国鉄EF63形電気機関車
以下で製造年次別による詳細を解説する。
多様な形式と連結する必要からそれぞれに対応する各種ジャンパ連結器を軽井沢方助手席下側スカートに装備する。また軽井沢向きとなる下り列車では、前方の安全・信号確認は先頭になる電車運転士が担当するため連絡回線も内蔵する。
当初電車は本形式による牽引・推進運転のみで、最大8両編成までという制約があったが、慢性的な輸送力不足が浮上したため本形式と同調した制御が可能で最大12両編成までの組成を可能とした協調運転機能を持つ169系・189系・489系の各系列が開発され、本形式にも対応する装置と協調制御指令用KE70形ジャンパ連結器が追加搭載された。
協調制御では、本形式のMC35A形主幹制御器から電車側各電動車ユニット主制御器を介して主電動機の制御を行う。協調運転対応可否・電動車ユニットの状態・横軽スイッチの確認が本形式運転台表示灯により可能である。なお横軽スイッチは、牽引・推進運転で対応する形式にも装備されており、協調対応の169系・189系・489系では協調運転設定を兼ねるほか、通過対応電車側に装備された本スイッチを投入するとATS信号受信は本形式側で行う設定になる。
下り勾配通過時に速度を正確に計測する装置であり、中間台車に設置された直径340mmの小型車輪により正確な速度検知を行う。これは、下り勾配での走行では、客車38km/h・貨車は25km/hの上限を超えてしまうと列車停止が不可能となるからである。運転時には制限最高速度設定を高(38km/h)もしくは低(25km/h)のいずれかに設定し、客車では35km/h、貨車では22km/hを超えると警報が鳴り、制限速度を超えると非常ブレーキを作動させる。また、非常ブレーキの作動によって速度が10km/hとなった際に非常ブレーキ力を20秒間約33%弱めて本形式と牽引列車とのブレーキ力を協調させ、本形式と牽引列車の間を連結する連結器の破損や車輪の滑走を防止する速度検知装置(SR1段ユルメ)を装備する。さらに1975年10月に発生した脱線事故の対策としてOSR機器の改造・更新が1979年から実施され、速度照査部分をデジタル化し三重系に強化し、電源機器の変更によって信頼性の向上を図った。