食生活指針
戦後の食糧難を切り抜けることを目的として、静岡県では、1945年(昭和20年)8月15日「食生活指針」を発行している。主食には玄米が推奨され、雑穀や野草など食糧になるものについて言及されている。
戦後、厚生省はアメリカの援助を得て栄養改善運動を進め、おかずの多い欧米風の食生活を普及させたが、その結果生活習慣病の増加の兆候がみられるようになったため、1983年(昭和58年)に農林水産省が日本型食生活を提唱、1985年(昭和60年) 厚生省は、「健康づくりのための食生活指針」を策定する。指針の一部を抜粋する。
主食、主菜、副菜をそろえて
一日30食品を目標に
動物性の脂肪より植物性の油を多めに
食塩は一日10グラム以下を目標に
こころのふれあう楽しい食生活を
カルシウムの摂取源として、乳製品、骨ごと食べられる魚、海藻が挙げられている。また、QOLの向上を指針に入れていることも特徴的だとされる。ただ、「一日30食品を目標に」という指針は実行が難しく過食になりやすいという意見があった。
1990年、厚生労働省によって多目的コホート研究(JPHC Study:Japan Public Health Center-based prospective Study)が開始される。
2000年(平成12年)3月 厚生省、農林水産省、文部省が共同で「食生活指針」を策定する。指針の一部を抜粋する。
主食、主菜、副菜を基本に、食事のバランスを。
ごはんなどの穀類をしっかりと。
脂肪のとりすぎをやめ、動物、植物、魚由来の脂肪をバランスよくとりましょう。
2000年、「アメリカ人のための食生活指針5版」。砂糖の摂取はほどよい量になるようにするとされている。
2005年、「アメリカ人のための食生活指針2005年版-6版」。炭水化物の半分以上は全粒穀物にすべきだと量が指定される。「フードガイドピラミッド」が年齢性別に対応した「マイピラミッド」に変わる。砂糖業界はロビー活動によって、「健康のために賢明に炭水化物を選んでください」という不親切なガイドラインを提案した。砂糖業界のロビー活動のため「糖分のとりすぎを避ける」という記述が撤回されるようになると、ニューヨーク・タイムズ紙で報道されたが実現されなかった。砂糖が加えられた食品を制限するよう明記された。
2010年、「アメリカ人のための食生活指針2010年版」(Dietary Guidelines for Americans, 2010)が発表される。これは科学的根拠の強弱の概念を採用している。
2015年の食生活指針では、持続可能性(サステナビリティ)の概念が導入され人間の健康と天然資源を維持するために赤肉と乳製品の消費を抑えることに言及している。また脂肪の上限を撤廃した。2015年にも『米国医師会雑誌』で30%という勧告に異議が唱えられていた。コレステロールの目標量も撤廃された。飽和脂肪酸やトランス脂肪酸が心血管疾患のリスクを上げるが、他の脂肪ではリスクを下げるため、総脂肪量で推奨するのは的を得ていなかった。コレステロールは、飽和脂肪酸が少ない食事では安全である可能性がある。
低脂肪食#栄養学的な観点も参照。