社会人基礎力
1990年代頃から2000年代にかけて、IT化の進展など、産業構造の転換によって、終身雇用制度の崩壊や非正規雇用の増大など、日本の雇用環境は大きく変化し、それまでOJTなど企業内の研修に多くを負っていた人材養成システムは大きな変化を迫られるようになった。企業はいわゆる即戦力の採用を求める傾向が強まっている。
その一方で、少子化を背景とした高学歴化によって、専修学校や職業高等学校など専門教育課程において職業教育を受けようとする学生は年々減少しており、学校教育を通じたキャリア教育も再編を迫られている。地域社会の衰退によって、地域で行う教育が個人の成長の中で占める比率も小さくなっており、家庭や学校が職業教育においてどのような役割を果たすことができるかがあらためて問われている。
リクルートをはじめとして就職支援に特化した企業も出現する中で、就職活動("就活")の方法も従来とは大きく異なってきており、就職面接時の立ち居振る舞いについてもマニュアル化が進んでいると言われ、企業の採用担当者も何を基準に採用すればよいか戸惑うことも多い。
それまでの学校の就職支援室や進路指導室が行っていたような、高卒者や大卒者の就職率を高めるための就職口の紹介にとどまらず、雇用のミスマッチなどを原因にした離職率の上昇をとどめるために、単なる職業教育を超えて、ストレス耐性や環境適応力、創造性の発揮など、職業的能力の高度化を実現することが課題となっている。