東京証券取引所
通信時間は片道15.7マイクロ秒。
システム障害
2001年(平成13年) 6月12日 - ソフト99コーポレーション株が上場時に終日取引停止。
2005年(平成17年) 11月1日 - コンピュータプログラムミスにより、全上場銘柄の取引を一時停止。 12月8日 - みずほ証券の誤発注したジェイコム株の注文を取り消せず、ジェイコム株大量誤発注事件となる。
2006年(平成18年) 1月18日 - ライブドア事件で大量の売り注文に対し、リアルタイム処理が追いつかず、全銘柄取引停止。
2008年(平成20年) 2月8日 - デリバティブ売買システムの障害で一部先物商品の取引を停止。 7月22日 - デリバティブ売買システムの障害で、指数、株式・国政先物、オプション取引を一時停止。
2012年(平成24年) 2月2日 - arrowhead内の3つのサーバで不具合が発生、9時より241銘柄の取引を一時停止。
2018年(平成30年) 10月9日 - arrowhead内の1つのサーバで不具合が発生、売買が遅延したり、一部の注文ができなくなった。
2020年(令和2年) 10月1日 - 売買システムで株価など相場情報の配信に障害が発生、午前9時の取引開始から全ての銘柄で売買が終日停止された。また、同システムを利用しているため、名古屋証券取引所・札幌証券取引所・福岡証券取引所も同様に売買が終日停止された。午前7時4分に共有ディスク装置に障害が発生し、メモリ故障が発生した場合の待機系への切り替えが正しく設定されておらず、待機系に切り替わらなかったため、午前8時54分にネットワークを遮断し、取引を停止させた。
グループ会社・兄弟会社にあたる以下の会社のシステムの開発・運用も行っている。
日本証券クリアリング機構の清算業務を処理するシステム(清算システム と呼ばれる)
日本取引所自主規制法人の業務を処理するシステム(例: 売買審査システム)
1982年 - 2009年
1982年1月23日、市場第二部の33銘柄に対して日立 のコンピューターの売買システムを導入。1985年に立会場銘柄を除く全銘柄に拡大。取引の少ない銘柄から順次コンピューター対応を進めていった。
1994年〜2009年までは日立や富士通のメインフレームが使われていた。1999年4月30日に立会場が閉場し、取引は全てシステム化された。
2005年に相次いで発生したシステム障害により揺らいだ信頼を回復するため、次世代システムを2008年に完成させる予定であった。ところが、ライブドア・ショックで取引数がシステムの能力を超え兼ねない事態となって取引停止に追い込まれたこともあり、計画を前倒しさせることとなった。この新システムは地方証券取引所にも開放し、全国の取引所のシステム統一を目指す。障害時のバックアップを強化し、処理スピードの高速化により急増する取引にも対応できるようにする。
arrowhead
2010年1月4日に新たな株式売買システムサーバ「arrowhead(アローヘッド)」が稼動した。基幹IAサーバは富士通「FUJITSU Server PRIMEQUEST」、Red Hat Enterprise LinuxベースのOS、ミドルウエアは新開発のオンメモリデータベース「FUJITSU Software Primesoft Server」。売買注文1件あたり2〜3秒から5ミリ秒程度に短縮され、2010年1月の実績処理速度は平均2ミリ秒、2015年のリニューアル前の段階で1ミリ秒。人間の目視や反応時間を超える高速取引は、機関投資家やデイトレーダーの行動に影響も懸念される。
2015年9月24日に arrowhead がリニューアルし、注文応答時間は0.
東京証券取引所プライム市場上場企業一覧
東京証券取引所スタンダード市場上場企業一覧
東京証券取引所グロース市場上場企業一覧
東京証券取引所で上場廃止となった企業一覧
東証は arrownetと呼ばれる広域ネットワークインフラを保有している。arrownetは特に高信頼性の実現を目指し設計されているとされる。
2009年に arrownet V1 が、2012年、arrownet V2 が稼働。
システム構成
arrownet の土台にあるのが、東証の売買システム、清算システム等が稼働するデータセンタ(プライマリ・セカンダリ)、および「アクセスポイント」(複数存在。後述)を結ぶ、10Gの光リング網 (MPLS) である。
アクセスポイントとは、市場参加者や情報ベンダといったarrownet利用者が接続してくる先である。利用者から見ると、従前は様々な市場関係機関に対しそれぞれ回線敷設等を行う必要があったのが、(後述のとおりarrownetV2の稼働により) arrownet が業界共通のネットワークインフラとなることで、共通のarrownetアクセスポイントへの回線の敷設だけで済むようになった。
海外拠点からのarrownet 接続ニーズに応える形で、arrownet-Global というサービスも展開。
arrownetを利用した接続が可能な機関
arrownetV2 の稼働により、接続可能機関が増加。
JPXグループ内
東京証券取引所
大阪取引所
日本証券クリアリング機構
東京商品取引所 (※東京商品取引所はJPXグループ内のシステム(デリバティブ売買システム (J-GATE)、ならびに清算システム)の一部も共同利用)
JPXグループ外
証券保管振替機構
東京金融取引所