職業能力開発総合大学校
大学校公認学生団体として、文化系10、体育系21の合計31団体がある(2008年〈平成20年〉現在)。
文化部 ゲーム部、T.C.G部、ロボット部、I.V.S部、フォークソング部、音楽部、漫画研究部、ソーラーカー同好会、建築サークル、学園祭実行委員会
体育部 インラインホッケー部、サイクリング部、サッカー部、自動車部、水泳部、ソフトボール部、ダートライダー部、硬式テニス部、男子バスケットボール部、バレーボール部、軟式野球部、バドミントン部、ダンスサークル、剣道同好会、陸上競技同好会、柔道同好会、バスケットボール同好会、卓球同好会、スポーツサークル、レクレーションスポーツサークル
本大学校の理念は、「ものづくり」と「人づくり」である。「ものづくり」では、「科学・技術・技能の融合」を最重要視する。「ものづくり」を人に伝え、次世代を担う人材育成に当たるための教育訓練が「人づくり」である。
日本の製造業の競争力向上を目的として、2003年(平成15年)4月に厚生労働省の要請により技術経営 (MOT) の調査研究を開始し、開発されたカリキュラムが「総合的ものづくり人材育成コース」である。「ものづくり力(技術・技能)」、「変革・推進力(リーダーシップ・指導能力)」、「マネジメント力(経営的知識・感覚)」を兼ね備えた生産現場のリーダーを育成する。2005年(平成17年)秋よりスタートした。
高度な技術指導力、研究開発能力を持つ指導者及び職業訓練指導員の養成が目的である。大学院修士課程に相当し、入学対象者は長期課程卒業者、職業能力開発大学校と職業能力開発総合大学校東京校の応用課程卒業者、及び大学卒業者である。修業年限は2年である。学生は、大学院と同様に、授業料(国立大学法人の標準額と同額)を支払わなければならない。2年以上在学して所定の単位を修得し、研究論文の審査及び試験に合格すると修了と認められる。
なお、研究課程を修了しても職業訓練指導員免許を取得することはできない。また、職業訓練指導員免許は単一級のため、教育職員免許の専修免許に相当するような、職業訓練指導員免許の上位(上級)の免許は存在しない。
研究課程には工学研究科があり、次の3専攻がある。
各専攻では、高度職業訓練の職業訓練指導員(職業能力開発総合大学校東京校、職業能力開発大学校、職業能力開発短期大学校の専門課程の担当教員)に必要な高度の専門的知識及び技能(応用的なものを除く)並びに研究能力を付与するための教育訓練が行われる。そのため、各専攻に関連する工学系科目だけでなく、能力開発専門学科による能力開発科目も履修しなければならない。
研究課程には、大学院修士課程にはない次のような特徴がある。
研究論文(修士論文に相当)の作成に係る実験・実習とは別に、職業訓練指導員に必要な技能を養うため、専攻実技高度化実習が必修とされている。
研究課程の修了者には、修了式(3月下旬)にて本大学校より修了証書が授与される。一方、修士の学位は、平成19年度までは次年度の9月下旬頃に授与されていたが、平成20年度より課程を修了する年度内に授与されるようになった。
2019年 度(平成31年度)以降の入学者 機械指導科、電気指導科、電子情報指導科、建築指導科
職業訓練指導員の養成を目的とし、そのために必要な技能や知識に関する教育訓練と、大学工学部に相当する教育訓練の内容を併せ持つ。入学対象者は主に高等学校(定時制課程・通信制課程を含む)または中等教育学校卒業者で、修業年限は4年である。授業料は国立大学法人の標準額と同額であり、平成21年度入学者からは入学金も徴収される(平成20年度入学者までは無料)。4年以上在学し、178単位以上を取得して必要な要件を満足すれば卒業と認められる。
職業能力開発総合大学校東京校、職業能力開発大学校および職業能力開発短期大学校の専門課程卒業者は、長期課程3年に編入することが可能で、長期課程を卒業することにより職業訓練指導員免許を取得できる。しかし長期課程1年次からの入学者とは異なり、学士の学位を受けることはできない。
4学科がある。各学科名と取得できる職業訓練指導員免許の職種を以下の表に示す。
東南アジア諸国との政府間協定により、長期課程では1992年10月から東南アジア諸国の国費留学生を毎年16名、研究課程では2001年4月から毎年2名受け入れている。帰国後は各国の職業訓練指導員として出身国の人材育成を行う。
2016年 度(平成28年度)以降の入学者 機械工学専攻、電気工学専攻、電子情報学専攻、建築学専攻