二又トンネル爆発事故
事故翌日には福岡の地元紙『西日本新聞』の記者が列車で現地入りし、14日から少なくとも3日間にわたって記事や写真を掲載している。記事によれば事故の翌々日には連合軍司令部の中佐と福岡県知事の代理人がそれぞれ現地視察と負傷者の慰問を行っている。
被害者への被害救済について連合軍からは補償が行われることはなく、当初は11月15日戦時災害保護法の適用を決めた福岡県から死者1人につき500円(現在の400万円相当)が支給されただけであった。事故後、地元の有志十数名で「二又トンネル爆発事故復興委員会」が自主的に結成され、地元の復興を目指し諸般の世話、国や福岡県への陳情を行った。その結果、佐世保援護局から旧軍人の古被服4000点を受領し被害者に配布したり、慰霊碑の建立や合同慰霊祭を行ったりするなど、ある程度の成果を収めたものの、補償に関してはその活動が実を結ぶことはなく、その後復興委員会は解散した。
そのため、弁護士の勧めもあって、被害者のうち16世帯が、連合軍将校に危険を知らせなかった警察官の注意義務違反によって大惨事が起きたとして、国(国家地方警察)に対して損害賠償請求の訴えを起こした。
二又トンネル爆発事故(ふたまたトンネルばくはつじこ)は、1945年(昭和20年)11月12日に福岡県田川郡添田町で発生した爆発事故。
同町落合の日田彦山線彦山駅から南方500メートルにあった二又トンネル(鉄道路線は未開通)において、アメリカ軍が当トンネル内に保管されていた大日本帝国陸軍の火薬を焼却処理しようとしたところ、点火から約2時間後に大爆発を起こし、山全体と多数の民家が吹き飛ばされて死者147人、負傷者149人、家屋135戸が被災する大惨事となった。