騒音計
日本では騒音測定に際して一定の手順、機能を要求するためのマニュアルが各省庁で作成されていることがある。使用して良い騒音計についてもその中で規定されている。
「航空機騒音測定・評価マニュアル」の作成等について(お知らせ) 2009年7月28日
在来鉄道騒音測定マニュアル 2010年5月
騒音に係る環境基準の評価マニュアル 1999年6月、2000年4月 環境基本法に基づく道路交通騒音測定について規定。
計量法で法定計量器として規定した時の区分で使われ、性能、規格により、大きく2種類に分けられる。
精密騒音計(クラス1)
普通騒音計(クラス2)
かつてはJISでもこの区分があったが、2005年に統合されたJIS C 1509-1では記述は削除され、計量法にのみ記述が残るようになった。これには次のような背景が影響している。
JISはIEC規格と整合を取るなどの目的で数回にわたり改正が繰り返された。一方、計量法では71条で検査に関する規定が設けられており、具体的には「特定計量器検査規則」に拠っているが、この規則は制定当時の規定内容を大きく変更することなく改正されてきたため、当初はJISと同じ水準にあったものが、両者に差がついて来た。2010年現在では検定検査規則はJISの一部の性能について規定するに過ぎなくなっている。従って、JISに適合する騒音計は基本的に検定検査規則にも合格することが出来、更に輸出対応などの関係もあって日本市場に流通する騒音計はJISにも計量法にも適合している。