1888年の磐梯山噴火
首都圏から比較的近く、風光明媚で春夏秋冬それぞれの観光資源に恵まれた磐梯山は多くの観光客が訪れるようになったが、噴火によって引き起こされた岩屑なだれによって多くの湖沼が誕生し、また植林の努力もあって森林が復活しているというジオパークにふさわしい地でもある。しかし磐梯山そのものの自然環境、歴史や文化を観光する、いわゆるジオサイトとしての利用者は少数であった。
地域においても噴火災害の記憶が薄れていく中、1999年(平成11年)から地元の中学校で磐梯山についての火山教育が始まった。それと並行して、磐梯山現地の北塩原村では、磐梯山の自然環境、歴史文化を観光客に伝え、価値を理解してもらうことによって自然環境、歴史文化の保全を図るエコツーリズムが開始された。そのような中で、2008年(平成20年)、磐梯山をジオパークとする運動が開始され、翌年には磐梯山ジオパーク協議会が発足する。
ジオパーク推進運動では、地域に磐梯山の自然環境、歴史文化を伝えるとともに、活火山でもある磐梯山の火山防災についても普及活動を行っていった。観光地である磐梯山地域では噴火の危険性の周知が観光に悪影響を与えることを懸念する声も上がったが、活動を続けていくうちに理解も深まっていった。2011年(平成23年)磐梯山は磐梯山ジオパークとして日本ジオパークの指定を受けた。指定後も地域や観光客に自然環境、歴史文化を伝え、観光客を集めていくという地域活性化とともに、火山防災についての啓発、体制作りというジオパーク活動が継続されている。
1938年(昭和13年)の崩壊は5月9日と16日に磐梯山の馬蹄型カルデラの北東端部分にある燕岩という岩付近で発生した。崩壊の規模は崩壊物の堆積した面積約0.25平方キロメートル、体積は約110万立方メートルと推定されている。5月9日の崩壊は燕岩の北東約800メートルの場所が発生地点で、前日の雨で雪解けが進んだことが引き金となったと考えられている。崩壊した土砂は土石流となって沢を流れ下った。5月16日には燕岩直下の崩壊により土石流が発生した。16日の崩壊は好天時に起きており、9日以降まとまった雨も降っていなかったため、9日の崩壊で不安定となった上部の土砂が崩落したものと考えられている。なお1938年の崩壊は1888年の山体崩壊の崩壊物が再崩壊したものとされている。
1938年5月の崩壊では土石流が川上温泉付近を襲い、2名が死亡した他、住宅の流出、耕地や道路の埋没といった被害が出た。
はっきりと磐梯山の活動によるものとされる最初期の噴出物は溶岩が主で、テフラは一層のみである。溶岩の年代測定結果はそれぞれ大きなばらつきが見られ、また一層のみのテフラでは活動の年代推定は困難であるが、磐梯山周辺の広域テフラの層序から、30万年前よりもやや古い時代のものと判断されている。
30万年よりやや古い時代以降、磐梯山は溶岩や火山灰を盛んに噴出する火山活動を断続的に続けてきた。磐梯山の活動は大きく分けて古期、新期の二期に分けられ、古期は櫛ケ峰と赤埴山、新期は大磐梯が形成された活動に当たる。古期と新期の間ないし新期の活動最初期である約4万年前には、磐梯山の南西部で噴火に伴い大規模な山体崩壊が発生し、山麓に翁島岩屑なだれが流れ下った。その後、大規模な山体崩壊後の火口では新たな火山活動が始まり、大磐梯が形成されていった。磐梯山では約9400年前まではマグマが噴出する火山活動が認められているが、その後の噴火はマグマが直接的に関わることが無い水蒸気爆発型であると考えられている。また、中村(2005)では、磐梯山の古期の活動は約50万年前以降、新期の活動は約8万年前から、そして約2.5万年前からは水蒸気爆発型の噴火に移行したとの噴火史を唱えている。
植林が軌道に乗った1919年(大正8年)6月、遠藤ら5名は福島県に植林成功届と官有地払下願いを提出する。払下げには耶麻郡郡役所の反対があったものの、遠藤十次郎から相談を受けた中村弥六が原敬首相を説得するなどして払い下げを受けることに成功する。払い下げ後、会津若松の老舗呉服屋の主であった宮森太左衛門が中心となって裏磐梯にまず道路を通し、遠藤は宮森太左衛門らとともに磐梯施業森林組合を設立する。そして遠藤と宮森は事業としては成功しなかったものの、磐梯山中腹の中ノ湯付近の噴気を水に通すことにとって造成温泉を作り、その温泉を後に裏磐梯高原ホテルとなる地まで引湯し、別荘を建設した。別荘には宮森の自宅から書画骨董を運び込んで避暑地の別荘としての体裁を整えた。このように裏磐梯の観光開発も始まった。
磐梯山は戦前から国立公園の候補とされていたが、道路が無く宿泊施設も少ないという理由から指定には至らなかった。戦後になって1947年(昭和22年)、福島県観光協会が設立発起人となり、福島県の各市町村長を会員とした「磐梯吾妻国立公園指定期成同盟」が結成され、磐梯山を中心とした地域の国立公園指定運動が開始された。そして1950年(昭和25年)、磐梯朝日国立公園が指定された。同年には裏磐梯観光協会が設立され、その後、交通の便や宿泊施設等が整備されていくことになり、国立公園の指定は裏磐梯の観光地化が進むきっかけとなった。
裏磐梯に車道が通じたのは1954年(昭和29年)のことであった。
そこで用水路の暫定復旧工事を行い、更には猪苗代湖の水門からの流出量を減少させて水位を上げ、その上で猪苗代湖からの揚水で水を賄うとともに、各地に井戸を掘って急場を凌ぐことになった。
内務省は噴火翌月の9月には測量の専門家を派遣し、測量結果をもとに水不足に悩まされていた長瀬川下流域の利水対策、そして今後起こり得る水害への対策等を検討した。しかし抜本的な解決は困難であった。それは岩屑なだれや泥流によって長瀬川上流部に堆積した土砂や、土石流によって堆積した琵琶沢の土砂が次々と流れ下っていく中で、本格的な復旧工事に取り掛かるのは当時の技術では限界があった。例えば1889年(明治22年)4月に雪解けを待って開始された堰の復旧工事が、6月の竣工直後、大雨によって上流より押し流された土砂によってたちまちのうちに元通りになってしまうという事態も発生した。結局後述のように、桧原湖、小野川湖、秋元湖に築堤が始まる1923年(大正12年)頃まで、長瀬川流域の治水、利水問題は解決の目途が立たなかった。
帝国大学の教授、関谷清景と助教授の菊池安は、帝国大学の派遣命令を受けて噴火直後の磐梯山に赴き、調査研究に従事した。関谷は小磐梯が全面的に崩落した現場の状況を把握した後、崩壊の規模を算定する必要性を感じ、帝国大学に測量を行う工学士の追加派遣を要請した。二人は7月31日から磐梯山中腹の中ノ湯の半壊した建物をベースキャンプとして調査を行い、8月3日からはメンバーに加わった工学士の戸谷亥名蔵と共に、8月8日に下山するまで調査を続けた。
二人は共同で磐梯山での調査研究に従事したが、両名の磐梯山噴火に対する認識には相違があったとされる。しかし合同の研究成果として公表された関谷、菊池(1888)、 S.Sekiya,Y.Kikuchi(1890)は、両論文とも教授であった関谷の見解に沿ってまとめられており、関谷の解釈と異なる部分の菊池の見解は見られない。いずれにしても二人の現地調査を踏まえた研究成果は高く評価され、1888年の磐梯山噴火について最も重要な調査研究とされ、専門家は基本的に関谷、菊池の論文をもとに研究を展開するようになった
これは当時はまだ、災害現場で新聞記者が独自取材を行うことが出来る実力に欠けていたためと考えられる。また専門家に同行しての現地取材ではあったが、現地ではやはり各紙記者による報道合戦が繰り広げられたと考えられている。
各紙の中で現地取材に最も積極的に取り組んだ新聞のひとつが朝日新聞であった。噴火のわずか5日前の7月10日に東京進出を果たした朝日新聞は、7月16日に新進記者を現地に派遣し、磐梯山噴火口の現場を報告する記事などを発表した。続いて噴火の状況を版画にすべく、山本芳翠と山本の弟子を20日に追加派遣した。山本らも内務省土木局から派遣された古市公威と同行する形で現地入りしており、やはりこれも災害取材を新聞社単独で行うのは難しかった実情を示していると考えられる。なお、山本らは朝日新聞紙上で磐瀬村長坂、磐瀬村見祢などといった被災地のルポルタージュを掲載し、更に山本が描いたスケッチをもとに合田清が製作した木版画「磐梯山噴火真図」を新聞付録として発表している。
朝日新聞の磐梯山噴火の現地報道は、専門家に密着した取材内容や被災地のルポなど、知識欲がある新たな読者層の獲得を目指したものであり、噴火報道によって知名度を上げることに成功した朝日新聞は、東京での発行部数を急速に増やしていった。
福島県の集計によれば磐梯山噴火に際して集められた募金は、総額40918円58銭となった。これは新聞を通じての義援金、個人、団体が福島県などに送った義援金、天皇・皇后からの恩賜金、皇族、政府要人らの義援金の総計である。義援金は福島県、耶麻郡などを窓口として、全国の多くの新聞社、各宗教団体、慈善団体などが義援金を募った。また日本国内ばかりではなく、ハワイなど外国からも義援金が寄せられた。
中でも新聞社を通しての義援金は合計23000円余りと全体の半分を超えている。災害などに際しての新聞の義援金募集は、1885年(明治18年)の大阪の洪水時に確認されている。そして1886年(明治19年)のノルマントン号事件に際しても新聞を通して義援金が集められた。磐梯山噴火に際しては、東京日日新聞に引用されている福島新聞の記事により、地元福島新聞が7月20日より義援金の募集を開始したことが知られている。続いて7月21日からは、東京の15の新聞社が合同で義援金の募集を開始した。最終的には全国55の新聞社が磐梯山噴火の義援金を募集した。
新聞社が広く読者から災害の義援金を募ることは、江戸時代から行われ続けてきた災害時の地域内相互扶助というあり方から、広く一般社会から寄付を募るというやり方へと変わってきたことを示している。これは新聞社にとっても特定層だけではなく、広く一般に購読者を広げるきっかけにもなった。災害時の本格的な新聞社による義援金募集活動は、磐梯山噴火が初めての例であり、前述のように多くの募金を集めることに成功した。
この集められた4万円あまりの募金は、後述のように被災者の生活再建のために分配されることになった。
岩屑なだれは長瀬川とその支流の小野川、中津川、大倉川などを堰き止めた。この天然ダムの形成に伴って裏磐梯では湖が出来始めた。出来始め当初、大きな水たまりは4つであった。長瀬川の本流に当たる檜原川を堰き止めた桧原湖、雄子沢川を堰き止めた湖、小野川を堰き止めた小野川湖、そして中津川、大倉川が堰き止められて秋元湖が形成され始めた。その他、曽原湖、五色沼などの多くの湖沼も沢の閉塞や岩屑なだれの堆積地の凹地に形成され始める。
長瀬川の本流に当たる檜原川を堰き止めた桧原湖と雄子沢川を堰き止めた湖は、拡大を続けるうちにひとつの大きな湖となった。これが現在の桧原湖である。秋元湖は噴火と同年の1888年(明治21年)10月、小野川湖は翌1889年(明治22年)2月、そして最大の桧原湖も雪解け水を集めて1889年(明治22年)4月には満水状態となった。桧原湖、小野川湖、秋元湖が満水となると、天然ダムの一部決壊などに伴って長瀬川下流域は水害に悩まされるようになった。早くも1888年(明治21年)秋には秋元湖の決壊に伴う水害が発生し、1889年(明治22年)4月、今度は桧原湖が満水となった後にどっと流れ出た水によって小野川湖が決壊し、長瀬川下流域に泥流が襲い、大きな被害が出た。
そして湖がどんどん大きくなっていく中で、新たな難題が持ち上がってきた。前述のように檜原村の中で岩屑なだれの直撃を免れた小野川、檜原本村の両集落が水没の危機に立たされたのである。
1888年の磐梯山噴火により磐梯山北麓を埋め尽くした岩屑なだれによって、裏磐梯は赤茶けた荒野となった。政府と福島県はこの荒廃した裏磐梯の復興に民間活力を利用しようともくろんだ。国有地であった裏磐梯を民間人に無償貸与して植林をさせ、成功した場合、格安で払い下げることを決定したのである。1901年(明治34年)、白井徳次らが植林事業のために土地借用を申請し、翌年から植林を開始したが事業は難航した。1903年(明治36年)には喜多方町の矢部長吉が名乗りを上げて裏磐梯の植林事業を開始したものの、矢部の全財産を投入しても植林は成功せず、断念に追い込まれた。
矢部長吉の挫折後、植林事業を引き継いだのが遠藤十次郎であった。遠藤十次郎は葛岡庄太郎、松本時正、宮森太左衛門、戸田惣左衛門とともに、1910年(明治43年)に矢部長吉の子である善四郎から裏磐梯の植林事業を引き継いだ。遠藤は林学博士の中村弥六の指導を仰ぎ、植林を開始した。まず埼玉県安行で購入したアカマツ13万本を植林し、後に新潟から購入したアカマツ、スギ、ウルシ、モミジ、桜などを追加で植林した。植林した苗木の約半数は枯死したとされるが、裏磐梯に点在する湖沼近くに植林したものはよく根付き、やがて裏磐梯に緑が戻ってきた。岩屑なだれに埋まった裏磐梯の植生の回復は、自然によるものもあったが、五色沼を中心として遠藤十次郎らの努力によるものも大きかった。そして噴火後100年以上が経過して、植林されたアカマツ林は遷移によって落葉広葉樹林となりつつある。
明治維新以降、日本では規模の大きな災害は発生していなかった。磐梯山噴火は日本の近代における最初の大災害であった。磐梯山噴火に際しては、明治以降、欧米から日本に入ってきた電報や鉄道が大いに活躍することになった。そして写真や幻灯といった視覚に関わる技術が、報道や磐梯山噴火に関する講演で使用されるなど、様々な近代技術が初めて駆使されることになった自然災害でもあった。また明治20年代に入り、新聞、雑誌といった新しいメディアは急速にその発行部数を伸ばしていた。
磐梯山噴火の第一報は電報によりその日のうちに東京まで届けられた、日本鉄道は噴火の前年の1887年(明治20年)には鉄道路線を宮城県塩竈まで延ばしていた。噴火後の磐梯山には報道関係者が鉄道で訪れ、それぞれのメディアの特色を生かした報道を繰り広げた。鉄道は現地取材に要する時間の著しい短縮化をもたらし、報道に速報性が見られるようになった。そして磐梯山噴火についての報道の中で、試行錯誤をしながらも揺籃期であった映像技術が活用された。
また、江戸時代の幕藩体制のもと、これまでの災害対応は被災した藩内など基本的に地域の中で行われてきた。それが磐梯山噴火では初めて本格的な新聞による災害義援金募集が行われるなど、国民的な関心事として災害救援が行われるようになり、日本の国民意識を育てる一つの契機になった。また戊辰戦争時には朝敵とされた会津で起きた大災害に皇室からの義援金が下賜されたり、政府も災害対策に乗り出すなど、国民に近代国家のあり方を示すことにも繋がった。
水門と堰堤の完成に伴い長瀬川中流~下流域の水害は減少した。これは桧原湖、小野川湖、秋元湖からの排水量コントロールが始められ、その結果として上流部での浸食が抑えられたためと考えられている。またこの工事は各湖の貯水量を増大させることも目的のひとつであり、工事完成後、桧原湖、小野川湖、秋元湖の水位は工事前と比べて数メートル上昇した。
桧原湖、小野川湖、秋元湖の水門と堰堤の建設工事が始まった1923年(大正12年)、猪苗代水力電気は東京電灯に合併された。東京電灯によって小野川湖から取水を行い秋元湖北岸まで導水して発電する小野川発電所が1937年(昭和12年)に完成し、更に秋元湖から取水して名家まで導水して発電する秋元発電所が1941年(昭和16年)に完成した。発電所の建設に伴い長瀬川の流量は減少し、その結果として上流部での浸食は更に弱くなり、河川改修の進展もあって洪水も激減した。