キャリアメール
NTTドコモ ドコモメール ○○@docomo.ne.jp iモードメール(2026年廃止予定) ○○@docomo.ne.jp(ドコモメールでも使用できる) (電話番号)(シークレットコード)@docomo.ne.jp spモードメール(廃止 ドコモメールでも使用できる) ○○@docomo.ne.jp VERTU Club(廃止 MVNO) ○○@vertuclub.ne.jp
KDDI/沖縄セルラー電話 auブランド auメール ○○@au.com ○○@△△.biz.au.com(ビジネスメールアドレス 法人契約) EZwebメール(終了 auメールでも使用できる) ○○@ezweb.ne.jp ○○@augps.ezweb.ne.jp(あんしんGPS) ○○@biz.ezweb.ne.jp(ビジネスメールアドレス 法人契約) EZweb@mail(PacketOne端末専用 廃止) ○○@c△.ezweb.ne.jp, ○○@e△.ezweb.ne.jp 旧ツーカーグループ Sky Message E-mailサービス・ロングEメールサービス(廃止 継続契約者はEZwebメールでも使用できたが、現在は使用不可能) ○○@sky.tu-ka.ne.jp(ツーカーセルラー東京), ○○@sky.tkc.ne.jp, ○○@△△.sky.tkc.ne.jp(ツーカーセルラー東海), ○○@△△.
「Google 透明性レポート」および「Twitter透明性センター」によれば、日本のキャリアメールの暗号化率の割合は、低い水準となっている。暗号化されていないメールは、漏洩や傍受の懸念が生じる。
日本のキャリアメールは、独自に進化して音声・動画・写真などの添付ができるように発展した。一方、日本以外の地域ではキャリアメールが存在しないため、WAPフォーラム(オープン・モバイル・アライアンスの前身)が中心となり、2001年頃にMMS(マルチメディア・メッセージング・サービス)の最初の仕様が策定された。これにより携帯電話から各種のメディアファイルの送付ができるようになり、これが世界標準仕様となった。
MMSでは、インターネットとのメール交換のためにキャリアメールと同じく事業者所有ドメインを使用したメールアドレスも使うことができるため、MMSは世界標準版のキャリアメールとみなせないこともない。ただキャリアメールが広く普及していた日本でも、標準規格に準拠するためにMMSに対応せざるを得なくなった。そこでボーダフォンが、2001年にJ-PHONEを買収すると、2002年に日本でも3Gで世界共通サービスVodafone Live!の一環としてMMSを導入。スカイメールは2Gサービス専用になった。auについても、ボーダフォンに遅れてMMSを採用した。NTTドコモでは、大手事業者の中で唯一MMSを導入せず、iモードメールとMMSのゲートウェイを設け、メッセージ交換をする方式を選んだ。
利用者側から見た、キャリアメールとMMSの大きな違いは、以下の通りである。
MMSでは、コンテントアダプテーション(画像サイズの縮小などのように、受信端末能力に応じた内容の改変がある)がある。しかしキャリアメールでは、原則的に改変はされない。
MMSでは相手先の指定にメールアドレスに加えて電話番号も使用することができる。キャリアメールでは、電話番号は使用できない。
キャリアメールの誕生の経緯は、日本におけるSMSの発展不良と表裏一体の関係にある。なお以降の会社名表記は、いずれも当時の名称。
最初のSMSの規格は、1980年代にGSMの規格のひとつとして定められ、商業展開されたのは1995年頃である。SMSは、音声通話・データ通信とは異なり、トラヒックチャネルではなく信号チャネルが使われている。160字まで という字数制限があるかわりに即時性が高く、送受信の単価が安かった。当初のSMSに使われた文字セットは、GSM 7bitと呼ばれるもので英数字にウムラウトや記号を追加したものだった。第2世代携帯電話の規格としては、他にcdmaOne(IS-95)、D-AMPS(IS-54とIS-136)、PDCなどが策定されたが、いずれもGSMのSMSと同様の仕掛けで、ショートメッセージサービスの仕様が作られた。当初は、異なる規格でのメッセージ交換は出来なかった。しかし、非無線部のネットワーク体系は、GSM側はGSMコアネットワーク(GSM MAP)で、アメリカ側(cdmaOne,IS-136)はIS-41(ANSI-41)であり。
自動生成されたランダムなメールアドレス・ありがちなパターンを組み合わせたメールアドレスにも迷惑メールが送信され始め、また送信者のメールアドレスを詐称してフィルタリングをかいくぐろうとする事例が増えてきたことから、以下のような対策が行われている。
携帯・PHS以外の受信拒否
なりすましメール拒否(送信ドメイン認証(Sender ID・SPF)など)
URL付きメールの受信拒否
ドメイン・アドレス指定受信
ドメイン・アドレス指定拒否
学習型迷惑メールフィルタ
アドレス帳サービスに未登録のメールアドレスからの受信拒否
大量送信者からの受信拒否
HTMLメールの受信拒否
未承諾広告拒否
宛先不明メールが大量に含まれる場合はすべてのメールが受信拒否されたり、大量送信者からのメールは拒否されたり、場合によってはバウンスメールすら返ってこないなどの対策も取られている。
また指定された条件に従い、メールを自動でフォルダ分け・削除する機能を持った携帯電話端末もある。
この決定は、裏を返すと将来ドコモが導入する3Gネットワークを独自改修してPDCとショートメッセージ交換可能にしない限り、PDCが消滅する日まで、国内では電話番号だけでショートメッセージ交換できないことを意味していた。問題は、日本で3Gサービスが始まるより前に現実のものとなった。
1997年に、DDIセルラーグループとIDOは、PDCを使っている限りドコモによる技術支配は免れないなどとして、新たにcdmaOneを導入しPDCのサービスを廃止することに決めた。DDIセルラーグループ・IDOのcdmaOneは、海外のcdmaOneとほぼ同一仕様であり、本来であればSMSの実装も同一で海外とのショートメッセージ交換は問題ない筈であったが、実際に展開されたDDIセルラーグループ・IDOのショートメッセージサービスはそうではなかった。さらにPDC事業者とのショートメッセージ交換もできず、DDIセルラーグループ・IDOがcdmaOneサービスを始めた1998年以降、国内では携帯電話の間でも電話番号だけでのショートメッセージ交換は保証されなくなった。PHSと携帯電話の間では、最初からショートメッセージ交換はできなかった。