オーストリアケーブルカー火災事故
この事故の発生後、運輸省(現在の国土交通省)が全国の鉄道など215事業者に火災対策について安全総点検を行うよう指示。北海道旅客鉄道(JR北海道)、日本貨物鉄道(JR貨物)、名古屋鉄道など17事業者に避難誘導や設備に以下のような不適切なものが見つかった。
JR北海道:トンネル内避難誘導灯の球切れ
JR貨物:消火器の期限切れ
名古屋鉄道:車両用通報設備の不具合
ドア開放後も、消防士は引き続き乗客を下の方へ誘導しようと試み、それらに従った乗客(消防士含め12名)は避難用の階段をスキーブーツで下って生還した。反対に、上方に向かって逃げた150名(乗客149名と乗務員1名)は、火元から発生した有毒ガスと一酸化炭素に巻かれて死亡した。傾斜30度の急勾配のトンネル内を、火災により暖められた空気が煙突効果により上昇したためで、死亡者の多くは車両から15m以内で倒れており、最も遠方まで逃げた乗客でも142m(14歳の日本人男性)で死亡していた。
火災車両以外にも、火災発生時に下り方面へ向かっていた編成内にいた2名(乗務員と乗客各1名)と、山上側の駅に閉じ込められていた4名のうち従業員の3名が、トンネル内を上昇してきた有毒ガスにより巻き添えで死亡した。
延焼を免れた下りケーブルカーの車体調査から、運転室内を暖めるため、列車改修時に家庭用電気ファンヒーター(取扱説明書には「車両では使用しないこと」と記載されていた)が設置されていたことが判明。このファンヒーターの電熱線に、その設置部直背を走る油圧系統から漏れた油が引火したのが火災発生の原因と推定されている。また、火災を想定した客室内の消火器などの設備や、車内放送設備・緊急連絡装置すらなく、乗客・乗員間の緊急連絡や誘導・指示なども不可能な状態であった。