炭素農業
最大の課題は、土壌に貯留された炭素量を評価することは困難で、炭素農業の営農ベースでの長期的な有効性が立証されていない点である。土壌の炭素貯蔵能力は事実であり、炭素量計測も可能ではあるが、天候や気温によって土壌状況は日々変わり得るものであり、農法別の適合度も、土壌タイプや深さ、地形、作物の種類、気候条件、期間において、何がどの程度機能するのか不明である。批評家の中には、カーボン・オフセット制度で削減量が大幅に過大評価され、駆け引きとグリーンウォッシング(見せかけの環境配慮)の機会を生み出し、気候変動対策の実際の進展を妨げる可能性があると指摘する者もいる。そのため、貯留された炭素をどのように評価し認定するかが当面の課題となっている。そうした中で、EUや米国はデジタルツールの活用も促進している。
炭素農業は温室効果ガス削減のみを想定しているため、生態系への影響など持続可能性については考慮されていない。
不耕起栽培は除草剤の使用量を増加させ、それが炭素貯蔵減に繋がる可能性がある。堆肥は大量生産されておらず、広く普及させるのは難しい。
農作物生産量への影響は不明。