万国公法
元々中国と西欧とでは法に対する観念が全く異なる上に、国際関係についての考え方も大きく違っているため、その作業には大きな困難を伴った。
困難にぶつかりながらもマーティンが訳業を放棄しなかったのは、単なる名誉欲だけではない、彼なりの強い信念があったためである。すなわち宣教師であった彼にとって、『万国公法』の訳出は広い意味でキリスト教伝道活動の一部であった。マーティンは国際法について「諸国間に行われ、一国が私することができない」(『万国公法』凡例)と述べ、欧米各国間に存在するこの公的なルールこそキリスト教文明が生み出した最良の成果の一つと捉えていた。その国際法を(『万国公法』の訳出を介して)中国に普及することで、西欧を夷狄視する中華思想的思いこみを徐々に是正していこうと考えたのである。そしてそのことは後々キリスト教の伝道にプラスになるとの展望をもっていた。このような宗教的使命感こそが翻訳動機の核であったといえる(張嘉寧1991、佐藤1996)。
マーティンは『万国公法』刊行後、1865年に設立された同文館という外交における通訳者養成を目的とする公立語学校の英語・国際法・政治学の教師の職に就き、後日校長に昇進している。彼はこの同文館の英語表記を“International Law and Language School”とすることが多かったが、このことから同文館を単なる通訳養成機関とは見ておらず、国際法普及の拠点と見なしていたことがわかる(佐藤1996)。実際、この同文館では『万国公法』に続き『星軺指掌』・『公法便覧』・『公法会通』といった国際法の翻訳が行われ刊行されていった。これらはアジアの諸地域に国際法の何たるかを伝え、近代国家の礎を築く契機のひとつとなった。
『万国公法』の原著は、ヘンリー・ホイートン (Henry Wheaton) の『国際法原理』(原題:Elements of International Law, 1836)である。ホイートンは アメリカ国際法学草創期を代表する法律家・外交官である。彼は弁護士からスタートし、ニューヨーク海事裁判所判事、連邦最高裁レポーターを歴任した。また法律キャリアを重ねる一方で、アメリカの駐コペンハーゲン代理公使、駐プロシア代理公使(後に特命全権公使)に任命され、外交官としても活躍している(松隈1992)。法曹界に身を置きながら、外交官でもあった経験が結実したのが、『国際法原理』であった。なお明治期の日本や片仮名のない中国ではホイートンを「恵頓」(拼音:Huìdùn)と表記した。
金鳳珍『東アジア「開明」知識人の思惟空間』九州大学出版会、2004、ISBN 4873788447
井上勝生『シリーズ日本近現代史1幕末・維新』岩波新書、2006、ISBN 4004310423
熊月之『西学東漸与晩清社会』上海人民出版社、1994、ISBN 7208017433
田濤『国際法輸入与晩清中国』済南出版社、2001、ISBN 7806295356
林学忠『従万国公法到公法外交:晩清国際法的伝入、詮釈與応用』、上海古籍出版社、2009、ISBN 978-7-5325-5496-6
John King Fairbank ed, "The Chinese World Order : Traditional China's Foreign Relations (Harvard East Asian Series), Harvard University Press, 1968、ISBN 0674126009
当時の代表的な目録は『日本書目志』(1898年)、『増版東西学書録』(1902年)や『訳書経眼録』(1934年)などであるが、その中に書名がみえる国際法関連の書物は多数ある。うちいくつかを以下に挙げるが、その数の多さから日本における翻訳書が清末の人々の近代国際法受容に一役買っていたことがわかる。
蔡鍔訳『国際公法志』全一冊、広智書局
林啓訳『国際公法精義』全一巻、閩学会
沼崎甚三著・袁飛訳『万国公法要領』全二巻、訳書彙編社
丁韙良訳『公法新編』全四巻、広智書局
(英)労麟賜著・林学知訳『万国公法要略』全四巻、広智書局(「労麟賜」とは、原著改定に携わっていたW.B.ローレンスを指す) 以上中国で刊行されたもの。
伊藤悌治述『国際私法』東京法学院、1888
ジェームズ・ケント著・蕃地事務局訳・大音龍太郎校正『堅土氏万国公法』
藤田隆三郎編述『万国公法 附判決例』岡島宝玉堂、1891
秋吉省吾訳『波氏万国公法』
内務省蔵版『海氏万国公法』
沼崎甚三編『万国公法要訣』博聞社、1888
福原鐐二郎・平岡定太郎共著『国際私法』金港堂、1892 以上日本で刊行後、中国にもたらされたもの。
さらに近代国際法の受容が進んだことで、単なる翻訳でなく『万国公法』に中国人自らが注釈を施した著作も刊行されるようになった。曹廷杰注の『万国公法釋義』(1901)がその代表例である。曹廷杰は、義和団の乱後のロシアによる東北三省進駐に遭遇した人で、『万国公法釋義』は国際法によって国防を図ろうとして『万国公法』に注釈を加えたものである。
これまで『万国公法』をはじめとする近代国際法を受容した東アジア諸国が、外圧もしくは自発的努力によって変革を迫られた過程を述べてきたが、東アジア諸国との遭遇は近代国際法自体にも変容をもたらし、現代の国際法へと脱皮する契機となった。
はじめに書いたように、西欧起源の近代国際法は、キリスト教国家どうしの取り決めというローカルな性格をもつものであった。しかし西欧列強の海外進出と共に、キリスト教的価値観を共有しない諸国家との関係を探るうち、「文明国」という国際法的な意味での国家概念を捻出し、キリスト教的か否かよりも「文明国」か否かが国家承認の要件と見なされるようになり、次第にキリスト教色を薄め、国際法被適用資格は抽象化・一般化していった。その結果として、前述の国家承認条件「主権国家であること」「条約遵守能力があること」が打ち立てられたのである。
これは国際法適用を受けるかどうかの前提条件が大きく変化したためである。キリスト教国家かどうかという国家の特質的なものから、国家制度という具体的・技術的な条件へと国家容認の条件が変化を意味するからである。すなわち地理的・宗教的・文化的な違いがあっても、西欧の国家制度を導入・模倣することで国際法が適用される道が開けることとなった(広瀬1978)。明治日本の諸改革や鹿鳴館建設、西欧風俗(衣服・食事・暦他)受容は、このような国際法の変容を敏感に察知した上で為されたもので、国際法適用を受け、西欧諸国に肩を並べるための努力だったのである。
以上に見るように、近代国際法はその適用を「文明国」とそれ以外によって使い分ける二つの顔を持っており、これを「近代国際法の二重原理」と呼ぶ研究者もいる(高村1998)。この近代国際法は、19世紀に入ると掲げられた理念とは裏腹な砲艦外交によって中近東、アフリカ、東アジア等世界全体に適用範囲を広げていった。
東アジアにおいて、この条約体制のはしりはアヘン戦争の後に締結された南京条約である。中国最後の王朝であった清朝とイギリスの間に結ばれた条約は、近代国際法に基づいた不平等条約であった。この条約の締結後、これをモデルとした条約を清朝は各国と締結していき、『万国公法』が翻訳刊行された当時、すでに20数カ国と条約が交わされていた。ただ条約の締結と、意識レベルで国際法の理念に遵うつもりがあったかどうかは別である。トルコでも中国でも不平等条約は当初、西欧諸国に与えた恩寵というとらえ方をし、自国の不利益性を意識していなかった。このような国際法への認識を改め、率先して条約体制に参加するよう促す一助となったのが、『万国公法』という一冊の国際法解説書であった。
また当時の欧米は、海上保険業を拡大するため国籍の異なる船同士の海難事故が発生した場合の損害賠償規則を設ける必要があり、各国の商船会社と保険者が随時に国際会議を開催していた(このヨーク・アントワープ規則はのちに、国際法協会の万国海法会部門で国際法として決議された)。
加藤周一・丸山真男編『日本近代思想大系15 翻訳の思想』岩波書店、1991、ISBN 4002300153 英語原著第六版とマーティン版『万国公法』、重野訳『万国公法』を比較対照していて大変有用である。
田中彰編『日本近代思想大系1 開国』岩波書店、1991、ISBN 4002300013 第一巻第二章の主権について説明した部分の漢文原文と開成所版の訓読を掲載。
張剣 点校『近代文献叢刊 万国公法』上海書店出版社、2002、ISBN 7806227911 簡体字表記。注釈も必要最低限。
マーティン(丁韙良)著『花甲記憶:一位美国伝教士眼中的晩清帝国―基督教伝教士伝記叢書』 広西師範大学、2004、ISBN 7563346090 マーティンの自伝漢語訳版。
これは明治日本の外交攻勢が大きな要因となっている。1876年に日朝修好条規が締結され、朝鮮は条約体制に参加することとなった。ただ朝鮮側としては、それまでの日本との交隣関係を明文化したとの捉え方で、華夷秩序から条約体制に乗り換えたつもりはなかった。朝鮮最初の条約が不平等条約であったのは、日本側の砲艦外交の結果でもあるが、国際法や条約体制に関し、朝鮮側が関心を払っていなかったことも要因である。一方日本は第一条に「朝鮮国は自主の邦」と挿入し、朝鮮を清朝の影響から切り離し独立国として認知しようとした。これが刺激となって、朝鮮を華夷秩序内にとどめようとする清朝と、条約体制の中に引き込み、その上で自らの勢力下に置こうとする日本の間に確執が生じたのである。清朝は最後の朝貢国朝鮮を失うことのないよう次第に朝鮮の内政外交に積極的に介入するようになった。当初、李鴻章が書簡を送った朝鮮政界の大物李裕元は頑なにその国際法受容を拒んでいる。しかし条約締結後に実施された日本への数度の視察団派遣、特に二回目に派遣された金弘集は、東京において何如璋・張斯桂・黄遵憲ら駐日清国公使たちと面会し、開国と西欧各国との条約締結、貿易を勧められ、大いにその影響を受けた。なお張斯桂は『万国公法』の序文の一つを書いた人物である。金弘集は何如璋らの説得に心を動かされ、その意向を朝鮮へ帰国した後に高宗や官僚たちに伝えた。同時に『万国公法』を含む西欧について書かれた著作(西学書)への関心が徐々に高まっていき、開化派と呼ばれる開明的な一派も形成されていった。