一宮電気
大戦景気期になると、産業界の活況とその裏側で生じた石炭・灯油価格高騰の双方に影響され電灯・電力需要が増加した。とりわけ管内の主要産業である織物業が活況を呈し、相次ぐ力織機の増設で力織機運転用の電力需要が急騰していた。しかし一宮電気の供給力が1200馬力(約900キロワット)に制限されていたため、供給力不足から需要家間で電力使用権が売買されるという現象が生じた。
1919年(大正8年)になり名古屋電灯が姉妹会社を通じて木曽川に建設していた賤母発電所が完成したことで一宮電気の供給力増加も実現したが、新発電所建設を機に名古屋電灯から売電料金の値上げを通告されたため、一宮電気でも1917年1月に一旦引き下げていた電気料金を値上げせざるを得なくなった。一宮電気では当時の社長八木平兵衛(1918年4月取締役就任)や取締役徳倉六兵衛が主な電力需要家と会見し値上げの了解を求めて回ったが、以前から会社の態度に不満を持っていたという需要家側は不満を噴出させ、ついには「尾北電力使用者同盟会」を立ち上げて会社側に対抗するという事態に発展する。さらに一宮電気と一宮町の間に締結されていた道路使用に関する報償金の改訂問題まで発生し、町との関係も緊迫化した。このような周辺環境の悪化に耐えかねた一宮電気は、打開策として電源である名古屋電灯と合併する道を選んだ。