解体
船舶解体はスクラップアンドビルドの規制により、20世紀の終わりまでは先進国、とりわけ日本の造船所などで行われていた。内航船については現在も国内において解体されている。国内には100m以上の船を解体できる業者は6社ある。自衛隊の潜水艦・海上保安庁の大型船も国内の解体業者により解体される。その殆どが瀬戸内地方に集中している。
GT1,000以上の大型船は、使用価値のある状態で海外へ使用する船として売却される場合が多く、国内において解体されることは稀である。
GT20,000以上の超大型船は、インドおよびバングラデシュ(チッタゴンなど)の遠浅で干満差の大きい砂浜において、無数の未熟練労働者によって解体されている。船主は解体に伴うコストを軽減・忌避するためバングラデシュなどに船を輸出し、現地の解体業者は解体した船の残骸をスクラップとして各国に売却している。これら危険作業や有害物質の途上国への輸出には批判も多く、船舶は2004年11月のバーゼル条約で有毒廃棄物と規定された。
鉄道車両の場合、廃車手続がなされた車両は、その鉄道事業者の車両基地などに回送の上、専用の解体線に移されて重機やガスバーナーで解体される。
例えば、JRなどではいくつかの車両工場に解体線がある。また東武鉄道では館林市内の北館林荷扱所に専用の解体場がある。
古い鉄道車両では石綿が使用されているものがあり、環境上の問題などから、最近は大手私鉄であっても自社に解体設備はもたず、専門の解体業者に委託して、車両を陸送して解体工事を行う場合も多い。なお東武鉄道の北館林荷扱所では、自社車両以外に他社局の廃車車両の解体も請け負っている。
解体の際に発生した部品や設備は、部品取り車として他の車両に転用したり、運転台などの車体の一部をそのまま他の車両に移設することもしばしば行われる。その他の部材は廃材・くず鉄として再利用されたり、廃棄物として処分される。また鉄道ファン向けの一般公開イベントで、愛好家向けに廃品が販売されることもある。
諜報機関・テロリスト・ゲリラ・カルト団体などに洗脳を施された人間に対し、元の状態に戻すために施される行為。
「逆洗脳」「脱洗脳」とも言われるが、そちらの語を用いる方が一般的である。