スキージヤーナル
スキージャーナル
剣道日本
テニスジャーナル - 2010年8月に休刊。
こうした状況下、社長は「事業を継続する」「第二会社方式で再建を目指す」と公言していたが、2017年12月初旬には債権譲渡登記がなされる事態となり、同年12月8日に資金ショートが発生。同年12月11日には弁護士が「債務整理の任にあたる」と声明を出したと同時に、倒産説が広まることになった。ある取引先は「社長はろくに出社せず、金策は他人任せ。会社自体が空中分解していた」とコメントした。2017年12月29日に「スキージャーナル」と「剣道日本」の休刊を発表して事業を停止したと同時に、全従業員を解雇した。
会社側による債務整理が行われず、会社の資産が散逸する事を防止するため、2018年1月9日にスキージヤーナルの元従業員21人が東京地方裁判所に破産申立を行い、当日受理され、2018年1月30日に東京地方裁判所から破産手続開始決定を受けた。
スキージヤーナル株式会社自体は、2018年10月5日に法人格が消滅した。