鎧畑ダム
鎧畑ダムの目的は洪水調節と水力発電である。当初計画では田沢湖を水源としている約8,800町歩の農地に対する不特定利水と、田沢疏水の水源として新規開墾農地約2,500町歩への灌漑用水供給も目的としていた。このため当初は高さ70メートル、総貯水容量9,400万立方メートルの規模であったが、1952年(昭和27年)に下流の玉川頭首工が2メートルかさ上げされたことでそれら農地への用水補給が頭首工単独でも可能になったことからダムによる灌漑用水供給が不要となり、不特定利水と灌漑目的は外れた。このためダムの規模も現在のものへと縮小されている。
洪水調節については玉川流域・雄物川中流域を対象として、ダム地点で毎秒1,100立方メートルの洪水を600立方メートルカットし、下流には半分以下の毎秒500立方メートルを放流。さらに堤防整備などと組み合わせて治水基準点の大仙市長戸呂地点で毎秒2,860立方メートルの洪水を毎秒2,400立方メートルに抑制する。水力発電についてはダム下流、国道341号鎧畑大橋直下流にダム水路式発電所である鎧畑発電所(写真)を建設、常時3,000キロワット・最大1万5,700キロワットを発電する。さらにダムから放流することで下流に建設された生保内・夏瀬・神代の三発電所の出力も増加させる。発電所は1956年(昭和31年)11月17日に運転を開始しているが、その後発電所を管理する秋田県企業局は玉川流域の電力開発を進め、田沢湖(1958年。7,300キロワット)・小和瀬(1961年。8,800キロワット)・玉川(1990年。2万3,600キロワット)を完成させ、現在は鎧畑発電所傍にある玉川発電事務所において統合管理を行っている。
鎧畑ダムの建設に伴って、民家9戸11世帯、公共建物1棟、水田8ヘクタール、畑地7.3ヘクタール、山林76.6ヘクタールが水没することになった。ダムの規模に比べて水没する物件は少ないが、ダム建設の反対運動は強固であった。
この当時は治水、あるいは水力発電を目的としたダム建設が日本各地で盛んに行われていたが、それに伴う反対運動も激化していた。特に只見特定地域総合開発計画の根幹でもあった田子倉ダム(只見川)における反対運動は田子倉ダム補償事件として連日報道され、藤原ダム(利根川)や湯田ダム(和賀川)の補償問題もその激しさからしばしば報道されていた。住民はこうした報道を受け、田沢総合開発協議会・鎧畑ダム被害対策協議会を結成してダム建設に激しく反発。建設省関係者の村落立入拒否や用地調査協力を拒否するなど抵抗を強めた。
建設省は1954年(昭和29年)春より順次補償基準を呈示し用地買収協議を申し出たが、協議会側は建設省の補償基準に対し強い不満を持った。それは田子倉ダムや佐久間ダム(天竜川)において事業者の電源開発が高額の補償金を呈示した、また建設省も藤原ダムにおいて高額の補償呈示を行ったという報道がなされていたためであり、これらのダムと同程度の補償金額を求めた。