大阪取引所
諸藩の蔵屋敷があった江戸時代の大坂の米穀取引所を起源に、五代友厚らが発起人となって設立された大阪株式取引所が前身である。なお、1730年(享保15年)に設立された堂島米会所で行われた帳簿上の差金の授受によって決済を行う「帳合米取引」が、世界で最初の公設の商品先物取引である。この伝統から、大阪株式取引所の草創期から帳合米取引をベースにした定期取引(および後の清算取引、現行法でいう先物取引の方法にあたる)が行われていた。
太平洋戦争後は大阪証券取引所(大証)として、東京証券取引所(東証)とともに日本の株式市場の一翼をなしていた。ただし、大証の株式市場においては、株式の電子化が進んだ結果、東京証券取引所との重複上場銘柄の多くは東証での取引が中心となり、大証では出来高が少なかったり、一日の取引が成立しないこともあった。一方、任天堂や京セラなど、京都に本社を置く企業の中には大証での出来高が東証での出来高を上回るものも存在した。
2011年以降の東証との経営統合により、日本取引所グループ(東証・大証の経営統合後に設立された持株会社)での市場デリバティブ専門取引所に位置付けられることとなった。それに伴い、旧大証の現物市場は東証に移管された一方、東証が持っていたデリバティブ市場の移管を受けた。最終的に2014年3月24日に現社名に改名している。