サッカーを中心としたスポーツ環境整備モデル事業
本事業以前には日本サッカー協会にこのような施設整備に対する助成事業は存在せず、一時的な寄付金を財源とした本事業も当初から時限的なものとされており結果的に当初の予定通り2006年度までの3年間で終了した。しかし日本サッカー協会はスポンサー料やテレビ放映権料などの収入の増加により潤沢な資金力を獲得、これを背景に本事業と入れ替わる形で2007年度からは、都道府県レベルでの普及・強化の拠点整備を進める為の都道府県フットボールセンター整備助成事業を開始した。助成の目的と財源は違うが、施設整備に対する助成という点は同じであり実質的な後継事業となっている。またこれらの助成事業とは別に堺市立サッカー・ナショナルトレーニングセンターの建設においても、建設費用のうち5億円を日本サッカー協会が負担している。