井上成美
1889年(明治22年)12月9日- 宮城県仙台市生
1902年(明治35年)3月31日- 宮城県尋常師範学校附属小学校高等科2年修了。 4月1日- 宮城県立第一中学校(分校)入学
1906年(明治39年)10月31日- 海軍兵学校合格により、宮城県立第二中学校を5年生で中退。 11月24日- 海軍兵学校第37期入校。入校時成績順位181名中9番
1909年(明治42年)11月19日- 海軍兵学校卒業、卒業時成績順位は179名中2番。命 少尉候補生、2等巡洋艦「宗谷」乗組、練習艦隊近海航海出発。 大連-仁川-鎮海湾-佐世保-鹿児島-津方面巡航 12月29日- 帰着
1910年(明治43年)2月1日- 練習艦隊遠洋航海出発。 マニラ-アンボイナ-パーム島-タウンズビル-ブリスベーン-シドニー-ホバート-メルボルン-フリーマントル-バタヴィア-シンガポール-香港-馬公-基隆方面巡航 7月3日- 帰着 7月16日- 戦艦「三笠」乗組 12月1日- 装甲巡洋艦「春日」乗組 12月15日- 任 海軍少尉。兵37期の最先任者となる。
1911年(明治44年)1月18日- 巡洋戦艦「鞍馬」乗組 イギリス国王ジョージ5世戴冠式兼観艦式列席 11月12日- 帰朝
1912年(明治45年)4月24日- 海軍砲術学校普通科学生 8月9日- 海軍水雷学校普通科学生 12月1日- 任 海軍中尉
1913年(大正2年)2月10日- 二等海防艦「高千穂」乗組 9月26日- 巡洋戦艦「比叡」乗組
1915年(大正4年)7月19日- 第17駆逐隊附。
生徒数の増加によって、上下の格差が開いている。現在の兵学校の学術教育は、『劣』の生徒に、十分正確に理解させるので手一杯である」という趣旨であった。井上は「生徒数が非常に多くなっていたので、リモートコントロール方式、つまり教官たちに私の考えを充分理解してもらい、教官を通じて生徒たちに私の考え方を伝えてもらう方式を採った。私が兵学校で、何千人という生徒に対してやったのは『教官教育』です。それしか手はないと考えました」と回想する。
井上は、兵学校長に着任して生徒の様子を実見した印象を「あのころの流行語でいうと、張り切っているのです。張り切っているというのは、私、大嫌いなんです。人間、朝から晩まで張り切っていられるものではないんです。リズムがあるはずなんだ」「下士官、兵ならいい。人から命じられて、人の指図で働くには、ああいうのが最良の部下なんだ。しかし、士官というものは、何を、いかに、いつ、どこでどうすべきかを、自分で考えて決定せねばならない。つまり、士官にとって自由裁量が一番大切なのだ。生徒に家畜みたいな生活をさせてはいけない、そう思いました」と回想する。
井上が兵学校長に着任して約半年後、旧知の間柄でもある陸軍士官学校長の牛島満中将が兵学校を視察した際、「井上さん、君の所の生徒は皆可愛い顔をしている。私の所の生徒はもっと憎らしい顔をしているがね」と言った。これに対して、井上は「制服の色や形のせいでしょう」と答えているが、「校長横暴と言われながらもやってきたことの成果が出ている。他所の人も同じ感じを持つんだ」と、内心自ら慰めるところがあった。
戦局が末期的様相を帯びてきたのがその主因であったが、井上 - 高木の工作によって、ようやく重臣たちが陸軍主導の内閣を排し、和平を模索する方向を取り始めたことを意味し、井上や高木にとっては、和平早期実現の好機であった。ただ、米内は、小磯と共に前年の7月に組閣の大命を受けた経緯があるので、新内閣に留任するのは「政治道徳」上至難であるという問題があった。井上は、内大臣の木戸幸一から、高木を通して「組閣の大命は、枢密院議長の鈴木貫太郎海軍大将に下る見込み」との内報を受け、それに賛同すると共に、条件として「鈴木大将は人物も度胸も申し分ないが、失礼だが総理として必要な政治感覚に乏しいと思う。それ故鈴木内閣が出来るとすれば、米内大将は是非共鈴木さんの片腕、相談役として入閣して貰う必要がある。之は絶対条件と思う」と、木戸に返答するように高木に指示した。これは、海軍部内の誰にも相談せず、井上一人が独断で決めたことであった。4月5日に鈴木に組閣の大命が下ると、井上は、高木に「海軍の総意は米内の海相留任である」と鈴木に伝えるよう命じ、鈴木に承知させ、その後で海軍首脳の了解を取り付けた。この「海軍の総意」は、実際は井上一人の考えだった。その後、米内自身が海相留任に難色を示したが、井上が押し切った。
井上は、米内に4月25日付で「当分大将進級を不可とする理由」という文書を三たび提出した。しかし井上の回想によると、5月7日か8日に井上は大臣室に呼ばれ、米内から「陛下が塚原と君の大将親任を御裁可になったよ」と告げられた。井上は「陛下の御裁可があったのでは致し方ありません。あたりまえなら大臣のお取り計らいにお礼を申し上ぐべきでしょうが、私は申しません。
しかし海軍次官が豊田貞次郎中将から沢本頼雄中将に交代した4月4日から約2週間、井上は海軍次官代理を兼務し、機務に触れることができた。この時に、駐米大使・野村吉三郎 が、悪化の一途を辿る日米関係の改善への必死の努力の結果、「日米了解案」を東京へ打電して来た。これに対し、日米開戦派である海軍省軍務局第二課主務局員の柴勝男中佐は、駐米海軍武官の横山一郎大佐に対し、「日米了解案について、野村大使を『慎重に補佐』すべし」という訓電を起案し、軍務局長の岡敬純少将に提示した。岡は、当初は野村の「日米了解案」に乗り気だったものの、結局は柴の意見に同意した。しかし、井上は「日米了解案」に非常に乗り気であったため、岡から上がってきた訓電案を良しとせず、海相・及川に直談判した。井上の記憶では、その日は土曜日(1941年(昭和16年)4月19日と思われる)で及川はもう帰宅していたので、井上は及川の私宅を訪れた。
井上は「(柴が起案し、岡が承認した訓電案を)自分が加筆修正して軍務局につき返しますからご承知下さい」と及川に言った。井上は、加筆修正して、岡を通じて柴に電文を返した。井上は、自分が修正した訓電がそのまま発電されたものと死ぬまで考えていたようである。しかし、柴が「それでは訓電の意味をなさないので、岡軍務局長の了解を得て発電を中止してしまった」と戦後に語っている。
アメリカ海軍大学校、アメリカ各大学の歴史教授にかなりの感銘を与え、アメリカ海軍大学校長から妹尾に所感が寄せられたという。
また、『日米戦争の形態』の一節では「日本が米国を破り、彼を屈服することは不可能なり。其理由は極めて明白簡単にして...」と説明し、その上で「米国は、日本国全土の占領も可能。首都の占領も可能。作戦軍の殲滅も可能なり。又、海上封鎖による海上交通制圧による物資窮乏に導き得る可能性大」と述べており、太平洋戦争では、戦艦同士の艦隊決戦は起らず、水上艦はアメリカ軍航空機や潜水艦の餌食となり、戦況は太平洋の島々の争奪戦となり、米軍は占領した島を基地として日本本土空襲を行ったことから、井上は太平洋戦争の経過を、1941年(昭和16年)の段階で概ね予想できていた。奥宮正武は、井上構想における航空基地活用は既存航空基地の総称であり、航空基地建設能力・海上輸送と港湾設備について「井上の先見の明をもってしても、なお予見できなかった分野があった」と評している。
井上の指揮に関する評価はウェーク島攻略作戦の遅滞・珊瑚海海戦の不徹底・ガダルカナル島進出時の失策などで次の通りだった。連合艦隊長官・山本五十六大将は堀悌吉中将(予備役)に宛てた1942年(昭和17年)5月24日付の書簡で「井上はあまり戦はうまくない」と書き、昭和天皇も海軍大臣嶋田繁太郎大将に「井上は学者だから、戦はあまりうまくない」と言ったという。
嶋田が「君はあと2年もすれば大将になる。3、4年も兵学校長をやらせる訳には行かない」と言う旨を答えると、井上は「私はべつに大将になどなりたいとは思いません。その時がきたら私を中将のまま予備役に編入、即日召集して(引き続き)兵学校長にして下さい」と言った。嶋田は「私が大臣の間は兵学校長を替えない」と約束し、これで井上もようやく納得した。
井上は兵科将校の教育と機関科将校の教育を一系化するため、兵学校長に着任して直ちに機関学校出身の兵学校教官を企画課に配員し、自ら指導して、一系化教育の実施研究を進めた。具体的な成果としては、兵学校で従来から行なわれていた兵器教育の中に、機関学校で教えている機構学の内容が取り入れられて、新しい課目「理兵学」(井上自身の命名)が誕生した。各術科ごとに理兵学教科書が作られて教授された。
1944年(昭和19年)10月1日付で、京都府舞鶴所在の海軍機関学校が制度上廃止され、海軍兵学校舞鶴分校として再出発した。海軍兵学校舞鶴分校については「当分の間、海軍兵学校舞鶴分校に於ては、従前の海軍機関学校の教育綱領に準じ機関、工作、及び整備専修生徒の教育を行なうべし」と定められた。
また、兵学校は海軍大臣の定めた「海軍兵学校教育綱領」によって運営されており、校長の交替で教育目的や基本方針が大きく変ることはない筈であったが、実際には校長の裁量の余地が認められており、井上は、兵学校に着任すると、直ちに校長自らが出席する「教官研究会」の開催を指示し、1942年(昭和17年)11月28日に第1回を実施し、以後、半年の間に「教官研究会」で、自らの所見を記した『教育漫語』(当時の教官が保存しており、「其ノ1」から「其ノ3」まである)というプリントを使って「教官教育」を行った。
1937年(昭和12年)10月20日、海軍省軍務局長兼将官会議議員。米内光政が海軍大臣に、山本五十六が海軍次官に既に就任していた。海軍省詰めの新聞記者たちは、この三人を「海軍省の左派トリオ」と呼んだ。
この頃、支那事変(日中戦争)が本格化した時期であった。揚子江流域には、英・米・仏の権益が多く存在し、それらの国との摩擦が各所で起き、海軍に関係する問題は全て軍務局長の井上へ集中した。井上によれば「(中国における軍事行動においては、常にアメリカを刺激しないように、怒らせないようにと苦心し、)航空部隊の連中には誠に気の毒だったが、その軍事行動に非常に厳しい制限が加えられ(ていた)」という。12月12日、海軍の艦上爆撃機隊が、南京付近の揚子江上で米国砲艦を誤爆・沈没させる「パナイ号事件」が発生した。井上は、米国の態度硬化を危惧し、山本と共に素早く率直に非を認め、事件を収拾すべく奔走した。日本政府は当時の常識を越える多額の賠償金220万ドル=670万円(当時)を支払い、駐日大使グルーを通じてアメリカに陳謝する措置を取った。
井上は「昭和12、13、14年にまたがる私の軍務局長時代の2年間は、その時間と精力の大半を(日独伊)三国同盟問題に、しかも積極性のある建設的な努力でなしに、唯陸軍の全軍一致の強力な主張と、之に共鳴する海軍若手の攻勢に対する防禦だけに費やされた感あり」と回想する。
1935年(昭和10年)8月1日、再び横須賀鎮守府付となる。少将進級直前である6年目の大佐が現職を離れるのは異例だった。 11月15日、海軍少将に進級(慣例通りクラスヘッドとして同期で最初の少将)し、横須賀鎮守府参謀長となる。12月1日、米内光政が横須賀鎮守府司令長官に着任した。この頃に井上は米内の信頼を得て以降、米内の下で活躍することになる。
海軍省が所在する東京府を管轄し、麾下に実戦部隊を有している横須賀鎮守府(以下、横鎮)の参謀長となり、海軍省を『海軍の兵力』で守る対策を十分に準備できる立場となった井上は、長官・米内の承認を得ていざという時、即座に十分な「海軍の兵力」を東京の海軍省に差し向けられるように下記のように準備した。
横鎮所属の兵員で特別陸戦隊一個大隊を編成して、2回召集し、顔合わせと訓練を行った。
万一の時には海軍省に派遣し、大臣官房の走り使いや連絡に当たらせ、または小銃を持たせて海軍省の警備に当たらせるべく、横須賀所在の海軍砲術学校に要請して、砲術学校に所属する掌砲兵20人をいつでも横鎮に呼集できるように準備した。
いかなる場合でも、特別陸戦隊一個大隊を東京の海軍省に急派するため、横鎮所属の警備艦である軽巡洋艦那珂艦長に昼夜雨雪を問わず、芝浦に急行できるよう研究を命じた。
これらの真の目的を知るのは、米内・井上・先任参謀の横鎮トップ3名のみだった。
75期の志願者は5万名に達し、全国各地の試験場での身体検査でまず35%を落し、残る65%から学術試験でさらに70%を落し、採用候補者は約20%の9,700余名に絞り込まれ、その中で、兵学校当局者が選考して入校を許可した75期の3,500名は「全国の中学校から、身体・学術共に最優秀の若者の大半を江田島に集めた」ものだったが、戦争の激化により、中学生の学力は、主に「教員の応召による不足」と「勤労作業による授業時間の減少」によって戦前より一般に低下しており、さらに学術軽視の風潮もあり、特に理数科の学力低下が甚だしかった。井上は75期の入校直後に理数科について全員の実力査定を行い、成績不良者には特別教育を行って「落伍者(退校者)を出すな」という自身の教育方針を実践した。
海軍省軍務局は、75期の大量採用を決定する一方で士官搭乗員の急速養成策を検討していた。軍務局は兵学校の修業年限を短縮し、早期に飛行教育に移行させようと考えていた。井上が兵学校長に着任した直後の1942年(昭和17年)11月14日に卒業した71期までは3年の修業年限を確保していたが、72期については、軍務局と兵学校当局が協議して、修業年限を2か月短縮して2年10か月とし、1943年(昭和18年)9月に卒業させた。軍務局は兵学校のさらなる修業年限短縮を検討し、73期は修業年限を2年6か月として1944年(昭和19年)6月に、74期は2年として同年11月にそれぞれ卒業させる案を、兵学校を所管する海軍省教育局に提示した。だが、海軍省教育局長は井上が第四艦隊長官だった時に参謀長を務めた矢野志加三少将であり、兵学校長の井上と直に連絡を取りながら兵学校の教育年限短縮に強硬に反対し続けた。
矢野は井上の意見を反映させて「兵学校を卒業した兵科将校は、直ちに海軍中堅幹部として指揮権を行使するため、充分な基礎的教養が必要。