名古屋電灯
1901年(明治34年)7月、交流高圧送電方式を採用する水主町発電所が完成した。翌1902年(明治35年)の下期より名古屋電灯では電動機利用のための電力供給を開始する。当初の需要は電動機1台のみで、しかも夜間送電のみであったが、その後日露戦争勃発に伴う軍需品製造などで需要は徐々に増加し、1904年(明治34年)10月には昼間の送電も始まった。1904年6月制定の電力供給規則によると、電力料金は使用時間にかかわらず一定額を徴収する定額制が採られており、1馬力電動機の場合は月額12円であった。
1904年1月、瀬戸町(現・瀬戸市)に供給していた三河電力、後の東海電気が名古屋市内でも電気の供給を開始した。同社の進出は1906年(明治39年)3月になって特に激しくなり、市内における名古屋電灯の未開業地域に電線を延長するとともに、名古屋電灯既開業地域では道路外の民有地に電柱を建設し電線を架設して供給地域の拡張を図った。同社の市内における電灯供給数は1906年末時点で465戸・1,877灯に及んだが、急速に拡大した要因は水力発電による低廉な料金であった。名古屋電灯は1906年2月に電灯料金の値下げを実施し、10燭終夜灯では月額85銭としていたが、東海電気ではこれを月額65銭で供給していたのである。
このことから木曽川の水利権を確保するための看板として当時注目を集めていた新事業・電気製鉄が利用されただけとも言われる。その後製鉄部は銑鉄製造から鋳鋼の製造へと事業を転換した。
木曽電気製鉄はその後木曽電気興業と改称し、さらに1919年(大正8年)11月、京阪電気鉄道関係者との共同出資により大阪送電株式会社を設立して関西地方への送電を構想する。この大阪送電と木曽電気興業、それに山本条太郎率いる日本水力の3社が1921年(大正10年)2月に合併し、大同電力株式会社が発足した。次いで製鉄部門が同年11月に大同製鋼(初代)として同社から分離される。翌1922年(大正11年)7月、その大同製鋼が電気製鋼所より鉄鋼部門を現物出資の形で引き受け、名古屋電灯を母体とする鉄鋼メーカーは大同製鋼改め大同電気製鋼所に一元化された。この大同電気製鋼所は後の大同製鋼(2代目)で、現在の大同特殊鋼の前身にあたる。一方、鉄鋼部門を分離した電気製鋼所は、長野県木曽地域を供給区域とする木曽川電力として1942年(昭和17年)まで存続した。
なお名古屋電灯本体の業績について見ると、大戦勃発以降は供給拡大によって大幅な増収が続き、設備投資も好景気を背景に借入金ではなく株式払込金の徴収によって可能となったため、経営状態は改善に向った。大戦前、配当補充金が尽きた1913年下期に配当率を年率9パーセントから7.6パーセントに引き下げていたが、1914年以降増配となり、1918年には年率12パーセントの配当に復した。
これまで触れた通り、大容量水力発電所からの送電を受け付ける変電所が名古屋市郊外に相次いで建設された。1921年までに建設された郊外変電所は以下の4か所である。
児玉発電所 : 長良川発電所送電線 (33 kV) の終端、西春日井郡金城村(市編入後は西区児玉町)所在
萩野変電所 : 八百津発電所送電線 (66 kV) の終端、西春日井郡萩野村安井所在
大同電力六郷変電所 : 賤母発電所送電線 (77 kV) の終端、西春日井郡六郷村(市編入後は東区上飯田町)所在
大同電力瑞穂変電所 : 串原発電所送電線 (77 kV) の終端、愛知郡呼続町(市編入後は南区瑞穂町)所在
これら4か所の変電所にて11 kVへと降圧された電力を市街配電用にさらに降圧する変電所として、名古屋電灯時代には南武平町・水主町・横田の3変電所が設置されていた。これらの所在地は以下の通り。
南武平町変電所 : 名古屋市中区南武平町3丁目
水主町変電所 : 名古屋市中区水主町3丁目
横田変電所 : 名古屋市南区熱田東町字横田
以上の7変電所と補給用の熱田火力発電所は11 kV送電線にて緊密に連絡された。このうち児玉変電所と萩野変電所を繋ぐ連絡線は1915年2月に完成したもので、同線新設により長良川発電所と八百津発電所の並行運転が初めて可能となった。
名古屋周辺からさらに別の地域へと伸びる送電線は瀬戸方面・知多半島方面・三重県北勢方面の計3路線があった。
開業当初の名古屋電灯は電灯の供給のみを行い、その点灯数は400灯余りであった。開業から1890年6月までの第1回決算では3365円の純利益を上げ、1株につき1円25銭すなわち年率5パーセントの配当を行っている。以後会社では電灯を積極的に宣伝するなど需要の開拓に努め、供給灯数を伸ばしていく。他方で開業初期には電灯事業未開業地域における出張点火も主たる事業であり、一例として1892年(明治25年)には桑名・四日市(三重県)や金沢(石川県)に小型発電機を持ち込んで電灯を取り付けている。1890年7月14日、商法施行に備えて「名古屋電灯株式会社」に改称。経営面では翌1891年(明治24年)1月に役員改選を行い、三浦恵民を専務取締役に選任した。
1891年10月28日、濃尾地震が発生し、名古屋でも多大な被害が出た。名古屋電灯でも発電所建物が損傷する被害を受け2か月間送電を停止したが、震災がきっかけで火災の心配がないという電灯の利点が周知されたことで再開後の需要増加に繋がった。さらに翌年春に名古屋で相次いだ大火も石油ランプやろうそくが失火の原因と言われたために電灯の普及を後押しした。こうした需要拡大に対処するため、名古屋電灯では1893年に初めての発電所の拡張を実施。さらに翌年には16万円への倍額増資を伴う発電所の第2次拡張を行っている。