ウィンドウズ デジタルライフスタイル コンソーシアム
日本マイクロソフト、NECパーソナルコンピュータ、富士通クライアントコンピューティング、Dynabook、デル、日本HP、MCJ/マウスコンピューター、インテル、インプレス、日経BPから成る「運営委員会」を中心に、114の企業が参画している(2018年3月1日現在)。
テーマに基づき、「共同マーケティング分科会」(同マイクロソフト)、テレビPC利用協議会(同マイクロソフト)「PCライフ分科会」(座長:NEC)、「ユビキタス利用分科会」(同富士通)、「ゲーム分科会」(同MCJ)、「デジタル家電連携分科会」(同ソニー)、といった「分科会」が設置されているほか、IT業界以外の業界との交流を図るため、「業界間連携協議会」が設置されている。
最近では、2020年(令和2年)から、全国の小学校でプログラミングが必修化されることにともない、学校でのプログラミング教育を促進するために、教育ソフトメーカーであるスズキ教育ソフト、学研プラスとのキャンペーンやプログラミング教育用のシングルボードコンピュータであるMicro:bitを200校に無償配布する「MakeCode×micro:bit 200プロジェクト」という企画を行っている。