中国の経済史
朱元璋は洪武年間に民力休養政策と荒れ地への開墾移民政策を実行し、派遣した国子監の下、水路の建設をさせ、並びに耕作奨励のための減税を行い、屯田政策を実行させた。屯田の面積は明全土の作付面積の10%となり、政府は塩引という塩の専売証を売り、商人を塩とともに食糧を内陸部に運送するよう促すことで、国内の食糧需要を満たした。一部の士大夫は専売証の売買により味をしめ、「亦商亦儒」「棄儒就商」というような現象が発生し始めた。手工業の面においては明代は依然として元代の匠籍制(匠戸制)を継続し、江南地区の代表的な手工業は高度に発展し、松江潞安府は全盛期には1.3万張の織機を有し、南京一帯には多くの陶磁廠が年間100万の磁器を生産し、生産方式は吹釉法が刷釉法に取って代わり、均一な光沢のある釉薬を施せるようになった。
税制については、均田制が武周の末頃から瓦解し始めたため、以後の唐やその他の王朝は均田制やそれを背景にした租庸調制に代わって両税法を用いていた。また当時の北宋では、五代十国時代からの各国の経済や文化の進歩・発展とそれによる新しい様々な商工業種が外国貿易をより盛んにし、泉州・明州・広州などの通商が栄えた。これらの都市は南宋以後、より貿易が盛んになった。しかし元が許可なき貿易を取り締まるようになり、その後海禁が行われるようになると、対外貿易は萎縮し、明代には完全に停止した。
春秋戦国時代において、西周時代に用いられた貝貨に代わり、鋳銭が用いられるようになった。東側地域では主に刀銭が用いられたが、南方の楚では蟻鼻銭、秦では円銭(半両銭の原型)が用いられた。秦の統一戦争完了までは、このように国によって貨幣や価値基準が異なった。