トマス・バティ
1931年、満州事変が起きると、リットン報告書に対する日本側の反論を書き上げ、また、翌1932年には後述する"The Manchurian Question:Japan's Case in the Sino-Japanese Dispute as Presented before the League of Nations"という日本政府の報告書を作成した。1936年、この時の功績に対し、日本政府はバティに二度目の瑞宝章(勲二等)を授与した。
1937年、支那事変においてバティは戦没兵士と傷病兵の家族のための基金に5度に渡り多大な寄付を行うが、その結果として、1939年には英国外務省は、バティを英国に不利益をもたらした人物とみなすようになった。1941年12月、日本の対英開戦以後も外務省の被雇用者として日本に残留し、戦時下においても日本の政策について論じた内容の論文を執筆し続けた。1945年、日本の敗戦後、英国外務省はバティを反逆罪により訴追する事を検討するが、高齢である事を考慮し、英国籍剥奪にとどめた。
その後、バティは加納久朗から与えられた千葉県一宮町の別邸に居住して日本外務省に再雇用される形で晩年を過ごし、外務省顧問を1952年まで務めた。
1954年2月9日、『黄昏の国際法(International Law in Twilight)』の原稿をかきあげた直後に脳溢血で死去。
そして、その一人であるマルコム・D・ケネディはこう主張する。日英が対立する事は望ましくないどころか、それは英帝国の利益に反することであり、日英間に戦争が起これば「このような戦争から利を得る唯一の国はソ連にちがいない。ソ連は資本主義列強がお互いを破壊しあうのを見ながら『形勢を見守る』のである。それから好機を捕らえて、介入するだろう。アジアをソヴィエト化するというずっと温めてきた計画を実行に移すのだ。日本はソヴィエト体制の拡大を阻止する能力と意思がある東アジア唯一の列強である。」
このように、日本と関わりが深く極東情勢に精通していた人々は日英間に存在する根本的な問題とはソ連とそのイデオロギーであると考え、そして彼らはソ連の脅威を強く意識し、日英の提携を望んだ人々であった。
彼らはソ連の中国での影響拡大を望んでいなかった。『タイムズ』の中国特派員オーウェン・M・グリーンは国際連盟とその活動に言及することを避け、満州事変が中国の内政にどのような影響をもたらすのかについて以下のように述べている。
「全世界にとってとくに深刻なのは、急進派、すなわちナショナリスト左派の台頭である。この連中は広東軍に率いられているが、広東軍の最高実力者はユージン・チェン〈陳友仁〉で、5年前にはロシアの手先であるボロディンと密接な関係を持っていた」