超短波放送
前述の通り、諸外国においては87.5 - 108MHz(目盛りは88 - 108)が使用されており、この周波数帯のみに対応したラジオを海外からの旅行者が日本へ持ち込んで受信したとしても、受信できる局が少ない・存在しないといったことが起きる。特に外国語放送においては、想定した聴取者に放送が届けられないことは大きな問題である。このうち、関東広域圏の一部を放送対象地域とするInterFMは、2015年10月31日に受信環境の改善も兼ねて、従来の76.1MHzから89.7MHzへ周波数を変更した。
また、国外使用を想定していない日本仕様の日本車が中古車として海外に販売された場合、日本仕様のカーオーディオでは現地の放送が受信できないといった問題も発生する。コンバーターを装着することで対応が可能であるが、それでも一部の周波数は受信できないとされる。
コールサインは、NHKがJO*K-FM、JO*G-FM、JO*P-FM。学園はJOUD-FM。民放はJO*U-FM、JO*V-FM(県域放送)、JO*W-FM(外国語放送)、JOZZ#**-FM(コミュニティ放送)、JOYZ#**-FM(臨時目的放送)である(凡例:*は英字、#は数字)。
1969年(昭和44年) NHKの実験局、実用化試験局が一斉に放送局(現:地上基幹放送局)に種別変更し本放送を開始した。 12月24日 - 一般放送事業者(現:民間特定地上基幹放送事業者)による開設第1号となる愛知音楽エフエム放送(現:エフエム愛知)が開局した。続いてエフエム大阪・エフエム福岡も開局。
1970年(昭和45年) - FM東海が廃局し、同局を引き継いだエフエム東京が開局した。
1972年(昭和47年) 計量法改正により周波数の単位はc(サイクル)から、SI組立単位のHz(ヘルツ)となった。 電波法施行規則での「超短波放送」の定義が現行のものとなった。
1977年(昭和52年)3月31日 - 長岡教育放送廃止。
1978年(昭和53年)5月16日 - 郵政省が北海道、宮城、静岡、広島の4道県に超短波放送の周波数割り当て。
1979年(昭和54年) - 郵政省が石川、愛媛、長崎の3県に超短波放送の周波数割り当て。
1981年(昭和56年)5月20日 - エフエム東京・エフエム愛知・エフエム大阪・エフエム福岡により「全国FM放送協議会」、通称JFNが結成される。
1982年(昭和57年) 2月1日 - エフエム愛媛が開局。民放FM開局ブームが始まる。 10月27日 - 郵政省が岩手、秋田、群馬、神奈川、新潟、富山、福井、山梨、長野、三重、京都、兵庫、鳥取&島根、山口、香川、高知、熊本、大分、宮崎、沖縄の20地区21県に超短波放送の周波数割り当て。
1984年(昭和59年) 郵政省が青森、山形、埼玉、千葉、奈良、岡山、徳島、鹿児島の8県に超短波放送の周波数割り当て。