海軍機関科問題
イギリス海軍では、1820年代に海軍への蒸気機関の導入が始まって以来、長期に渡って機関科士官の地位・給与・教育などの諸待遇を巡る機関科問題(Engineer Question)が続いた。イギリス海軍では、1837年に准士官級(Warrant officer)の機関科の幹部制度が設けられたが、士官級の機関科幹部が設けられたのは10年後の1847年になってからであった。士官制度になってからも、兵科士官(Executive officer)は軍人の地位にあるのに対し、機関科の「士官」は軍人ではなく文官である機関官とされた。教育面でも、王立海軍兵学校は兵科士官だけのための教育機関であるなど、様々な点で機関科士官の待遇は兵科士官よりも低いものとされた。これは、兵科士官はジェントルマンであるのに対し、機関科士官は平民であるという社会階級の違いを反映したためであった。イギリス海軍における機関科士官の劣悪な待遇は、蒸気推進軍艦の普及したクリミア戦争の頃になると、機関科士官の不足を招いた。そこで、1876年に汽走一等戦列艦「マールバラ」(en)を練習艦として海軍独自の機関科士官養成が始まり、1879年には、プリマスのキーハム(en)に王立海軍機関学校(en)の設立が決まった。
1900年、民間の有力な技術者モリソン(D・B・Morrison)が発表した論文をきっかけに、イギリス海軍での機関科士官の待遇問題は大きく取り上げられた。