アイビー・リーグ
しかし現在では8大学すべてが入学前に保護者や本人の経済状況を確認しない制度 (Need-blind admission) を導入しているほか、合格者には家庭の負担能力に応じて奨学金を出しており、40 - 70%の学生が大学から奨学金を得ている。
そのうえアイビー・リーグ8校は国内の他大学に比べて財政状態が安定しているため、多くの場合、奨学金支出の基準もきわめてゆるやかに設定されている。例えばアメリカの平均世帯所得が約5万ドル(約500万円)であるのに対して、ハーバード大学では6万5000ドル(約650万円)を「低所得」の基準としていて、これ以下の世帯所得の学生の大学生活にかかる費用は、授業料・生活費も含めて大学側が全額をカバーしている。
大学間の学生獲得競争はかなり激しい。各校ともこれまでアイビー・リーグに生徒を送ったことのない高校にも積極的にリクルーターを送り込んで優秀な学生の発掘を行っているほか、低所得者層の多い地区で奨学金制度の説明に努めたり、最近では中国やシンガポール、インドなどで大規模な説明会を繰り返して優秀な留学生を呼び込もうとしている。獲得競争が激化するなか、2002年には、プリンストン大学の入試担当職員がイェール大学の入学選抜ウェブサイトから併願者の情報を盗み見る事件が起き、プリンストン大学の入学事務室長が辞職する事態に発展している。