マルグリット・デュラン
『ラ・フロンド』はまた、共和派・反教権主義の立場から政治問題にも多くの紙面を割いた。1894年にドレフュス事件が起きると、ドレフュス派の意見を多数掲載し、1899年8月にレンヌで軍法会議の再審が行われたときには、デュラン、セヴリーヌ、ジャンヌ・ブレモンティエがこれを傍聴し、その内容を『ラ・フロンド』で報告した。このため、反ドレフュス派から、『ラ・フロンド』はユダヤ人から資金援助を受けたドレフュス派の機関紙であり、フェミニズムなど口実にすぎないと中傷された。
デュランは特に女性の労働問題に積極的に取り組み、助産婦、タイピスト、帳簿係、花飾り・羽根飾り細工師、女性植字工など多くの女性労働組合を結成または支援し、『ラ・フロンド』で取り上げた。実際、1892年法による女性の夜間労働禁止など、女性の雇用機会はかなり制限されていたため、これを拡大するために、たとえば、1901年、デュランが結成した女性タイピスト労働組合が、ナンシーでストライキをしている男性の代理を務めるために女性タイピストを派遣したが、このためにパリ労働取引所(フランス語版)から抹消されるなど多くの障害に直面した。フランス労働総同盟 (CGT) との関係においても同様で、デュランが1907年に女性労働局を創設したときには、CGTがこの労働局は無償の時間外労働やストライキ中の代理派遣を認めるものであるとして、これに対抗してCGT内に女性労働組合行動委員会を結成した。