山本弘 (法学者)
(山本克己編・佐藤鉄男・長谷部由起子・畑瑞穂)『破産法・民事再生法概論』(商事法務,2012年)
「動産売買の先摂り特権」『商法 (総則・商行為) 判例百選〔第3版〕』124-125頁(1994年)
「年会費の定めのある預託金会員制ゴルフ場の会員が破産した場合の破産管財人による破産法59条1項による会員契約の解除の可否」ジュリスト平成12年度重要判例解説125-127頁(2001年)
「座談会・民事再生法施行後1年を振り返って」判例タイムズ1067号61-88頁(2001年)
「座談会・独占禁止法と民事法(上)(下)」民商法雑誌 124巻4・5号1-41頁、 125巻1号1-30頁(2001年)
「書評「民事訴訟法学の方法論とその展望」 を読んで」加藤新太郎編『民事司法展望』327-337頁(2002年)
「信用金庫の会員代表訴訟と貸出稟議書の文書提出義務」私法判例リマークス2002年(上)118-121頁(2002年)
「破産区の破産能力」『倒産法判例百選〔第2版〕』8-9頁(2002年)
「予納法人税の財団債権性」『倒産法判例百選〔第3版〕』238-239頁(2002年)
「破産財団の範囲およびその管理・換価」別冊NBL69号18-27頁(2002年)
「利害関係人の手続関与のあり方」ジュリスト1241号15-18頁(2003年)
「再生管財人の選任」 『新会社更生法の理論と実務』判例タイムズ1132号125-128頁(2003年)
「意思能力」『民事訴訟法判例百選〔第3版〕』44-45頁(2003年)
「法人格なき社団の当事者能力」『民事訴訟法判例百選〔第3版〕』32-33頁(2003年)
「演習(裁判公開原則の意義)」法学教室283号114-115頁(2004年)
「演習(法人格なき社団の権利能力)」法学教室284号116-117頁(2004年)