言語聴覚士
言語聴覚士の職域は、医療機関、介護施設、地域、福祉施設、学校、保健機関と多岐にわたる。
摂食障害、嚥下障害、言語障害を有する成人であり、その背景には、筋萎縮性側索硬化症(ALS)、アルツハイマー病、認知症、ハンチントン病、多発性硬化症、パーキンソン病、外傷性脳損傷、精神疾患、脳卒中、頭頚部のがん、咽頭がん、失語症などが挙げられる。また、トランスジェンダーの音声治療を望む成人も含まれる。
そこでは、言語士・聴能士の職務は、従来の看護婦が担ってきた診療の補助にとどまるものではないとの認識に基づき、米国と同様に、養成は、4年制大学で大学院課程と連なる形で行い、医学的診療を補助する職種として位置づけないことが提案された。しかし、この意見書に沿った制度化が検討されることにはならなかった。
他方で、1968年、厚生省は、「聴能言語治療専門職員養成所設置委員会」を設置し、翌年、調査報告書が提出される。これを受けて、1971年、日本初のST養成校である国立聴力言語センター附属聴能言語専門職員養成所(現在の国立障害者リハビリテーションセンター学院)が設置される。大学卒1年でSTを養成する専門学校であり、意見書の内容に沿わないものであった。
さらに、1972年、参議院社会労働委員会でST身分法が討議され、厚生省が短大卒+2年の専門教育を提案したのに対して、日本音声言語医学会は、「言語治療士(仮称)の身分制度に関する要望書」を提出した。同要望書では、言語治療士を、「医療、社会福祉、教育の各分野にわたって、密接に関連しつつ働く独立した専門職に属すべきもの」と位置づけ、やはり、4年制大学で大学院課程と連なる形での養成を求めた。医療系と人文科学系、社会科学系の科目がバランスよく配置されたカリキュラムでの養成が必要であるとされたからである。他方で、日本耳鼻咽喉科学会は1975年に、「聴・平衡機能訓練士の身分制度に関する要望書」提出し、「医師の監督下で業務を行う」ことと、「高卒後3年か大卒後1年で養成する」ことを求めた。
その結果、「STは医師(歯科医師を除く)の指示の下に業務を行う」「養成は大学、高卒後3年の専門学校共に認める」などとする合意案が出されるも、今度はSTの職域が医療か教育かといった議論が起こり、国会提出は見送られた。
その後、日本の医療における言語聴覚療法の立ち遅れを問題視していた医学会側は、医療職としてのSTの資格制度の早期創設を目指して、1988年12月、日本医師会、日本歯科医師会を含む幅広い医学・歯科医学団体からなる医療言語聴覚士資格制度推進協議会を発足させる。この協議会には、日本言語療法士協会も加入した。
この頃になると、マスメディアでもSTの資格問題が大きく取り上げられるようになった。たとえば、『朝日新聞』1989年2月17日号の社説では、次のように論評された。「(前略)最も大切なのは実力のある人材を養成することだ。『頭数』だけを欧米並みにそろえればいいわけではない。スピーチセラピストは大変な創造性を要求される。なにしろ言語障害は百人百様だ。その一人一人の言語生活や心理状態に合わせて検査、訓練のプログラムを手作りしなければ効果が望めない。(中略)国民の信頼に答えられる、誇りのある専門職をつくり資格法が一日も早くつくられるよう期待する」。