北辰電機製作所
↑ 北辰コンピュータの歴史(PDF)
2. 北辰の電磁流量計の歴史(PDF) http://www.ksplz.info/+museum/hokushin/HokEMF.pdf
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戦後の北辰電機製作所の特徴は、盛んな労働組合活動が一部の組合員で展開されたことである。北辰労組は総評全国金属労働組合東京地方本部の下部組織で、組合内にいた日本共産党系の一部組合員が先鋭化し、労使関係に悪い影響を及ぼしていた。「北辰精密工業事件」や「北辰電機製作所事件」という著名な労働裁判があり、北辰が業績不振に陥っていた原因の一つとして、共産党系組合員による経営妨害が挙げられている。なお、横河電機製作所との合併により、労組もJAM横河電機労働組合に統合されたが、共産党系組合員は分派して、第二組合・横河電機新労働組合を立ち上げたが、組合員の支持を得られず、自然消滅した。
1934年(昭和9年)には、東京府東京市蒲田区下丸子の多摩川沿いに2万坪に及ぶ広大な敷地を購入して、本社と工場を移転するとともに、組織を株式会社化して、株式会社北辰電機製作所を設立。工業用の温度計や流量計の国内初の自社開発に挑戦し、国産化を成功させた。その頃、日本の国策は戦時体制に移行しつつあり、北辰の技術は、航空計器や航海計器等、軍事技術に大いに活かされ、「Hokushin」ブランドは、敵対した連合国でも知られた存在であった。取締役には、米村末喜海軍中将、谷口美貞海軍中将、顧問には大谷清麿陸軍少将といった軍関係者が名を連ね、同じく顧問には俵国一などの権威的学者も加わっていた。とくに艦艇用羅針儀は、独占的に同社の製品が制式採用され、戦艦大和をはじめ、海軍艦艇の多くに搭載され、潜水艦については全艦に装備された。また、零式艦上戦闘機に搭載される精密燃料計等の航空計器類も同社が製作し、実に陸海軍機の7割に装備された。こうした戦時中の発展により、計器メーカーとして業界首位にのぼりつめ、終戦時には従業員数は戦前の2,000人から10倍増加して、2万人に達し、異常な発展を遂げたのであった。