コードレス電話
日本のコードレス電話システムは1987年(昭和62年)にアナログコードレス電話、1993年(平成5年)にデジタルコードレス電話が制度化され、さらに高速データ通信等への対応のために技術化された新方式のデジタルコードレス電話の導入が進んでいる。
1970年(昭和45年)- 大阪万博で初めて登場した。
1979年(昭和54年)- 4月から日本電信電話公社(略称 電電公社)が機器のレンタルを開始した。 空中線電力0.003W以下の公衆通信業務用陸上移動局とされた。
1985年(昭和60年)- 京セラが未認可のコードレス電話機(商品名 フリーコール)を電器店で販売し、国会で取り上げられた。
1987年(昭和62年)-(アナログ方式の)技術基準が「コードレス電話の無線局」として制度化され、販売も自由化された。 免許を要しない無線局の一種である最大空中線電力10mWの小電力無線局とされ、電波法による無線局としての技術基準適合証明と電気通信事業法による端末機器としての技術基準適合認定の両者の認証を要することとなった。
1988年(昭和63年)- 電波システム開発センター(略称 RCR)(現・電波産業会(略称 ARIB))が、技術基準を含めた標準規格「RCR STD-13 250MHz/380MHz帯コードレス電話の無線局の無線設備」、「RCR STD-14 著しく微弱な電波を使用するコードレス電話の無線設備」を策定した。 自由化以後は、急速に普及した。当初の親機には単なる通話機能のみしかなかったが、次第に留守番電話やFAX機能を付加したものが主流となった。