C-2 (航空機・日本)
装備するジェットエンジンは防衛庁が2002年(平成14年)からロールス・ロイス(トレント500)、ゼネラル・エレクトリック(CF6)、プラット・アンド・ホイットニー(PW4000)の3社からの提案を検討した結果、2003年(平成15年)8月にゼネラル・エレクトリック(GE)のCF6-80C2K1F型エンジン(推力:22,680kg)とナセルシステムを採用した。
このエンジンの選定にあたっては、当時すでに航空自衛隊に導入されていたボーイング747-400(初代政府専用機)、E-767、KC-767が同一のエンジンを採用しており、整備面で都合が良いことから決定されたと思われる。海外でも民間で広く普及しているため、渡航先での整備拠点もあり、また日本国内の航空会社もボーイング製の機体と共に、同系統のエンジンを600基以上採用しており、形式は新しくはないが、信頼性の高さと国内での運用経験も選定の根拠とされている。
エンジンは防衛省が商社山田洋行(官庁が営業年数や年間平均売上等から算出する企業格付け(A〜D)でAランク)を随意契約で代理店としてGE社から購入し、機体を組み立てる川崎へ官給されることになっており、2004年(平成16年)度と2005年(平成17年)度に5基が納入された。
航空幕僚監部では、電子情報収集(ELINT)機として使用している4機のYS-11EBの後継として、改造機を4機程度購入することも検討している。またC-1をベースにした電子戦訓練支援機EC-1も、C-2派生型で置き換えることが検討されている(#派生型を参照)。C-1試作1号機である試験機C-1FTBについては、2018年1月現在は後継機の計画が無い。C-2とKC-767の導入により、C-130Hの一部は余剰となり空中給油機能を付与される予定だが、更新時期の来る非改修のC-130HをC-2で置き換えるかは、機種の統一が戦略に与える影響を考慮して検討される。
2018年にはエンジンの価格上昇や加工費レートの上昇、円安によりコストが増加し、量産へ移行しているにもかかわらず1機あたりの価格が上昇していることが財政制度等審議会で指摘され、コストパフォーマンスが高い機種への変更も検討すべきとの注文もついた。
2018年末に、計画では25機の調達予定であったが、価格高騰により22機に減らすことで防衛省と財務省は合意した。