浅沼萬里
企業内部における設備投資の意思決定理論、日本企業における受注と生産の調整の仕組みついての理論的考察、情報ネットワークの企業組織への影響などについての研究を行った。さらに、メーカーとサプライヤー間における部品や原材料の長期継続取引の実証研究を行った。日米通商摩擦が深刻化すると以前にも増して浅沼の研究に注目が集まり、学術論文でも多く引用された。「職場の労働組織と会社の人的資本管理」という題目のワーキングペーパーでは、労働者が長期雇用の下で技能を高め、それが企業経営を強くするということが主張されている。
スタンフォード大学で日本経済論の講義を担当した青木昌彦は、小池和男の業績と共に浅沼の業績を欠かすことのできない2本柱として講義で取り扱ったと述べている。
公正取引委員会、通商産業研究所、総合研究開発機構などで研究成果を報告し、日本経済の仕組みを理解する上で貢献を果たした。