地球温暖化への対策
BREEAM(イギリス)、LEED(アメリカ)、CASBEE(日本)などの評価制度がある。
照明のLED化。
断熱材、LOWE複層ガラスにより遮熱、断熱性能を向上させ空調負荷を削減
冷暖房の局所照射化(着座足元位置へのセラミックファンヒーターなどの小型隣接設置や、エアコンの先進スポット送風機能などを上手く利用。)
タイムスイッチ (en) 、人感センサ、照度センサ等による照明制御
スロットルコントローラー(自動車のアクセル緩和装置:ガソリンを無駄に消費しないエコドライブ支援機構を装置として車に組み込める)
エネルギー管理システム(BEMS, HEMS) - コンピュータにより製造設備、空調、照明などを自動管理し、エネルギーや原材料の使用量を最適化するシステム。
交通計画 - 高度交通システムの諸技術、モビリティ・マネジメント、モーダルシフト、パークアンドライド、相乗り、カーシェアリング
自主的な行動(気候変動防止活動)もなされている。
緩和のための費用は、下記のような報告書により、想定される被害規模に比して桁違いに少なくできると予測されている。同時に、急がなければ被害額や緩和コストが増えるだろうことも指摘されている。
スターン報告では、大気中の二酸化炭素濃度を550 ppmで安定化させるための費用を世界のGDPの1 %程度と見積もっている(スターン報告を参照)。
IEAは2008年6月に発表した報告書において、450 ppmで安定化させるためのエネルギー供給面での対策費用を世界のGDPの1.1 %程度と見積もっている。さらに2011年には、2020年までの発電部門の排出量を減らす投資を1ドル減らす毎に、2020年以降に4.3ドルの追加投資が必要になると予測している。「行動の先送りは経済的に誤りである」「気候変動に対処するさらなる行動を先送りする余裕は無い」と指摘し、緊急かつ大規模な行動の必要性を訴えている。
OECDは2012年発表の報告書 において、人類が有効な手立てをとらない場合、「気候変動、生物多様性、水、汚染による健康への影響」に関して「経済面および人的影響面での重大なコストと結果」を招くと警告している。また温室効果ガスの濃度を450 ppmに抑制した場合、「経済成長率は年率平均0.2ポイント押し下げられ、2050年の世界GDP は5.5 %程度削られるが、これは何も対策を講じない場合の潜在的コストに比べれば取るに足りないものである」と指摘している。
あらゆる生活部面に持続可能性を求める持続型社会への転換の有効性、および必要性も指摘されている(AR4 WG III)。具体的には、ライフスタイル(生活様式)の改善により温室効果ガスの排出削減を目指すものである。
IPCCの議長でベジタリアンでもあるラジェンドラ・パチャウリは、畜産業界全体から排出される温室効果ガスは世界の5分の1近くを占めるとし、イギリス政府に対して2020年までにイギリス国の食肉消費量を60 %減らすキャンペーンの実施を求めた。個人ができる対策として、肉の消費を減らし自転車を利用し、必要なものだけを買うというライフスタイルの変革を提案している。
小規模分散型エネルギーの導入、再生可能エネルギーの導入、電化の促進、省エネルギー、節電、節水、3R・4R・5Rのほかに、以下のようなものがある。
食生活 - 世界全体では、牛などの反芻動物の腸内発酵と厩肥管理によって年間2.9 - 5.3 GtのGHGが発生している。それらを減らすため、野菜中心の健康的な食事に切り替えることで、土地部門からの排出量を世界全体で年間0.7 - 8 Gt(CO2換算)のGHGを削減でき、世界人口の半数が肉からのタンパク質の量を1日60 gに制限した食事をした場合、GHG排出量を2.2 Gt削減することが出来るとされる。健康的で持続可能な食事の例としては、エネルギー消費の多い動物由来食品や、嗜好品的食品(甘味飲料など)の量が少なく、雑穀、豆類、野菜及び果物や、ナッツ及び種子が多く、炭水化物の閾値がある食事などが考えられる。