ウェザーニューズ
7月13日 携帯サイト内の「雨雲レーダー」機能をバージョンアップした「雨雲カウントダウン」開始。 先日死去した、同社創業者 石橋博良氏の「船出の会」を千葉県船橋市のSHIRASE艦上にて実施。 7月14日 - 携帯サイト内の「週間予報」をバージョンアップして、気象業界史上初となる10日間の天気傾向を開始。 7月15日 - 携帯サイト内で約1ヶ月間のアンケート(体感)調査に答えてもらうことで、利用者の24時間先までの天気に対してどのように感じるのか予報する、気象業界史上初となるサービス「体感予報」開始。 7月16日 - 携帯サイト内の「マイソリューション」から、利用者のライフスタイルに合ったメールサービスが検索できる「ソリューション マッチング」開始。 7月21日 「SOLiVE24」の視聴者と共同制作した、サポートソング『ソラトモ〜空を見上げて』をPC・モバイル向けに無料配信を開始。 ゲリラ雷雨の発生を携帯電話に通知する「ゲリラ雷雨メール」と、ゲリラ雷雨発生の危険性をリアルタイムに表示する「ゲリラ雷雨Ch.」開始。 7月23日 - 全国のウェザーリポーターと共に打ち水を行い、その効果を検証する日本最大級のプロジェクト「打水感測2010」開始。 8月1日 日本テレビ放送網に代わり、NTTドコモのiチャネル内にある天気予報サイトに提供開始。 熱中症の危険が最大レベルになる「猛暑(気温37°C)」に達する恐れがある場合、事前に携帯電話へメールで通知する「スーパー猛暑メール」開始。 8月5日 - 日本ヒューレット・パッカードの個人向けプリンター複合機「HP Photosmart Wireless B110a」の発売に合わせ、該当プリンター複合機向けに「ウェザーニュース」のサービスを開始(当面は北米地域の気象情報のみ提供。
さらに、東日本大震災の訓練情報もあわせて登録された。
ソフトウェアに予め登録した地点に対して推定震度は別途計算しているため、気象庁の最大推定震度と異なり、また震源付近は震度の誤差がわずかでも、離れた地点の場合は大きく違うことがある。なお、第1報と第3報において登録した地点の震度の計算を行い、第4報以降での震度の再計算は基本的に行わない仕様となっている。この仕様の弊害が、過去の地震においてもいくつか見られた。
2009年9月5日:減災ウィーク(9月1日 - 9月7日)の一環として、同社が運営する生放送の気象情報番組「SOLiVE24」の番組内で、The Last 10-Secondを使用した防災訓練が行われた。 同様の防災訓練は2010年1月17日にも『SOLiVE Evening』内で行われた。 また、同様の防災訓練は2010年3月20日にも『SOLiVE Afternoon』内にて実施した。更に、同年2月27日に発生したチリ地震による津波被害を受けて、津波を想定した訓練も同時に行われた。 2010年9月4日放送の『SOLiVE イブニング』内でも防災訓練を行い、同時に同年9月1日 - 5日の「減災ウィーク」期間中に減災に関するディスカッションを実施した。また、訓練後に携帯サイトにてアンケート調査を行い、同年9月6日に結果を公表。全国の視聴者からの報告をまとめた結果、緊急地震速報確認から地震発生までの10秒間で何もできなかった人が約6割に上ることが明らかとなった。なお、津波訓練は実施しなかった。
ウェザーニューズは「来るべき震災に備えて身を守る方法を考え、訓練への参加を重ねることで行動が習慣づけられていくよう、今後も訓練を定期的に行っていく」と述べている。
運行指令業務サービスを基本に、災害情報、また同社得意の限定地域における短期間予測によるサービスによって設備改修作業における情報の提供を行っている。また、近年の突風・竜巻・ゲリラ雷雨などの災害による安全運行規制を支援するサービスも行っている。
毎年5月末および11月末の権利確定日における株主名簿に記載された、1単元(100株)以上の株式を保有している株主を対象に1人分が付与される。
(2022年5月末までは100株以上1人分、5万株以上5人分、10万株以上10人分であった。)
ウェザーニューズは2009年10月19日と11月5日に気象庁に上申書を提出、12月3日にはウェザーニューズ側の提案に基づいた気象庁側の依頼により、約25,000通のウェザーリポートを台風解析の参考として気象庁に提出した。
2010年1月6日に産経新聞は、気象庁が2009年11月に発表した確定値と速報値の違いなどを元に、台風18号の進路を「10月8日4時過ぎに志摩半島先端の三重県大王崎付近を通過」と修正したと報じ、ウェザーニューズも1月6日付で同様の見解を発表。それに対し気象庁は、台風18号の進路を修正したのではない(実際に、観測値を有効数字に丸めた際の変化にすぎない)として、ウェザーニューズ社の広報や社内管理体制等の改善について1月28日に文書で指導した。ウェザーニューズ側は2月5日に気象庁に提出した見解で1月6日付の見解を一部修正した。
ロシア モスクワ フランス パリ ★☆ ドイツ フランクフルト ※閉鎖 ハンブルク ※閉鎖 イタリア ミラノ オランダ アムステルダム☆ スペイン マドリード ※閉鎖 イギリス ロンドン★ アバディーン ※閉鎖 デンマーク コペンハーゲン☆ ギリシャ アテネ★☆