精神科
1978年に世界初の精神病院廃絶法である、通称「バザリア法」が成立。予防・医療・リハビリは原則として地域精神保健サービス機関で行う。やむを得ない場合に対処するために一般総合病院にも15床を限度に設置するが、そのベッドも地域精神保健サービス機関の管理下に置く。治療は患者の自由意志のもとで行われるが、やむを得ない場合には定まった条件を満たした場合のみ強制治療はある。これによりイタリア各地における精神医療サービスは、それまでの入院中心から地域・外来治療中心へと展開した。
現在のイタリアの精神医療は、精神病院の閉鎖と、その後の地域中心型精神医療サービスへの移行に成功している好例である。
各州にある地域医療事業体 (ASL) には精神保健部門の設立が義務付けられ、医師などによる医療チームが配置され、成人の精神保健全般のニーズに応える。各ASLの精神保健部門には、地域精神保健センター、総合病院内の精神科入院病棟、デイホスピタルやデイセンターのような生活・居住訓練施設、援護寮などの居住施設を設置運営しており、長期の包括的介入や地域ケアも担当する。
フィンランドの西ラップランド地方で、1980年代に始まったものにオープン・ダイアローグ療法がある。統合失調症の発症初期に24時間以内にチームで訪問し、できるだけ薬物を使わず、患者の妄想に対しても対等な目線で介入し、対話の中で症状の緩和を目指し、モノローグをダイアローグへと開いてゆくことなどを試みる。2年後の追跡調査で、症状再発がないあるいは軽いものにとどまった患者は82%(通常は50%)、再発率は24%(同71%)と高い成果がある。日本をはじめとする世界中で注目を集めており、日本では「オープン・ダイアローグ・ネットワーク・ジャパン (ODNJP) 」という団体が、斎藤環、石原孝二、高木俊介を中心に発足している。ただし日本では健康保険の給付対象として認められていない。