クラウディア・ゴールディン
2018年 BBVA Foundation Frontiers of Knowledge Award(経済財務管理)
2020年 クラリベイト・アナリティクス引用栄誉賞(経済学)
2020年 アーウィン・プレイン・ネンマーズ経済学賞
2023年 ノーベル経済学賞
ゴールディンはAP通信に、アメリカ在住の女性の労働参加率が世界で最高だった1990年代からの逆転し、フランス、カナダ、日本よりも低いことに遺憾の意を表明した。労働環境については、男性に比べて女性はパートなど短時間労働が多く、「女性を労働力として働かせるだけでは解決にならない」と言及し、世界一手厚い育児休暇制度がある日本で「職場に影響を与える可能性がある」との理由で取得しない人(2022年度の男性の育休取得率17.13%、女性の取得率80.2%)が多いと指摘し、「(日本の少子化は)家庭だけの問題ではない。職場が急速な社会の変化に追いつけていない」と述べた。国連児童基金(UNICEF)の2021年度の報告書では、日本の「父親向け育児休業制度」は先進国を中心とした41カ国のうち1位だった。収入保障が手厚いと評価される日本の育児休業制度であるが、2021年度の13.97%と国際的に男性の取得率が低い背景について、彼女は「職場での影響があるからだ」との見方を示した。
2021年10月に出版した書籍『Career and Family: Women's Century-Long Journey Toward Equity』(『なぜ男女の賃金に格差があるのか:女性の生き方の経済学』)において、約100年間の「アメリカ合衆国の女性」を5つの世代に分け、性別賃金格差の原因を追跡した。