日本の金貨
明治10〜20年代に多額の金貨が海外に流出したことや、自由鋳造の要求の減退で金貨の製造が衰退する一方で、一圓銀貨の製造高は躍進し続け明治11年(1878年)5月27日には一圓銀貨も国内において無制限の法貨と認め(明治11年太政官布告第35号)日本は事実上の金銀複本位制となり、明治9年(1876年)3月4日には金貨百圓は貿易一圓銀貨は百圓に等価(明治9年太政官布告第27号)とされており、金銀比価は1:16.17となった。しかし、金貨の流通はほとんど無く事実上銀本位制の状態であり、兌換銀行券も金準備の不備から兌換銀券の発行のみであった。
国際的な銀相場の下落に伴い、明治20年代後半には圓は金に対し明治初期の約半分に下落していた。当時大蔵大臣であった松方正義は通貨の安定を図るためには本格的な金本位制が不可欠であるとしていた。
明治30年(1897年)10月1日、新たな貨幣法(明治30年法律第16号)が施行されたが、この法律では金平価が半減され、1円=純金0.75g(二分)となった。この法律により、新貨条例で発行された旧金貨は全て額面の2倍の通用力を有することとなった。この法律による基準で新たな金貨が鋳造されたが、額面は5、10、20円の3種類のみとなり、原貨である新1円金貨は、1gに満たない大きさとなるため、発行は見送られた。同法律では本位金貨の品位は金90%とされていたためである。
金本位制を基本とする貨幣法が成立するにあたって、明治11年(1878年)より無制限通用の法貨とされてきた一圓銀貨は廃貨されることとなり、明治31年(1898年)4月1日を以て通用禁止となった。