教科用図書
1位 東京書籍(25.6%) 2位 光村図書(15.8%) 3位 教育出版(13.5%) 4位 日本文教出版(9.9%) 5位 新興出版社啓林館(9.3%)6位 教育芸術社(7.4%) 7位 大日本図書(5.6%) 8位 開隆堂出版(5.2%) 9位 学校図書(4.1%) 10位 帝国書院(1.7%)
小学校向け検定教科書の発行会社は2011年度時点で15社ある(大阪書籍が撤退し、三省堂が新規参入)。
教科用図書については、元々、学校で教科を教えるために用いられたことから、教科書とも呼ばれることが多い。
初等教育・中等教育の学校では、文部科学省(旧文部省)が公示する「教科用図書検定基準」に合致した教科用図書を使用しなければならない。なお、教科用図書検定基準においては、学習指導要領に準拠することが示唆されている。教科用図書には、文部科学省の教科用図書検定に合格した「文部科学省検定済教科書」(いわゆる検定済教科書)や「文部科学省著作教科書」、あるいはそのどちらにも属さない「教科書以外の教育用図書」(いわゆる附則第9条図書)がある。
ただし、授業における副教材や児童・生徒の自己学習においては、文部科学省が発行に全く関与していない検定外教科書も用いられることもある。
高等教育(大学・短期大学・高等専門学校など)や専修学校、各種学校(朝鮮学校など)の授業で主たる教材については、文部科学省による検定はない。これらについては教科書の項目を参照のこと。