Made in Japan
戦後占領期の日本では、1947年(昭和22年)2月の連合国軍最高司令官指令として、輸出向け製品に Made in Occupied Japan (占領下日本製)と表示することが義務付けられた。1949年(昭和24年)12月には連合国軍最高司令官指令として"Made in Japan"や"Japan"表示も認められ、義務ではなくなった。これらは"Made in Japan"から想起される品質であるとは限らないが、コレクターの間では「Occupied Japanもの」「MIOJもの」などと呼ばれ、特別な価値を持って取引されている。北米では人気が高い。陶磁器や玩具がよく知られているが、カメラや双眼鏡のような光学機器、計算尺のような製品もある。
同様に、枢軸国側のドイツでも連合軍軍政期(1945年 - 1955年)において Made in U.S.Zone Germany (合衆国統治地域のドイツ製)などと表示された。
パーソナルコンピュータを始めとする製品群には、国外で製造された主要な部品を「輸入」し、筐体への組立てや検査のみを日本国内で行い、出荷する事例がある。日本では不正競争防止法などの定義により、「商品価値が付与された地」が「生産地」と見なせるため、マウスコンピューター、VAIO、レノボ、富士通、NECなどが「日本国内の工場」で「最終組み立て」を行う製品に「Made in Japan」と表記している。
生産地を明確にする場合は「Manufactured in Thailand, Assembled in Japan」(タイ王国で製造、日本で組立ての場合)のように表記するか、主要構成部品の製造国のみを記す。
同じように中国の工場などで組み立てられた「Made in China」などの製品でも、日本製の部品が使われていることがある。