辛亥革命
革命党の呉醒漢、徐達明等10数名以外、湖北諮議局議長湯化竜、副議長張国溶及び議員、旧軍官呉兆麟が参加した。会議は湯化竜が議長となり進行し、呉兆麟により第21混成協統領黎元洪を都督とすることが提案され、立憲派により承認された。この時革命党勢力は黄興、宋教仁は武昌におらず、彭楚藩、劉復基、楊宏勝は被害を受け、孫武は爆発事故で負傷、蔣翊武は逃亡中であったことより他の有力な提案が行われず、黎元洪を都督、湯化竜を民政総長(一説には総参謀とも)に選出することが決定した。
11日午前、武昌全域が決起軍の支配下に置かれ、夜には謀略処が設置された。謀略処により中華民国軍政府鄂軍都督府(中華民国湖北軍政府)の成立が宣言され、同時に軍政府の檄文と『安民布告』が発表され、国号を中華民国と改め、清朝の年号である宣統を廃止して黄帝紀元の採用を発表、宣統3年を黄帝紀元4609年とした。軍政府は参謀部、軍務部、政事部、外交部を設置、諮議局大楼を事務所とし十八星旗を軍旗とした。謀略処は軍政府名義により『布告全国電』や『通告各省文』などの電信を全国に発信している。
10月12日、革命党人である第二十一混成協第四十二標士兵胡玉珍、邱文彬、趙承武等は漢陽で武装蜂起を決行、支配下に置くと、趙承武は漢口を攻略、ここに武漢三鎮は革命勢力下に置かれることとなった。
1908年2月、黄興はベトナムを本拠地に200名の勢力により広東欽州及び廉州の計画、14日の作戦が行われた。
11月21日、各省代表は次々に武昌に到着した。このときの漢陽は清軍の攻撃を受け陥落の危機にあったが、各省代表は30日にイギリス租界の順昌洋行で第1回会議を開催、14省の代表24名が参加し、譚人鳳が議長に選出された。会議では臨時政府成立以前は湖北軍政府が中央軍政府の職権を代行し、湖北軍都督が中央軍政府大都督を代行することが決定された。12月2日、臨時政府組織大綱の制定が決定、雷奮、馬君武、王正廷が組織大綱起草者に選出されると同時に、袁世凱の意向によっては臨時大総統に推挙することが確認された。12月3日、会議は3章21条で構成される『中華民国臨時政府組織大綱』を採択、即日全省代表の署名の下に公布され、南京を臨時政府の所在地とする、総統制による共和体制の方針が確認された。各省代表は7日以内に南京に集結、10省以上の代表が集結した場合は臨時大総統選挙を実施することも定められた。
12月4日、宋教仁、陳其美等は上海における各省代表の沈恩孚、兪寰澄、朱葆康、林長民、馬良、王照、欧陽振声、居正、陶鳳集、呉景濂、劉興甲、趙学臣、朱福詵、さらに章炳麟、趙鳳昌、章駕時、蔡元培、王一亭、黄中央、顧忠琛、彭錫範などを召集し、上海江蘇省教育総会にて会議を開催、投票方式により孫文への帰国要請と政治参加を求める公電発信を決定、黄興を暫定大元帥、黎元洪を副元帥とし、大元帥による中華民国臨時政府の方針を求めた。