社会階層と社会移動全国調査
第1回のみ日本社会学会によって実施され、それ以降は任意の研究者グループによって実施されている。最新の第6回調査は2005年11月以降に数か月かけて実施された。調査主体は社会学者のグループ 「2005年社会階層と社会移動調査研究会」(研究代表:佐藤嘉倫東北大学大学院文学研究科教授)。調査目的は、日本社会における社会経済的な不平等についてデータを収集し、不平等がどの程度存在するか、どのように作りだされているか学術的に解明すること。調査対象は、日本全国の20-69歳から約1万4千人を選挙人名簿より無作為抽出した。2005年の第6回調査では、日本社会の分析だけでなく、韓国・台湾・アメリカとの国際比較研究をめざした。
個人の経歴にそって不平等の形成過程を分析する。1995年までは回収率もよく、海外での出版や成果発表もある。1995年調査以降、不平等社会に関する本がベストセラーとなり、マスコミや国会での格差社会論争につながるなど、日本の社会学の研究成果が、現実社会や政策に影響を与えた数少ない例である。職業や社会的地位は男性中心という見方が学会で主流であり、現実に無職女性が多かったため、当初は男性のみが調査対象だったが、1985年以降は女性も対象となった。1955, 1975, 1995年には職業威信に関する調査も行われた。