日暮里大火 (1925年)
1925年の日暮里大火(にっぽりたいか)とは、同年3月18日に日本の東京府北豊島郡日暮里町大字金杉で発生した火災である。この火災を契機として区画整理が実施された。
3月18日の夜から日暮里役場で開かれた臨時町会にて、議員側からの申し出により、区画整理を行うことが決定した。町会では「道路問題が急務だ」という意見が示され、後日地主会議を開催して権利問題を処理することになった。また、『読売新聞』は1925年3月20日号の社説にて「区画整理により耐火建築をもって防火壁を作る案も極めて不徹底に終わっているようです。整理委員の中には『耐火建築の必要は飛行機の襲来に備うべきもので、そんな場合は何もかも最後の時だから、今ことさらそれを急ぐ必要がない』とゆう持論の人も多々見受けるが、これらの人々は単に自己の便宜のみを考えて、隣人の幸福を思わざる人々であります」と主張した。
関東大震災後にも区画整理事業自体は行われていたが、この火災を契機として新たに「日暮里土地区画整理組合」が設立され、関東大震災の復興事業と接続した区画整理が行われた。具体的には、1925年4月27日に東京府知事宛に組合設立認可申請が行われ、同年5月18日に認可された。換地設計ののち、7月には換地予定地が決定し、8月19日に工事が着工した。
1926年10月31日に土地区画整理事業が竣工し、焼失区域は更生と発展を願って旭町と改称された。なお、旭町はのちに、1932年の市郡併合による行政区割の変更に伴い、日暮里2丁目となった。東京都荒川区教育委員会編『日暮里の民俗』は「日暮里は震災や大火によって、整然とした区割りの町づくりがなされたといっても過言ではない」と指摘している。
区画整理事業の経費は22万円であり、東京市から5万5000円、東京府から10万円の支援があった。また、電柱や地下埋設物については、逓信省、東京電燈株式会社、東京瓦斯株式会社が無償で行った。