西室泰三
山梨県都留市出身(現在の本籍は神奈川県)。実家は絹織物の染色業者。小学校に上がる前から毎日、朝食前に論語の素読をさせられる。小学校4年生時に終戦を迎える。高校時代はバスケットボールの選手として鳴らし、オリンピックの強化選手となったことがある。
2年間の浪人生活を経て慶應義塾大学経済学部経済学科入学。大学在学中は学生自治会の委員長を務めていた。1959年、カナダブリティッシュコロンビア大学へ留学。
東芝に入社後、アメリカ現地法人である東芝アメリカ社を立ち上げる(のち東芝アメリカ社副会長)など海外事業を長く担当し、東芝を日本の一企業から世界企業へと飛躍させた人物である。東芝専務時代はDVD規格の策定における各社の交渉役として活躍し、DVD規格の策定、およびDVD規格の統一は西室によってなされた。東芝社長時代は、東芝初の重電部門以外からの出身として期待され社内の構造改革を進めたが、業績を上げられなかった。
2000年代後半においては、東芝の相談役として、原発の世界トップメーカーであるウェスティングハウス・エレクトリック・カンパニーの買収に大きな役割を果たし、世界の電力が原子力へと置き換わる「原子力ルネサンス」と呼ばれる時代の動きにおいて、原発メーカーとしては日本の小さい原発関連メーカーに過ぎなかった東芝を、世界トップの原発メーカーとなるまでに成長させた。東芝の社長退任後も、日本の財界人としては海外に顔の効く数少ない人物として、東京証券取引所取締役などの財界の要職を歴任した。
半面、社長を退いた後も東芝社内で「スーパートップ」と称され、院政を敷いて長く経営に関与し続け、役員の派閥抗争を引き起こし、2011年の福島第一原発事故後の「原子力見直し」の時代の動きにおいて、東芝が原子力から撤退できない状況を招いた。
2005年に同社相談役に就任後は、西田厚聰を社長に就任させ、西田を自身の後継者として院政を敷いた。この時期に「選択と集中」が行われたのが原発と半導体である。後に巨額の損失を出す結果となる2006年の米原発大手のウエスチングハウスの買収に関しては、西室が元駐日大使のハワード・ベーカー元上院議員を通じて米議会への働きかけ(ロビイング)を行ったことで実現された。約6600億円と言う巨額の金額に批判もあった中で、「選択と集中」と言う名目からこれが断行され、また2011年の福島第一原子力発電所の事故後に原発見直し動きが世界で広がる中でも撤退ができなくなる状況となったことは、後に批判されたが、西室は名目上は当時すでに権限のない執行役員であるため、何ら社会的責任を負わなかった。なお、当時の西室は、逆に「東芝を世界1位の原発メーカーにのし上げた立役者」として高く評価されていた。
2009年、西田の後任として佐々木則夫が社長に就任。西室は佐々木社長体制の東芝においても、西田前社長をバックアップして東芝社内に影響力を行使し続ける。2009年のリーマンショックによる半導体部門の巨額の赤字や、2011年の福島第一原子力発電所事故後の原発部門の処遇などを巡って、2011年頃より表面化する東芝社内における佐々木社長派と西田前社長派の対立の最中、東芝の主導権を握ろうとする佐々木社長が強引に進めたプロジェクトが、テキサス州に改良型沸騰水型軽水炉を建設するという「サウス・テキサス・プロジェクト」(2016年稼働予定)である。