ポール・クルーグマン
大恐慌時のニューディール政策を信奉している。
ロシア系移民の子孫であり、ニューヨーク州のロングアイランドで育った。子供のときは、学校で「オタク」だといじめられたとされる。一度の離婚歴があり、プリンストン大学の同僚ロビン・ウェルスと再婚している。
ロバート・ソローは、マサチューセッツ工科大学院時代の恩師である。友人に経済学者のクリスティーナ・ローマー、ジーン・グロスマン、歴史学者のショーン・ウィレンツなどがいる。
時の権力者や経済学の先人たちそして通説をバッサリ切り捨てる容赦ない批判姿勢は、激しい反発や非難を受けることが常だったとされる。自身について、外交・貿易交渉については専門ではないとしており、特に政治的な側面は分かっているつもりはないと述べている。
ニューヨーク市立大学での年俸はUSD$225,000(約2,300万円)とされている。
ニューヨーク・タイムズ紙のサイト上に持つブログ「The Conscience of a Liberal」では、リベラル派の立場から保守派に論争をしかけ、エコノミストのブログ空間上で常に議論を巻き起こし続けている。ニューヨーク・タイムズに寄稿するコラムがマーケットを動かすと言われるほどの影響力を持つ。
2014年5月27日、ポール・クルーグマンはポルトガル・シントラで開催されたECBフォーラムで、ユーロ圏が日本型のデフレーションに陥る恐れがあると言明し「インフレ率が過度に低いとの理由で経済が持続的に低迷している状況を静観し、1933年のようなデフレスパイラルに陥りそうになった段階で対処しようとしても、阻止することはできない」と指摘している。
クルーグマンは、欧州中央銀行(ECB)と他の中央銀行は、1990年代以降据え置いているインフレ目標の水準を引き上げる必要があるとの考えを示した。
2000年6月、日本銀行執行部はゼロ金利政策の解除へ傾いていたのに対し、クルーグマンなどの学界はゼロ金利政策を超えた金融緩和政策に踏み切るべしと主張し、両者は激しく対立していた。日銀はクルーグマンの分析を熱心に取り入れていたとされる(2003年時点)。クルーグマンは、1990年代、2000年代の日本銀行の政策判断について「間違いだった」と指摘している。
流動性の罠に陥った状況下で信頼できるインフレ期待をどのように作るのかと尋ねられた際、クルーグマンは「金融政策でできることは何もない」と譲歩していた。そして、「この場合、一時的な財政政策が効果的だ」と述べていた。クルーグマンは「日本が高水準の財政支出を長期間続けることは可能ではない。GDP比で10%を超える財政赤字はしばらく続けられるが、いつまでもできるかというと別の問題である。政府債務の水準は非常に高く、急速に拡大していくので遅かれ早かれ問題のある状態に陥ってしまう。