イスパノアメリカ独立戦争
植民地時期の重要な社会政治組織であったカトリック教会は独立戦争が終結した直後には弱体化していた。半島人の政府官僚と同じく、半島人の聖職者も教区を捨てて逃亡したのであった。空位になった聖職は新生諸国とローマ教皇の関係が正常化するまで数十年間空位のままとなった。教会は徐々に回復したが、その経済力と政治力は自由派に攻撃された。
独立戦争時期のイスパノアメリカでは代表民主制が大きく発展したが、いくつかの国においては政治と国家機関の欠如により19世紀が軍政の時代になった。独立戦争で頭角を現した軍部は戦争が終結した後に報酬を確保しようとしていたため、終戦の後も軍は完全には解体されず、独立初期の数十年間においてはより安定した国家組織となっている。結果的には軍、特にその首脳部が政治の発展に影響力を発揮し、経済、軍事、政治権力を掌握したカウディーリョが現れることとなった。
さらに、王党派の軍勢の9割が(半島人ではなく)イスパノアメリカ人であり、遠征軍でも半分程度だった。ヨーロッパ人兵士が死傷した場合、その代替となるのがイスパノアメリカ人兵士だったため、時がたつにつれ、遠征軍のイスパノアメリカ人比率がどんどんと上がった。例えば、南米への遠征軍の総指揮官パブロ・モリーヨ(英語版)は1820年に配下のヨーロッパ人兵士が2千人(遠征軍の約半分)しかないと報告した。王党派の軍勢のうちヨーロッパ人が占める比率は1817年のマイプの戦い(英語版)では4分の1程度だったが、1821年のカラボボの戦い(英語版)では5分の1に減り、1824年のアヤクチョの戦い(英語版)では1%に満たなかった。
一方、王党派民兵隊は現地住民の民族比率を反映していた。たとえば、1820年時点のベネズエラでは王党派の軍勢が白人843人、カスタ(英語版)5,378人、先住民980人だった。
1815年までに王党派と独立派の軍勢が支配する地域が固定化し、戦争は膠着状態に陥った。王党派が人口の密集地域を支配している場合、独立派はゲリラ戦術を採用した。ヌエバ・エスパーニャにおいて、ゲリラは主にプエブラのグアダルーペ・ビクトリアとオアハカのビセンテ・ゲレロが率いた。南米の北部ではシモン・ボリバル、フランシスコ・デ・パウラ・サンタンデル、サンティアゴ・マリーニョ(英語版)、マヌエル・ピアル(英語版)、ホセ・アントニオ・パエス(英語版)らヌエバ・グラナダとベネズエラの愛国派指導者がオリノコ盆地とカリブ海岸でキュラソー島やハイチからの物資援助を利用して戦闘を展開した。また、アルト・ペルーではゲリラが孤立した農村部を掌握した。