建武の新政
後に三条公忠は「後醍醐院の措置は物狂の沙汰が多く、先例にならない」と非難している。
もっとも、後醍醐天皇が始めたものの中でも先例になったものもある。代表的なものは公家領の分割を制限して家督・家記・邸宅などからなる「家門」と所領である「家領」を一括安堵して嫡男に継承させる方針を打ち出したことである。これは足利尊氏によって治天の君に立てられた北朝の光厳上皇のもとでも引き継がれて、公家の家督及び所領を治天の君あるいは天皇の安堵を経て嫡男が単独継承する原則が定着することになる。
20世紀までは急進的な悪政という評価が主流だったが、1998年の伊藤喜良による論文以降、21世紀現在、建武政権の法制度は鎌倉時代の制度を漸進的に集大成した法制として、一定の評価がなされつつある。雑訴決断所牒(室町幕府の制度における施行状)によって、訴訟の安定化を図ったり、官位を成功(じょうごう、寺社への寄付の見返り)ではなく恩賞として与える制度など、多くの要素が室町幕府に「先例」として引き継がれていたことが明らかになっている。
前代鎌倉幕府では、武士は特権階級である御家人(将軍と直接的主従関係を結んだ階層)と非御家人に分けられていた。その一方で、御家人の中でも北条得宗家を頂点とする事実上の身分格差が生じていたのに、建前としては「御家人は将軍の前でみな平等」というものだったため、制度と実態で様々なひずみが生まれていた。
こうした矛盾を解消するため、後醍醐天皇は、御家人制度とそれに付随する非効率的な御家人役システム(御恩に対する奉公として軍事力などを供出する制度)を撤廃し、公益・軍役賦課をより効率的・現実的なものに再編した。また、後醍醐としては、天皇家から見れば陪臣(家臣の家臣)に過ぎなかった御家人を、直臣に「格上げ」することで、この上ない栄誉を与えたのだという認識を持っていた。
はたして後醍醐から旧御家人層への好意が当人たちにどれだけ伝わったのかは不明だが、いずれにせよ、撤廃政策そのものは社会の実態に即し理に適った政策だった。その後、二度と鎌倉幕府的な御家人制が復活することはなく、一方で建武政権が新たに構築した公益・軍役賦課システムは、後進の室町幕府に影響を与えた。
研究史:『太平記』で悪意ある描写がなされているためか、戦後初期の研究では、佐藤進一らによって、後醍醐天皇は武士から特権を剥奪するために専制君主的に御家人制を撤廃し、そのために旧御家人であった中〜上級の武士層から反感を抱かれたのだと説明されていた。しかし、2008年に吉田賢司が、『結城錦一氏所蔵結城家文書』の後醍醐天皇事書(建武2年(1335年))の文に後醍醐天皇の考えが現れていることを指摘し、少なくとも後醍醐の側では武士を思いやっての善意の処置だったことが判明した。
後醍醐天皇は光厳天皇の即位自体を遡って無かったことにし、正慶の元号も廃止。光厳が署名した詔書や光厳が与えた官位の無効を宣言する。さらに関白の鷹司冬教を解任した。
帰京した後醍醐は富小路坂の里内裏に入り、光厳天皇の皇位を否定し親政を開始(自らの重祚<復位>を否定して文保2年から継続しての在位を主張)するが、京都では護良親王とともに六波羅攻撃を万位主導した足利高氏が諸国へ軍勢を催促、上洛した武士を収めての京都支配を主導していた。尊氏ら足利氏の勢力を警戒した護良親王は奈良の信貴山に拠り尊氏を牽制する動きに出たため、後醍醐天皇は妥協策として6月13日に護良親王を征夷大将軍に任命する。
6月15日には旧領回復令が発布され、続いて寺領没収令、朝敵所領没収令、誤判再審令などが発布された。これらは、従来の土地所有権(例えば、武士社会の慣習で、御成敗式目でも認められていた知行年紀法など)は一旦無効とし新たに土地所有権や訴訟の申請などに関しては天皇の裁断である綸旨を必要とすることとしたものである。ところが、土地所有権の認可を申請する者が都に殺到して、物理的に裁ききれなくなったため、早々7月には諸国平均安堵令が発せられた。これは、朝敵を北条氏一族のみと定め、知行の安堵を諸国の国司に任せたもので、事実上前令の撤回であった。
8月5日、足利高氏は後醍醐天皇の諱「尊治」から一字を与えられ「尊氏」と改め、のち鎮守府将軍に任命された。
建武2年(1335年)5月には内裏造営のための造内裏行事所が開設される。6月、関東申次を務め北条氏と縁のあった公家の西園寺公宗らが北条高時の弟泰家(時興)を匿い、持明院統の後伏見法皇を奉じて政権転覆を企てる陰謀が発覚する。公宗は後醍醐天皇の暗殺に失敗し誅殺されたが、泰家は逃れ、各地の北条残党に挙兵を呼びかける。
鎌倉幕府の滅亡後も、旧北条氏の守護国を中心に各地で反乱が起こっており、7月には信濃国で高時の遺児である北条時行と、その叔父北条泰家が挙兵して鎌倉を占領し直義らが追われる中先代の乱が起こる。この新政権の危機に直面後、足利尊氏は後醍醐天皇に時行討伐のための征夷大将軍、総追捕使の任命を求めるが、後醍醐天皇は要求を退け、成良親王を征夷大将軍に任命した。仕方なく尊氏は勅状を得ないまま北条軍の討伐に向かうが、後醍醐天皇は追って尊氏を(征夷大将軍ではなく)征東将軍に任じる。時行軍を駆逐した尊氏は後醍醐天皇の帰京命令を拒否してそのまま鎌倉に居を据えた。8月には新政下の世相を風刺する二条河原落書が現れた。
尊氏は乱の鎮圧に付き従った将士に独自に恩賞を与えたり、関東にあった新田氏の領地を勝手に没収するなど新政から離反する。尊氏は、天皇から離反しなかった武士のうちでは最大の軍事力を持っていた武者所所司(長官)の新田義貞を君側の奸であると主張し、その討伐を後醍醐天皇に対して要請する。
建武政権の勝利。 12月11日 - 箱根・竹ノ下の戦い。足利方の勝利。 12月22日? - 北畠顕家が陸奥から京都に急進を始め、途上、足利方の鎌倉駐留部隊を撃破。
延元元年/建武3年(1336年) 1月初頭 - 第一次京都合戦の開始。 1月10日 - 後醍醐天皇が比叡山に逃れ、大宮彼岸所を行宮とする。 1月11日 - 足利尊氏が入京、建武政権の結城親光が足利方の大友貞載と相討ちして戦死。 1月13日 - 北畠顕家が建武政権本軍に合流。 1月30日 - 第一次京都合戦が建武政権側勝利で終結、後醍醐天皇が京に還幸。 1月中 - 「後の三房」の一人万里小路宣房と「三木一草」の一人千種忠顕ら重臣が出家(理由不明)。 2月6日 - 建武政権の楠木正家が常陸国で足利方の佐竹氏を撃破。 2月10–11日 - 打出・豊島河原の戦い、建武政権の勝利、足利方は九州に逃れる。 2月29日 - 延元に改元。足利方はこれを認めず、建武の使用を続ける。 同日 - 九州で、足利方の小弐貞経が建武政権の菊池武敏らに敗北し自害。 3月2日 - 多々良浜の戦い、菊池武敏が足利尊氏に敗北、足利方が太宰府を掌握する。 5月25日(西暦7月4日) - 湊川の戦い、足利方の勝利、建武政権の楠木正成戦死。 6–8月 - 第二次京都合戦。足利方の勝利。建武政権の名和長年、千種忠顕戦死。 8月15日 - 足利方に擁立され、持明院統(のちの北朝)の光明天皇即位。 9月中旬–29日(西暦10月下旬–11月3日) - 近江の戦い。足利方の勝利。 10月10日(西暦11月13日) - 後醍醐天皇が建武の乱に敗北して投降、建武政権の終焉。 12月21日(西暦1337年1月23日) - 後醍醐天皇が吉野に遷幸、南北朝時代へ。
建武の新政の最大の特徴の一つが、「建武(けんむ)」という元号の名前の付け方そのものである。これは、中国の後漢の創始者で、中国最高の名君の一人とされる光武帝が、王位簒奪者王莽を倒した時に創始した元号の建武(けんぶ、25年 - 56年)に倣ったものである。時節に合った佳字(めでたい字)であることから、公家・武家・学識者・仏教勢力からは非常に評判が良かった。しかし、建武の乱の最中に、漢籍の故事に詳しくない民衆から不吉と批判されたため、わずか3年目に延元に改元することになってしまった。一方、後醍醐天皇を崇拝し、建武政権の後継者を自認する足利尊氏によって、北朝の側ではその後も継続されることになった。以下、詳細を述べる。
『改元部類』によれば、元弘4年(1333年)、新しい元号を決めるために、5人の学者が集められ、後醍醐天皇は、「出典の文の善し悪しは問わない」「中国の王朝の故事に倣って、今の時代を体現するような字」という条件で、元号の候補を出すように求めた。学者たちは以下の元号の候補を出した。
藤原藤範 建武、咸定、延弘
菅原長員(高辻家) 興国、垂拱、淳化、天祐、中興
菅原在登(壬生坊城家(東坊城家?)) 建武、元聖、武功
藤原行氏 元吉、元貞、大中
菅原在淳(壬生坊城家) 大武、元龍、建聖
「建」という字も「武」という字も5人中3人の学者から支持されていて人気の上に、「建武」という組み合わせは2人から挙がっていて、後醍醐天皇自身の意見とは別に、課題抽出の段階で既に有力候補だったことが見てとれる。