大学図書館
1990年代を通じてOPACが急速に普及し、1996年学術審議会より出された『大学図書館における電子図書館機能の充実・強化について (建議)』では大学図書館を学術情報ネットワークの結節点と位置づけ、緊要な課題として電子図書館化の推進の必要性を指摘したのである。これを受け奈良先端科学技術大学院大学をはじめとする国立5大学により先導的電子図書館プロジェクトが推進された。他方、電子図書館化の流れと並行して、実際の図書館間での相互利用、連携の取り組みも始められ、新潟市での県立図書館、市立図書館、新潟大学附属図書館での相互貸借の取り決めや、山手線沿線私立大学図書館コンソーシアムや多摩アカデミックコンソーシアムなどの連携協定がみられるようになった。
2000年代以降においても電子図書館化の流れは継続し、2001年以降は国立大学で電子ジャーナルの利用が急速に進み、研究の基盤として広く利用されるものとなった。一方で、高額な電子ジャーナルの購入が図書館予算を圧迫し、また学術雑誌も価格高騰が続いているために、雑誌の購入タイトル数が減少し、結果として研究者のもとに学術情報が入りにくくなる「雑誌の危機」という現象ももたらされている。個々の教員・研究者が電子ジャーナルを購入しそれを研究に役立てる受益者負担の考え方から、電子ジャーナル購入を全学の共通経費とする発想の転換が求められているが、共通経費化は個々の教員に配分されてきた予算の削減を意味するという問題も抱えている。また、電子ジャーナル購入に際し複数の大学図書館が連携して価格交渉にあたる電子ジャーナルコンソーシアムの考え方も生まれている。
これら改革の成果は南部や西部では遅れがあったものの他の大学も追随する所となった。
アメリカの大学図書館の発展は世界恐慌と第二次世界大戦の影響を受けた1930 - 40年代において停滞をみたものの、戦後再び発展を遂げたが、大学環境が激変する中で新たな諸問題への対応を迫られることとなった。復員兵士への大学就学機会が与えられたことで、これまで大学と無縁であった階層の若者にも大学を通じて学ぶようになり、さらに進展した大学の大衆化に対応した図書館像が求められるようになったのである。研究の高度化と学生の大衆化が進んだ現代の大学においては、古典的な意味での研究と教育の一致が困難であり、これに対応するものとして独立の学部学生用図書館が設置されるようになった。独立施設としての設置は1960年代がピークで以降減少していくが、大学図書館において研究者と学生とのサービス機能を分離するという考え方は、後に国際的にも広く普及する所となった。
日本では、1877年に東京大学に設置された図書館(現在の東京大学総合図書館)を嚆矢とする。これは、「図書館」という呼称を用いた最初の例でもあった。1882年には早稲田大学の前身である東京専門学校に図書館が(現在の早稲田大学図書館)、1885年、87年には中央大学、同志社大学に図書館が設置されている。東京大学は1886年帝国大学令公布にともない帝国大学に移行(1897年京都帝国大学開学にともない東京帝国大学に再改称)するが、当初の帝国大学図書館規則では図書館設置の目的を図書の貯蔵にあるとしていた。