マスメディアに映る暴力の影響研究
その一例がビデオゲームでの実験(Anderson&Dill,2000)箇所で、攻撃性を4つの異なる方法(攻撃性測定は標準化されておらず、信頼性がなく、有効性に欠ける、反応時間競争テストを使用)で測定し、それら測定値の1つだけで有意性を見いだしている。ボンフェローニ補正で知られる統計的調整が適切に行われていたら、その発見も有意ではないとされるだろう。これは著者が結果の「(肯定と否定が)入り混じった袋」を見つけて、支持となりうる発見だけを論じ、否定的な発見を無視して論じないためである。重要でない調査結果を報告しない(いわゆる「お蔵入り」)問題は、科学のあらゆる分野で問題となっているが、メディア暴力などの公表分野では特に問題となる場合がある。
「第三」変数に関する説明ができていない。メディア暴力の研究は遺伝、個性、家庭内暴力を受けていたなど他の変数(一部の人々が暴力的になる理由や、彼らが自ら暴力的メディアに接することを選ぶ理由のいずれも説明しうるかもしれないもの)に関してきちんと説明していない、と一部の学識者が主張している。近年の幾つかの研究では、精神衛生、家族環境、個性などの変数が統制されている場合、ビデオゲームやテレビの暴力と青少年期の暴力との間に予測されたような関連がなかったことが判明した(Ferguson, San Miguel & Hartley, 2009; Ybarra et al., 2008, Figure 2)。
「攻撃性」を適切に定義できていない。
社会科学ではメディア間にありうる条件の差を制御するために無作為抽出実験を用いるが、これらは慎重に行う必要がある。一般的な研究では、子供ないし成人期前期は異なるメディア条件に無作為で割り当てられ、その後攻撃的になるきっかけがもたらされた場合に観察が行われる。因果関係を主張する研究者は、方法論的かつ統計的に確立された理論と実証的データに基づいた自身の研究を擁護している。
一部の結果の決定的でない性質に関して、因果効果を主張するメディア研究者は研究を誤って解釈したり選択的報告するのが批評家だと主張することが多い(Anderson et al., 2003)。議論の双方とも、自分達自身の「原因」に最も有利な別々の発見を強調している場合がある。
「第三の」変数に関して、因果効果を主張する暴力メディア研究者達は、他の変数が攻撃性に関与している可能性があること (Bushman & Anderson, 2001) や攻撃性が変数の集まった結果だと認めている。「第三変数」で知られるこれらの変数は、見つかった場合は恐らく媒介変数になる。媒介変数はメディア暴力の影響を「説明して切り抜ける」ことが可能である。例えば、攻撃的気質はメディア暴力の影響を緩和することが実証されていると一部の学者が主張しているが(Bushman)、幾つかの研究で「攻撃的気質」は暴力的メディアを目にすることと攻撃性の間の関連性を説明しているよう見える。他の変数も暴力メディアの影響を緩和することが分かっている (Bushman & Geen, 1990)。もう一つの問題は、実験的研究が潜在的な交絡変数を扱う方法である。研究者は無作為抽出を使って一般に第3変数として引用されるもの(つまり、性別、攻撃的気質、暴力メディアへの嗜好)の影響を中和しようとしている。
実験計画は条件について無作為抽出を採用しているため、実験結果におけるそうした従属変数の影響は無作為(体系的ではない)と想定されている。ただし、相関研究でも同じことが言えるわけではなく、相関研究でこういった変数を統制できないと研究の解釈を限定してしまう。多くの場合、性別のような単純なものが、暴力メディアの影響を「媒介」できることが証明されている。
攻撃性に関して、問題は攻撃性の定義とはあまり関係がないかもしれないが、むしろ研究で攻撃性をどのように計測するかと、攻撃性と暴力犯罪が世間の目にどのように相互変換可能に使用されるかが問題である。
この問題における議論の多くは「小さな」影響と見なされるものに関する曖昧さを中心に展開しているように思える。因果関係を主張するメディア暴力研究者は、暴力的メディア効果で指摘された影響の大きさが医学界で重要だと考えられている医学研究の一部で発見されたものと類似すると論じている(Bushman & Anderson, 2001)、とはいえ医学研究が社会科学と同じく解釈の一部欠陥に難儀する可能性もある。ただし、この議論は不備のある統計に基づいたものだと反論されている(Block & Crain, 2007)。この両名は先の社会科学者たち(Bushman&Anderson)が医療効果の大きさを計算ミスしていたことを発見した。医療科学と社会科学どちらの影響の規模もその解釈は始まったばかりの状況である。
より最近では、因果効果を主張するメディア暴力研究者が社会的なメディア消費と暴力犯罪率はあまり関連がないことを認めているが、これはよく理解されていない他の変数による可能性が高いと主張している。
影響はその規模によって与えるものが変わりうる。メディア暴力の研究では通常、ごく小さな一時的影響が生じるが、それが現実世界で大きな影響へと変わることはない。メディア暴力の研究者は、多くの医学研究も小さな影響をもたらすと述べてしばしばこれを擁護している(Block and Crain, 2007)。
メディアの暴力率が暴力犯罪率と相関していない。メディア暴力を社会の暴力に結び付ける理論の限界点の1つは、メディアの暴力(1950年代以来一貫して確実に増加しているように見える)が暴力犯罪(人類史を通じて上がったり下がったりが繰り返されてきた)と相関してしかるべきという点である。 1950年代から90年代までのデータだけを議論することで、メディア暴力研究者は相関関係があるという幻想を作っているが、実際はそうなっていない。米国では、1880年代(記録が最初に保存された時)と1930年代に、関連する暴力的メディアの急増なしで暴力的犯罪の大きな急増が発生し、米国の殺人率は1930年代よりも高くなったことが一度もない。同じく、1990年代半ばに暴力犯罪率(青少年含む)が劇的に減少して低さを維持している一方で、同じ期間中に暴力的メディアが増え続けて暴力的ビデオゲームが追加されたことが確認されているが、前述の理論ではその理由を説明できない。暴力的メディアの影響を裏付けるものとして引用されることも多い国際比較研究(Huesmann & Eron,1986)では、分析に含まれる大部分の国(米国含む、そしてアメリカの少年に関する研究でさえも)で暴力的テレビ番組と攻撃的行動との間に関連性を見いだすことができなかった。