付け値地代理論
あらゆる土地利用者はCBDへ最もアクセスしやすい土地を求め競争を繰り広げる。土地利用者が支払う意思がある総額を「付け値地代」という。その結果、土地利用に同心円状のパターンが生まれ、同心円モデルを作り出す。
この理論によると、最貧困層が居住する経済的余裕がある場所は都市の端にある郊外だけなので、最貧困層の住宅や建物はそこに位置するだろうと推測される。ところが現代ではこれは稀なケースである。というのも、CBD付近へのアクセスが良い土地か、(付け値地代理論によると)都心部と同額でもより広い土地を購入できる、居留地の外側に移動するか、というトレードオフを多くの人々がしたがるからである。低所得者もまた住宅について、より広い居住空間か、職場へのアクセスの良さかのトレードオフを行う。以上の理由により、例えば北米の都市において低所得者向け住宅は都市の内側に、高所得者向け住宅は居留地の外側に位置することがよくある。