フランス学
江戸幕府の崩壊は幕府主導によるフランス語教育の終焉を意味していた。だが、それはフランス語教育システムの再構築と語学以外のフランス研究の発展をもたらした。レオン・デュリー、ピエール・フーク、アルチュール・アリヴェなどの御雇外国人や箕作麟祥・中江兆民に代表される留学経験者によってフランス語教育が行われた。箕作麟祥はナポレオン法典を翻訳して『仏蘭西法律書』1874年(明治7年)を刊行し、中江兆民はルソーの思想を紹介した。また、法律顧問としてジョルジュ・ブスケやギュスターヴ・エミール・ボアソナード、かつて軍事顧問団の一員であったデュ・ブスケなども活躍している。特に司法省は当初、フランスの法体系の導入を目指していたために司法省法学校においてフランス語やフランス法の研究・教授が盛んに行われており、私立法律学校である東京法学校(現・法政大学)・明治法律学校(明治大学)・関西法律学校(関西大学)などではフランス系法学が教授された。法学における仏系法学派の優位は民法典論争まで続いた。また、変わったところでは、日本社会を風刺する絵を描いたジョルジュ・ビゴーがいる。彼も陸軍士官学校で画学を教えながら日本美術の研究を行っていた。その一方で、フランスへの留学者も増加し、特に芸術や文学、法律に関する知識を持って帰る者が多かった。代表的なところでは、黒田清輝や西園寺公望などが挙げられる。
20世紀に入る頃には、欧米との人的物的交流が盛んになり、フランス学も文学・美術・法律・政治・経済など細分化・専門化が進展していくことになる。