スポーツ振興くじ
基本的には試合開催1週間前の同じ曜日から、原則として試合当日の12:00まで(コンビニは原則として8:00-22:30までだが、試合当日は11:30まで。インターネットは対象となる最初の試合のキックオフ予定時刻10分前まで)となっている。なお、2005年までの発売締切時刻は試合前日(最大22:00まで)であった。
指定されたJリーグ主催の3試合・6チームについて、各チームの90分経過時点までに獲得した得点数を予想する。選択肢は「0」「1」「2」「3(点以上)」の4種類からなる。
全チーム的中すると1等、1チーム外れで2等の当せん金を受けることができる。
※初期は5試合が対象のtoto GOALとして発売されたが、2005年4月30日発売分をもって廃止され、代わって上記のtoto GOAL3が導入された。詳しくは後述。
toto特約店にはあらかじめその回に対応したマークシートが用意されており、購入者は指定回のマークシートを利用する。対戦カードが印刷されていないマークシート(以下汎用シートと表記)の場合は、あらかじめ開催回の下2桁の回数をマークしておく必要がある。 マークシートには「シングル」、「マルチ」、「楽当」の3つのカードがある。 シングルでは1口以上、最大10口まで異なった予想をマークできる。またランダムチャンスを活用することもできる(下記説明参照)。 またマルチでは、最大486口(mini totoのマークシートは1枚で243口まで)の予想ができる。その場合は予想のつきにくい試合に関しては「ダブル」(3-4つの選択肢の中から2つを選んで予想する)「トリプル」(同じく3つを選んで投票する。toto、mini totoの場合は全てを予想したこととなるが、toto GOAL3 (2) は4つ全ての塗りつぶし不可)を使用することもできる。 なお、BIG、BIG 1000、miniBIGの場合はマークシートはなく、toto特約店で購入する場合は、購入形式(BIG、BIG1000、miniBIG)と購入口数を口頭にて直接伝える。 WINNERも特約店で購入することは可能であるが、マークシートはなく、必ずパソコンまたはスマートフォンで買い目の予約を行ってから店舗に向かうこととなる。
コンビニでは、公式サイトで事前に予約した組み合わせの購入、タッチパネルで選択する方法がある。
スポーツ振興くじは会員制度も用意されている(会員でなくても購入できる)。2005年までは大きくtoto一般会員、totoデビットカード会員、toto特別会員の3種類だったが、2006年から大幅に変更され、「Club toto」(クラブ・トト)として一新された。19歳未満などの投票法によって購入が禁じられている人を除き、totoの購入が可能な満19歳以上の者であれば登録できる。
なお会員制度に登録すれば、身分照会の時間が省ける他、ポイント制度に応じてプレゼントキャンペーンへの応募が可能となっている。また、メールマガジンへの購読も可能である。
会員希望者は各自の必要性に応じて現金、クレジットカード、楽天銀行(共にインターネット販売)のいずれかを選択することができ、現金購入以外の場合は、指定の口座に当せん金が振り込まれる。
Clubtotoでのポイント獲得はtoto公式サイトおよびコンビニ、toto特約店での購入が対象であり、公式サイト以外のインターネットでの購入の場合ポイントは獲得されないが、独自のポイントが加算されるサイトもある。
2013年より購入回数と購入金額に応じて会員ランクが設定され、ポイントの有効期限が設けられた。ポイント獲得から2シーズン後の年末までとなり、2012年までのポイントは2014年のシーズン終了まで有効となる。
コンピューターシステム開発費などに約40億円 広告宣伝・販売促進費に約31億円 公式サイト運営費などに約27億円 販売手数料・印刷費に約22億円
2006年8月2日、同センターが2006年度の売上を当初予想額の264億円から約180億円に下方修正したことが判明した。
2006年8月31日発表の文部科学省独立行政法人評価委員会による、文部科学省が所管している法人の事業に対する評価結果では、売上低迷から、「スポーツ振興くじ」(toto)は「A+」「A」「B」「C」「C-」の5段階中の3番目の「B」(目標に向かっておおむね成果を上げている)から4番目の「C」(目標達成のために業務の改善が必要)に格下げされ、業務の改善が必要だと警告された。
2006年9月、日本の公営ギャンブルとしては史上最高となる、キャリーオーバー(繰り越し)発生時に1等賞金最高6億円の可能性がある新商品「BIG」を導入した(発売開始当初は売上の回復には至らなかった)。
スポーツ振興投票法に基づく文科省令の改正により、totoの年間実施回数の上限を約60回とした(改正前は約50回)。
上記のような業務改革にもかかわらず、2006年度の売上は最終的に約134億7,000万円と過去最低を更新し、売上予想(下方修正後)の180億円をも下回った。