ジャンヌ・ダルク復権裁判
1450年2月15日、シャルル7世は、パリ大学の神学者であるギヨーム・ブイエに、「裁判の真相と裁判過程の詳細」とルーアンの陪席者による「過失と悪用」を調査するように命じた。パリ大学の一員が、同じ大学の他の会員から与えられた助言に基づき評決を調査するように求められており、そのために多少の難題を引き起こすことがあり得た。その中にはまだ存命で、教会と国で著名な地位を保持している人物もいた。したがって、シャルル7世は非常に慎重であり、ブイエの要約を予備調査に限定して、「そのプロセスについての真実とそれがどのような方法で実施されたか」を確かめた。この審理の段階で不当な有罪判決の疑いがあったものの、非公式の調査であったため、実際の効果を伴うものではなかった。
それでも、1430年には協力することをいとわない沢山の著名人がいた。シャルル7世が、ジャンヌに対する訴訟が再開されることがとてもかなわないものであったパリとルーアンを奪還すると、彼らは忠誠を変えた。彼らの中には、1443年にシャルル7世の訴訟理由に転向したノヨン司教であるジャン・ド・メイリー(英語版)などが含まれていたが、1431年には、英国のヘンリー6世の名で手紙に署名し、ジャンヌに対してこの事件に参加したすべての人々にイングランドの保護を保証していた。さらに大きな障害は、ルーアン大司教のラウール・ルーセル(英語版)であった。1450年にシャルル7世に忠誠を誓うまで、ルーアン大司教は、ノルマンディーのイングランドの支持者であり、ジャンヌの裁判に参加していた。
それにもかかわらず、1453年5月29日の東ローマ帝国の崩壊は、十字軍を組織しようと試みた教会を混乱させ、同年7月8日のコンスタンティノープルの陥落により、ほぼ1年間、ジャンヌの復権裁判の正規の訴訟手続きが進まなかった。ジャンヌの生存している家族、彼女の母親のイザベル・ロメと2人の兄ピエール・ダルク(フランス語版)とジャンは、民事訴訟の原告になるよう託される。ダルク家は、教会法学士で元大学総代のピエール・モージエを弁護士として選び、多くの代理人を指名した。その中でもっとも重要な代理人のギヨーム・プレヴォストーは、デストゥートヴィルにより裁判の発起人に指名されていた。1454年、ブレアル異端検察総監はローマに赴き、教皇ニコラウス5世と謁見し復権裁判開始を求める請願書を提出した。1455年6月11日、前教皇死去後、後継者である新しい教皇カリストゥス3世は、この嘆願に応じてダルク家に誓願提出の権利を与え、フランスの高位聖職者の3名を、ブレアル異端検察総監に協力し、前回の審理を審査し正当な判決を行うための委員に任命した。3名はランス大司教のジャン・ジュヴナル・デ・ジュルサン、クータンス司教のリシャール・オリビエ、パリの司教ギヨーム・シャルティエであった。
3名のうち、ランス大司教は最も権威があり、フランス最高の聖職者の地位であった。