ジョセフ・グルー
グルーは1939年夏、休暇で本国に帰った。出発に先立ち、「経済、財政、商業、感情のどの点から見ても合衆国は、もし日本が米国と同様に付き合うならば世界中のどの国よりも日本のよい友人であり得るのだ。どの点から見ても日米戦争は、まさに愚の骨頂である」と日記に記した。(1939年5月15日)。しかし、本国において、アメリカの世論が日本に対して厳しくなっていることを知った。
帰任後、日米協会において、グルーは「馬の口から一直線に」(「最も確かな筋から得た」の意味)と題する演説を行った(1939年10月19日)。その中で彼は、アメリカ国民は「他国民の宗主権を尊重し、米国の宗主権も同様に尊重されんことを欲しています。(中略)米国民は商業上の機会均等ということを信じています。おそらく米国ほどこの原則を時々発動させた国家はない」ことを強調した。それは明らかに、日本は中国の宗主権を侵し、機会均等の原則を踏みにじっていると、批判したものだった(1939年10月19日)。
グルーの演説に対する日本で反響は大きかった。『読売新聞』(1939/10/20号)は「重大発言、我対支行動是正求む」という見出しを付け、大使が任地で行うには異例に強硬であったことを暗示した。
1937年7月7日、盧溝橋事件 が起こり、日中戦争が勃発した。グルーは当初は、事件は日本による“謀略工作”の結果だとする説に対しては懐疑的だったが、次第に事件の発端は日本側に責任があるという見方に変わっていった。しかし彼は、アメリカの政策の主要目標は、厳正中立を維持し、極東の混乱した事態の局外に立つことでなければならないと考え、この段階でも、対日圧迫策は無駄であり、そのうえ危険で破壊的であると見ていた。
1937年10月5日、フランクリン・ルーズベルト大統領は、世界に無法状態を生み出す国家は隔離されるべきであるとする「隔離演説」と呼ばれることになる演説を行った。交渉を通じての紛争解決を望んでいたグルーは落胆した。
1937年11月7日、日本軍が上海に上陸し、12月1日、南京を占領するに至っても、日米友好は可能というグルーの信念は揺らがなかった。しかし、アメリカによる調停によって和平を実現することには、さらに悲観的になっていく兆候を彼は見逃すことはなかった。
1924年2月、国際連盟でのアメリカ合衆国を代表する任務を終え、本国に戻った時、グルーは自分が国務次官に任命されたという電報を受け取った。グルーは予想される責任と困難さを思って躊躇したが、「喜ばしいものである」と日記に記し、就任を受託した。
この頃、ロジャーズ法 が成立し、外交官制度の改革の試みが始まっていた。外交職と領事職の間の格差を失くすことが改革の目指すところであった。その作業を進める上で、グルーのようなキャリアの持ち主が適任であると見込まれた。しかしグルーは、改革の必要性は認めていたが、外交職と領事職の統合には熱心ではなかった。彼は外交職を守ることにより熱心であった。外交官には特別な素養と経験が必要とされ、昇進率の差に見られるような両者の間の格差は個人の能力の差によるものと信じていた。グルーの在任中なされた昇進や任命は、彼にとっては正当化されるものであったが、たとえば1927年の人事リストには9人の大公使および国務次官補が指名されていたが、東部エリート大学出身者への偏りが目立ち、領事職は1人も含まれていなかった。これに対し、強い批判が出た。同事件—「1927年のスキャンダル」と呼ばれたーは、明らかにグルーの失敗であった。このことならびに国務長官フランク・ケロッグ(Frank Kellogg)との不和が取り沙汰され、グルーの転出は予期された。