ジャパンラグビーリーグワン
2020年1月15日、日本ラグビー協会の理事会において2021年秋に新リーグを創設することを決定。チーム数は、現行リーグの16チームからは削減される見通しとなり、新リーグの参入要件としてホームエリアの選定やスタジアムの確保などを求めていく方針である。検討されたリーグのプロ化については、岩渕健輔専務理事が「リーグの運営はプロになる」と表明したが、清宮克幸副会長は「チームの法人化は参入要件に入れていない」としたうえで、選手の身分については社員兼務の選手を認めるという。
2020年7月1日、日本ラグビー協会がオンライン会見を行い、トップリーグ全16チームとトップチャレンジリーグ (TCL) 全8チーム、及びトップキュウシュウA所属の中国電力レッドレグリオンズの25チームが新リーグへの参加を申請したと発表。新型コロナウイルス感染拡大の影響で当初予定していた2021年秋から後ろ倒しされ、2022年1月の開幕を目指すこととなり、リーグは3部制とし、1部は12チーム、2部は7チーム、3部は6チームで行うこととした。2021年4月に新リーグ運営法人を発足させ、6月には2021年のトップリーグ最終成績を加味した上で、各チームのディビジョン分け、新リーグの名称を発表することになった。
初年度2022シーズンに最長チーム名だった「NTTコミュニケーションズシャイニングアークス東京ベイ浦安」は、続く2022-23シーズンに向けてグループ企業内の複数チームを再編成し、「浦安D-Rocks」と最短チーム名に生まれ変わった。同チームを運営する企業「NTT Sports X」は、「NTTグループのシンボルチームとして、あえて企業名を付けなかった」「地域に根付いた活動をしたい」と述べている。
2023年7月18日にJAPAN RUGBY LEAGUE ONEは、以下のとおり新規参入申請をした5チームを発表した。同日の会見で東海林一専務理事は「(現在23チームで運営している)リーグ全体のチーム総数を偶数にしたい」との理由から「1チーム参入または3チーム参入」とする予定。申請した全5チームの参入は、DIVISION3の半数が新規チームとなるため、「均衡上、望ましくない」と述べた。
トップリーグ時代と異なり、チーム名には必ず「地域名」を入れる。「企業名」は任意となったが、企業名のないチームは、初年度(2022シーズン)24チームのうち、3チーム(静岡ブルーレヴズ、日野レッドドルフィンズ、釜石シーウェイブスRFC)だけだった。
3年度目となる2023-24シーズンをひかえた2023年10月2日、釜石シーウェイブスRFCは、あえてメインスポンサーの企業名を加えて「日本製鉄釜石シーウェイブス」に改名した。
「長いカタカナの愛称」を「地域名」「企業名」と共に並べることで名称が長くなりすぎる事例や、同じ地域名のため分かりにくくなる事例も現れた。チーム名に「東京」を入れているのは現在4チームもあり、チームが首都圏に偏り、「地域密着」の理念が薄れている。
カテゴリーAは23人中の17人以上
カテゴリーBはカテゴリーAの登録人数が超えていることを前提に任意の人数
カテゴリーCは3人以下