日本製鐵
1940年(昭和15年)10月、アメリカ合衆国は鉄鉱石と並び重要な鋼材の原材料である屑鉄の対日禁輸措置を行った。アメリカ産屑鉄は国内消費量の大部分を占めていただけに、原材料の外国依存からの脱却が急務となった。1941年(昭和16年)12月に太平洋戦争が開戦すると、その要請は一段と増すことになる。開戦と同じ月、日鉄の4代目社長に海軍出身の豊田貞次郎が就任、以降1945年(昭和20年)5月に渡辺義介が社長に就任するまでの戦時中の期間は豊田が指揮を執った。
開戦初期は、鉄鉱石・屑鉄不足や資材不足などの悪条件下でありながらも増産への努力が続けられた。広畑製鐵所や輪西製鐵所の新設備が軌道に乗り、清津製鐵所の火入れが行われるなど日中戦争期に着手された拡張計画が完成するのがこの時期になり、1943年(昭和18年)まで生産量を伸ばすことができた。また、軍部の要請に応えて弾丸鋼や防弾鋼、航空機用鋼材などの軍需向け特殊鋼を増産した。