トヨタ自動車
グレードは限定生産かつGRガレージのみで購入可能な「GRMN」 を頂点とし、GRMNの量産版である「GR」、エントリーモデルの「GR SPORTS」、アフターパーツの「GR PARTS」の4つの階層に分けられている。多くは86、ヤリス、マークX、アクア、ノアなどといった既存の乗用車のチューニングカーとなるが、空力・吸排気系・サスペンションなどに加えて、スポット溶接の打ち増しやトランスミッションの多段化など生産工程で強化されている点が一般的なチューニングと異なる。「安全」「疲れない」「ずっと乗っていたい」クルマ を目指しており、基本的にGRMN以外はエンジンに手を加えない。
スポーツカー不遇の時代に誕生したという背景もあって、他社との協業により開発された車種が多いのも特徴の一つである。ダイハツ・コペンにはGRとの共同開発のグレード(GR SPORT)が設定され、同名のままダイハツ・トヨタの双方で販売されている。
なおレクサス・Fも限定生産車(LFA)を頂点として「F」・「F SPORTS」と階層付けされている点がGRと共通しているが、Fはあくまでレクサス専門のシリーズであってレクサスというブランドの価値を高めるためにある点や、GRガレージのような専門ディーラーが存在しない点が異なる。
トヨタの文化・企業風土をベースに競争力の源泉であるトヨタ生産方式と両輪を成す情報システム化が推進されている。TPSとITの最初の融合は「工場のライン側に対して、車のどの部品を組み付けるかなど生産指示のデータを打ち出し、作業手順をわかり易くすること」だったとされる。トヨタのIT活用は1960年代からスタートしているが、現在はトヨタの開発、調達、生産、物流、販売、金融といった自動車事業の全工程に適用され、他社に追随を許さない圧倒的な仕組みをグローバルに構築している。
1990年1月1日から2006年5月22日の間に、北米の関連会社Toyota Motor Credit Corporationが、アフリカ系アメリカ人(黒人)とヒスパニック系アメリカ人に対し、白人に対して融資する際の年率(APR)より高い値を設定し、人種差別を基に不当に利益を上げていたとして、カリフォルニア州中央行政裁判所、およびサンフランシスコ郡高等裁判所に起訴された。
2006年9月20日に、フォード・モーター、ゼネラルモーターズ、ダイムラー・クライスラー、ホンダ、日産自動車と共にカリフォルニア州検事総長のビル・ロッキヤー(英語版)によってオークランド地方裁判所に地球温暖化の対策を講じてこなかったとして起訴された。
2019年11月18日には、ゼネラル・モーターズ、フィアット・クライスラー・オートモービルズ、日産自動車と共に、現行の基準値を緩和した連邦政府案よりも厳格な排ガス基準 (ZEV規制) をカリフォルニア州が導入するのを禁止するトランプ政権の取り組みへの支持を打ち出したため、カリフォルニア州は同社の新車購入を2020年から全面的に停止すると発表した。同規制を導入している州はアリゾナ、マサチューセッツ、ニューヨーク、オレゴン、メリーランドなど10州にのぼる。
ヤンマーホールディングス(ヤンマー) - マリン部門で提携し、ボートを共同開発している。
中部国際空港 - トヨタが2.98%の株式を保有。誕生以来トヨタ出身者が社長に就任し続けており、トヨタ流のコストダウン・振興がなされている。
マイクロソフト - 2016年に自動運転技術の研究を行う合弁会社「トヨタコネクティド」を設立した。WRCでもIT分野における支援を行っている。
ソフトバンク - 2018年に自動運転を始めとするMaaS(Mobility as a Service)事業の展開を図り、「MONET Technologies(モネテクノロジーズ)」を共同設立することを発表。時価総額日本1位と2位の会社の提携は大きな話題を呼んだ。
いすゞ自動車 - 2006年からトヨタが株式を5.89%保有し、第3位の大株主となっていた。ディーゼルエンジン開発や代替燃料について共同開発を行っていた 。しかし、企業規模の違いやディーゼルへの風当たりが強まったことなどから初期以外は具体的な協業には至らず、2018年に提携解消が発表されたが、2021年3月24日に、トヨタの子会社である日野自動車を含めた三社で再び提携した。なお、日野自動車といすゞ自動車はバス部門で協業関係(ジェイ・バス)にある。
Rapidus - 2022年8月にソニーグループ、キオクシア、NTT、NEC、ソフトバンク、三菱UFJ銀行、デンソーと共同で設立。先端半導体の開発を行う。
スバルと共同開発したBRZ
デミオセダン(現・MAZDA2 SEDAN、日本名・マツダ教習車)のOEMであるヤリスiA
ヤマハ発動機と共同開発した2000GT
トヨタエンジンを搭載するエヴォーラ
KDDIの前身である日本移動通信(IDO)や日本高速通信(テレウェイ)、ソフトバンクの前身である国際デジタル通信(IDC)、インターネットイニシアティブ(IIJ)などの合弁でクロスウェイブコミュニケーションズ(CWC)などに出資していた。
1998年までは国内の事業所、関係会社だけの参加だったが、1999年に米国の現地法人が初めて参加し、海外勢が加わった。今では海外の12事業者が参加し、中国、インド、南アフリカ、台湾、インドネシア、米国、フランス、トルコからランナーが集まるようになった。
2018年12月2日に行われた第72回大会には、585チーム、計4,680名の走者が一般ロング、女性、シニア、ふれあいの4部門に参加した。1チーム8人制で、一般ロングの部は30.54キロメートル、他の3部門は22.4キロメートルで争う。選手はアップダウンのきついトヨタスポーツセンターの外周をまわり、フィールドでたすきを渡す(1周2.8キロメートル)。
2020年の第74回大会は、新型コロナウイルス感染拡大の影響を考慮し中止された。中止は労働争議が激化した1950年以来、70年ぶり。
2021年9月11日、コロナ禍が収まる兆しが見えないため、同年の大会も中止したことが報道で明らかにされた。
2022年12月4日、無観客による大会が実施された。開催は3年ぶり。
2008年中ごろから2012年末ごろまでリーマン・ショックや大規模リコール、東日本大震災やタイ大洪水などの天災、超円高などにより、業績が悪化したが、経営改革、商品力の向上、原価低減に努め、超円高が是正されたことで2013年3月期に業績が回復、2012年の年間販売台数も、2007年の販売台数を超えて過去最高となる974万7,762台を記録した。2014年3月期に営業利益が2兆2,921億円となり6年ぶりに過去最高を更新し、2015年3月期でも営業利益2兆7,556億円として過去最高を更新、純利益は2兆1,733億円を記録し日本企業初の純利益2兆円超えを達成した。
近年は社会貢献活動に力を入れており、2006年1月からトヨタ社内に「社会貢献推進部」を設置し、交通安全や中国で植林活動、人材育成、自動車のリサイクルなどの環境への貢献などの社会貢献活動を積極的に行っている。
豊田章男社長の体制下で、意思決定の迅速化と次世代の経営者育成を目的に役員数と役職の大幅な削減が進められた。2020年6月11日開催の取締役会で、役員経験者が就くことが定例化していた相談役と顧問の廃止を決議した。2020年7月時点で副社長、専務、常務、常務理事、基幹職1級・2級、技範級の各職位が廃止されており、9人の取締役の決定のもと、9人の執行役員がチーフオフィサーとして全社的な経営を担い、その下の幹部職が実行部隊のトップとしてカンパニープレジデント、地域CEO、本部長を務める経営体制となっている。