標準治療
外科医でがん研究会・がんプレシジョン医療研究センター所長の中村祐輔は、「標準治療」という方針の元、かつては、治療を自由に考えてきた医師が、患者ごとに治療や薬への反応が違うにもかかわらず、マニュアルどおりの治療さえしておけばいいと考えるようになる「医療のファストフード化」が進んでおり、患者の意向や要望にかかわらずに、画一的な治療を効率的に進めていく流れが出来上がっており、標準治療が適応できる患者には対応できるが、マニュアルにない病状の患者に対応できずに、患者との間に溝ができる、コミュニケーション能力が不足する医師が多くなっている弊害を指摘している。欧米ではすでに1990年代の「エビデンス革命」を経て、2000年代にはその反動のように「ナラティブ(物語)に基づいた医療」(NBM)が英国から広がり、2016年には「エビデンス医療の成果と限界」と題された論文が英インペリアル・カレッジ・ロンドンから発表された。中村はがん治療を劇的に進化させる現実的なシナリオが必要で、例えばがんは遺伝子異常が原因で発症するため、全患者へのゲノム解析検査の実施で原因を突き止め、そこに分子標的薬などのオーダーメイド治療を施すことで効果が格段に上昇するなどの方策があると考える。
日本語では「治療指針」。エビデンスのシステマティックレビューと複数の治療選択肢の利益と害の評価に基づき、患者ケアを最適化するための推奨を含む文書」(米国医学研究所:Institute of Medicine 2011)や「診療上の重要度の高い医療行為について、エビデンスのシステマティックレビューとその総体評価、益と害のバランスなどを考量し、最善の患者アウトカムを目指した推奨を提示することで、患者と医療者の意思決定を支援する文書」(Minds 2016)と定義されている。
世界で行われた数多くの臨床試験により、毎年国内外で開催される学会で多くの研究結果が報告されるが、これらの最新情報をもとに専門家が集い討議を重ね、その時点で最善だとするコンセンサスの得られた治療法が「標準治療」となり、この合意事項をまとめたものが「ガイドライン」で医療者向けに公開される。日本では、1998年から1999年にかけて厚生労働省・医療技術評価推進検討会が、科学的根拠に基づく医療の普及を目的としてガイドラインの作成に研究助成を行うことが決定され、作成が促がされた。ガイドラインは、医療専門家だけではなく、医師以外の医療者、患者と家族、介護者などにも、診療内容が簡単に理解できるよう、推奨される診療の可視化とコミュニケーション・ツールとしての役割を果たしている。