九頭竜ダム
一連の開発に伴い、和泉村にあった530戸の民家、191ヘクタールの農地、868ヘクタールの森林、81キロメートルの道路が水没することとなった。1962年(昭和37年)、電源開発・北陸電力両社はダム建設に伴う水没補償について、御母衣ダムにおける事例を基に検討した。しかし、これを和泉村に提出したところ、ことごとく拒否されてしまった。電源開発は御母衣ダムにおける補償基準が最高だと考えていたが、御母衣ダムから現時点までの物価上昇が考慮されていないこと、御母衣ダムよりも標高が低いだけ土地の利用価値は高いはずであることを拒否の理由に挙げた。さらにダム完成後、上流に取り残される集落について対策を検討するよう付け加えた。電源開発は現地調査所をいったん閉鎖し、補償が決まるまでは着工しないという構えをとった。この手法はのちに九頭竜方式と呼ばれ、同社は以後の開発をもっぱらこの方式にならって行うようになった。この問題に福井県が調停に乗り出し、交渉が再開される。同年12月、雪深まる和泉村には60名の用地担当者が居残りで職務に就いていた。この冬は70年ぶりの豪雪で、ブルドーザーも使い物にならないほどの積雪を記録したが、担当者たちは人力によって除雪を行った。
九頭竜川は、福井県と岐阜県との境・油坂峠に端を発し、大野盆地・勝山盆地を経て福井平野を形成し、日本海へと注ぐ河川である。流域は降水量が多く、冬は豪雪であり、河川流量も豊富にある。しかし、九頭竜川上流部における開発は長らく実現を見ずにいた。当地が僻地であるという地理的要因から、開発のための資材を搬入する手段が見つからなかったのである。1957年(昭和32年)、北陸電力・電源開発の2社は競合するかたちで開発計画を発表した。前者は有峰ダム開発を、後者は御母衣(みぼろ)ダム開発を一通り終えたのち、次の開発地点として九頭竜川に着目していた。両社とも大野郡和泉村(現・大野市)に大規模な発電用ダムを建設し、それを中心に周辺へと開発の手を広めるというものであった。ただし、細部については以下に示す通り、大きく異なっていた。