日活
1945年4月、大映から直営館29館を譲り受け90館になり、11月、「日活株式会社」に社名変更。製作部門を持たない日活は、終戦直後は大映の映画、その後はアメリカ映画の興行を専門にしていた。戦後復興期が終わると人気に翳()りが出てきていたアメリカ映画の興行は、5割を越える高いフィルム賃借料が足枷()となり利益が出なかった。その上、〔1951年 - 1952年〕、外国映画の輸入権限がGHQから日本政府に移り、洋画配給がセントラル映画社(CMPE)からメジャー各社の日本支社と日本の配給会社に移されると、メジャー各社の横暴が顕著になり、洋画大作は松竹や東宝系でロードショー公開、日活には小物や余り物映画といった扱いで、日活の業績は急速に悪くなっていった。活況である映画製作会社とは対照的に、映画の興行部門は製作・配給会社の直営館や大手興行会社の大都市封切館を除くと、映画館の新築ブームで競争相手が増加しているため経営状態は悪かった。1952年、経営不振の新東宝から日活への資本提携の打診は、製作部門を持たず製作再開を考慮中だった日活が新東宝の製作・配給部門を手に入れる千載一遇のチャンスだったが、東宝の強行な反対によって頓挫する。