民俗資料
民俗資料の活用が物をいうのは、特に芸能史や村落史の分野である。中世や近世における芸能を理解するために、いま伝承される民俗芸能が役立つことは当然であるが、中世村落における宮座や農事組織が、現代に伝わるそれと深い連関をもつことがあり、荘園を踏査しようとする際には、こうした民俗資料にも目配りを忘れてはいけない。地名や農業用水・鎮守社などに関する口承も重要な歴史資料となる。
笠松宏至が折口信夫の万葉集研究に着想を得て「徳政令」の新解釈に至ったように、民俗学の先駆者の著作に目を通しておくことによって豊かな歴史像を描くことができる場合も少なくない。
なお、民俗資料は、考古資料が埋蔵文化財として法的に認定される際の参考資料ともされている。1998年(平成10年)9月29日付文化庁次長による都道府県教育委員会教育長あての「埋蔵文化財の保護と発掘調査の円滑化等について(通知)」には、「埋蔵文化財として扱う範囲の一基準の要素」として、「遺跡の時代・種類を主たる要素とし、遺跡の所在する地域の歴史的な特性、文献・絵図・民俗資料その他の資料との補完関係、遺跡の遺存状況、遺跡から得られる情報量等を副次的要素とする」よう指示する文言を含んでいる。
民俗学研究における基本資料である「民俗(folklore)」は民間伝承とも呼ばれ、人びとが文字を仲立ちとせず先祖から受け継いできた、日常生活のうえで無意識のうちに繰り返される生活様式や技術、さらにこれらを支える思考様式のすべてを意味する。具体的には、以下のように、さまざまな伝承資料が民俗資料とされる。
生活をあらわすもの(衣食住・民家、輸送・運搬、冷暖房、農具、さまざまな民具)
風習をあらわすもの(家族制度、社会制度、通過儀礼、社会集団、生業・産業、年中行事、まつり、遊技・競技・娯楽、場の限定された語彙や言葉遣い(方言・俗語・隠語)、禁忌、農事暦)
信仰をあらわすもの(来訪神、境界神、憑依神、歳神、他界観・死生観、神観念、聖地・祭祀空間、霊魂と来世、妖怪変化、予兆と卜占、護符・お札、託宣、魔術、病気と民間療法)
説話・歌曲・俗諺(神話・伝説・御伽話、俗曲・俗謡、ことわざ・謎、民俗語彙、諺詩・俚諺)
民俗芸能(田楽・猿楽、神楽、ささら、風流、延年、祝福芸およびそれらに使われる仮面や道具など)
何を「民俗」とするかについては、さまざまな議論がある。たとえば民俗を過去の生活や意識の残存とみなして、それらが過去にどのような意味をもっていたのかを明らかにしようとする立場もあれば、民俗は現在にも特定の機能を有し続けているのであり、現実社会における意義を考えようとする立場などがある。
日本では、民俗資料のうち、とくに資料性が高く、保存措置が必要だったり、あるいはまた保存のための措置や施策が功を奏すると期待されるものを重要有形民俗文化財あるいは重要無形民俗文化財として指定し、国が文化財保護行政の一環として保護をおこなっている。都道府県や市町村もまた、それぞれ民俗文化財の指定をおこなっている。
また、国または地方公共団体の指定を受けていない、主に近代以降の生活文化財等の有形の民俗文化財のうち、保存と活用が特に必要なものを登録有形民俗文化財としており、国が登録を行っている。無形の民俗文化財については、「重要無形民俗文化財以外の無形の民俗文化財で、芸能変遷の過程や地域的特色を示す民俗芸能や、我が国民の基盤的な生活文化の特色を示すもので典型的な風俗慣習のうち重要なもの」について文化庁長官が記録作成等の措置を講ずべき無形の民俗文化財(通称「選択無形民俗文化財」)として選択し、地方公共団体の行う調査事業や記録作成の事業に助成を行っている。
現行の文化財保護法では、民俗文化財については、第2条第1項第3号において「衣食住、生業、信仰、年中行事等に関する風俗慣習、民俗芸能、民俗技術及びこれらに用いられる衣服、器具、家屋その他の物件で我が国民の生活の推移の理解のため欠くことのできないもの」と規定している。これは、1954年改正時に「民俗資料」が「有形文化財」から独立して定義された際に「風俗慣習」が用いられ、その後「民俗芸能」については1975年改正時に、「民俗技術」については2004年改正時に、それぞれ付け加えられたものである。