東信電気
既設の発電所を第二東信電気を通じて東京電灯に引き渡した結果、東信電気は一旦電気事業を失い未開発水利権と不振の化学部事業・水産部事業を持つだけの会社となった。しかしながら東信電気はその後も電源開発を続行し、電気事業として存続する道を選んだ。東信電気が千曲川(信濃川)上流部に代わる電源開発の対象として選んだ地は長野県中信地方を流れる信濃川水系高瀬川である。
高瀬川への進出は明治水力電気株式会社という別会社の合併によって実行された。明治水力電気は1918年8月21日、資本金350万円で大阪市西区に設立。長野県北安曇郡大町(現・大町市)に電気化学工場を建設予定の大阪亜鉛鉱業に対する電力供給を行うべく、高瀬川で3か所の発電所建設を計画していた。資本的には藤田組系であり、社長は田中隆三が務めた。また取締役の南沢宇忠治が工事の設計を担当した。東信電気がこの明治水力電気との間に合併契約を締結したのは第二東信電気設立手続き中の1921年2月21日付である。3月15日には臨時株主総会にて合併が承認された。合併契約の概略は、存続会社の東信電気は資本金を100万円増加し、合併新株を明治水力電気の株主に対し持株7株につき2株の割合で交付する、南沢宇忠治を取締役に選出する、将来的に東信電気が大町に工場を建設する際には大阪亜鉛鉱業は便宜を図る、というものであった。
1921年6月1日、東信電気は明治水力電気を合併した。すでに着手済みの高瀬川第一発電所工事を引き継いだほか、翌1922年に高瀬川第三発電所、高瀬川第二発電所の順に着工した。同年12月、まず高瀬川第一発電所(出力3000キロワット)を完成させ、暫定的に工事用電源として運転を始めた。
位置 : 北緯36度7分48.0秒 東経138度28分30.0秒 / 北緯36.130000度 東経138.475000度 / 36.130000; 138.475000 (穂積発電所)
東信電気が千曲川で5番目に完成させた発電所が穂積発電所である。千曲川の既設4発電所を手放した後の1924年(大正13年)11月に着工。翌1925年(大正14年)11月15日付で使用認可を得たのち、海瀬発電所の完成を待って同年12月1日より運転を開始した。所在地は長野県南佐久郡穂積村字樋口(現・佐久穂町穂積)。
発電所の約4キロメートル上流に千曲川を横断する取水堰堤を持つ。水路途中には尖頭負荷(ピーク需要)対応のための水量調整が可能な穂積調整池がある。この調整池は当初からの設備ではなく1935年(昭和10年)11月の完成である。発電設備は日立製作所製のフランシス水車および4000キロボルトアンペア発電機各2台からなる。発電所出力は運転開始当初から出力6500キロワット。なお穂積発電所の放水はそのまま下流の海瀬発電所へと流され、そこでの発電に再利用される。穂積・海瀬発電所はどちらも隣接して東京電灯が変電所を構えており、送電線は変電所側に接続する。
東信電気では海瀬発電所の下流(栄橋付近)で千曲川から取水し南佐久郡岸野村字岸田(現・佐久市根岸)で発電する出力6000キロワットの発電所計画も立てていたが、周辺住民の反対運動のため1923年2月水利権出願を取り消し計画を断念した。
穂積発電所(2012年)
海瀬発電所(2015年)
従って小諸発電所は千曲川と支流湯川・繰矢川からの取水によって発電する形となる。また千曲川取水口以下の残水をポンプで揚水し取水できる設備もある。導水路の終点付近には支流蛇堀川の渓谷を活用し発電量調整のための調整池が設けられた。
蛇堀川の調整池は第一調整池と第二調整池に分かれていたが、このうち第一調整池では完成間もない1928年(昭和3年)8月29日に堰堤が崩壊、貯水の流出で下流家屋5戸を押し流し死者5名・負傷者3名を出す事故を起こした。その後1937年(昭和12年)になって千曲川取水口付近に「今井調整池」が別途整備され、同年9月第二調整池とともに使用認可が下りている。
発電設備は日立製作所製の縦軸フランシス水車および9250キロボルトアンペア発電機各3台(各1台は予備)からなる。発電所出力は当初から1万4800キロワットに設定されている。変圧器は持たず、昇圧は隣接する東京電灯の変電所にて行われる。
2つ目の発電所は上流側、福島県境に近い東蒲原郡豊実村の豊実発電所で、1929年(昭和4年)12月より運転を始めた。使用水量は鹿瀬発電所とほぼ同じだが有効落差が大きい分発電所出力は4万4800キロワットと大きい。鹿瀬・豊実両発電所もまた東京電灯に対する供給用であり、両発電所には東京電灯の送電線が接続した。
開発中の1929年7月12日、東信電気は阿賀川水力電気株式会社との間に合併契約を締結した。同社は阿賀川の豊実発電所上流側に水利権を持つ会社で、第二岩越電力と同じ1927年5月に水利権が許可されたことで1927年10月25日付で設立されていた。資本金は300万円で、新潟市に本社を置く電力会社新潟水力電気(後の新潟電力)が株式の8割を持っていた。そのため阿賀川水力電気の本社は新潟水力電気社内に置かれ、社長も同社社長の白勢量作が兼ねた。東信電気が阿賀川水力電気合併に踏み切ったのは開発計画の見直しと一河川一会社での経営を実現するためで、1929年7月27日に株主総会で決議ののち同年10月1日付で合併を実施した。合併条件は、東信電気は資本金を150万円増加し、解散する阿賀川水力電気の株主に対し持株2株(27円50銭払込)につき合併新株1株(額面50円払込済み)を交付する、というものであった。この合併により東信電気が持つ阿賀野川(阿賀川)水利権は只見川合流点から鹿瀬までの区間へと広がった。