農業立地論
しかしそれにもかかわらず、これは地理的な問題や方法論において、その普遍性により高い価値を持っている。
また経済学においてはこの業績は長い間忘れ去られていたものの、ウォルター・アイザードやウィリアム・アロンゾ、エドウィン・ミルズらによって都市を都市内の住民が通勤する地点(中心業務地区、CBD)に、輸送費を通勤費に置き換えることで、チューネンの地代を用いた理論(付け値地代理論)は都市内立地の分析にたいしても有効な分析手段となることが示された。こうした分析は都市経済学として経済学の一分野を形成し、1970年代以降多くの研究が行われている。また彼の地代の議論は古典派経済学の前提に基づいて行われているが、デイヴィッド・リカードの差額地代論を推し進め、現代的な(近代)経済学における限界生産力理論に通じる最初の理論の一つであると考えられている。
一方で経済学の立場からのチューネンの孤立国理論に対する有力な批判としては、「都市」、即ち市場の存在を自明のものとして取り扱っていることが挙げられる。つまり彼の理論では都市の周辺における農業土地利用パターンがどのようにして発生するかは説明しているものの、そもそも何故そこに農作物を販売出来る都市が存在するかということは説明されないのである。この点を説明する理論としては、1990年代以降空間経済学あるいは新経済地理学と呼ばれる分野が展開されており、都市の存在と都市周辺での農業立地がいずれも経済システムから内生的に決定されるような理論も開発されている。
なお、チューネンによる考案の後にブリンクマンやダンが農業立地論を提案している。