緑化
植物が生育するようになれば、農業も行いやすくなる、またうまくゆけば気候も和らぐ(地表面の温度上昇が抑えられる等)などと期待して、行われる。
この場合、もともと植物が育っていなかったのは、植物の成長を阻害する何等かの要因がそこにあるはずであるから、それに対する対処がまず必要になる。具体的には、水の補給法の確保や地表面の安定、砂の移動の制限などが行われる。
二つめは、人為的攪乱によって作られた裸地を再び植物で覆うことである。一般に、前近代では過剰な材木伐採や薪の採取が行われたことを受け、近代では治水の観点から、山林の保水能力を回復し洪水を防止することが指向された。日本では1950年に国土緑化推進委員会が設置され、国土緑化大会が開催された。日本では、道路の周辺、のり面などがよくその対象となった。また牧畜国では、放牧により失われた森林の緑化が課題となる事もある。
緑化には地球温暖化や他の生物を含む生態系への影響があり、それも目的に含まれる事もある。
ヨーロッパでは歴史的に森林の大部分が失われた。EUは1990年から、農家に緑化に補助金を交付している。これは農地を森林に戻す事、森林の維持に対してである。これにより、1993年から1997年にかけて、5000km以上が緑化された。この計画は第2期が2000年から2006年にも行われ、第3期は2007年に始まった。
ポーランドでは、第二次世界大戦後に森林面積(森林率)は国土の20%まで低下し、植林が政府により計画された。2006年12月31日の時点では29%となった。2050年までに33%とする計画である。
スペインは、1990年から2005年にかけて、率の上ではヨーロッパで最も速く植林がなされた。この期間に4万km以上が植林され、森林面積は13万5000kmから17万9000kmとなった。国土の面積に占める率は26.6%から35.4%となった。
インド東部のビハール州にある小都市バブア(英語版)では、2014年1月に「インド初の緑化都市(世界初とも)」を宣言。建物の外観を緑色に統一して市民の意識を高める動きから始まり、道路沿いの植え込みや市民公園における緑化対策にも着手。さらに集配ゴミの一括処理やポイ捨て禁止へも波及している。