大正9年東京市告示第2号
1920年に都市計画法(旧法)が施行されるまで、市街地の整備計画は内務省管轄下の市区改正委員会によって行われており、東京市内の鉄道も1903年に発表された東京市告示第36号「東京市区改正設計高速鉄道網」に沿って整備されていた。当時は、日本には地下鉄の概念が入ってきておらず、当然ながら「東京市区改正設計高速鉄道網」も地下鉄を前提とした内容ではなかった。1906年に東京地下電気鉄道が地下鉄の路線免許を出願しているが、東京市街地の公共交通を掌握したい東京市の反対により却下されている。
しかし1916年頃から東京軽便地下鉄道をはじめとして、武蔵電気鉄道、東京高速鉄道(初代)、東京鉄道の民間鉄道事業者4社が本格的な地下鉄の建設準備を始めると、内務省も地下鉄を「東京市区改正設計」に取り込んで整備・管理するべきだと考えるようになった。1917年5月、公的研究機関として東京市内外交通調査会が設置され、調査の一環として地下鉄についても路線の選定が開始される。その結果は1919年6月に「東京市内外交通ニ関スル調査書」において、「東京市内外高速度鉄道計画線路表」5路線として公表された。
この公表前から東京市内外交通調査会の報告を受けていた内務省は、補足修正を加えたうえで1919年4月に東京市区改正委員会に7路線からなる地下鉄路線網を諮問した。この動きを知った東京市は、内務省による市内交通への干渉であると反発して東京市区改正委員会に対案を提出したが、同年6月に東京市区改正委員会は内務省案を可決した。