日本紡績協会
8月15日、さらに1割休錘増加。9月15日、1割休錘解除。1921年12月15日全面解除。
1923年(大正12年)5月15日 - 紳士協定による操業基準統一実施、1か月4昼夜休業、運転時間1日昼夜各10時間以内、
1927年(昭和2年)5月1日 - 第10次紡績操業短縮を実施、操短率15%。11月15日から23%に強化。1929年6月30日まで継続、同日廃止。
1930年(昭和5年)3月3日 - 大日本紡績連合会・輸出綿糸布同業会・大阪綿布商同盟会は、インド綿布関税引上反対共同声明を発表。
1933年(昭和8年)6月13日 - インドの綿布関税引上げに対抗し、印綿不買を決議
1934年(昭和9年)1月6日 - 1月5日の日印新通商協定成立にともない印綿不買決議の撤回を表明。
1935年(昭和10年)8月23日 - 大日本紡績連合会・日本綿織物組合連合会・輸出綿糸布同業組合の3団体は、綿業中央協議会を設立。
1940年(昭和15年)11月 - 企業統合案(企業単位50万錘目標)などを決定。
1941年(昭和16年)3月 - 全国の紡績業を14ブロックに統合完了。
1942年(昭和17年)10月14日 - 大日本紡績連合会解散、東亜繊維工業会設立。
1948年(昭和23年) - 日本紡績協会として再結成
1962年(昭和37年)- 大阪府茨木市宿久庄に全寮制大阪繊維工業高等学校(現早稲田摂陵高等学校)を設立する。