人工降雨
アメリカにおいては以下のような気象調整サービスを行う民間会社がある。
Aero Systems Incorporated
Atmospherics Incorporated ,
North American Weather Consultants ,
Weather Modification Incorporated ,
Weather Enhancement Technologies International ,
Seeding Operations and Atmospheric Research (SOAR)
インドでも、2003年から2004年にかけて、アメリカ合衆国のウェザーモディフィケーション社(Weather Modification Inc.)のとの提携によって人工降雨を行った。2008年にはアーンドラ・プラデーシュ州においても実施された。
第二次世界大戦直後の日本は、電力需要の大半を水力発電で賄っており、干ばつや渇水期になると発電量は低下。計画停電や突発的な停電が連日のように頻発して復興の阻害要因となっていた。このため1940年代後半から1970年代にかけて、渇水対策や水資源確保、水力発電用の水確保を目的に、各地で実験が行われた。1947年に九州電力などが実験を開始。前述した小河内発煙所の人工降雨装置は1965年に東京都が導入して1965年から2001年にかけて約800日作動させ、気象庁気象研究所と共同開発した新型に2020年から更新した。
1951年、東京電力は東京大学地球物理学教室の正野重方教授らに依頼し、ラジオゾンデを福島県上空にあげてドライアイスとヨウ化銀を霧状にして撒く実験を計画したが、10月下旬の期間の天候は良すぎて人工と言えども降雨は期待できなかったため、会津若松市市内でヨウ化銀を燃やす初歩的なものにとどまった。しかしながら新聞報道で実験の状況は報道され、全国的に注目されるものとなっていた。しかし、火力発電所や原子力発電所が新設され、発電量に占める水力発電の比率が低下するにつれて研究は下火になっていった。
カラ梅雨により西日本で水不足が起きた2005年、内閣総理大臣だった小泉純一郎は閣僚懇談会で「雨を降らせる方法はないものだろうか」と語った。国際連合などが2025年までに世界的な水不足に直面すると指摘したのを受けて、文部科学省は、平成18年度(2006年度)より「渇水対策のための人工降雨・降雪に関する総合的研究」を立ち上げている。