公認スキーパトロール
近年のインバウンド需要の高まりから、日本国外からのスキーヤー・スノーボーダーも増加傾向にあり、時にスキーパトロール自身のコミュニケーション能力も問われる事がある。その場合においては、語学力を磨く事が最善ではあるが、外国語表記のスキー場案内プリントを常時所持して、その都度説明する事も有効な方法となる。
ゲレンデの状況確認・コースの管理として、実際に滑走を行って雪面の状況・看板の向きや高さ・コース外や危険個所に立ち入らないための規制ロープ・ネット・竹矢来等の設置状況・雪崩発生の可能性がある箇所の確認等をする。
規制ロープ
竹矢来(竹製ポール)
竹矢来(プラスチック製ポール)
スキーパトロールによるネットの設置
特に、管理区域(ゲレンデ)の内外を問わず管理区域内に影響する雪崩の危険性がある場合は、雪崩の管理(アヴァランチコントロール)として、雪崩による危険が生じる区域の立入禁止措置、雪崩が起きそうな斜面での煙火玉の爆発・スキーカット(新雪斜面の上部をスキーで斜滑降して切れ目を入れる事)をして人工雪崩を起こす措置、人力でスコップ・ワイヤー(特殊なケースでヘリコプター)による雪庇の切り落としなどを講じる。
2020年度にスキーパトロール養成講習を完了している者は、特別措置として有効期限を4か年とする。この場合、2020年度特例措置として、養成講習終了後に受け取った「2020特例措置」チケットを使って、2020年度特例措置対象者である事を加盟団体に確認し、承認を受けてからの申し込みとなる。
スキーパトロール検定における、規定された養成講習の時間を終えられなかった受検者への措置として、養成講習の修了時間が不足していても受検可能とし、合格すれば資格を認めるが、このケースで合格した者はスキーパトロール研修を合格直後から2年連続で2回受講し、その後は規定通りに受講して養成講習会未修了の代替と認める。なお、これらに反した場合は判明時点で資格の取り下げを含めた処分を行う可能性がある。
受検資格における申し込み要件のうち、赤十字救急法救急員の認定証の交付については、赤十字救急法救急員養成講習会の再開が2022年度時点で目処が立たない事から、特例措置として、認定証に替えて検定合格者に付与される赤十字ベーシックライフサポーター認定証(有効期間5年)の交付を受けているか取得見込みである事を要件とする。ただし赤十字救急法救急員養成講習会が再開された時点で速やかに受講し、検定合格後に付与される認定証を加盟団体経由でSAJ事務局にE-mail提出する必要がある。なお、2022年度時点で提出期限は定められていない。