航空兵
他に1938年(昭和13年)に発足した逓信省の航空機乗員養成所にて民間操縦士免許を取得すると、義務として短期間の軍の教育を受けて陸海軍の予備役下士官操縦者になった。
海軍は急速に飛行科の増強を図って、軍用機の生産数増加に応じて飛行機搭乗要員を大量増員し、1942年(昭和17年)から終戦までに各種予科練に24万2千人も入隊させたのだが、要員の収容場所に困り、高野山の寺院や宝塚歌劇団の劇場まで使用した。同年は約6千名の飛行機搭乗員を育成したが、この内、飛行科予備学生出身の約200名を含む400名弱が士官であり、残りのほとんどは飛行予科練習生出身の下士官であった。また、民間操縦士から採用する甲種予備練習生100名ほども入っていた。
1943年(昭和18年)12月から海軍予備生徒制度の対象を、従来の高等商船学校の在校生、卒業者のみならず、旧制大学、旧制高等学校高等科、旧制専門学校の在校生志願者に拡げて学徒出陣者の受け皿とした。 同年で海軍予備学生の飛行専修者として士官搭乗員の養成数は1万人以上が採用され、また、旧制中学在学中の者から採用した甲飛が3万名を超えた。
1944年(昭和19年)後半になると練習航空隊に練習用機材や燃料を満足に供給できなくなり、飛行練習生の約半数は航空隊での従来の予科練教育の代わりに整備術教育をしたり、通信学校や電測学校に派遣して、整備員、電信員、電測員に養成しておき、「時期が来れば」飛行機搭乗要員の教育を再開しようとした。
同年8月、特攻術科が新設され、甲標的、震洋、回天などの水中、水上特攻兵器搭乗員の養成に、予科練出身でも飛行機搭乗要員の教育を受けられなかった航空兵の一部が充てられ、2カ月ほどの講習を受けて掌特攻兵という特修兵になった。