B円
B円だけを通貨として使用させることにより、琉球列島米国民政府は通貨の流通量を統制することができるようになり、インフレーションの進行は終息することとなった。
当初は1日本円 = 1B円 が公定レートだったが、1950年4月12日に3日本円 = 1B円(1アメリカドル = 120B円 = 360日本円)に改定されB円が廃止されるまでこのレートが使われた。このレート変更は物価の上昇を招き奄美群島の本土復帰運動を加速させる結果にもなった。当時の公定レートは1ドル=360円だったが、1ドル=120B円という日本円に比べ割高なレートがとられたのは、アメリカ軍が基地建設や駐留経費などを日本企業に支払う際に有利な条件にするためだったといわれている。なお当時の朝日新聞によれば、1953年12月25日において実際の通貨としての価値は1B円 = 1.8日本円程度だったという。
これにより日本本土から安価で資材を調達することができた代わりに、沖縄県周辺の経済は空洞化して本土系企業の沖縄進出を遅らせる理由になり、後にこの地域の経済構造が極端に第三次産業に依存し、域外からの輸入に頼らざるを得ない状況となった一因ともされる。
1945年(昭和20年)6月11日 初めてB円が使用される。レートは1ドル = 10B円。
1945年(昭和20年)9月24日 大蔵省がB円の発行を承認。この時点で1ドル = 15B円。B型軍票が日本の法定通貨として通用し、日本円の紙幣・硬貨と等価と定められる。あわせてB型軍票(千円券除く)の様式を官報にて告示。
1946年(昭和21年)4月15日 - 28日 第一次通貨交換。日本円(旧円)を回収し、B円に交換。B円・日本円(新円)・日本円(旧円)の証紙貼付券が米軍占領下の沖縄県・奄美群島(トカラ列島含む)の法定通貨となる。
1946年(昭和21年)4月29日 米軍占領下の沖縄県・奄美群島(トカラ列島含む)の法定通貨に5円未満の日本銀行券(旧円)と補助貨幣が追加される。
1946年(昭和21年)8月5日 - 25日 第二次通貨交換。B円を回収し、日本円(新円)に交換。
1946年(昭和21年)9月1日 第二次通貨交換の実施を受け、米軍占領下の沖縄県・奄美群島(トカラ列島含む)の法定通貨は日本円(新円)のみとなる。ただし実施は沖縄諸島のみ。
1947年(昭和22年)3月 1ドル = 50B円。
B円(ビーえん)は、1945年から1958年9月まで、米軍占領下の沖縄県や鹿児島県奄美群島(トカラ列島含む)で、通貨として流通したアメリカ軍発行の軍用手票(軍票)。これらの地域においては、1948年から1958年まで唯一の法定通貨だった。日本国内で法定通貨とされた唯一の外国軍票であり、本土地域でも1945年から1948年にかけて短期間ではあるが少量流通している。
琉球列島米国軍政府(のちの琉球列島米国民政府)による正式名はB型軍票。日本政府の官報公示上はB号円表示補助通貨と称していた。B式軍票、B号軍票、B円軍票、B軍票と呼ばれることもあるが、全て同じものを指す。英語表記はType "B" Military Yenで、Type "B" Yen、Yen B type、B-yenなどとも表記される。