メンタルヘルス
世界保健機関(WHO)のファクトシートでは以下が挙げられている。
精神保健 10の事実(10 FACTS ON MENTAL HEALTH)
世界の児童・青年のうち、約20%が精神障害・問題を抱えている。
精神障害・物質乱用は、世界の障害者の多数を占める。
世界では、毎年約80万人が自殺で亡くなる。
戦争と災害は、精神保健と精神的健康に大きな影響を与える。
精神障害は、他の傷病(意図的な外傷、意図しない外傷など)と同じ、大きな疾病上昇リスクファクターである。
患者や患者家族へのスティグマ・差別は、人々を精神障害の治療から遠ざける。
多くの国々では、精神障害・社会的行動障害をもつ人々への人権侵害が繰り返し行われている。
精神保健従事者の人的資源は、世界的に大きな偏りがある。
精神保健サービスの普及を妨げる障壁は主に5つあり、公衆衛生政策の欠如と財源不足、現状の精神保健サービス団体、プライマリケアとの連携欠如、従事者人材の不足、公衆精神衛生におけるリーダーシップ欠如である。
サービス向上のために割かれる財源は、現状では相対的に控えめである。
— 世界保健機関、2014年
OECDによれば、EU諸国の市民のうち6人に1人が精神保健問題を抱えており、およそ8400万人と推定されている(2016年)。疾患別では、不安障害(市民の5.4%)、うつ病(4.5%)、薬物・アルコール問題(2.4%)、双極性障害(1.0%)、統合失調症(0.3%)と推定される。推定有病率の上位国はフィンランド、オランダ、アイルランドであり(18.5%以上)、下位国はルーマニア、ブルガリア、ポーランドであった(15%以下)。この差は、精神疾患に対する問題意識が高く、スティグマが少なく、保健サービスへのアクセスが容易であることが挙げられる。
精神障害を抱えたままでは、学業や職業において成功する可能性は乏しく、失業となる可能性が高く、また身体的な健康問題も引き起こされるとOECDは指摘する。そのコストはGDPの6%(2400億ユーロ)以上と推定されており、医療費に1700億ユーロ(GDPの1.2%)、社会保障支出に1,700億ユーロ(1.2%)、労働市場における間接コストに2400億ユーロ(1.6%)とされる。EUでは精神衛生上の問題および自殺により、8.4万人以上が死亡した(2015年)。 EU諸国は自殺防止の取り組みを進めており、その結果、EU28か国の半数では自殺率が20%以上減少した。産業精神保健の取り組みもなされ、オーストリア、ベルギー、フィンランド、フランス、ノルウェー、オランダでは、労働法において心理的労働安全衛生リスク対策を行っている。
オーストラリア保健省の国家統計によれば、16-85歳の市民およそ2人に1人が(45.5%)、人生のどこかの時点で不安、情動、物質乱用の障害を経験する。インタビューにおいて過去12ヶ月の間、7人に1人(14.4%)が不安障害を、16人に1人(6.2%)が情動障害を、20人に1人(5.1%)が物質乱用を経験している。
政府は制度改革を進めており、病床数は1960年と比べて約9割の削減を成し遂げ、OECD平均より明らかに脱施設化を達成している。保健支出はコミュニティケアにシフトしており、多種多様なサービスが提供されている。しかしOECDはサービスごとの配分バランスや、地域格差などを挙げて、それら住民のニーズにより対応するよう勧告している。
またプライマリケアにおいては、軽~中等症の障害には心理療法へのアクセスを改善する取り組み(Access to Allied Psychological Services、ATAPSプログラム)を進めており、計6回の短期間セッションが提供される。またウェブベース認知行動療法プログラム(MoodGYM)が開発され、これはフィンランド、オランダ、ノルウェー、中国にも普及した。OECDはオーストラリアにおける職場の精神保健による経済的損失は年間590億豪ドルに上るとし、これらの取り組みの継続を評価している。
メンタルヘルス(英: mental health)は、精神面における健康のことである。精神的健康(せいしんてきけんこう)、心の健康(こころのけんこう)、精神保健(せいしんほけん)、精神衛生(せいしんえいせい)などと称され、主に精神的な疲労、ストレス、悩みなどの軽減や緩和とそれへのサポート、メンタルヘルス対策、あるいは精神保健医療のように精神障害の予防と回復を目的とした場面で使われる。
世界保健機関による精神的健康の定義は、精神障害でないだけでなく、自身の可能性を実現し、共同体に実りあるよう貢献して、十全にあることだとしている。精神的健康は、基本的人権であり、それを最大限に享受するという狙いから精神保健法が制定される。それら法においては、精神障害を人権に配慮して治療し、また予防し、そして社会共同体の中へと回復し、精神的健康を維持し増進していくことがその方法として宣言されている。
精神障害は生産性低下・病欠・失職を引き起こす大きな社会的負担であり、任意の時点で常に成人人口の10%、軽〜中等症では就業年齢人口の15%が罹患している。経済協力開発機構(OECD)は精神的健康に関わる直接的・間接的コストはGDPの4%以上と推定しているが、しかし未だ多くの国の医療制度において重点が低い現状であり、精神医療サービスの成果や質を正確に把握できていないと述べている。