植民地主義
こうして政治的にはほとんどの植民地が独立を果たしたものの、新独立国の多くは経済的に弱体であり、旧宗主国をはじめとする先進国や多国籍企業の経済的進出を受けるようになった。また政治的にも、支配層の一部は旧宗主国や先進諸国の支援を受けその意を汲むことで権力を保とうとした。こうした状況は完全な独立からはほど遠いとして、現在も手を変え品を変えた形で植民地支配を脱した国々への支配が継続しているという見方、いわゆる新植民地主義という批判がなされるようになった。
経済面においては、先進国を中心、後進国を周辺とし、周辺に属する国家は中心に属する国家に従属する形での経済形成を余儀なくされているとの批判がアルゼンチンの経済学者ラウル・プレビッシュによってなされ、アンドレ・グンダー・フランクらによって従属理論として体系化されていった。
文化面においては、旧植民地・旧宗主国社会に残存する植民地主義の残滓を掘り起こし、これの克服を目指すポストコロニアリズムがフランツ・ファノン等によって提唱された。
それに目を付けたレオポルド2世はコンゴ川流域の支配権を要求し、各国と対立するようになった。結局、この問題は1884年にベルリン会議が開かれ、沿岸を支配したものはその後背地の支配権を主張できること、実際に後背地を制圧した場合は他国に通告することで植民地化が認められることなどを骨子とした植民地化のルールが策定されることで決着した。そして、この会議によって列強は一斉にアフリカ内陸部の植民地化を開始し、16年後の1900年ごろにはエチオピアとリベリアを除くアフリカのほとんどすべてが欧州列強によって植民地化されてしまっていた。同時期、オセアニアにおいても太平洋に浮かぶ島々に列強が次々と進出し、分割が完了した。アジアにおいても残っていた独立国の征服が進み、また名目的には独立していても国内の多くの利権を列強に握られ半植民地の状態に陥った国も多くみられた。こうして1910年ごろには世界分割はほぼ完了し、植民地主義は最盛期を迎えた。