ドリーム開発ドリームランド線
1967年(昭和42年)11月6日、ドリーム交通は、「横浜ドリームランドのモノレールが故障続きで、1年間の運休に追い込まれたのはモノレールを納入し、工事を担当した業者のミスによるもの」だとして、三井物産と東京芝浦電気を相手取り、一年あまりの休業予定期間中の損害2億1474万7千円の賠償を求めて東京地方裁判所に提訴した。その内訳は、同年10月度から1968年(昭和43年)10月度までの日本ドリーム観光の役員ならびに従業員の給料ほか税金、電気代など諸経費である。
ドリーム交通の訴えに対し、東京芝浦電気側は「製造の過程で横浜ドリーム交通(当時)側からコースの設計変更がなされたため、車両の重量も勢いこれに左右された。したがって、東芝だけが運休の責任を負わなければならないか疑問だ。訴状をよく検討したうえで、態度を決めたい」とし、まもなくドリーム交通と争う姿勢をとったことにより、裁判は十数年という長期間に及ぶものになった。
なお、1979年(昭和54年)ごろには、ドリームランド駅構内に放置されていた保守車両を整備して全区間(または一部区間)を走行させている。だが、裁判中ということで証拠物件として遺留させなければならなかったがために、車両は雨晒しで車両基地に留置されたまま何ら手を加えられず、その間車体の腐食や部品の破壊・盗難などに遭い荒廃が進んでいた。