新貨条例
上記の矛盾を解決するため、明治2年2月5日(1869年3月17日)、外国官判事兼会計御用掛大隈重信の建白により、造幣局が設立されることとなった。三岡失脚後は大隈が幣制改革を主導することになる。大隈は同年3月4日輔相三条実美に対し、通貨単位を両から円に改めること、10進法を基本とすること、硬貨を方形ではなく円形とすることなどを建白し、了承された。しかし、実際に新通貨「円」が施行されるまでは、この後2年の歳月を要することになる。明治2年11月4日(1869年12月6日)に発生した新貨幣生産を担うべき造幣局予定地の火災による設備の焼失や、市場に流通する偽金・不換紙幣の整理に時間を割かれたためである。
会計官副知事となった大隈は、とりあえず太政官札と準備中の新貨幣との交換を約束するとの布告を出して強制的に太政官札を通用させる一方、正金との引き替えを禁じる。しかし、太政官札価値の下落はなおも続き、明治2年6月には正金100両に対し185両にまで低下した。さらに大蔵大輔(のち民部大輔・参議を兼任)となった大隈は、外国から苦情が殺到していた贋造の旧二分金(1両の半分)の回収を急いだ。
明治7年3月20日太政官布告第34号 貿易一圓銀貨の模様を改め額面表記を算用数字およびローマ字との併記とする。
明治8年2月28日太政官布告第35号 貿易一圓銀貨の国際的な流通を促進するため量目を420ゲレインに増量し、額面表記を「貿易銀」に改める。
明治8年6月25日太政官布告第108号 新貨条例の条文を一部改正し「貨幣條例」として改めて公布された。ここでは「新貨幣例目」の項目は「貨幣例目」に改められ、 江戸時代の貨幣と新貨幣との価格に関する説明が削除された。また貿易銀および量目を増加した補助銀貨が量目公差表に追加された。 「新貨幣通用制限」の項目は「貨幣通用制限」に改められ、「定位ノ銀貨幣」は「補助ノ銀貨」に、「定位ノ銅貨」は「補助ノ銅貨」にそれぞれ改められた。さらに開港場貿易に使用する「一圓銀」は「貿易銀」と改められ、条文も見直された。
明治9年3月4日太政官布告第27号 貿易一圓銀貨100円は金貨100円と等価とする。
明治11年1月19日太政官布告第2号 通用貨幣の溶解又は毀損禁止を定める。
明治11年5月27日太政官布告第12号 開港場使用の一圓銀貨を公私の取引授受を可とする。
明治11年11月26日太政官布告第35号 「貿易銀」表記の銀貨を量目416ゲレイン、「一圓」表記の明治7年制定のものに復帰する。
明治21年11月6日勅令第74号 小型で流通不便の五銭銀貨に代わり五銭白銅貨を定める。白銅貨の法貨としての通用制限は1円とされた。