DDT
また、発展途上国ではDDTに代わって、パラチオンなどのDDTよりも毒性が強いことが判明している農薬が使用されている実態もあった(なお、パラチオンは日本を含む主な先進国では使用が禁止されている)。
2006年よりWHOは、発展途上国においてマラリア発生のリスクがDDT使用によるリスクを上回ると考えられる場合、マラリア予防のためにDDTを限定的に使用することを認めた。WHOが主催するマラリア対策プロジェクトの責任者である古知新(こち・あらた)博士は、DDTの効果を認めている。
DDTは依然としてマラリアの予防に使用されており、コストなどを総合的に考慮しながらツールとして選択される。
一部の環境ジャーナリストは、DDT規制やその有効性への批判(バッシング)は、ロジャー・ベイト(英語版)などのAfrica Fighting Malaria(AFM)といったDDT擁護団体による宣伝行為にすぎないと述べている。「Africa Fighting Malaria」は環境保護主義者の信用を傷つけるために設立されたフロントグループだと言われており、ロジャー・ベイトは農薬事業を行う製薬会社から資金提供を受けている。