情報プライバシー
近年、インターネット上で自己についてどのような情報を明らかにするかや、誰に当該情報へのアクセスを許すかを制御する能力は大きな懸案となっている。具体的には、電子メールを同意なしに第三者が保存または読み取ることや、第三者が他人のWebサイトのアクセス履歴を追跡することが問題となる。さらに、アクセスしたWebサイトによるユーザーに関する個人特定情報の収集、保存および共有も問題となる。
各種の検索エンジンの出現とデータマイニングの使用により、個人に関するデータを多様な情報源から収集して組み合わせることが非常に容易になった。アメリカの連邦取引委員会は、情報実務に関して電子市場において広く受け入れられている公正な慣行に関するガイドライン集を公正情報実務諸原則(英語版)として提供している。
個人情報の過剰な曝露を避けるためには、電子メールの暗号化が有効である。Webページの閲覧等のインターネット上の活動は「匿名化」によって追跡困難な形で行うことができる。匿名化システムが信頼できない場合は、オープンソースのいわゆるMix network(英語版)( I2PやTorなど)が利用可能である。 VPN(仮想プライベートネットワーク)もインターネット上の活動を保護する匿名化装置の一種である。
これには、他者がWebトラフィックを表示またはマイニングできないように、Webトラフィックを難読化および暗号化することが含まれる。
インターネット上の情報流通量が増加するにつれ、電子メールだけでなく、ソーシャルネットワーキングサービスにおいて新たなプライバシーの懸念が生じるようになった。写真における人物のタグ付けや重要情報の暴露(自ら意図的になされる場合も他人により意図せずなされる場合もある)が行われるようになり、このような状態を指して参加型監視環境(英語版)と呼ばれるようになった。位置情報が意図せず公表されてしまうこともある。例えば、特定の店舗を背景に写真を投稿してしまう場合などである。情報をインターネット上に公表する場合には注意を払う必要があるが、情報の公開範囲の設定幅は各ソーシャルネットワーキングサービスによって異なる。セキュリティ設定が弱く、またどのような情報を公表状態とするかが精査されていない場合、検索によって全くばらばらの情報が収集され照らし合わされることによって個人がプロファイリングされてしまうことがある。最悪の場合はネットストーカー(英語版)の被害に遭ったり、信用を失うリスクを生じることとなる。
プライバシールールが異なる異種の情報システムが相互接続され、情報が共有されるため、ポリシー・アプライアンス(英語版)は、ますます多くのプライバシーポリシールール(および法律)を調整、実施、および監視する必要があり、商用ITシステムのプライバシー保護に対処するテクノロジーには、通信と施行の2つのカテゴリがある。