公正世界仮説
あるいは、犠牲者非難やその他の戦略は、苦痛を見た後の不快感を軽減する方法にすぎないかもしれない。このことは、公正な世界への信頼を回復することではなく、共感によって引き起こされる不快感を軽減することが第一の動機であることを意味する。研究によれば、犠牲者非難がその後の援助活動を抑制することはなく、犠牲者に共感することが責任を問う際に大きな役割を果たすことが示されている。エルビン・スターブによれば、公正な世界への信念を回復させることが第一の動機であるならば、犠牲者の価値を下げることはより少ない補償につながるはずである。その代わり、補償が価値を下げる前であろうと後であろうと、補償額に実質的な違いはない。精神病質者はまた、公正世界仮説を維持する戦略の欠如にも関連しており、おそらくそれは情動反応の低下や共感の欠如に起因する。
公正世界信念を持つ人々自身が犠牲者となった時、彼らがどのように反応するかに関する研究がある。ロニー・ヤノフ・ブルマンの論文によると、レイプの被害を受けた人は自分の行動や振る舞いに問題があったとしばしば自責の念に駆られるが、自分の内面的・外見的特徴に問題があったとすることは無い。一つの仮説として、そう考えた方が統制の所在をより自らの内側に取ることが出来るようになる、つまり、自分の性格や体格のせいなら事件はどうにもならなかった度合いが高いが、自分の行動が悪かったのなら事件は自分の行動次第で十分避けられたはずだった、事件は自己責任だった度合いがより高いことになるからだとする。
暴力、病気、貧困の犠牲者や同様の人々に関するこれらの研究は、観察者の公正世界仮説と犠牲者の苦しみをその人自身のせいにする傾向を一貫して支持している。その結果、公正世界仮説が広く受け入れられるようになった。
犠牲者非難に関して異なる説明を提起した他の研究者もいた。その中には非難という行動は被害者の性格に対する正しい判断に基いているとする説もあった。特にラーナーの最初の研究において、参加者にとっては理由なく電気ショックを与えられることを受け入れるような者の品位を疑うことは筋が通っているとする仮説を主張する者もいた。 この仮説への反論は、後のラーナーの研究において、人格非難は被験者が本当に苦しんでいるとき(苦痛を与えることを受け入れはしたが積極的な態度を見せなかった場合)にしか起きなかったことを示すことにより試みられた。