陸上自衛隊の装備品一覧
朝鮮戦争の発生とそれに伴う駐留アメリカ軍の出動により警察予備隊が創設されると、これに支給するための火器・車両を始めとした各種装備が必要となった。
当時の日本には敗戦により武装解除された日本軍の装備および設備が大量に残存していたが、GHQにより接収された兵舎や演習場といった建築物、土地の他は旧軍の資産が引き継いで使用されることはなく、被服から車両・航空機に至るまでほぼ全てが連合軍(事実上はほぼアメリカ軍)からの供与、購入によって導入され、警察予備隊は連合国軍に準じた装備体系の軍事組織として新たに発足した。以後、保安隊を経て陸上自衛隊となった後も、装備体系は米英に準じたものとなっている。保安隊からも多くの装備を引き継いだが警備犬のように程なく廃止されたものもある。
創設初期から1960年代前半まではアメリカやイギリスからの供与が装備のほとんどを占めていたが、1960年代後半より徐々に国産化が進められた。現在では航空機を除き、装備のほとんどが国産化されている。また、日本国外の製品をライセンス生産する場合もある。
退役
名称は採定年度か採定改訂年度の下二桁から採られるが(例えば90式戦車は制式化された1990年度の下2桁が名称になっている)、部隊使用承認で運用される軽装甲機動車のように、名称に年式が含まれないものもある。航空機およびライセンス生産を含む海外製の装備品についても、○○式という名称は通常付与されない。制式化がなされるまでの開発時には英字2-3文字の略号が付与され、これら英字略号は制式名称が決定したあとも当該装備を指す隊内通称として用いられていることがある。
装備品のうち、火砲や火器類・装甲車といった民間にも馴染みのある車両などの装備の一部に関して1999年-2000年にかけてインターネットで愛称の公募が行われ、公式ウェブサイトへの掲載、駐屯地祭での装備品展示説明などの広報活動に使用されている。2002年以降に導入された装備品に関しては愛称の公募は行われていない。
装備品には、公募された愛称のほか、古くから自衛隊員が独自に使用する通称がある。
また、一部の装備の名称は官公庁における常用漢字の制限により、平仮名で表記されており、制式名称としての正規の表現が平仮名混じりであるものが存在する(榴弾砲→りゅう弾砲、擲弾→てき弾 など)が、装備展示などの説明では必ずしも常用漢字のみを用いて記述はされていない。また、「拳銃」においては、時期により「けん銃」であったり「拳銃」であったりしている(現在は「拳銃」表記に統一されている)。
輸送車両は当初、ガソリン車が主流のアメリカ軍供与装備にあわせて国産車もガソリンエンジンを搭載していたが、1956年(昭和31年)にディーゼル車への移行を決定し、1960年代末までに順次ディーゼルエンジン搭載車に更新されていった。また、1973年には大型・中型・小型各型に国産の新型トラック(73式トラック)が採用され、それまで様々な形式が存在したトラック類の車種統合が進んだ。
装備運用する車両に関しては、ロータリースイッチと呼ばれる扇形のスイッチを操作することによりライトの点灯状況を平時・灯火管制時などに合わせ、4種類に切り替えることが可能。
1999年に「対人地雷の使用、貯蔵、生産及び移譲の禁止並びに廃棄に関する条約」の発効・署名により「対人地雷」に属する装備は保有できない事となったため、2003年をもって全ての「対人地雷」を廃棄し、装備より除外している(訓練用模擬弾のみ継続装備)。
『自衛隊装備年鑑』 刊:朝雲新聞社出版局 各年号 月刊『コンバットマガジン』 刊:ワールドフォトプレス 2015年10月号「陸上自衛隊いまとむかし 陸上自衛隊誕生60年 (前編)」 2015年8月 『グランドパワー』 刊:ガリレオ出版 '00/7月号別冊『陸上自衛隊 車輌・装備ファイル』(ASIN B0078XZFK2) 2000年 (2003年)11月号別冊 『陸上自衛隊の装備車輌 Vol.1 60年代編』 2003年 J-Wings別冊『J-Ground』 刊:イカロス出版 vol.1『陸上自衛隊の戦う!装備カタログ』(ISBN 978-4871494649) 2003年 vol.17『2007年度版 陸上自衛隊の装備ファイル』 2007年 vol.
退役