飛行場大隊
1930年代後半、日本陸軍がソ連を仮想敵国とした満州での戦闘を想定する中で、航空兵力の劣勢が問題となった。そこで1937年に、航空部隊のうち整備などの地上部門を別部隊として独立させる、空地分離方式の導入が決まった。これは、多数の支援部隊を事前に各地へ展開させておき、身軽な空中部隊だけを戦況に応じて機動させて運用効率を高め、兵力の劣勢を補おうとする戦略であった。
そして、この空地分離の地上部門の一部として編成されたのが飛行場大隊であった。主な任務は中間整備とされ、空中部門である飛行戦隊直属の整備班が行う日常的な戦闘整備よりは本格的で、野戦航空廠が担当する後方整備(オーバーホール等)よりは簡易な範囲で行うという分担となった。このほか、飛行場の警備なども任務とされた。1938年末までに19個大隊が誕生した。このうち、満州や中国戦線に配備された部隊は形式的に完全な空地分離がなされて飛行戦隊から独立し、地上部門を統括する航空地区司令部の隷下にあった。他方、日本本土の部隊は、固定的な防空任務が予定されていて空地分離の意味が乏しいために、各飛行戦隊の隷下に1個大隊ずつ配備された。