英語帝国主義
斎藤兆史 (2001)『日本人のための英語』講談社 ISBN 4-06-209908-X (2007)『日本人と英語 もうひとつの英語百年史』研究社 ISBN 978-4-327-37720-5
酒井直樹(1996)『死産される日本語・日本人 「日本」の歴史 地政的配置』新曜社 ISBN 9784788505568
左近毅 (2000)「英語帝国主義論と外国語教育におけるその影響」『外国語教育』通号 26 天理大学外国語教育センタ pp. 85-94
佐々木勝男 (1997)「子供の世界認識を歪める なぜ『国際理解』=英語教育なのか」『週刊金曜日』2月7日号pp.12-3
沢恒雄 (2001)「文化経済立国論(構想編)」『愛知学泉大学コミュニティ政策学部紀要』Vol.4愛知学泉大学pp. 45-67, NAID 110006608101
清水馨八郎 (2000)「日本人の英語下手は誇るべき文化だ 英語帝国主義による国際化を拒絶せよ」『月刊日本』Vol.4, No.3(通号 35)K&Kプレス pp. 44-51
鈴木孝夫 (1975)『閉された言語・日本語の世界』新潮社 ISBN 978-4106001697 (1985)『武器としてのことば 茶の間の国際情報学』新潮社 ISBN 978-4106002922 (1995)『日本語は国際語になりうるか ― 対外言語戦略論』講談社 ISBN 978-4061591882 (1999)『日本人はなぜ英語ができないか』岩波書店 ISBN 978-4004306221 (2001)『英語はいらない!?
韓国では最近13歳から9歳にまで英語の義務教育の対象が下げられた。多くの資金が英語教育に投じられている。英語の早期教育がナショナル・アイデンティティの衰退につながるのではないかといった危惧が韓国国内にはある。コングリッシュも参照。
(朝鮮語)DBPIA - Yeon-Hee Choi 저, Impact of Politico-economic Situations on English Language Education in Korea
↑ en:Architecture of the United Kingdomを参照。
↑ (英語)Ethnologue report for Irelandが参考になるかもしれない。
↑ (英語)Ethnologue report for language code:gle
↑ (英語)Ethnologue report for United Kingdom
↑ Phillipson, Robert (2006) Europe du tout-anglais: À qui la faute?: Communication équitable: Entretien avec Robert Phillipson, propos receuillis par Etsuo Myoshi, président de la societé Swany au Japon in Le Figaro (12 May 2006)
↑ (英語)EUROPA - Education and Training - Languages in Europe
↑ 例えば、国家レベルにおいては、カナダ ・スイス などが公式に多言語使用を認めている。超国家レベルにおいては、国際連合 や欧州連合 が有名。
↑ Jones (2003) を参照。
↑ 『森有礼全集』第3巻 (1972) 宣文堂書店 pp.213-267;いわゆる「日本語廃止論」を論じている部分は、pp.265-267;李妍淑 1996 より孫引き。EUの公用語も参考になる。
↑ 李妍淑 1996, p. 3025.
↑ 国語外国語化論の再考 森有礼の「国語英語化論」と志賀直哉の「国語フランス語化論」についてを参照。
Davies, Alan (1996) "Review Article: ironising the Myth of Linguicism" Journal of Multilingual and Multicultural Development 17/6 pp.485-596 (1997) "Response to a Reply" Journal of Multilingual and Multicultural Development 18/3 pp.248
Derrick, Nault (2006) "Outsourcing English: Are Indian Call Centers a Form of Linguistic Imperialism?"『アジア英語研究』Vol.8 日本「アジア英語」学会 pp.45-61 ,NAID 110004910799
Edge, Julian [ed.] (2006) (Re-)Locating TESOL in an Age of Empire Palgrave Macmillan ISBN 1-4039-8530-8
Fishman, J.A., Andrew Conrad & Alma Rubal-Lopez [eds.] (1996) Post-imperial English: Status change in former British and American colonies, 1940-1990 Mouton ISBN 978-3110147544
Fries, Charles C. (1945) Teaching and Learning English as a Foreign Language University of Michigan Press 太田朗 [訳] (1957)『外国語としての英語の教授と学習』大修館
言語帝国主義を定義することは、常に困難を伴う。なぜなら、それを定義することは、その人個人の政治的信条や、増大する西側諸国の英語圏の政治的・経済的・軍事的権力との関係に大抵依拠することになるからだ。例えば、en:Gerald Knowles はブリタニカ百科事典の “English language imperialism” の項目で英語帝国主義を以下のように定義している。
「言語帝国主義は、ある支配的な言語への乗り換えで必ず他者を巻き込む。基本的にその支配言語への乗り換えは、伝統的に軍事力だけでなく、現代世界においては経済力といった権力の表出であって、支配的文化の面々はたいていその支配言語とともに乗り換えられる。」
一方、Phillipson (1992) は言語帝国主義を以下のように定義する。
「英語とその他の言語との間にある構造的・文化的不平等の秩序と連続的再構築によって擁護され、そしてそれが保たれた支配」(ibid: 47)
Phillipson (ibid) の持論は、国際語としての英語の歴史的拡大に対する強烈な批判と、いかにしてその歴史的拡大が特にインド・パキスタン・ウガンダ・ジンバブエなどのようなポストコロニアル的な文脈だけでなく、大陸ヨーロッパのような新植民地主義的な文脈で現在の「英語支配」が維持し続けられているかを提示している。
↑ 欧州中央銀行の中心業務はほぼ英語で行われている (Phillipson 2003: 146)。
↑ en: Second-class citizen〜〜Emecheta, Buchi (1994) Second Class Citizen Heinemann ISBN 978-0435909918
↑ Phillipson, Robert (1993) Language and identity, national and transnational. In Watching Europe: A Media and Cultural Studies Reader, ed. Ute Bechdorf et al, Tübingen: Tübinger Vereinigung für Volkskunde e.v., and Amsterdam Cultural Studies Foundation, 185-196 (Annual Publication of the European Network for Media and Cultural Studies, volume 2 & 3); also available on the electronic network XS2CS@ACSi.nl (Access to Cultural Studies, University of Amsterdam).
↑ (英語)Alastair Pennycook: UTS: Faculty of Education
↑ (英語)Suresh Canagarajah, Department of English, Baruch College