ワクチン忌避
因果関係が不明な有害事象においてもワクチンのリスクを強調する報道があり、日本人のワクチンに対する不安が増大した。子宮頸がんを予防するHPVワクチンに関しては、大手メディアが副反応の不安をあおるキャンペーンを展開し、厚生労働省がHPVワクチンの接種勧奨をやめたという過去がある。COVID-19ワクチンの報道では、新聞、雑誌、テレビにおいて不安を煽る報道が展開され、医療従事者の反発により見出しを差し替えたり、記事を削除する出来事があった。ジャーナリストの佐々木俊尚は、こうしたマスメディアの報道は社会正義に重心を置いた結果だとし、その背景として、薬害エイズ時の「テクノロジーの暴走ではないか」といった議論におけるメディアの成功体験や、副反応などの追求しやすい少しの被害をどんどん批判しようとする点を、「歪んだ社会正義」として批判した。心理学者の原田隆之は、メディアは弱者に寄り添い権利を守るという信念により、不確かな情報に基づく「ワクチンを打たない権利」を強調しすぎていて、それにより「健康的に生きる権利」を奪っていると指摘する。そしてメディアが行うべき報道は「安易な中立論で表面的な権利に寄り添うことではなく、不安を抱えている人々に、科学的な情報を伝えるとともに、デマを否定し、安心してエビデンスに導かれた決断(Evidence-Informed decision)ができるように支援することである」とする。
ベトナム戦争の間、予防接種は海外で戦う兵士にとって必要であった。疾病は兵士につきまとうため、彼らはコレラ、インフルエンザ、麻疹、髄膜炎菌、ペスト、ポリオ、天然痘、破傷風、ジフテリア、腸チフス、チフス、黄熱を防ぐワクチンを受ける必要があった。当時、ベトナムで主に流行していた疾病は麻疹とポリオであった。ベトナムに到着すると、アメリカ軍は"Military Public Health Assistance Project"を指揮した。この公衆衛生プログラムは、南ベトナム全体に公的医療施設を創設または拡大するという、アメリカ軍とベトナム政府の合同の構想だった。ベトナムの地方の村々で接種が行われた。アメリカ軍は患者の選別、薬剤の調合、衣服や食料の配布、漫画本などによるプロパガンダまで行った。
神秘思想家ルドルフ・シュタイナーの人智医学にも、ワクチン接種の否定は見られ、シュタイナーはホメオパシーの影響を受けていた。シュタイナーは、ウイルスの存在を否定し、ワクチンはエーテル体(霊体)を肉体から切り離し、人間がスピリチュアリティ(霊性)を失うとして否定している。欧米では、シュタイナー学校はワクチン接種率が低く、感染症の集団発生の端緒となっている。
宗教的反対、効力に対する懸念、個人の権利に対する懸念によって動機づけられた反ワクチン運動の結果、スウェーデンの他の地域では90%程度であった予防接種率は、ストックホルムでは40%強にまで低下した。ストックホルムでは1873年に大きな天然痘の流行が起こり、それによってワクチン接種率は上昇し、流行は終息した。
1970-80年代に、百日咳ワクチンの副反応が激しいことが世界中のマスコミで報道された。報道をきっかけにアメリカでは訴訟が年に200件以上行われ、製薬会社は次々と賠償金を支払い、ワクチン製造から撤退した。必要なワクチンを確保するため、アメリカとイギリスでは国がワクチンの副反応を救済する補償制度を作った。現在は改良されたワクチンが使われているが、当時副反応と思われた病態のほとんどが、先天的な難治性てんかん(ドラベ症候群)であることがわかっている。
しかし、恐怖心を煽るような報道により、イギリス、スウェーデン、日本を含むいくつかの国で予防接種率が低下した。