以上を行軍したため疲れ切っており、しかも包囲殲滅されるという脅威が増大したため、第1軍と第2軍の視察を命じられていたリヒャルト・ヘンチュ(ドイツ語版)中佐は撤退を決定した。
撤退の必要性、特に第1軍の撤退は後に疑問視されたが、通説ではホルガー・アッフレルバッハ(ドイツ語版)が述べたように、「撤退は作戦上は正しく必須だったが、その心理的影響は致命的だった」。シュリーフェン・プランは失敗に終わり、アルザス=ロレーヌでフランス軍を圧迫することも失敗した。9月9月、小モルトケは手紙でこう綴った:
モルトケは神経衰弱をきたし、エーリッヒ・フォン・ファルケンハインが後任の参謀総長となった。ドイツ第1軍と第2軍は撤退を余儀なくされ、残りの軍勢もそれに続いた。ドイツ軍がエーヌ川の後ろに撤退したことで9月13日に第一次エーヌ会戦(英語版)が生起したが、この戦闘は塹壕戦への移行のきっかけとなった。ドイツ軍はエーヌ川の後ろに撤退した後、塹壕を掘って守備を整え、態勢を回復した。9月17日にはフランス軍が反撃したが、戦況が膠着した。ドイツ軍の撤退はフランスでは「マルヌの奇跡」と呼ばれたが、ドイツでは批判を受けた。
ところが、9月に入り巡洋艦ケーニヒスベルグによるアフリカ東岸での英艦ペガサス撃沈、エムデンによる通商破壊などドイツ東洋艦隊の活動が活発化したことで、イギリス植民地政府の対日世論は沈静化した。アメリカにおいても、一時はハースト系のイエロー・ペーパーを中心として目立った対日警戒論も落ち着いてきた。
このような情勢を受け南洋諸島の占領が決定された。10月3日から14日にかけて、第一、第二南遣支隊に属する「鞍馬」「浅間」「筑波」「薩摩」「矢矧」「香取」によって、ドイツ領の南洋諸島のうち赤道以北の島々(マリアナ諸島、カロリン諸島、マーシャル諸島)が占領された。これら島々の領有権は戦後に決定するという合意があり、当然日本の国民感情的には期待があった。
開戦前に南洋諸島に派遣されていたドイツ東洋艦隊は、先に日露戦争でバルチック艦隊を壊滅させた日本艦隊に恐れをなし逃亡し、パガン島付近で補給艦からの支援を受けた後に、南アメリカ大陸最南端のホーン岬廻り(ドレーク海峡経由)で本国へ帰還するため東太平洋へ向かった。
日本をはじめとする連合国軍は数か月内に太平洋におけるドイツ領を全て奪取、単独の通商破壊艦やニューギニアで粘った拠点のいくつかだけが残った。本国帰還を目指したドイツ艦隊はイギリス艦隊の追跡・迎撃を受け、東太平洋におけるコロネル沖海戦(11月1日)では辛くも勝利したものの、南大西洋のフォークランド沖海戦(12月8日 )に敗れて壊滅した。
ところが1917年11月30日に、オーストラリア西岸フリーマントルに入港する「矢矧」に対して、陸上砲台から沿岸砲一発が発射され、矢矧の煙突をかすめて右舷300mの海上に落下する事件が発生した。このような非礼を超えたオーストラリア軍の態度に大日本帝国海軍は激怒し、オーストラリア軍部隊の責任者は、「矢矧に乗り込んだ水先案内人が適切な信号を発しなかったため『注意喚起のため』実弾を発射した」と弁明したが、結果的に事件はオーストラリア総督とオーストラリア海軍司令官の謝罪により一応は決着した。
オーストラリアの日本人への人種差別を基にした、人命にさえ係わる差別的姿勢は戦争を通じて和らぐことがなく、また日英通商航海条約への加入拒否、赤道以北の南洋諸島の日本領有への反対など、一切妥協しないANZACの人種差別的態度は、アジア太平洋地域のみならず、第一次世界大戦全体を通じて日本の協力を必須なものと認識しているイギリス本国をも手こずらせた。
また、労働組合の参加者数は1914年に400万を少し超えた程度だったのが、1918年には倍になり、800万人を超えるまでになった。
平時の輸入源から戦争物資を輸入することに困難が生じたため、イギリスは植民地に目を向けた。アルバート・アーネスト・キットソン(英語版)などの地質学者は、アフリカの植民地で貴金属の鉱層を見つけることを依頼された。キットソンは英領ゴールド・コーストで弾薬製造に必要なマンガンの鉱層を発見した。
ヴェルサイユ条約の第231条(英語版)(いわゆる「戦争責任」条項)において、ドイツは「連合国、その政府と国民が」ドイツとその同盟国の侵略に「強いられた戦争の結果としての損失」の責任を負わなければならなかった。この条項は第一次世界大戦の賠償の法的根拠として定められ、オーストリアとハンガリーとの講和条約でも同様の条項があったが、3国いずれもそれを戦争責任を認める条項とはみなさなかった。1921年、賠償の総額が1,320億金マルクに定められたが、連合国の専門家にはそれがドイツにとって到底払える額ではないことは最初から分かっていた。賠償金は3部分に分けられ、うち第3の部分は「空中の楼閣」とするつもりのもので、主な目的は世論を誘導して「最終的には全額支払われる」と信じ込ませることだった。そのため実際には500億金マルク(125億米ドル)が「連合国が考えるドイツが実際に支払える金額」であり、実際に支払われるべき「ドイツの賠償金の総額」であった。
賠償金は現金でも現物(石炭、木材、化学染料など)でも支払えた。また、ヴェルサイユ条約により失われた領土の一部が賠償金の一部償還に充てられ、ルーヴェンの図書館の修復なども算入された。