レーダー
無線設備規則のスプリアス発射等の強度の許容値に関する技術基準改正 により、旧技術基準に基づく無線設備が免許されるのは「平成29年11月30日」まで 、 使用は特定小電力無線局を含め「平成34年11月30日」まで とされた。
対象となるのは、
「平成17年11月30日」までに製造された機器、検定合格した検定機器または認証された適合表示無線設備
経過措置として、旧技術基準により「平成19年11月30日」(船舶用無線航行用レーダーについては「平成24年11月30日」)までに製造された機器、検定合格した検定機器または認証された適合表示無線設備
である。
新規免許は「平成29年12月1日」以降はできないが、使用期限はコロナ禍により「当分の間」延期された。
「令和3年8月3日」新たな使用期限が設定されるまでの既設局の旧技術基準の無線設備に関する免許の取扱いは次の通り
再免許は可能
「平成29年12月1日」以降の免許にあった「免許の有効期限(新技術基準の無線設備と混在する場合は旧技術基準の無線設備の使用期限)は令和4年11月30日まで」の条件は「令和4年12月1日以降、他の無線局の運用に妨害を与えない場合に限り使用することができる」との条件が付されているとみなされる。 検定機器はレーダーに限らず設置が継続される限り検定合格の効力は有効とされるので、義務船舶局では当該船舶に設置し続ける限り手続き不要でそのまま使用可能。その他の無線局において新たに使用期限が設定されても設置し続ける限り使用可能で再免許も可能。
旧技術基準の特定小電力無線局もこの経過措置により「令和4年11月30日以後も当分の間」使用できる。
縦軸に受信信号強度、横軸に距離を取って波形を表示するものである(心電図のようなイメージ)。開発初期から用いられてきたが、現在でも受信信号強度の測定や信号の弁別のためのオシロスコープ表示として用いられている。
ある一定距離の目標物にアンテナを向ける場合、アンテナの角度が目標物に近づくにつれ、波形の山が大きくなっていき、方向が完全に一致すると波形が極大値(ピーク)を表示する。Aスコープでは、レーダー送信機のアンテナの方向は別に表示されるため、他方向に多数の対象物が存在する場合、測定結果を一覧できない。
移動目標指示装置(moving-target indicator, MTI)は、地上の移動目標の探知を目的としたレーダーの一種である。
これは、低PRF方式のパルスドップラーレーダーの一種であり、ドップラー処理を用いてクラッタから移動目標を抽出するという点では同様であるが、高PRF方式を採用した狭義のパルスドップラーレーダーと比して、速度(ドップラー周波数)の精度が低い一方、距離の精度では優れている。