ドラフト会議
ドラフト制度の趣旨はチーム間の戦力の均衡と契約金の高騰の抑制にある。
本来、選手にはチーム選択の自由があるはずで、現に欧州各国のプロサッカーリーグではドラフト制度は採用されていない。しかし、各チームが自由に選手と契約できるとすると金銭的余裕のあるチームに戦力が偏在することになり、プロリーグ全体の人気低迷につながり、結果的に選手の不利益になるとの観点でドラフト制度は採用される。
1936年にNFLにおいて初めて取り入れられて以降、1965年にはMLBやNPB(日本野球機構の新人選手選択会議)も採用するなど競技や国の枠を超えて広がった。北米を中心としたプロスポーツリーグで行われているが、契約の自由に対する制限および近年の独占禁止法などに抵触するため法令で例外措置を受けなければ実施できない場合が多く、欧州では禁止されており、これらの国では自由競争の元で選手の獲得が行われている。
北米のプロリーグでは、TV放映の収入を試合の人気に関わらず、各チームに平等に分配するなどして、予算面でも全てのチームの実力が拮抗するように工夫されている。また、この様なシステムは、アメリカのプロスポーツではチームの数そのものが人為的に制限されており、意図的に寡占的状態を作り出すことによって収益性の向上が図られているからでもあり、これには政治面からも法令上の例外措置などという形で裏付けが与えられている。
リーグによって分配方式は異なるが、代表的なものは、成績が下位のチームから順に獲得したい選手を一人ずつ指名していくというものである。この際、あるチームが指名した選手を他のチームが指名することはできない。全チームが一人ずつの指名を終えると、2巡目に入り、また下位チームから順に一人ずつ選手を指名する。これを繰り返して、各チームに選手を割り当てた後、チームは指名した選手と契約交渉を行うのである。なお、このように下位のチームから順に指名する方式を日本では「ウェーバー方式」、逆に上位のチームから順に指名することを「逆ウェーバー方式」と呼ぶ。
しかし、ウェーバー方式では最下位が最高順位となるため、希望選手を獲得したいがために敗退行為(八百長、無気力試合)を行ったり、選手側にとっても順位が確定した後で交渉権がほぼ決まってしまいドラフト参加拒否に至る恐れがあるなど弊害も見られるため、後述の「ロッタリー」と呼ばれる指名順位を抽選で決める方式や入札抽選方式など多少の工夫を凝らしたリーグも見られる。
会議終了後に交渉期間が設けられ、その期間中に指名したチームは独占的に交渉することができる。入団に至ることなく期限を迎えた場合は改めて次のドラフト会議に懸けられるが、リーグによっては自由交渉となる場合もある。