テクノスーパーライナー
テクノスーパーライナー(英語: techno super liner, TSL)とは、旧運輸省が中心となって計画し、最新の船舶技術を使用して建造された高速船の総称である。基本モデル艇が1隻、実験船が2隻、実用船が1隻建造された。
TSLを保有するテクノ・シーウェイズは、小笠原海運に対し契約不履行による損害賠償を求め提訴したが、小笠原海運側はTSLはコストが高いため国の支援が受けられなければ経営が成立しないことは最初から国土交通省は承知していたはずであるとして全面的に争った。判決では、公的支援なくして船舶の引渡しは不可能であったことを認めたうえで、小笠原海運に20億円の支払いを命じている。
TSLの運航により時間短縮および増便を成すことから本土との往来が活発になることが期待され、東京都や国土交通省も利用者が増加するとの資料をもとに説明し、宿泊施設の増設など島側の受け入れ態勢を整えるよう求めた。小笠原村も観光振興に大きな期待を寄せていたが、就航が白紙になったことから島側には専用の港湾整備や施設増設などの経済的負担だけが残る結果になった。同船は、運用予定がないまま宙に浮いた形となり、デモンストレーションや災害支援(後述)などを除き、建造所で岡山県玉野市に位置する三井造船(現・三井E&S造船)玉野事業所に繋留されたままとなった。
造船業との関わりの深い日本財団は、競艇の収益金をもとに船舶開発・海洋開発分野の研究など各種事業を支援・牽引し、巨額の助成金を投入してきたが、その多くが事業として失敗している。TSLプロジェクトもそのうちの一つであった。
開発と並行し日本財団関連団体のシップ・アンド・オーシャン財団が技術研究を行ったが、この研究はあくまでもTSLの導入を前提としたものであり、TSLの必要性そのものの検討や、実際に運用する立場である海運会社側からの意見を反映できるようなものではなかった。運輸省運輸政策局による調査も同様であった。
そしてテクノスーパーライナー技術研究組合とシップ・アンド・オーシャン財団、テクノ・シーウェイズ社に対し、TSLプロジェクト関連として、オンライン上の記録にあるだけで計62億3,000万円あまりが日本財団から助成された。また日本財団の関連団体である日本海事科学振興財団が運営する船の科学館でも、日本財団の関連事業として常設展および企画展で広報活動を行っていた。