QRコード決済
2001年3月にNTTドコモ、日本コカコーラ、伊藤忠商事の3社がiモード端末を使った自動販売機向け決済システム「i-vending Project(仮称)」の実証実験を行うと発表。2001年9月に「Cmode」として実証実験が開始された。携帯電話の画面に表示させたQRコードを自動販売機(シーモ)側が読み取ることで、サーバー上にある口座にお金をチャージしたり、そのお金を使って飲み物を購入することができる。その後、2002年4月に正式にサービスが開始され、Cmode対応自動販売機が全国に設置された。しかし、2004年6月に発表されたおサイフケータイに対応した自動販売機「シーモ2」が登場すると、利用客は手間のかからないFeliCaを利用した電子マネーに移行していったため、2011年3月にサービスを終了した。
一方2000年代の中国本土では普及し、その後各国に広がりを見せた。中国でWeChatなどのコミュニケーションアプリを展開するテンセントは、2014年にWeChat PayというQRコード決済サービスを展開し、中国国内でアリペイに次ぐ高いシェアを獲得した。
日本では、PayPayが会計の20パーセントを還元し、合計100億円を提供するキャンペーンを行ったことにより、後発にも拘わらず一気に首位に上った。
2019年には日本国内における共通規格としてJPQRが提唱されており、同年8月より同規格の一部について主要プロバイダが対応を開始する予定である。
なお、中小の店舗にまでクレジットカード決済がすでに普及しているアメリカでは、2022年現在ほとんど使われておらず、顧客側にもQRコード決済に移行する特別な利点があるわけではないので、普及する見込みは立っていない。
ユーザーがスマートフォンのアプリ上にQRコードやバーコードを表示して、店側がバーコードリーダーやカメラなどで読み取って支払う、あるいは店頭レジに掲げられている専用QRコード(二次元コード)をスマートフォンのカメラで読み取って支払いをするというものである。このほかにも、水道料金や通信費などのコンビニ払込票が送られてきた場合に、アプリで払込票に掲載されているバーコードを読み込んで支払う方法もある。
電子決済の形態としては、コード決済自体にサーバ型電子マネーを内包するもの(決済手段の電子化)、クレジットカード等(デビットカード、国際ブランドプリペイドカードの一部を含む。以下同じ)と紐付けて当該カードの決済のトリガーとするもの(決済方法の電子化)、およびこれらの両方の機能を備えるものがある。前者については事前チャージが必要となるプリペイド形と、後日まとめて請求が行われるポストペイ形(或いはその両方)があり、プリペイド形は消費者間(CtoC)でコード決済用のチャージ残高の一部をやり取り(送金機能)できるもの、さらにはコード決済用のチャージ残高が非接触型決済の残高と共有ができるようになっている。