Facebook
前田はさらに、Facebookのアカウントは実名と本人の顔写真、実社会でのプロフィールの登録が義務づけられているが、「それらを誇れる人にとっては有効なのですが、コンプレックスを感じる人にとっては見えない壁を感じる」と指摘している。さらに「英語でのコミュニケーションができなければ、メインとなるネットワークの中にまったく入っていけません」とも指摘していた。一時期は「就活に必須」として若年層にも広まる傾向があったが、それも一過性に留まった。ITジャーナリストの三上洋によると、日本のFacebookは完全に中高年のものになったという。
日本国内の利用者数は2010年12月で約308万人、2011年9月末に1000万人を超えた。2012年に大きく報道され、日本発のSNSよりも人気が高くなったことが多くのメディアで報道され始めた。2015年12月時点で2500万人と踏ん張っていたが、2021年1月時点でもFacebookユーザ数は2500万人前後で、ピークの2800万から減少に入っている。2019年末時点で買収したInstagramには、Facebookと同じ運営会社でありながら、元々は異なる運営会社であった経緯もあることで、匿名での登録が可能となっていることもあり、3300万人のアクティブユーザーがいる。なお、FacebookやInstagramと同じ運営会社で2023年7月6日に運営を開始したThreadsも、Instagramと同じく匿名での登録が可能となっている。
2008年5月、日本語化されたインターフェイスを公開。これは運営側が翻訳を行ったわけではなく、ボランティア利用者がサードパーティーの翻訳アプリケーションを使っての無償作業の成果であった。5月19日、CEOのマーク・ザッカーバーグが日本で記者会見を開き、翻訳に関わったすべての利用者に感謝を示した。同日夜にはFacebookの開発者向けイベント「Facebook Developer Garage Tokyo」が東京渋谷区で開催された。
Facebook, Inc.は日本国内で「Facebook」(称呼はフェースブック)を2007年11月21日に、「フェースブック」と「顔本」(呼称はカオホン、ガンホン、ガンポン)を2010年5月25日に商標出願した。2010年2月、アメリカ以外では初となる海外法人「Facebook Japan株式会社」を日本(東京都港区)に設立した。
日本がFacebook後進地域であったのは当初日本語のサービスが極端に少なかったこと、英語版のレイアウトを日本語版がリアルタイムで反映しなかったことなどの問題点が、即急には直らないことが挙げられた。こうした点から、世界の潮流とはまったくかけ離れたところでFacebookへのネガティブな記事の投稿が日本だけ目立っている。
Facebookが進出した当時の日本はmixi、Mobage、GREEなどの既存SNSやTwitterに押されて普及が進まず、「Facebook後進国」とも呼ばれていた。前田邦宏(関心空間創業者、玉川大学経営学部非常勤講師、東京大学大学院情報学環客員研究員)は、これらの要因として、「日本人と海外との人間関係の数」がそもそも少ないこと、既存のSNSがユーザーを押さえていること、「グローバルなネットワークというメリットが日本人にとって弱い」ことを挙げている。