愛知電気鉄道
前述した旧・名古屋鉄道との合弁事業による名古屋市内への地下鉄道による路線延伸が構想された当時、両社の合併案が浮上した。愛電社長の藍川、旧・名古屋鉄道社長の富田重助とも、地下鉄道開通後の両社の合併の可能性を否定しなかったが、地下鉄道計画が実現しなかったことにより合併案も自然消滅した。さらに、1932年(昭和7年)頃には、愛電・名岐・瀬戸電気鉄道・伊勢電気鉄道の4社を対象とした名古屋圏を中心とする事業者統合案が浮上、当時名古屋市商工会議所副会頭を務めた青木鎌太郎による斡旋が行われたものの、こちらも構想段階に留まった。
その後、当時の鉄道大臣であった三土忠造によって1933年(昭和8年)9月に設立された「内閣交通審議会」における審議により、細分化した地域交通事業者の統合による企業体力強化ならびに交通統制が国策として推進されることとなった。それを受けて、鉄道同志会(現・日本民営鉄道協会)は地域別の交通事業者の統合に関する特別委員会を開催し、愛知・岐阜地方の交通統制については愛電と名岐が担当委員として調査を行った。その結果、愛電・名岐の2社を統合し愛知・岐阜地方(中京圏)における基幹事業者とすることが適当であるとの結論に至った。
愛電・名岐両社の1934年(昭和9年)下半期における資産および収益内容は右表の通りである。このように、愛電が豊橋線建設などによる多額の債務を抱えていたのに対して、名岐は無借金経営を行っていた点を除くと、両社は経営規模・財務内容ともほぼ同等であり、統合に際しては様々な困難が伴うものと予想された。
1927年(昭和2年)4月に名古屋市電東郊線が堀田まで開通した。これを受けて、愛電は翌1928年(昭和4年)4月に豊橋線沿線から市電東郊線との連絡運輸による名古屋市東部への最短ルートの中継駅として堀田駅を開業、当時の最優等列車種別であった特急を含む全列車を停車させた。
さらに愛電は自社路線によって名古屋市中心部へ直接乗り入れることを計画、1927年(昭和2年)2月に名古屋市南区熱田から同南区金山に至る路線の敷設免許が交付され、さらに金山から中区西菅原町(現在の丸の内)に至る地下鉄道の敷設免許を申請した。この愛電による申請ルートは、旧・名古屋鉄道(後の名岐鉄道)が「名古屋地下鉄道」名義で1926年(大正15年)10月に免許申請した名古屋 - 熱田間の地下鉄道のルートと一部競合し、異なる事業者による2路線が競願する形となった。
ただしこれらの申請は、愛電および旧・名古屋鉄道(名古屋地下鉄道)とも事業内容に対して資本面が脆弱であったことから却下される可能性が高いと見られていた。
次いで複線化事業に着手したが、常滑線は建設当初より複線分の用地を確保していたため工事は順調に進み、1920年(大正9年)10月の古見 - 大野町間の複線化完成を皮切りに順次工事が進捗した。複線化工事に際しては軌条を従来の25 - 30 kg軌条から37 kg軌条に交換し、重軌条化を推進した。また複線化工事の進捗と並行して、輸送力増強のため1921年(大正10年)から翌1922年(大正11年)にかけて8両の電車を導入したが、当時の同業他社における郊外路線用電車は2軸ボギー構造が主流となっていたことから、これら8両の電車は愛電初の2軸ボギー車として設計・製造された。
一方、名古屋港東岸の埋立地開発を目的として敷設が計画された築港線は、常滑線の大江駅より分岐して埋立六号地に至る1.9 kmの貨物支線として1920年(大正9年)6月に敷設免許を取得した。愛電は当時空き地であった六号地に豊国セメント(現・三菱マテリアル)を始めとする工場を誘致することに成功し、前愛電社長の福澤桃介が社長を務める名古屋桟橋倉庫より鉄道用地の提供を受けて1923年(大正12年)2月に着工、翌1924年(大正13年)1月に大江 - 西六号(現・東名古屋港)間が開通した。築港線の1924年(大正13年)下半期における貨物輸送量は43,000 tで同期の愛電の全貨物輸送量の約23 %にのぼり、売上高25,000円は鉄道事業収入全体の約17 %を占めた。
東陽町線の免許失効後は有松線(後の岡崎線・豊橋線)の建設に注力していたが、同線完成の目処がついた頃より、再び名古屋中心部への路線が構想されるようになった。 市内乗入線・金山線 岡崎線 / 星崎町 - 熱田東町御田(神宮前駅) 6.2 km:1924年(大正13年)1月31日出願、同年10月25日取得、1958年(昭和33年)6月27日失効。 常滑線連絡線(貨物線) / 本星崎町 - 笠寺町(大江駅) 5.5km:1924年(大正13年)1月31日出願、同年10月25日取得、1932年(昭和7年)8月20日失効。 金山線 / 熱田東町御田(神宮前駅) - 金山 1.8 km 1924年(大正13年)11月4日出願、1927年(昭和2年)2月4日取得。 有松裏以東が高規格路線として建設されたのに対し、神宮前 - 有松裏間は曲線がきつく単線区間も残されていたため、高速運転が可能な別線を設け、別線から名古屋市中心部へ路線を伸ばす案が浮上した。しかし、免許を取得してから工事が始まるまでの間に沿線の都市化が進み、建設費の高騰が予想されたため、本星崎 - 大江間の支線が1932年(昭和7年)に起業廃止となった。
出生地が岐阜県稲葉郡下羽栗村であったという地縁から藍川の要請を受諾した岩田は、知多電気鉄道計画は建設費を削減することによって十分採算が取れると判断し、計画を軌道条例による単線の電気軌道に変更するとともに、元関西鉄道社長の田中新七らを新たに発起人に加え、岩田自身が発起人総代となり1909年(明治42年)9月に特許を出願した。同年10月には発起人総会を開催、社名を「知多電車軌道」(資本金100万円)とし、創立委員長には岩田が、創立委員には田中・兼松ら3名がそれぞれ就任した。
創業に当たっての事務手続きは進捗したものの、特許申請については当時行政側において私有鉄道の準拠法として軌道条例に代わって軽便鉄道法の施行が計画されていたことによって停滞したため、同法が施行された1910年(明治43年)8月3日付で知多電車軌道の軌道条例による特許出願を軽便鉄道法による免許申請へ変更する旨届け出て、同年9月23日に熱田町新宮坂より常滑町へ至る鉄道路線が免許された。敷設免許が下りたことを受けて、1910年(明治43年)11月21日に会社創立総会が名古屋商工会議所において開催された。総会においては、従来「知多電車軌道」とされた社名について、将来的に事業範囲を知多半島のみならず名古屋市を中心として県南東部にかけて広く展開することを念頭に愛知電気鉄道と変更することを決定、初代社長には岩田が、取締役には兼松・田中ら6名が就任し、藍川は監査役に就任した。
愛電は既存路線の延伸と同時に、前述した東陽町線のほか、熱田より有松・知立方面へ至る「有松線」・尾張横須賀より分岐して知多郡半田町へ至る「半田線」・常滑より知多郡内海町へ至る「内海線」の計4路線の敷設免許を申請し、内海線は1912年(大正元年)8月に、半田線は同年12月に、東陽町線および有松線は翌1913年(大正2年)2月にそれぞれ免許された。同時にこれら新規路線の建設費用に充当するため、1913年(大正2年)5月に新株を発行して資本金を200万円に増資した。
しかし、同時期に顕著となりつつあった経済不況の影響によって新株の未払込金徴収は遅滞し、そのため前述した神宮前 - 秋葉前間の建設費用を借入金にて賄わざるを得ない状況に陥った。さらに神宮前 - 常滑間全線開通後の路線収益は建設に要した費用に対して到底見合うものではなく、計画路線を全て着工することは資金的に困難となった。そのため、名古屋市内への乗り入れにあたって名古屋電気鉄道など他事業者との調整に時間を要することが予想された東陽町線については一旦建設計画を休止し、地元住民より要望の高かった有松線・半田線の着工を優先することとした。
両路線の建設資金調達に尽力した矢先、名古屋市の旭遊廓の移転問題に絡む疑獄事件が発生し、兼松ら3名の愛電取締役が関与していたことが発覚、兼松と常務取締役の安東敏之の2名が詐欺罪で起訴される事態が生じた。これにより、不況に加えて会社に対する不信感から株価が急落するなど、愛電を取り巻く環境はさらに厳しさを増していった。1913年(大正2年)5月から同年11月にかけて、兼松を始めとする役員の大半が辞任したことを受け、同年12月に監査役であった藍川のほか、伊藤由太郎・井深基義の計3名が取締役に就任、経営の建て直しを図った。
愛知電気鉄道は、古くより発展した商工地帯でありながら公共交通の便に恵まれなかった知多半島西岸地域と名古屋市を結ぶ鉄道路線を敷設・運営する目的で、1910年(明治43年)に設立された。
当初は、1913年(大正2年)3月に開通した、後に常滑線(現・名鉄常滑線)と称される路線を運営する局地的な事業者であったが、1922年(大正11年)より名古屋市と県東部の主要都市である豊橋市を直結する豊橋線(後の名鉄名古屋本線の一部)の建設に着手し、1927年(昭和2年)6月に全線開通を迎えた。また県東部幡豆地方の城下町であった西尾町を中心とした鉄道路線網を有した西尾鉄道を吸収合併し、さらに傘下事業者として知多鉄道・碧海電気鉄道を設立し路線を敷設するなど、主に県南東部において多くの鉄道路線網を有する事業者となった。
昭和初期の経済不況により一時は経営危機に直面し、景気回復とともに危機的状況を脱した後は、同時期に政府主導で推進された地域交通事業者の統合の時流に沿う形で名古屋財界より名岐鉄道との合併を打診された。当初は愛知電気鉄道・名岐鉄道とも合併に消極的であったが、名古屋政財界人の仲介による折衝を経て合併に合意、両社は名岐鉄道を存続会社として1935年(昭和10年)8月1日付で合併した。同日をもって愛知電気鉄道は解散し、保有資産は名岐鉄道改め現・名古屋鉄道へ継承された。