沖縄県の神社の歴史
なお、琉球八社から漏れた浮島神社(長寿宮)・住吉神社・御伊勢堂・箕隅宮・天神社・荒神社・恵美須神社など、私社については公的な記録が残されていない。しかし神社の伝承などによれば、設立者の子孫や周辺の住民によって維持運営されていたと考えられる。
この構想は1939年ごろから唱えられ、1940年(昭和15年)8月27日の新聞で「一村一社」と記された。
一村一社構想は当初は資金難から見送られたが、1943年に県は国に琉球八社の復興助成金の助成を申請した。さらに県社として新たに5社を挙げたほか、900以上ある御嶽から村社60社と末社150社に整理統合する計画を図った。実際に神社化された御嶽には、糸満市の白銀堂・南城市佐敷の月代宮・宜野座村の惣慶宮と泡瀬神社・本部町の新里宮・与那国町の十山神社・西表島の白浜神社などがある。また自治体首長から推薦されたノロを対象とした神職養成講習会を護国神社などで開催し、不足した神職をノロからの切り替えで補おうと試みた。しかし、4ヵ年計画であった一村一社構想は、戦局の悪化により頓挫した。なお内務省史料には1938年(昭和13年)時点の沖縄の神社は10社と記されているが、末安大孝(1992年)は終戦末期の神社の数は227社に及んだとしている。
多くの神社は、沖縄戦をきっかけに破壊され荒廃した。ただしこれら全てが米軍の攻撃によるものなのかは、はっきりしていない。たとえば護国神社は、沖縄戦直後に米軍が撮影した写真では拝殿の屋根に大きな穴が開いているものの健在であった。しかし長嶺牛清(1953年)は「1946年に見た時は鳥居が残っているのが見えたが、数年後には跡形もなく失われた」と証言しており、戦後の復興期に建材として解体利用された可能性がある 。
1890年(明治23年)に波上宮が官幣小社に列せられると、沖縄にも国家神道の影響が及ぶようになり、1910年(明治43年)に『沖縄県諸禄処分法』が発布されると波上宮を除いた7社は無格社となって荒廃した。そのいっぽうで大正期から昭和初期までにかけて、県社などとして沖縄神社・宮古神社・護国神社などが創建された。戦争が激化する1940年ごろに出征する兵士の武運長久を祈るための神社を整備する必要から一村一社構想が展開され、各地の御嶽を神社の様式に改変し、不足していた神職を確保するために、ノロを神職へと養成する講座が開かれた。その後、沖縄戦の影響で沖縄中南部の神社の多くは荒廃した。
戦後のアメリカの統治下では、本土で施行された『宗教法人法』の効力は及ばず、神社の復興は民間の寄付によって行われた。これにより波上宮や普天満宮などが復興されたが、沖縄神社や世持神社など仮宮に留まるものや、まったく再興されなかった神社、あるいは沖宮や天久宮のように戦前とは異なる形で再興された神社もある。このような神社は社団法人として運営されていたが、沖縄本土復帰と共に取り潰しになる恐れがあった。そのため神社本庁は戦災で失われていた『沖縄県神社明細帳』の復元を行い、これを基にして本土復帰と共に宗教法人の認証が行われた。
明確な記録は残されていないが、以上のような宗教政策の転換には薩摩藩の影響があったとする説がある。薩摩藩による琉球侵攻により拘束された尚寧は、掟十五条の受け入れと起請文の提出により、1611年に帰国を許された。これ以降、薩摩藩による琉球支配の一環として国王の王位継承や摂政・三司官が就任する際に、波上宮で「誓詞之儀」を執り行い、薩摩藩に起請文を提出することが義務となった。
また1635年に天願筑登之親雲上は薩摩の諏訪神社に派遣されて神道修行を行い、神道祭祀・33種の神楽・烏帽子や浄衣などの衣装を琉球にもたらしたとされる。これ以降、琉球の神職は薩摩の諏訪神社で修業を行うのが倣いとなった。さらに康熙20年(1688年)には、薩摩の意向を受けて聖家は新義真言宗根来派から真言宗醍醐寺派に代わり、薩摩の大乗院の末寺に編入された。
このように聖家は薩摩藩の影響を強く受けていたが、宗教政策の転換と薩摩藩の関連性を示す記録は残されていない。いっぽうで琉球王国側の自発性をみる説には、ノロ組織を抑制したい羽地が聖家と結び、王府内の精神的浄化を図ったとする平敷令氏の説や、王府が社寺を国家宗教として管理したことで薩摩からは琉球が追従しているように認識されていたとした上で、神道と琉球神道を連動させて琉球神道を存続するための対薩摩政策という側面もあるとする新垣裕之の説がある。