伝言ダイヤル
サービス提供エリアはセンター所在都市が属する単位料金区域 (MA)、及び所在都市から方形区画に基づく通話距離が40km以内に位置する各単位料金区域 (MA)、更に「離島特例措置」により通話料金が「隣接・20kmまでの区域」と同等として扱われる単位料金区域 (MA)。
利用料金は通話料の他に、「伝言ダイヤルサービス利用料」も合わせて徴収するために、センター所在都市までの実際の距離よりも2ランク高い距離ランクに相当するダイヤル通話料金が割り増し課金されていた。(尚、サービス開始当時には消費税は無い。また、公衆電話と一般家庭電話の料金は同一。)
東京伝言ダイヤルセンターを例とする。(ダイヤル通話料金はサービス開始当時の金額。但し、市外局番、市内局番及びMAは現行のものを記す。)