スキン賭博
スキン賭博とそれに関連する問題は大半がGlobal Offensiveのものであったが、他のゲームにおいても仮想グッズを用いた同様の賭博が行われていた。Valveのマルチプレイヤーオンラインバトルアリーナ(MOBA)ゲームの『Dota 2』はプレイアブルキャラクターのコスメ用の服装と武器の交換を仮想通貨として使用しており、これは両方ともGlobal Offensiveと同じまたは類似するサイトでEスポーツ賭博用にトレード・使用されている。それらのコスチューム要素のドロップはGlobal Offensiveよりもはるかに稀であることから、それらを巡る賭博の状況はGlobal Offensiveのスキン賭博のような深刻な状況だとみなされていないが、同じ倫理的・法的問題を抱えている。『Team Fortress 2』の仮想グッズも比較的規模は小さいが様々な賭博サイトで用いられている
エレクトロニック・アーツのFIFAシリーズのゲームでもプレイヤーがリアルマネーで購入した仮想コインを使い現実世界のFIFA選手をベースとしたチームを制作する『FIFA 2013』の「FIFA Ultimate Team」機能から同様のブラックマーケットと賭博サイトが存在するようになった。プレイヤーは仮想アスリートを別のアスリートと取引することができるが、コインと選手の裏側の仕組みはGlobal Offensiveのスキン賭博のように同じ方針で運営を行う第三者の賭博サイトへとつながっている。
2016年10月5日、ワシントン州賭博委員会 (Valve本社がある州)は「企業のSteamプラットフォームを通じた賭博行為」目的のスキンの「転送許可の即時停止」を同社に命じ、遵守の通知を提出するために10月14日までの猶予を与えたが、さもなければ刑事罰を含み得る法的影響に直面する。委員会は2月にとりわけサードパーティのウェブサイトを有効にするSteam APIの使用に関連した問題を中心にした慣習の問題を巡りValveと連絡を取っていた。Valveの返答はそれらの賭博サイトには関与しておらず、州法に違反していないと再び主張し、更に賭博サイトが利用しているSteamサービス機能の大半は主に他のユーザーのために合法かつ受容できる慣習を促進するために設計されているとし、したがってサービスを合法的に利用している他のSteamアカウントの多くへ影響を与えずにそれらのサービスを直接閉鎖できないと主張した。Valveは州との協力の申し出を続け、賭博サイトに用いられているSteamアカウントを特定しソフトウェア利用規約違反のためにそれらのアカウントを閉鎖した。連邦取引委員会(FTC)はそれらの賭博サイトの宣伝を行うGlobal Offensiveプレイヤーの一部が適切な開示規則に違反しているかどうかを評価しているが、委員会は調査の公式声明を未だ出していない。
2016年にオーストラリアのNick Xenophon上院議員はGlobal OffensiveやDota 2のようなゲームおよびランダムまたは異なる価値(Global Offensiveの武器ケースのように)のアイテムを購入するために現実の通貨を用いるオプションがある仮想経済を伴うゲームを運の要素が大きいゲームに分類する立法案の提出を計画した。
2016年6月 - 7月にスキン賭博についていくつかの問題が発覚したことによりEスポーツの重大な問題として賭博の性質を浮き彫りにした。いくつかのEスポーツゲームの開発企業Hi-Rez Studiosのトッド・ハリスはこれらの出来事はEスポーツがほとんど規制されてない時代が終わりパブリッシャーと大会運営者が賭博問題を少なくするために彼らのゲームにより厳しい制御を行う必要になる前兆であると考えた。『ロケットリーグ』の開発企業PsyonixはGlobal Offensiveのように同社のゲームに同様のルートドロップと取引システムを導入する計画を発表したが、Global Offensiveで生じている同様の賭博の状況を回避するために意図的にプレイヤーのインベントリを管理するSteamworks APIを利用しないことを選択した。『PlayerUnknown's Battlegrounds』(PUBG)リードデザイナーのブレンダン・グリーン(Brendan Greene)は2017年中頃までにValveがスキン賭博を心配することなくPUBGのコスメアイテムの取引・販売を管理するSteam marketplaceを利用するための十分な安全措置を導入したと考えていた。しかしながら、2017年11月までに合法か疑わしいPUBGのスキン賭博サイトが出現し始めた。PUBGの開発企業PUBG Corpはプレイヤーがシステムを未だに悪用していることを見つけたために2018年5月にSteam tradingを無効にした。
6』および『Counter-Strike: Source』間で分割されていたコミュニティのプレイヤーの規模を統一・増加させるために追加された。ValveのKyle Davisによれば、Global Offensiveへのスキンの導入はSteamマーケットプレイスで他者とトレードに使える無料の仮想アイテムをゲームをプレイするだけで付与してマーケットプレイスの独自経済を強化することでより多くのプレイヤーに対しゲームを奨励するためであった。Arms Dealアップデートで聴衆が再びゲームに戻ってくるようになり、リリース後約7か月間の平均プレイヤー数が前年比6倍に増加した。
当初Valveは一部のマップで隠れやすくするためにより望ましいカモフラージュのように見えるスキンを検討していたが、コミュニティの関心は武器をペイントボール銃のようにする明るくカラフルなスキンに関心がよりよせられていることを発見した。スキンが一種のトロフィーであると見なされ他のプレイヤーに自分達がどれほど真剣なプレイヤーかを見せつけることができることからスキンの追加は熟練したプレイヤーにとってゲームをより魅力的にするものだった。Valveのゲイブ・ニューウェルCEOはスキンの提供はプレイヤーがゲームのプレイをやめた後でもゲームの名目上の価値を保つ「投資」だと説明したが、 この機能で制御できなくなる可能性がある要因について懸念していると述べた。
特定のスキンは希少性と他の品質によりプレイヤーからの需要が非常に高くなった。数千米ドルの価値を持つ特別なコスメ用ナイフなどの一部アイテムと共にスキンは仮想通貨の形態を取るようになった。