日立鉱山の鉱害問題
この時も宮田村の水田に鉱毒水が流れ込み、2割以上の水田が著しい不作のために年貢が免除される事態に陥るなど、かなり大規模な鉱害が発生したこともあって開発は中止に追い込まれた。度重なる鉱害により、その後水戸藩は赤沢銅山の開発申請が出されても、鉱害問題を理由に許可を出さないようになった。
水戸藩が赤沢銅山の開発を許可したのは、幕末の1861年(文久元年)、大塚源吾衛門の開発申請時である。この時も地元では鉱毒水問題の再発を懸念して鉱山開発の反対意見が出されたが、藩は以前と比べて採鉱、選鉱、精練などの技術が進歩していること、そして万一鉱毒水問題が発生した場合、経営者の大塚源吾衛門に補償させることを約束して反対意見を説得し、赤沢銅山の開発が行われることになった。鉱害問題を鉱山経営者の補償で解決するという判断がこの時点で成立していたのは注目され、江戸時代に鉱毒被害を受けた水田の年貢減免が実施されていたことと併せて、鉱毒問題は補償で解決を図るという慣習が成立していったことは、その後の鉱山の発展に伴って鉱害の被害拡大した際の事態解決に影響するようになったCITEREF菅井(1975)。
そして日立鉱山は煙害による被害を蒙った地域に対して、学校新設や増築、道路や橋脚の補修、青年団への寄付などを積極的に行った。鉱山事業以外でも、鉱山でまかなう電力を発電するために建設した石岡第一発電所、石岡第二発電所で発電された電力の一部を地域で使用できるように、日立電気株式会社を設立して1914年(大正3年)5月に送電を開始し、日立鉱山の病院も伝染病対策など地域医療に携わるなど、鉱山当局は地域との融和に努めた。
日立鉱山の煙害問題の特徴としては、加害者である日立鉱山側が煙害発生の原因は精錬所の排煙に含まれる亜硫酸ガスなどの有害物質によるものであるとの責任を認め、被害者とのトラブルは頻発したものの、基本的には被害者との交渉を通し、煙害に対する損害賠償を行い平和的な手段で問題を解決していったことにある。また甚大な被害にもかかわらず暴動も発生せず平和的な問題解決が行われた原因としては、日立鉱山側が比較的丁寧な対応を行ったことともに、最も被害が甚大であった入四間村が煙害問題の交渉責任者であった関右馬允(せき うまのじょう)を主として、第三者の介入や政治問題化を避け、日立鉱山側と被害者との直接交渉を通して問題解決に徹したことが大きかった。しかし鉱山側の被害補償の姿勢は入四間村など鉱山近隣には手厚く、鉱山から離れた場所については放任に近い面も見られた。経営者である久原房之助が唱える「一山一家」という経営家族主義を基本とする日立鉱山が鉱山の近隣を重視する考え方を取っていたため、このようなことになったと考えられるCITEREF菅井(1975)。