航空券
近年、航空会社の市内カウンターや空港カウンター、コールセンター等有人チャネルによる予約、変更、発券等をする場合、発券手数料を徴収する航空会社が増えている。日本では、日本航空、全日空が国際線利用客に対して、上記を通じて予約した場合に発券手数料を徴収している(国内線の場合、無料)。日本の国内線であっても、格安航空会社では予約手数料や支払い手数料、座席指定料金などを徴収されることが多い。世界の航空会社でも、同様に手数料を徴収する会社が多い。
また、航空会社から旅行会社に支払われる販売手数料を廃止(ゼロコミッション)して以降、旅行会社で予約・発券した場合も、旅行会社が定めた発券手数料を徴収する会社が多い。
鉄道やバスなど、陸上交通機関の乗車券と違い、原則として記名式であり(法人向け回数券など一部は無記名式)、券面に記載された者以外が使用することや名義を変更することはできない。また、記載された区間以外に変更することも原則としてできない。一つの旅程で、航空券が複数枚ある場合は、順序どおり使用しなくてはならず、逆行使用(例えば「東京→大阪」の航空券を「大阪→東京」の便に使用すること)もできない。ただし、ビジネスきっぷや法人向け回数券での逆区間への変更、予約変更可能な運賃の航空券においてマルチエアポート設定都市内での発着空港の変更など、一部では例外が認められている。ネットオークションなどで不正に入手した航空券(名義人が本人以外の航空券やクレジットカードで不正行為を行った上で入手した航空券など)は搭乗を拒否され、払い戻しは出来ない。
多くの航空会社では、同一旅程の複数の区間のうち一区間でも搭乗しなかった場合(ノーショー)は、その区間のみならず、残りの全区間についても前途無効とするルールを適用している(サウスウェスト航空は例外で、往復航空券の往路を放棄しても復路は有効である)。