セルゲイ・ウィッテ
ウィッテは、皇帝アレクサンドル3世と保守思想家・政治家のコンスタンチン・ポベドノスツェフを深く尊敬していた。ポベドノスツェフは、アレクサンドル3世・ニコライ2世両皇帝の傅育官で、ロシア正教聖務会院長官を務めた有力者であった。かれらの影響を受けたウィッテは、既述のとおり保守専制主義者ではあったが、しかし、その一方、現状維持に拘泥するのではなく、新しい時代の趨勢や風潮に譲歩することも視野に入れて行動するタイプの保守主義者であった。また、彼のなかには現実的・科学的な合理主義とともにロシア的な愛国主義も同居していた。しかし、こういったことはなかなか同時代の保守政治家からは理解されず、ニコライ2世からも忌避された。
鉄道会社畑から政界に登用され、蔵相さらに首相とロシア政界に重きをなした経歴は、ロシアにあっては異色である。彼はツァーリ専制のままであっても、鉄道建設による工業化によって、ロシアを強大な国家に変容させることは可能と考えており、また、それを自身の使命であるとも考えていた。アメリカの歴史学者、ウォルター・マクドゥーガル(英語版)は、彼を「ハンティントンやホプキンズ、クロッカー、スタンフォードを1つにしたような人物」と形容している。
1905年5月の日本海海戦により日露戦争での日本の優位が決定的になると、ウィッテは1905年7月、講和のためアメリカのポーツマスにロシア側の首席全権としておもむき、交渉に当たることとなった。
候補としては駐仏大使のアレクサンドル・ネリードフ(英語版)を首席全権とする案が有力だったが、本人から「一身上の都合」により断られた。その後、駐日公使の経験をもつデンマーク駐在大使のアレクサンドル・イズヴォリスキー(のち外相)らの名も挙がったが、結局ウィッテが首席全権に選ばれた。イズヴォリスキーは、ウィッテの名を挙げてラムスドルフ外相に献策したといわれる。失脚していたウィッテが首席全権に選ばれたのは、日本が伊藤博文を全権として任命することをロシア側が期待したためでもあった。講和会議の次席全権を務めた駐米大使(日露開戦時の駐日公使)のロマン・ローゼンは、ニコライ2世から疎まれていたウィッテが首席全権と決まったとき、これを歓迎し、
彼ウィッテは、本国政府の思惑をはばかったり、迎合する根性から、ロシアの真の利益を犠牲にするような男ではない。彼は、現下ロシアで、意見をもつただ一人の人物である。
と述べたといわれている。
ウィッテは皇帝より、寸分の領土の割譲も一銭の賠償金の支払いも認めてはならないという訓令を受けており、また、何が何でも講和をめざすべきではないとも指示されていた。そのためウィッテは、ポーツマス到着以来まるで戦勝国の代表のように振る舞い、ロシアは必ずしも講和を欲しておらず、いつでも戦争をつづける準備があるという姿勢をくずさなかった。
『ウィッテ伯回想記』によれば、1900年、清国で義和団の乱(北清事変)が起こったとき、アレクセイ・クロパトキン陸軍大臣は、その知らせを聞くや膝をたたいて喜んだという。しかしウィッテはこれを憂慮し、ロシアが武力行使に及ばないよう皇帝に進言したものの、皇帝はまたもウィッテの意見を取り上げず、軍部の意見を採用した。帝政ロシアは結局、7月3日、黒竜江に臨むロシア領ブラゴヴェシチェンスクにおける軽微な発砲事件を口実に戦闘を開始した(露清戦争)。ロシア軍は、8月3日にハルビンを制圧したのを皮切りに10月2日には奉天を制圧し、ほぼ満洲全土を占領した。この間、ムラヴィヨフ外相が死去し、新任の外相にはウラジーミル・ラムスドルフが就任した。ウィッテは、ロシアにあっては、満洲をあからさまに領有することよりも、鉄道敷設によって経済的利益をあげようとする勢力を代表していた。彼は、現地でつづく露清間の交渉に割り込んでロシア部隊を鉄道警備の目的で残留させるという条件をつけるのに成功した。
日本国内では、今後ロシアに対してどのような行動をとったらよいか、真剣な討論が交わされ、維新世代の伊藤博文や井上馨が日露協商論に立っていたのに対し、第二世代の桂太郎や小村寿太郎らは日英同盟論に立っていた。日英提携が模索されるなか、伊藤は1901年9月、日露提携の可能性をさぐってサンクトペテルブルクへ向かった。伊藤は、満韓交換交渉を眼目として対露交渉をつづけたが、ウィッテ以外のロシア側首脳はみな強気な姿勢を保ったため難航した。伊藤の意見に、ロシアで最も好意的な反応を示したのはウィッテであった。
セルゲイ・ユリエヴィチ・ウィッテ(ロシア語: Серге́й Ю́льевич Ви́тте, ラテン文字表記例:Sergei Yul'jevich Witte, 1849年6月29日(ユリウス暦6月17日) - 1915年3月13日(ユリウス暦2月28日))は、帝政ロシア末期の政治家。セルギウス・ウィッテの名でも知られ、姓はヴィッテとも表記される。
鉄道会社勤務から政界に登用された異色の経歴をもち、ロシア帝国運輸通信大臣(1892年)、大蔵大臣(1892年 - 1903年)、大臣委員会議長(1903年 - 1905年)を歴任し、1905年10月20日には初のロシア帝国首相(閣僚会議議長)となってロシア初の憲法となる1906年のロシア帝国国家基本法の設計者のひとりとなった。蔵相としては金本位制の採用やシベリア鉄道をはじめとする鉄道建設などによりロシアの工業化に貢献した。日本や清国との外交交渉でも活躍し、日露戦争の講和交渉にはロシア側全権として当たり、日本側の外務大臣小村寿太郎と折衝を重ね、ポーツマス条約成立により伯爵の爵位を得た。彼の著した回想録『ウィッテ伯回想記』はロシア激動の時代の史料として重要である。
イギリスの歴史家、オーランドー・ファイジズは彼について、「1890年代の偉大な財政改革大臣」であり、「ニコライ2世の諸大臣中もっとも賢明な一人」であって、また、1905年におけるロシアの新議会制度の生みの親であると叙述している。
シベリア鉄道は国営鉄道であり、鉄道建設を国家資金でつくるには歳入を増大させなければならなかった。ウィッテは、私淑するF.リストの学説の影響を受けて、国家が市場に積極的に介入する経済政策を採用し、1893年6月の4県での酒(ウォトカ)専売制の導入、1894年9月の粗糖税の75パーセント引き上げなどによって財政改革をおこなって歳入を増やす一方、保護関税政策の採用を進めた。
外債の募集もフランスにおいて積極的におこなわれた。民間企業にも外資導入が奨励された。ウィッテは新皇帝ニコライ2世(1894年即位)に対し、現状では国内資本が欠乏しており、防衛準備の強化や鉄道発展のためには巨額な資金が必要となることを訴え、寡少なロシア国民の貯蓄をそこにまわす余裕はないので、フランス資本を中心とする外資の積極導入を図るべきであるとの意見も開陳して、これを実行した。ウィッテにとって、外国資本はロシアに不足している「資本、知識、それに企業意欲」を与えるものとされ、ロシアの国民文化にも好影響を及ぼすと期待されたのである。
ウィッテはまた、外資導入のため、通貨改革を1897年より開始し、金本位制を確立してルーブル紙幣の金への自由な交換を導入した。1897年1月、ウィッテは皇帝隣席のもと財務委員会をひらいて新しい金貨の鋳造開始を決定し、8月の勅令によってロシア国立銀行が発券銀行の役割を与えられ、金保有量の2倍を限度として兌換紙幣を発行した。この幣制改革により、為替相場の安定がもたらされ、外資流入に好適な環境がつくられ、投資活動が活発化して外貨が大量に増加した。
ウィッテは、ドイツにおいてリストの政策を実行したのがオットー・フォン・ビスマルクだと考えており、「ロシアはツァーリの権威に、その工業の創出、農業と人口の急速な成長、......要するにいっさいの商業上の意義を負っている」というリストの言葉を特に好んだ。同年、彼は大蔵大臣のイワン・ヴィシネグラツキー(ロシア語版)により大蔵省の鉄道事業局長にむかえられ、1891年までその職を務めた。ウィッテ登用を後援したのは皇帝アレクサンドル3世であった。ウィッテは、小規模な鉄道事業の4分の1未満が州の直接管理下にあることが非効率を招いているとし、鉄道事業の国家独占を図り、鉄道路線の拡張と鉄道事業の統制を推進した。ウィッテはまた、政治的なコネや親類縁者からの支援が幅を効かせる人事ではなく、業績や効用から人事考課をおこなう権限も獲得した。
鉄道建設に意欲的な皇帝アレクサンドルは、1882年に全長8,000キロメートルにおよぶシベリア鉄道の建設計画を決定していた。しかし、膨大な建設経費が、この計画の実現を妨げていた。