斉昂軽便鉄路
これにより、鉄道敷設競争は日本の武力による圧勝で終わる。
これにともない中国資本の鉄道は新たに樹立された傀儡政権・満州国が利権を全て引き継ぎ、さらに翌年の1933年2月9日に法律によって路線そのものも国有化、営業が南満州鉄道へ委託された。これによって当線の事実上の親会社である斉克鉄路は、満州国有鉄道斉克線となったのである。
だが、当鉄路は国有化の対象とはならず、相変わらず今にも倒れそうな状態で運営を続けていた。しかし並行線問題と自動車輸送の発達によってついに限界となり、1935年4月に満州国政府に対して補償買収を請求。同年9月22日に買収されたが、満州国鉄の一部とはならず、国営企業となって同一名称のまま運行が続けられる。そして翌1936年9月21日に廃止届を提出し、同年9月30日をもって廃止となった。満州最古の純粋中国資本鉄道として地元に尽くし続けて来ながら、その路線位置のゆえに政治と利権に翻弄された挙句の悲惨な終焉であった。
なお廃線後の線路は満州国政府が買い上げた後、哈爾浜市の郊外・天理村の事務所に払い下げられ、同村が建設しようとしていた天理村軽便鉄道(のちの天理鉄道)の線路として再利用された。
市原善積編『南満洲鉄道 鉄道の発展と機関車』(誠文堂新光社刊、1972年)
南満洲鉄道株式会社経済調査会第三部編『満洲各鉄道一覧』(南満州鉄道刊、1933年)
今尾恵介・原武史監修『日本鉄道旅行地図帳 歴史編成 満洲樺太』(新潮社刊、2009年)
新人物往来社編『復刻版戦中戦後時刻表』(新人物往来社刊、1999年)
『大阪朝日新聞』1925年8月18日「満鉄の向うを張る露国の鉄道計画」(朝日新聞社)
『国民新聞』1926年7月15日「斉昂鉄の運転開転開始により満鉄の輸送貨物は激増」(国民新聞社)
東支鉄道庁商業部編『黒龍江省』下巻(南満洲鉄道株式会社庶務部調査課訳・大阪毎日新聞社刊、1927年)
大蔵省編『東清鉄道』(大蔵省刊、1918年)
東支鉄道経済調査局編『東支鉄道年報 1926年版』(南満洲鉄道哈爾浜事務所運輸課訳・南満洲鉄道哈爾浜事務所運輸課刊、1926年)
東支鉄道経済調査局編『東支鉄道年報 1927年版』(南満洲鉄道哈爾浜事務所運輸課訳・南満洲鉄道哈爾浜事務所運輸課刊、1927年)
外務省編『各国事情関係雑纂/支那ノ部/齊齊哈爾 第二巻』(外務省文書)
外務省編『支那鉄道関係雑件/満州ノ部』(外務省文書)
満州国政府国務院総務庁編『満州国政府公報日訳』康徳771号(満州国政府国務院総務庁刊、1936年10月)