音楽産業
IFPIによる、世界音楽市場の販売シェア(2005年)
1998年12月以前、世界の音楽業界はメジャー6社に支配されており、ソニーミュージックとBMGはまだ合併しておらず、ポリグラムはまだユニバーサルミュージックグループに吸収されていなかった。MEI World Report 2000によると、ポリグラムとユニバーサルの合併後1998年の市場シェアはメジャー5社で市場の77.4%を占めていた。
ユニバーサルミュージックグループ - 21.1%
ソニー・ミュージックエンタテインメント - 17.4%
EMI - 14.1%
ワーナー・ミュージック・グループ - 13.4%
BMG - 11.4%
インディーズ系- 22.6%
2004年にソニーとBMGの合弁でメジャー4社となり、同時期の世界市場は推定300億-400億ドルだった 。同年の年間販売枚数(CD、MV、MP3)は30億枚だった。2005年8月に発表されたIFPIの報告書によると、メジャー4社が小売音楽販売の71.7%を占めた(右上の円グラフ参照) the big four accounted for 71.7% of retail music sales:。
ニールセン・サウンドスキャン(2011)による米国の音楽市場シェア
また彼は、ジョスカン・デ・プレやアントワーヌ・ブリュメルなど、ルネッサンスで高く評価されている作曲家の作品を多数出版した。彼の印刷所では、1枚の紙を3回印刷する手法を使っていた。最初に五線を、次に歌詞を、三番目に音符を印刷した。この方法は時間がかかって高価になるが、非常に綺麗で読みやすいものを製造した。
18世紀まで、正式な作曲と音楽の印刷工程は、大部分が貴族や教会からの後援を受けて実施されていた。18世紀半ば以降になると、モーツァルトなどの作曲家兼演奏家が、自分達の音楽や演奏を一般大衆に販売するために多くの商業的機会を模索し始めた。モーツァルトの死後、妻コンスタンツェは、前例のない一連の追悼コンサート、彼の原稿の販売、そしてモーツァルトの伝記を手掛ける二番目の夫ゲオルク・ニッセンとの共作を通じて、音楽商業化プロセスを継続した。
19世紀には、楽譜出版社が音楽産業を支配していた。録音技術が発明される前、音楽愛好家が新しい交響曲やオペラを聴くための主な方法は、楽譜(しばしばピアノや小さな室内楽団向けに編曲されたもの)を購入し、アマチュアの音楽家や歌手の友人を使って音楽演奏することだった。
日本における楽譜は、琴歌譜が作られた平安時代初期に遡ることができる。981年の写本では、歌唱法と和琴の奏法が漢文で記されているほか、和琴の弦名や拍子と思しき指示が朱書きされている。ただし、江戸時代まで邦楽曲の習得は口伝が主流であり、 楽譜は手控え程度の位置づけだったとされている。文明開化によって日本に西洋音楽が導入された明治時代に入ると、楽譜を共有する意義も認知されるようになり、1900年代から邦楽譜の洋楽譜化が進む。ただし同時期に蓄音機が登場したことで、音楽産業は次の段階へと進展していく。
物理媒体(CDやレコード盤など)は、小売店によって販売され、消費者が購入後に所有する。購入者は通常、デジタルコピーをその媒体から作成する権利がなく、媒体をレンタル・リースする権利も持たない。他の産業と同様、音楽業界にもレコード会社と小売店の間には卸問屋がいて、金品流通の橋渡しをしている。小売店から卸問屋を経てレコード会社に媒体の売上げが入ってくると、レコード会社は著作権管理団体を通じて出版社と作曲家に著作権使用料を支払う。続いてレコード会社は、契約上の義務がある場合(売上額に応じた)アーティスト印税を収録したアーティスト達に支払う。
音楽が電子的にダウンロードないしストリーミングされる際、消費者のスマートフォンやパソコン等には備え付けのコンピュータメモリ以外に物理媒体が存在しない。このため、印税を払わずにソーシャルメディアが音楽のストリーミングサービスを実施することにテイラー・スウィフトが抗議したほか、ポール・マッカートニーなど150以上のアーティスト達が利益分配に関する法律改正を要求している。2000年代のデジタル・オンライン音楽市場では、卸問屋を要さないこともあり、大規模なオンラインショップはレコード会社と直接取引する場合がある。
音楽をダウンロード購入したり音楽ストリーミングを聴く場合、消費者は著作権に固有の権利を超えたレコード会社や販売業者のライセンス条項に同意する必要がある。オンライン上のデータ配信を行う業者は、例えばDRM技術を使うことで、利用者がその音楽を端末に保存しても容易に再生や複製ができないよう制限している場合がある。