フランス第三共和政
1870年 9月4日 臨時国防政府樹立
1871年 1月23日 パリ陥落 2月8日 国民議会選出 3月18日 パリ・コミューン( - 5月28日) 5月10日 フランクフルト条約、アルザス=ロレーヌ割譲
1873年 ティエール辞任、パトリス・ド・マクマオン大統領選出
1875年 制憲立法成立
1877年 普通選挙で共和派勝利
1879年 グレヴィ、大統領に選出
1881年 チュニジア保護領成立
1884年 8月 清仏戦争( - 85年) 労働組合法成立
1885年 ベルリン会議
1886年 ブーランジェ将軍事件
1887年 プジョー最初の自動車生産
1889年 エッフェル塔竣工
1892年 露仏軍事同盟締結
1894年 ドレフュス事件
1895年 三国干渉
1898年 ファショダ事件
1904年 英仏協商成立
1905年 第一次モロッコ事件(タンジール事件)
1909年 航空機による英仏海峡横断
1910年 仏領赤道アフリカ成立
ヨーロッパの列強諸国は植民地や勢力圏の再配分を要求し、各国の帝国主義的対立が深まっていた。しかしながら、紛争や対立はアジア・アフリカ地域及びバルカン半島などに限られていた。普仏戦争から第一次世界大戦までの間、戦争から遠ざかっていたヨーロッパでは19世紀末からの好景気も手伝って一大繁榮期を迎える。中産階級に支えられた世紀末文化、成熟した市民文化はベル・エポック(素晴らしい時代)と呼ばれ、フランスでは1900年に開かれたパリ万国博覧会がその象徴となった。近代化や科学文明の発展もあり、人々の間には進歩主義が蔓延した。
同時期にドイツはイギリスの3C政策に対抗した、ベルリン・ビザンティウム・バグダードを結ぶ鉄道建設政策3B政策を推進した。互いの権益が重なることからイギリスとドイツは対立を深めていった。イギリスは栄光ある孤立の立場を取っていたが、極東におけるロシアと日本の対立が深まると1902年に日英同盟(1902年 - 1923年)を、対ドイツ政策として英仏協商を1904年に調印した。英仏協商の妥協によって、フランスがモロッコにおける優越権を獲得した。
1944年8月9日、フランス共和国臨時政府は、ヴィシー政権が発した命令の無効を宣言し、第三共和政の破棄を決めた諸法令も無効化された(本国における共和国の法律回復を宣言する1944年8月9日布告、fr)。臨時政府はヴィシー政権の存在を否認し、第三共和政が存続していたという建前を取っていたものの、新憲法制定によって新たな共和政をスタートさせることにした。8月20日にシャルル・ド・ゴールが閣僚評議会議長に就任した。8月25日にパリが解放された。同日、ジョルジュ・ビドーが外相に任命された。
ヴィシー政権関係者の粛清「エピュラシオン」が実施され、1945年10月15日にピエール・ラヴァル元首相らが銃殺された。
10月21日に戦後初の選挙(フランス語版、英語版)が実施され、モーリス・トレーズ率いるフランス共産党が第一党となった。1946年1月20日に突如ド・ゴールが辞任し、1月26日にフェリックス・グーアン(フランス語版、英語版)が閣僚評議会議長に就任した。フランスは、2月28日と3月6日にベトミンと予備協定のハノイ暫定協定(ベトナム語版、フランス語版、英語版)を締結した。6月24日にジョルジュ・ビドーが閣僚評議会議長となり、6月から9月までフランス本国のフォンテーヌブローでフォンテーヌブロー会談(ベトナム語版、フランス語版、英語版)が行なわれたが、ド・ゴールのいないフランスにはブラザヴィル会議での約束を守ろうという者はおらず、会談は決裂した。