鳥栖スタジアム
命名権の再契約について、ベストアメニティ社長の内田弘は「6年間続けてきた愛着もある。地元企業が出てくればお願いするが、長い期間支援していきたい」と(新たなスポンサーが現れるまでは)長期契約の意向を示していた。2018年11月27日、ベストアメニティとのネーミングライツ契約が同年12月31日で終了となる事を発表。ベストアメニティ側から「リニューアルで新しく生まれ変わる節目に(命名権を)バトンタッチしたい」と契約非更新の申し出があったという。
2019年1月7日から「年額3,000万以上、3年契約」の条件で新たな命名権者を募集開始。締め切りの1月22日までに間に佐賀県内外の4社から応募があり、鳥栖市の選考委員会が金額、地域貢献度、経営の安定性などを総合的に評価して、久留米市に本社を置き、鳥栖市(JR鳥栖駅前)にも営業拠点を置く総合不動産会社の駅前不動産ホールディングスを選定。愛称を「駅前不動産スタジアム」(EKIMAE REAL ESTATE STADIUM、略称:駅スタ)とした。契約期間は2019年2月1日から2022年1月31日までの3年契約で、契約金額は3年総額9,200万円と報道されている。2022年1月28日には2025年1月31日まで命名権契約を更新した。契約金額は3年総額9,000万円。
なお、命名権採用後は、基本的に上記の名称を使うことになっているが、2011年9月に開催されたロンドンオリンピックサッカーアジア地区最終予選では、クリーンスタジアム規定に基づき「鳥栖スタジアム」のスタジアム名称で試合が開催された。このため、バックスタンド中央のスタジアムロゴも大会の横断幕をかぶせて対応した。
完成から15年以上経過したスタジアムでは設備の老朽化が見られると共に、Jリーグクラブライセンス基準やAFCチャンピオンズリーグ (ACL) の開催基準を満たさない項目が一部見られることを踏まえ、2013年度から2,3年をかけて一部の施設改修を行った。設備改修は鳥栖市が主導してJリーグのオフシーズンに集中して行うが、佐賀県も支援を検討していた。具体的には以下のような項目が実施された。
トイレの増設と洋式化 - ライセンス基準に対して半数程度しかないトイレ数を確保するため、北側サイドスタンドそば(チケット売り場前)にトイレ棟を増築するとともに、既存の和式トイレを洋式化。
大型映像装置の改修 - ビジョンの躯体をそのまま残して改修。これにより、従来はシステム上の問題から大型映像装置に試合時間の表示が出来ず、電光掲示板の死角になるアウェー側サイドスタンド2階席からは試合時間を知ることが出来なかった問題が改善された。
照明設備の改修 - 2013年度に調査設計を実施。