教師のバトン
部活動そのものは学習指導要領であくまで自主的なものとして定義されているが、事故の発生などが原因で教員の立ち合いが求められるようになった結果、負担の分割からくる発想が全国に伝わったとされている。2017年11月の『毎日新聞』ではこの方針の採用校は2017年までの20年間で6割から9割に増えて同調圧力が強まったとされる。また土日の練習や大会参加の増加による勝利至上主義への方針強化、部活動に注力する教員が管理職に出世することでの同調圧力の強化、教員が土日の部活動をやめようとしたり顧問を拒否しようとして保護者による抗議に遭った例が枚挙に暇がないなど、教員に対して終わりのない犠牲を強いている可能性に触れている。
精神疾患とその負のスパイラルにも言及されている。東京都教職員互助会が主体となって運営する三楽病院精神神経科部長の真金薫子は、休職した同僚のカバーで別の教員に負担が掛かり倒れるケースに言及し、待遇改善を求めた。文科省が行った全国の公立学校教員を対象とした調査では、2019年度の精神疾患による休職者は5,478人と過去最多となった。文科省の別の調査で、2018年度中に精神疾患が原因で離職した公立小中学校の教員数は、782人と過去最多を記録した。教育社会学を専門とする早稲田大学教授の油布佐和子は、休職後他の教員を気にして回復できていない状態で復職する教員が多いとして、繁忙期には人を増やすなど環境の改善が必要と述べている。
産前産後休業の代替となる職員を探す際に見つからないケースにも触れられている。