C-1 (輸送機)
C-1から派生した機体としては、空中試験母機とされたC-1 FTB機(001号機)および電子訓練隊に所属する電子戦訓練機EC-1(021号機)がある。またこのほか、文部省航空宇宙技術研究所の研究機「飛鳥」も、本機の姉妹機である。
当初は、第4次防衛力整備計画においてフェーズドアレイレーダーを搭載した早期警戒機(AEW)や天候偵察機なども整備される予定だったが、第一次オイルショックなどによって4次防の装備調達計画は大幅な圧縮を余儀なくされ、これらの整備は実現しなかった。また五六中業では長距離中型輸送機の整備も検討されており、C-1のストレッチ型も俎上に載せられていたが、結局は対外有償軍事援助(FMS)によってC-130Hを購入した。
国防軍の輸送機として登場。19××年(昭和5×年)の日本列島が約30年前の1941年にタイムスリップした中、アメリカなどとの間で戦争が勃発したことを受けて量産が前倒しされ、200機以上が生産されている。さらに機内と機外に燃料タンクを増設して航続距離を増強し、爆撃機に改造した「B1」も登場している。
一方、国内開発機の計画も放棄されたわけではなく、技術研究本部で開発中のアクティブ・フェーズドアレイ・アンテナを用いたレーダーが検討されていた。
しかし日本にとってAEW機は未経験の分野であることから、これを国内開発するにはコスト面の懸念があったほか、空幕では、国内開発を待っていてはレーダー盲域という重大問題の解決が遅れることを懸念しており、少数機の先行導入を主張していた。この結果、まずE-2Cを7機導入したのち、次々期防(昭和57-61年度)でこれと同レベルの国産機を装備するという折衷案で合意され、上申された。しかし1972年10月9日に閣議決定された4次防では「早期警戒機能向上のための電子機器等の研究開発を行う」とされ、必ずしもAEW機の国産化が基本方針ではなくなった。また同日の国防会議議員懇談会では「早期警戒機等の国産化問題は白紙とし、今後輸入を含め、この種の高度の技術的判断を要する問題については、国防会議事務局に専門家会議を設ける等により慎重に検討する」ことが了解された。同専門家会議では1年半に渡る検討を経て、1974年12月27日、「国産化を前提とする研究開発に着手することは見送ることとするのが適当である」との結論に至った。これを受けて本機をもとにしたAEW機の案も放棄され、外国機導入の方針で検討が進められることになり、結局はE-2CのFMS調達となった。