CQ
テレフンケン社のあるドイツ帝国では、無線法(Regelung der Funkentelegraphie im Deutschen Reich:1905年3月30日公布)を定めて1905年4月1日より施行した。それまでドイツ船は「全局呼び出し」符号に「・・・---・」(SOE)を使っていたため、これを無線法の第4条Aに盛り込み規定したのである。こうして「全局呼び出し」符号はマルコーニ社の CQ と、テレフンケン社の SOE というように、無線会社により異なる時代がしばらく続いたが、マルコーニ社が「他社とは交信しない」という方針を採っていたため、船舶無線界としては符号不統一による不都合は特に無かった。
1912年にロンドンで開かれた第二回国際無線電信会議で世界共通(無線会社共通)の「全局呼び出し」符号の制定が協議された。会議ではマルコーニ社のCQを採択し、国際無線電信条約附属業務規則第25条第3項にCQが規定された。締結に調印した各国は、この規則が発効する1913年7月1日までに批准し、自国の無線規則をこれに準拠するように改正したため、「全局呼び出しCQ」が全世界に広まった。すなわち国際的な"CQ"のはじまりは1913年7月1日である。
ARTICLE 25 (Detailed Service Regulations appended to The International Radiotelegraph Convention)
1. The call comprises the signal -・-・-, the call-signal of tile station called, sent three times, and tile word "de" followed by the call-signal of the sending station, sent three times.
2.
1912年(明治45年)6月4日から7月5日まで開かれた第二回国際無線電信会議(ロンドン)において、「全局呼び出し」符号を世界統一の"CQ"にすることが採択された。日本政府はこれを批准して、1913年(大正2年)6月28日に公布、同年6月30日に官報で告示した。
第二十五條 (国際無線電信条約附属業務規則 大正2年7月1日施行)
一 呼出ハ -・-・- ナル符号、三回伝送スル 被呼局ノ符号及「de」ナル語辭ノ次ニ 三回伝送スル送信局ノ符号ヨリ成ルモノトス
二 被呼局ハ -・-・- ナル符号ノ次ニ 三回伝送スル対手局ノ符号、「de」ナル語辭、自局ノ符号及 -・- ナル符号ヲ伝送シ応答スルモノトス
三 自局ノ通信圏内ニ在ル船舶ノ名ヲ知ラサルモ 之ト通信ヲ開始セムト欲スル局ハ -・-・ --・- ナル符号(探呼符号)ヲ使用スルコトヲ得 第一項及第二項ノ規定ハ又探呼符号ノ伝送及該符号ニ対スル応答ニ之ヲ適用スヘキモノトス
そして1913年10月10月に改正された、『無線電報取扱規程』および『海軍無線電報取扱規約』により、日本の探呼符号(全局呼び出し)は"CQ"に一本化された。このように日本の国内規則をロンドンの国際規則と整合させる作業は発効日(7月1日)より2箇月ほど遅れて実施されたのである。
現在の日本では、無線局運用規則(以下、「運用規則」と略す)『別表・第2号 無線電信通信の略符号』の『2 その他の略符号』の『(1) 国内通信及び国際通信に使用する略符号』に定められている。無線用語も参照のこと。