アドルフ・ティエール
翌年夏に帰国を許されたが、しばらくは『執政政府と第一帝政の歴史』の執筆に専念、再び政治に関わったのは1863年にパリから立法院議員に選出されたときだった。立法院では帝政反対派がごく少数だったが、ティエールは積極的に演説して帝政の外交政策を批判、またフランスの威信が低下していると主張して、普仏戦争における開戦世論の形成に一役買った。
国防政府(英語版)でははじめ官職につかなかったが、プロイセン首相オットー・フォン・ビスマルクとの休戦協定(英語版)交渉に関わった。休戦協定締結後に実施された1871年フランス議会選挙(英語版)では、20以上の選挙区で当選、パリの代表として議員を務めた。直後に国民議会より行政長官(chef du pouvoir exécutif、実質的には大統領)に選出されると、ティエールは連立内閣の組閣を命じ、続いてドイツとの講和交渉に臨んだ。このとき、アルザス・ロレーヌの2州をドイツに割譲することとなったが、ティエールは議会に講和の必要性を説き、講和案は4倍以上の票差で可決された。
講和への不満によりパリ・コミューンが設立されたがティエールはこれを鎮圧、8月30日には正式な大統領に当選した。ブリタニカ百科事典第11版によると、ティエールの堅固な意志はフランスの復活に役に立ったが、同様の理由により野党の反発も激しかった。