ハプスブルク法
マリー・ヴァレリー・フォン・エスターライヒ
フーベルト・ザルヴァトール・フォン・エスターライヒ=トスカーナ
ヨーゼフ・フェルディナント・フォン・エスターライヒ=トスカーナ
ライナー・フォン・エスターライヒ=トスカーナとその弟レオポルト・フォン・エスターライヒ=トスカーナ
ハインリヒ・フェルディナント・フォン・エスターライヒ=トスカーナ(ドイツ語版)
皇帝カール1世がハプスブルク法を受諾しなかったことにより、ハプスブルク家は帝冠に基づく財産のみならず、マリア・テレジアが夫・神聖ローマ皇帝フランツ1世の私的遺産の一部を元として創設した、一族の生活扶助と持参金のための扶助基金なども没収された。フランツ・ヨーゼフ1世の父フランツ・カール大公の財産から供出された、「帝位喪失の危機に瀕したときのみ使用を許可する」と明記されたフランツ・ヨーゼフ一族世襲財産も収公の対象となった。
オーストリアの保守層の間では、早い段階からハプスブルク法は非難の対象とされた。
戦間期の情勢下においてオーストリアの君主主義的感情が高まるなかで、1935年7月、収公されたハプスブルク家の財産のいくらかは返還された。しかしその後、オーストリアを併合したナチス・ドイツによって再び没収された。また、戦後になって独立を回復したオーストリアは1919年の状態を復活させ、1935年の返還決定を無効とした。
君主制廃止に伴ってオーストリア共和国に財産を没収されたのはハプスブルク家のみである。エステルハージ家やシュヴァルツェンベルク家(英語版)、リヒテンシュタイン家といった旧オーストリア貴族は、今なおオーストリア国内に広大な土地を所有している。ハプスブルク家だけが非常に不平等な扱いを受けていることは明白であり、オーストリア国民の中にはハプスブルク家への財産返還を支持する者もいるが、返還論者の間でもその立場は一定ではない。
そもそも財産没収そのものが不当だったという主張もあれば、第一次世界大戦の開戦責任が当時の皇帝フランツ・ヨーゼフ1世にあるとしても、開戦決定に関与していない者も含むハプスブルク一族全体に責任を負わせる形での財産没収は不当だったという主張もある。
ハプスブルク家から没収された財産は、第一次世界大戦による未亡人と孤児の救済を目的とする戦争被害者基金(ドイツ語版)に充てられた。
パーセンベウーク城(ドイツ語版)
カイザーヴィラ(ドイツ語版)
ヴァルゼー城(ドイツ語版)