ゲーム依存症
医療保険の適用やギャンブル等依存症対策基本法に基づきフィンランドで開発が進められているギャンブル依存症の治療に用いるオピオイド受容体拮抗薬(en:Nalmefeneなど)をゲーム障害に転用するための治験などを提言している。
大阪大学非常勤講師の井出草平は情報法制研究所が開催した第4回情報法制シンポジウムの中で、2020年6月24日テーマ5「"香川県ネット・ゲーム依存症対策条例”を考える」、報告1「香川県の規制条例とゲーム障害の実際」において、久里浜医療センターの運営について「ゲーム障害の入院や外来をおこなっているが、治療成績は記録していないようです」、エンターテイメント表現の自由の会が2020年8月15日に開催した「ネット・ゲーム依存症対策オンライン勉強会」の「ゲームをすると脳細胞が死滅するのか?」においてAviv M Weinsteinが2017年9月29日に発表した「An Update Overview on Brain Imaging Studies of Internet Gaming Disorder」で衝動と感情的行動の調節に関する領域の灰白質の密度が低かったが、因果関係を推測することはできないとした研究結果を提示したりと臨床研究に疑問を呈した。
DSM-5「インターネットゲーム障害(Internet Gaming Disorder)」の「有病率」の項目には、正確な有病率は不明としつつも、アジア諸国および12〜20歳の青年で最も高いと書かれている。
厚生労働科学研究費補助金を活用した研究事業によると2008年にネット依存傾向のある成人は推計270万人。2011年7月に久里浜医療センターがネット依存治療研究部門(TIAR)を開設、社会的な認知度の低さから反響は少なかったが4カ月後インターネット掲示板「2ちゃんねる」に外来の紹介とen:Kimberly Young(1998年) のインターネット依存度テスト が掲載されると診察希望者が急増。2012年に中高生で推計52万人2012年に中高生で推計52万人、、2013年に成人のネット依存が国内で推計421万人。2018年8月には2017年度に行った調査を基にネット依存が疑われる中高生は全国で推計93万人に上り5年間でほぼ倍増と発表。
三原聡子、樋口進ら独立行政法人国立病院機構久里浜医療センターによる2017年の研究 によれば、2016年5月時点でのインターネットゲーム障害の推計有病率は0.7〜27.5%である。
ゲーム依存症は不登校や引きこもり、家庭内暴力との相関も見られる、治療として合併の多い発達障害に配慮しつつデジタルデトックスを目的としたカウンセリング、運動、認知行動療法、グループミーティング、入院やキャンプなどのプログラムを開発。