地球温暖化に対する懐疑論
温室効果ガスの増加により気温上昇が生じているのではなく、気温上昇の結果二酸化炭素が増えているとの主張がある。
(主張)短期的な変動では、温度変化よりも二酸化炭素の濃度変化の方が半年から1年遅れている。
(主張)20世紀全体の変動も、急激な温度変化が二酸化炭素の変化に先行して起こっている。
(主張)数万年規模では、氷床コアより過去3回の氷期を調べた研究で、気温上昇が二酸化炭素の上昇よりも600(±400)年先に生じている。
これらの主張については、下記のように反論されている。
(反論)上記の槌田らの示すグラフは、時間微分と同様の操作などで二酸化炭素の長期変動を見えにくくしている。槌田らのグラフで気温の変化が追従しているように見えるのは植物の光合成による季節変動だけで、長期変動まで説明できない。近藤の用いるグラフも対象の全期間でCO2が増加しており、彼ら自身の主張と矛盾する。 (反論)氷床コアなどの測定結果から近年の二酸化炭素濃度は過去40万年にはない規模で増加している(右図)。仮に槌田や近藤らの主張が正しければ、5~6°Cの気温上昇が1850年から現在までの約150年間で既に生じている必要があり、観測事実と矛盾する。
懐疑論は10年以上前から見られ、今でも『地球温暖化詐欺』のような映画が作成されたりしている(その他の懐疑論については上記を参照)。 このような懐疑論に対し2008年5月、欧州議会は「科学に不確実性はつきものであるが、気候変動の原因や影響に関する科学的な研究結果を、科学に基づかずに不確実もしくは疑わしいものに見せかけようとする試みを非難する」と表明している。世論は対策を支持しており、長期目標として気温上昇量を2°Cで安定化することを掲げている。2008年12月には2020年までに温室効果ガスを1990年比で20%削減することを可決するなど、対策を進めている。
温暖化は二酸化炭素を主とした温室効果ガスの濃度増加に因るとの知見に対して、太陽活動の影響、宇宙線の影響、地球内部の活動、磁気圏の活動などが原因だとする主張。
地球温暖化は温室効果ガスの増加と人間活動の拡大によるものであるとして懐疑論は反論されている。
地球温暖化に関する科学的知見を最も包括的に評価した報告書がIPCC第4次評価報告書(以下AR4と略す)である。この評価結果などにより、地球温暖化の原因は人為的なものが大部分であるとの国際的かつ科学的な合意が得られ、世界の動きはこれを主軸としつつある。AR4にはいくつかの誤記がみつかったが、主要な結論は変わっていない。 懐疑論についての組織化されたキャンペーンは、保守的な経済政策に関連しており、二酸化炭素の規制に反対する産業に支えられている。米国の気候変動に懐疑的な論文の90%以上は、右翼のシンクタンクに由来している。1970年代後半から石油会社は地球温暖化に関する標準的な見解に沿って広く研究を発表してきたにもかかわらず、気候変動拒否キャンペーンを組織し、数十年にわたって懐疑論についての公共の情報を広めた。これを、タバコ産業による喫煙の危険性の組織的な否認と比較される戦略であるとする者もいる。
地球温暖化の原因や影響の予測には不確実性が伴い、科学的理解が不足する項目や専門家間での意見の不一致が残る項目がある(IPCC第4次評価報告書#使われている表記参照)。人為説は主に気候モデルの結果から導かれているが、以下のようにモデルの不完全さを批判する意見も見られる。