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一方で1990年代以降、徐々に太陽光発電、風力発電、地熱発電など新エネルギーについても取り上げる機会が増えていった。『アドインテリジェンス』のインタビュアーがこの点に触れた際、当時の編集長であった神は「東西冷戦時代は、日本は米国の庇護の下、国としての安全保障はある程度は約束されていました。しかし、冷戦が終結した今は、米国はいざというとき何もしてくれないでしょう。国が自立する上ではエネルギーや食料を自力で確保することが大切です。勿論コストの問題はありますが。」と回答している。
NIMBYや原子力撤廃論者に対しては直接的な対決の他、技術的な反論や反対派の系譜について説明した記事が載る。また環境や周辺住民との調和、電力会社やガス会社の地元経済・社会への貢献を取り上げた記事が載ることも多い。
省エネルギーに対しても、大衆啓蒙的な姿勢を取っており、石油危機から長い期間を経過しているため、『アドインテリジェンス』の取材では1990年代当時の若年層に意識改革を求めている。
1999年1月に紙面を刷新した。2010年3月で505号を以って終刊。国立国会図書館などデータベース検索システムによっては「エネルギー」で登録されており、表紙の題字も月刊の文字はつかない。
エネルギー、環境関係の新法や省令、技術基準の制定・改正などがあった場合に掲載される。執筆はもっぱら所管官庁の担当者。審議会や専門委員会が設置されていた場合、その審議に関わった委員などが執筆者となることもある。場合によっては全条文が掲載される。
この他毎年度初めには政府予算の解説記事が掲載される。