麻疹
患者に接触してから3日以内であれば、麻疹ワクチンの接種により発病を予防できる可能性があり、患者に接触してから6日以内であれば、ガンマグロブリンの注射により発病を予防できる可能性がある。
一度罹患するかワクチンによって抗体価があるうちに感染すると、症状は出ず抗体価が再び上昇するブースター効果がかかる。一方で、現代では抗体価が減少し続けて、麻疹に再感染することがある。ワクチンによる獲得免疫の有効期間は約10年とされるが、ブースター効果による追加免疫が得られないこともある。
発病(発症)してからの治療法はなく、対症療法が行われる。先進国における栄養状態の改善、対症療法の発達によって死亡率は0.1〜0.2%である。
世界の患者数は年間20万人ほどであり、主にアジア・アフリカの途上国である。世界保健機関(WHO)は、2018年の感染者が少なくとも22万9000人おり、未報告分を含めると200万人以上と推計している。持続的な流行が一定期間ない「排除状態」とWHOに認定された国でも、再流行により認定が取り消されることもある。
流行株の変異によって、麻疹ワクチンで獲得した抗体での抑制効果が低くなることが懸念されている。定期的に流行しており、江戸時代でも13回の大流行があり、ワクチン時代の2007〜2008年に、日本で1万人の罹患者を超える大流行が起きた。
南関東を中心とした地域流行が発生し、各地に飛び火した。10歳から29歳の世代という比較的高年齢に発生が集中したことが特徴である。
東京都での成人麻疹の流行により、2007年7月27日現在で、高等学校3校、高等専門学校4校、短期大学8校、大学83校が臨時休校し、高等学校・高等専門学校・短期大学・大学で1,657人の患者が発生した 。
この対策のため、流行の中心地である東京都では都立学校の生徒・児童の内のワクチン未接種かつ未罹患者への有償での予防接種の実施、都内市区町村立学校の児童・生徒に対する市区町村が行う措置の支援、私立学校の児童・生徒に対しても同等の支援を行うこととした。
東京都の対策とは別に、東京都の市区においても緊急の予防接種が実施された。
麻疹・成人麻疹の流行により麻疹ワクチン・MRワクチンの需要が急増し、定期接種ワクチンが前年よりMRワクチンに移行された影響も重なり、全国的にワクチン在庫が不足する事態が生じた。麻疹ワクチン・MRワクチンは1歳〜2歳未満・小学校就学前の1年間を定期接種により優先され、それ以外の世代では、緊急接種を除き、ワクチン接種の前に抗体検査を行うことが推奨されたが、それにより一時的に検査試薬が不足する事態を招いた。
10歳〜29歳の麻疹・成人麻疹が多くみられた原因として、定期接種世代の時点で使用されていたMMRワクチンの副反応の影響による接種率の低迷、麻疹発生の減少により、ブースター効果が期待できなくなったことで、抗体価が低下し修飾麻疹が発生したことなどが考えられる。
ベトナムは麻疹の発生が多く、視覚障害者60万人のうち95%が薬や病気が原因で、麻疹が主な原因である。そのため日本は「麻疹抑制計画」に対する無償資金協力をしている。
第1期 満1歳〜満2歳未満の1年間(ただし地域で流行しているときは、自費で生後6か月からでも受けられる) 第2期 小学校就学前年の4月1日 - 3月31日
麻疹は、ワクチンで予防可能な感染症で、予防接種が唯一の確実な予防法である。幼児期に行われる集団予防接種で、また大人になっても、麻疹ワクチンの接種を受けたことの無い人も、2回ワクチン接種を受けることで、確実に予防できる。予防接種は、1回でも受けた人々の95%以上が、麻疹ウイルスに対する免疫を獲得することができる。そして2回目の接種を受けると1回の接種で免疫が付かなかった人(5%ほど)の多くにも免疫がつく。
またワクチン接種を行っていても、十分な抗体価を得られない場合もある。このような場合は典型的な麻疹の経過をとらず、種々の症状が軽度であったり、経過が短かったりすることが多い(修飾麻疹)。
日本での麻疹ワクチン接種について、日本国政府の方針は時代によって紆余曲折していた。厚生省(現・厚生労働省)の方針で、麻疹ワクチンがほとんど接種されなかった時代があり、その後にワクチン接種が再開された経緯がある。