名古屋火力発電所
しかし大同電力の関西送電計画が進捗すると、大阪方面での予備火力発電に都合がいいという理由で機械は同社へ転用されて毛馬発電所(1922年10月運転開始、大阪市旭区)に据え付けられ、名古屋での新発電所建設は白紙となった。
名古屋電灯が東邦電力へと改組された後、当時の副社長松永安左エ門により、名古屋地区の電力需要の2倍に相当する7万キロワットの設備を持つ巨大火力発電所の建設が決定された。新発電所の用地は名古屋電灯時代の計画と同様に大江町に決定。1924年(大正13年)4月1日社内に名古屋火力建設所が設置された。着工は同年6月2日。建設にあたっては水力発電事業者から反対論が出、逓信省も許認可を渋ったが、東邦電力の技師宮川竹馬(後の四国電力初代社長)が冬季の尖頭需要を火力発電で処理すれば建設費を節約でき石炭消費量も少量で済むので電力原価は低下する、と力説し許可を得たという。
1920年代初めの名古屋地区では、紡績・毛織などの軽工業を中心に電力需要が急増し、同地区に電力を供給していた東邦電力では冬季渇水期の供給力不足が目立っていた。主要電源としては前身の名古屋電灯時代に建設された長良川発電所(出力4200キロワット)や木曽川の八百津発電所(出力8700キロワット)があり、木曽川・矢作川開発にあたる姉妹会社大同電力からも大量に受電していたが、これらはいずれも水力発電によるため、渇水期には発電量が減少した。渇水期の補給電源として市内に熱田火力発電所があったが、出力は1万キロワットに過ぎず、冬季に供給力不足を招く要因となっていた。
渇水期の補給火力発電力増強を目指し、名古屋電灯では名古屋港六号地埋立地(大江町)に出力1万2500キロワットの発電所を建設すべく1920年(大正9年)に機械を発注した。