蘇生措置拒否
患者・家族に対して緩和医療に移行した段階で、予後(死期)の理解を十分に得ていることを条件に、医療者(医師も含めて)よりDNRの方法や意義の十分な説明が患者自身や家族に行われる。蘇生措置拒否対応の場合は、医療者と患者と家族(患者が独居の場合は意思決定代理人)の間で意思の確認を十分に行い、取り決めた内容を経緯を含めて文書(カルテ及び説明を証明する複写式の文書など)に明確に記載する。
DNRオーダーにおいては、どの介入範囲を控えるかを明確に記載すべきである。口頭によるDNRは受け付けるべきではない。
さらに、患者が意思を表明できなくなった後は、家族同士の意見の食い違いなどにも医療者は注意する(場合によってはDNR対応を取りやめ蘇生措置をとる)。