エジプトの歴史
ムハンマド・アリーが整備した新軍隊はアラビア半島や上エジプトの反乱で勝利を重ねその実力を示した。1821年、オスマン帝国領であったモレア(ギリシャ)でロシアの支援の下、ギリシャ人たちが蜂起すると(ギリシャ独立戦争)、劣勢に立たされたオスマン帝国のスルターン・マフムト2世はムハンマド・アリーに出兵を求めた。ムハンマド・アリーは要求に応じて1822年にクレタ島に出兵してこれを制圧し、1825年にはモレアに遠征を開始した。ムハンマド・アリーの息子、イブラーヒーム・パシャが率いるエジプト軍は赫々たる戦果を挙げたが、エジプト軍の快進撃を見たイギリス・フランス・ロシアが介入に乗り出した。1827年に「帆船時代の最後の大海戦」とも呼ばれるナヴァリノの海戦でエジプト・オスマン帝国軍は敗れ、エジプト軍は撤退を余儀なくされた。
ムハンマド・アリーにはモレア出兵の代償として元々シリアの統治権が提示されており、彼は損失の代償としてそれを要求したが、敗戦とギリシャ独立阻止の失敗で多くを失っていたマフムト2世は要求を拒否した。ムハンマド・アリーは実力でシリアの確保にかかり、1831年、第一次エジプト・トルコ戦争が勃発した。この戦争に完勝を収めたムハンマド・アリーは、1833年のキュタヒヤ条約(キュタヒヤの和約)において、エジプト本国に加え、スーダン、クレタ島、シリア、ヒジャーズ(アラビア半島)を支配下に収めることに成功した。
サーダート暗殺後、ホスニー・ムバーラク(ムバラク)が副大統領から大統領に昇格した。ムバーラクはサーダートの政策を継承し、対米協調路線を継続するとともに、破綻したアラブ諸国との関係回復を積極的に進めた。1984年にヨルダン、モロッコとの国交を回復を達成したのを始めとして、シリア・イラクとも関係改善し、1989年までにはアラブ連盟に復帰するとともに、イラク、ヨルダン、北イエメンとともにアラブ協力会議(ACC)を結成した。対外債務に圧される国内経済はひっ迫の度合いを強めており、石油価格の低迷の影響を受けて1989年には国家財政は破綻寸前にまで追い詰められた。
1990年、イラク大統領サッダーム・フセインがクウェートに侵攻し、翌年湾岸戦争が勃発した。直前まで自制を求めてイラクに働きかけを行っていたムバーラクはメンツを潰された形となり、ACCも空中分解するなど外交的に大きな打撃を受けた。このためムバーラクはアメリカを中心とする多国籍軍に加わって湾岸戦争に参戦した。戦中・戦後処理においてムバーラクは卓越した外交手腕を発揮し、西側諸国や湾岸諸国から149億ドルに上る債務免除を取り付け、アメリカからの大規模な財政支援・軍事支援も獲得した。
オスマン帝国による征服後、ハーイルバク(英語版)(ハユル・ベイ)がエジプト統治者として送り込まれたが、ジャーニム・アル=サイフィー(Jànım al-Sayfì)とイーナール(Inàl)の反乱(1522年)、そして「反逆者(al-Khà"in)」ハイン・アフメト・パシャ(A ̇med Pasha)の反乱(1523年-1524年)が相次いで発生した。これを鎮圧した後に、スレイマン1世(壮麗王)によって派遣された大宰相パルガル・イブラヒム・パシャが1525年に規定したカーヌーン・ナーメ(Qānūn Nāmeh、地方行政法令集)により、諮問会議(ディーワーン)およびオスマン帝国軍と現地軍から支援を受けたパシャの称号を持つ総督(ワーリー)によってエジプトが統治されることが定められ、安定した。
オスマン帝国によるエジプトの征服は、現地におけるマムルークたちの権力を失わせることはなかった。エジプトの行政機構はイスタンブル(コンスタンティノープル)から派遣された官吏によって率いられていたが、官・軍いずれにおいてもマムルークたちから供給された人員が入り込んだ。ブルジー・マムルーク朝をリードしたチェルケス人のマムルークは、引き続きオスマン帝国が編成する現地エジプト軍の主要構成員の1つであり、軍人として高い地位を確保していた。マムルーク朝時代の地方総督(カーシフ)による地方統治という基本的な構造はカーヌーン・ナーメの規定でも継承されていた。
エジプトを含むアラブ地域ではこのドイツ軍の前進に動揺が走り、エジプトでもドイツ軍を歓迎するデモ行進が発生するなど反英派が勢いづいた。この事態を危惧したイギリスは国王ファールークに圧力をかけ、反ファシズム的であったワフド党の元首相ナッハースを首相に復帰させようとした。1942年2月4日、ファールークは2,000人のイギリス軍に王宮が包囲される中でナッハースを首相に任命したが(2月4日事件)、この事件はエジプトが結局のところイギリスの支配下にあり続けていることを内外に示すものとなり、圧力に屈したファールークとイギリスの後ろ盾を得て組閣したナッハースおよびワフド党の評判は地に落ちることになった。ただしナッハースはそれでも内政・外交両面で多数の業績も残した。内政面では小規模地主への減税や最低賃金の導入、教育費の低減などによる民生の改善、外交面ではイラク首相ヌーリー・アッ=サイードの提唱によるアラブ連盟の組織において、その本部をカイロに誘致したことなどがある。
ドイツ軍は1942年10月23日に始まったエル・アラメインの戦いで敗退し、翌年にはアフリカの全ドイツ軍が降伏してエジプトが直接関与する戦闘は終了した。1945年5月7日、ドイツは降伏しヨーロッパにおける第二次世界大戦は終了した。
多くの非西欧諸国で試みられたように、ムハンマド・アリー朝下でエジプトの近代化・西欧化が目指され、内政の改革やスエズ運河の建設などの開発政策が実施されたが、スエズ運河建設に伴う対外債務の負荷や、アフマド・オラービーによる「外来の王朝」に対する革命などの対応に追われる中で、名目的にはオスマン帝国の宗主権の下にありながら実質的にイギリスの植民地と化していった。1914年に第一次世界大戦が勃発するとエジプトは公式にイギリスの保護領とされ、オスマン帝国の宗主権から脱した。
イギリスはエジプトを完全に支配下に置いたものとみなしたが、第一次世界大戦後には激しい民族運動が沸き起こり、エジプト独立の父とも言われるサアド・ザグルールらが独立運動を主導した。結局イギリスはムハンマド・アリー朝の継続のもと、1922年にエジプト王国の独立を承認したが、エジプトへの駐兵を継続し、政治上の様々な留保をつけるなど、エジプトの独立は制限付きのものとなった。エジプトは辛抱強く主権の回復に向けて努力を続け、1936年にはスエズ運河地帯以外からのイギリス軍の撤兵にこぎつけ、1937年に国際連盟に加盟した。また、同年には猶予期間を置いての治外法権の撤廃も勝ち取った。
第二次世界大戦を契機にパレスチナにユダヤ人国家イスラエルが成立すると、エジプトはこれを認めず周辺のアラブ諸国と共に第一次中東戦争でパレスチナに侵攻したが敗れた。敗戦によってムハンマド・アリー朝は権威を失い、1952年には軍のクーデター(エジプト革命)によって王が追放され、翌年に公式に王制の終了が宣言された。
この最初の論争はアルカディウス帝(在位383年-408年)と皇后アエリア・エウドクシア(英語版)を巻き込み、最終的にコンスタンティノープル主教ヨハネスの罷免と追放に至った。以降、5世紀前半には権力闘争と一体化した教義論争が繰り広げられた。
2度目の激しい対立は428年にコンスタンティノープル主教に就任したネストリウス(ネストリオス、在任:428年-431年)とアレクサンドリア主教キュリロス(在任:412年-444年)の間で発生し、神とキリストの「神性」と「人性」を巡って論争が行われた。これは単なる神学解釈の問題にとどまらず、「ローマ帝国の首都の教会」であるコンスタンティノープル教会と、福音書記者マルコに起源をもつ伝統的教会であるアレクサンドリア教会のどちらが格上であるか、という問題と結びついていた。キュリロスはローマ教皇ケレスティヌス1世とも連携してネストリウスを罷免に追い込んだが、もう一つの有力教会であるアンティオキア教会がネストリウス派であったため、自らコンスタンティノープルに乗り込んで政治工作を続け、435年にはネストリウスの見解を支持する人々(ネストリウス派)を異端と宣言させることに成功した。
しかし、南北戦争の終結と共に綿花ブームは去り収入が減少した。にもかかわらず積極財政が継続され、対外債務が膨れ上がった。
1875から1876年にかけてエジプトは財政危機に陥り、イスマーイール・パシャは1876年11月にはスエズ運河株式をイギリスに売却するに至った。この行動はエジプトの財政危機を市場に印象付け、公債価格の暴落によってますます資金調達が困難になっていった。この財政危機と関連してイギリス政府からエジプト財政の調査を行うためにスティーヴン・ケイヴ(Stephen Cave)が派遣された。彼はエジプト財政が実質的に破綻状態であることを報告しており、これを機にヨーロッパ諸国によって公債整理委員会(英語版)(the Caisse de la Dette)が組織された。公債管理委員会はエジプトの内政に強力な干渉を行い、歳入の多くを返済に充てさせた。エジプト人の反感が強まる中、イスマーイール・パシャはヨーロッパ人の影響力を取り除くべく策動したが、イギリスとフランスがオスマン帝国にイスマーイール・パシャを退位させるように圧力をかけ、1879年6月26日にイスマーイール・パシャは退位させられた。
替わってタウフィーク・パシャ(在位:1879年-1892年)が即位したが、歳出削減の皺寄せを主に受けていたアラブ系士官たちは不満を強め、彼らの支持を受けた民族主義派の軍人アフマド・オラービー大佐が影響力を拡大させた。1881年1月、オラービーはチェルケス系・トルコ系士官を優遇し歳出削減の余波をアラブ系士官に集中させていた差別待遇の撤廃を政府に要求した。
イギリスの支配はエジプトの経済・民生の改善に大きな成果をもたらしたが、それでもなお植民地支配の一形態であることには違いなかった。エジプトにはイギリスの紡績産業の原料供給地としての役割が期待され、イギリスの統治を通じてエジプト経済のモノカルチャー化が進展し、20世紀初頭にはエジプトの輸出における綿花の割合は80パーセントを超えた。これはエジプト経済の構造的問題として後に深刻な影響を残すこととなる。
イギリスはエジプトの内政に躊躇なく介入したが、一方で言論の自由を保障してもいたため、イギリスの支配下でエジプトの言論活動はむしろ活発化した。外国支配への反発は根強く、またムハンマド・アリー朝の副王アッバース・ヒルミ2世(在位:1892年-1914年)もイギリス支配からの脱却を志向した。しかし、民族主義を奉ずるアラブ系の言論人と「外国人」の王家であるムハンマド・アリー朝は連携を欠いた。
1914年6月28日にオーストリア・ハンガリー二重帝国領サライェヴォで発生したオーストリア皇太子フェルディナンド2世の暗殺事件(サライェヴォ事件)によって協商諸国(イギリス・フランス・ロシア)と同盟側(ドイツ・二重帝国)の間で第一次世界大戦が勃発すると、オスマン帝国は同盟側に立って参戦し、さらにエジプト副王アッバース・ヒルミ2世もこれを機としてイギリス支配への対抗を国民に呼びかけた。これに対してイギリスはアッバース・ヒルミ2世を退位に追い込み、エジプトをオスマン帝国の宗主権から切り離して保護国とすることを一方的に宣言した。第一次世界大戦が協商諸国の勝利に終わり、オスマン帝国も消滅したことでこの処置は確定した。