日本のデフレーション
経済学者の小室直樹が1998年に発売した著書で「デフレ・スパイラル」という言葉が使われている。1990年代後半には、デフレスパイラルという概念は知られていた。
戦前の世界恐慌時のデフレと、現在(2010年)は2つの点が違う。第1に、相対価格が非常に大きく動いている。平均値はマイナス1%程度だが、30%も下落している商品もあれば、上昇している商品もある。戦前は、一律に低下した。第2は、当時のデフレは物価の下落率が2ケタ以上の異常事態だった。だが、現在は1%程度の下落が続き、スパイラルに加速しているわけではない。
現在(2012年)はデフレスパイラルの状態に陥っている。物価が下落しているので、賃金は下がり、投資も増えないため、成長率も上がらない。そのためデフレ予想から脱却できず、物価が下落するという悪循環になっている。
岩田は「日銀がマネタリーベースをインフレ率が安定的に上がるまで増やすことを表明すれば、インフレ予想が生まれる。将来、貸出や銀行の証券投資などが増え、それに伴ってマネーサプライが増えるだろうと投資家が予想するからである」と述べている、
経済学者の浜田宏一は、インフレ期待ついて「人々の期待がそのまま実現する社会は存在しない」とした上で「日本銀行の物価目標が達成されなくても、(結果的に)景気がよくなればよい」との見解を示している。
ジョセフ・E・スティグリッツは「日本の場合のインフレターゲット論の問題点は、それが短期的に間違った変数に注目することであり、コミットメントが信用できるものだとすれば、金融当局は間違った戦略を長期に渡って推進することになる。金融政策は、今現在の実質金利よりも信用供給の拡大に注目したほうが正しく推測できる」 と述べ、実質金利低下を金融政策の目標とすることを間違った戦略であると指摘し批判的である。