長期欠席
公式定義にようやく当てはまる程度の年間数十日程度の欠席であれば、欠席の事由が消滅した場合、以前と同じように出席を開始するだけで、そのまま復帰できる場合が多い。年間出席日数の半分程度の欠席の場合、小学校・中学校であれば学年末に原級留置を行うかどうかが検討されるが、公立校であれば本人の意志を聞いたうえで進級・卒業の扱いになる場合も多い。高等学校の場合、通常であれば、履修不認定で単位が不足して、原級留置になる可能性が高まる。
年間の大部分を欠席した場合や、欠席が数年間に及んだ場合は、必ずしも復学できるわけではない。小学校・中学校では年齢主義が強い学校が多いため、本人の意思にかかわらず強制的に進級や卒業(除籍)がなされるケースも多く、復学ができなくなる場合や、高い学年に復学するしかない場合(または欠席開始時に小学生で復学時に中学生となる場合)がある。高等学校では、在学期間に上限を設けている場合や、再入学時の年齢制限がある場合もあるので、同様に必ずしも元通りに復学できるとは限らない。
とはいえ、それが精神医学上で用いられる本来の意味での登校拒否なのであり、いわゆる怠学(遊び・非行型)などと呼ばれることもある無断欠席児童とは識別されていることに注意しておく必要があるだろう。「不登校 non-attendance at school」と訳されている用語も、日本の専門家(特に精神科医や臨床心理士)の間では、基本的に上述した脈絡での「登校拒否 school refusal」の用法を引き継いでいることが多い点にも注意すべきであろう。
政府やマスメディアなどにおいて、言葉が、文字通りの意味で使われていないので、英語と比較すると理解しやすい。現在、政府の公式定義の「不登校」は英語では「school refusal 」や「refusal to go to school」と訳されている。これを日本語に直訳すれば「学校拒絶」や「通学の拒絶」である。また、この語は「登校拒否」の英訳とまったく同じであり、このことからも、文部科学省やマスメディアで多用される用語「不登校」は、「登校拒否」とほぼ同じ意味で用いられていることが分かる。なお、「不登校」または「欠席」を英語に直訳すると「school non-attendance」(学校非出席)となる。なお「怠学」は「truancy」であるが、これは日英とも否定的意味合いがふくまれる。
こういった経緯もあって、本来広い範囲をさす「不登校」という言葉を、従来「登校拒否」と呼んでいた現象の言いかえとして現在使用されているため、字面だけで判断すると誤解しやすい。このように、「広義の不登校」の中に長期欠席(狭義の不登校)があり、さらにその中の一部が公式的に「不登校」と呼ばれているという三重の構造となっている。