飛騨川流域一貫開発計画
久田見ダム建設により上麻生発電所は取水口である上麻生ダムが水没するが、代わりに久田見ダムが新たな取水元となり、出力も7万2000キロワットに拡充される。その反面朝日ダムについては治水容量や灌漑容量が増設されるため相対的に発電容量が減らされ、出力も1万9000キロワットに減少する。しかしこれらのダム計画は何れも立ち消えとなり、飛騨川の開発は中部電力による先述の計画が進められた。
飛騨川流域において再度の総合開発計画が登場したのは高度経済成長が本格的となる1963年(昭和38年)のことである。まず高根第一ダムの多目的ダム化が検討されたが費用対効果の面で断念され、次に馬瀬川において総合開発計画が検討された。既に木曽特定地域総合開発計画において馬瀬川本流に岩屋ダム計画が検討されたが、中部電力は高根第一・第二発電所に次ぐ揚水発電開発地点としてこの岩屋地点に注目していた。そこへ木曽川中流部への灌漑を目的とした木曽川総合用水事業を農林省が計画、岩屋地点に灌漑用ダムの建設を考えたことから1968年通商産業省は灌漑と水力発電を目的とした総合開発計画として岩屋地点を正式に採択、岩屋ダム計画が復活する。ところが今度は中京圏の水需要増加に対処するため木曽川水系が1965年(昭和40年)に水資源開発促進法による開発水系に指定されたことで、水資源開発公団(現在の水資源機構)が岩屋地点を開発対象に選び、さらに伊勢湾台風以後の木曽川水系治水対策として建設省が1966年(昭和41年)に特定多目的ダム法に基づく岩屋ダム計画を発表したことから事態は複雑になり、関係各省庁との折衝が長期化した。