日本の看護師
日本国内で2020年(令和2年)末に就業している看護師数は約128万1千人で、2018年(平成30年)比で約6万2千人(5.1%)増加した。准看護師数は約28万5千人で、2018年比で約2万人(6.5%)減少した。また男性の占める割合は看護師で8.1%、准看護師で7.3%と増加傾向にある。こうした男性看護師の増加を背景に、2014年4月1日に一般社団法人として日本男性看護師会が発足した。
2016年現在でのOECD各国との比較では、日本では人口1000人あたり11.34人の看護職(准看護師を含む)が就業しており、2014年のデータの平均の10.96人をやや上回り、この年のデータがある28か国中7位となっている(ただし、国により若干、数値に含まれる職種の範囲が異なる可能性がある。)
日本でもフローレンス・ナイチンゲールの影響を受け継いで、1887年ごろに桜井女学校、東京帝国大学病院、慈恵会医科大学病院、日本赤十字社に看護婦養成所が設立されたが、実際に看護に携わる者の多くはこうした教育機関で教育・訓練されるのではなく、看護の実務の場で徒弟的に育てられるにとどまっていた。日本で看護基礎教育が抜本的に改革されたのは、第二次世界大戦後のことで、これは米国の看護界影響を大きく受けつつ行われたものであり、主体的に看護活動を担うことのできる看護婦を養成することを目指すようになった。
2006年の保健師助産師看護師法改正により、戒告、3年以上の業務停止、免許の取り消しの処分を受けた者、再免許を受けようとする者は、保健師等再教育研修受講が義務付けられた。