宝永地震
南海トラフ沿いが震源域と考えられている巨大地震として、江戸時代には宝永地震のほか、嘉永7年(1854年)に連発した安政東海地震および安政南海地震が知られている。また、宝永地震の4年前(1703年)には元号を「宝永」へと改元するに至らしめた相模トラフ巨大地震の一つである元禄地震が発生している。
慶長9年(1605年)の慶長地震もかつては宝永地震のように東海道・南海道に亘り、震源域がほぼ宝永地震に匹敵する津波地震と考えられていた。一方で、慶長地震の震源域が南海トラフ全域に亘るものならば、僅か100年余の超巨大地震の再来はエネルギーの蓄積の速さを意味し、今後襲うであろう将来の超巨大地震の見積もりにも関係する話である。また、これを南海トラフ沿いの巨大地震とするには多くの疑問点があり、南海トラフ沿いの地震ではないとする見解も出されている。仮に慶長地震が伊豆小笠原海溝沿いが震源域ならば、地震動が弱い点、歪み蓄積時間の問題は氷解する。
また、安政地震までの再来間隔147年は従来の定説では、1361年正平地震以降の南海トラフ巨大地震の平均再来間隔117年より長いと考えられてきたが、安政地震については「宝永地震の後始末地震」だった可能性も考えられ、この再来間隔147年は南海トラフ沿いの巨大地震としてはむしろ短い部類になるとの見解もある。本地震について記され現在まで残された古文書は、幕末に発生した安政地震に比して量・質とも遥かに及ばず、しかも安政地震後に当時の人々が過去を振り返って記述したものも少なくなく、地震当時に記録された史料は少ない。
江戸幕府は諸国大地震に付き諸色の高騰を防止するため、10月27日(1707年11月20日)に買い溜め禁止の触書を出した。
寳永四亥年十月
一 今度国々地震ニ付、諸色高直ニ仕間敷候、末々直段上り可申哉と考、買置いたすへからす、品ニより蔵々を改、相背者有之は、可為曲事事
また、富士山の噴火による灰金(火山灰の除去費用)として翌年閏正月7日(1708年2月28日)に「諸国高役金令」を公布、江戸幕府は各大名、旗本らに石高100石に付き2両を差し出させることとした。その結果、幕府には40万両が集まった(『折たく柴の記』)。『蠧余一得』では宝永5年中に金48万8770両余、銀1貫870目余が集まり、被災地救済には6万2500両余が支出されたとしている。
宝永6年2月3日(1709年3月13日)、勘定奉行の荻原重秀は新たに将軍に就任する運びとなった徳川家宣に対し、幕府の財政の窮乏を訴え、御領(直轄領)より得られる収入は76- 77万両であるが、諸士の給料として30万両が消え、前年の歳出は140万両に達し、加えて皇居営造費として70- 80万両が要るから約170- 180万両の歳入不足となるとした。この急場を凌ぐためには金銀を改鋳し、出目を稼ぐ外にないと訴えた。