NewDays
Suica電子マネー(相互利用可能なJR各社、および他社局のIC乗車カードでも)による購入(支払)可能(原則Suica導入地区のみ。ただし一部の店舗ではSuicaエリア外でも使用可能)さらにJR東日本クロスステーション運営の店舗ではチャージも可能)。
2017年12月よりクレジットカードの利用が可能になっている、ただし一部の駅ビル内店舗は駅ビルのPOS端末を併設することで利用可能であった。
2020年10月頃から、順次Suica電子マネーに加えて、QUICPay、iD、nanaco、楽天Edy、WAONの利用が可能になった。
一部店舗を除きえきねっとの@stationによる商品受け渡しが可能。
一部の店舗では、ヤマト運輸による発送サービスや、ヤマト運輸の荷物の受け取りサービスを行なっている。
一部の店舗では、下記のいずれかのATMを設置している。 イーネット みずほMMK⇒現在はMMKの機能を除いた通帳利用不可のカード式ATMに入替済。管轄店も平塚駅⇒平塚支店のように最寄りの支店となっている。10万円を限度として現金振込が可能で、みずほ銀行の店舗検索にも設置店舗として表示される。
東京臨海高速鉄道(TWR)りんかい線、千葉都市モノレールなどの第三セクター鉄道事業者の駅構内にも進出している。なお、JR東日本はTWRに出資している。えちごトキめき鉄道など、JR東日本の路線から第三セクターに転換した路線の駅でも転換後も営業を継続しているところもある。
地域によってはNewDays店舗の至近距離にNewDaysやキオスクが配置されて、同一会社の類似・同一業態店舗にもかかわらず競合に近い状態にある駅が見られる。これは旧JCの多くが国鉄時代の物資部を源流とする物販会社を中心とするJR東日本の地域子会社が運営するエリアフランチャイズになっていたため。出店当時から同じJR東日本グループではあるが別会社の事業であったためまったく別個に展開されていた名残である。双方が同一会社の店舗ブランドとなったり、キヨスク・キオスクからNewDaysへと転換して同一ブランドとなった現在も2009年4月1日にJ-リテール(現在は、J-CROSS)に移管した関東地区を除き旧JC店舗の多くはJR東日本東北総合サービスなどJ-CROSSの直営ではなく各地域子会社が運営している。
旧JCのエリアフランチャイズのうち、新潟県・長野県地区はNewDaysへの転換を待たず閉店している。新潟地区でトッキーが運営していたJCは既に全店舗廃業し、長野地区でも長野支社系列のしなのエンタープライズが運営していた正規のJCは閉店した。ただし、しなのエンタープライズがスーパーマーケット業態として独自に運営し、2011年以後はステーションビルMIDORI(しなのエンタープライズを吸収合併)が運営する「生鮮市場JC」では現在もJR東日本グループで唯一JCの名称とロゴが使用されている。
雀宮駅に存在したNEWDAYS(出入口ドア上以外の電光看板は旧JC時代のもの)
JCが併設されていた北長野駅の旧駅舎
生鮮市場JC(2006年 北長野駅前)
2015年3月14日より、キオスクの一部店舗が順次新業態『NewDays KIOSK』(内部的な略称はNDK)に転換されている。これは、キオスクをNewDaysのマイクロショップという位置付けにし、キオスクのコンパクトでスピーディな点とコンビニの鮮度が高く幅広い商品を買いやすい点と双方の利点を生かした店舗としたもの。“キオスクのマイクロコンビニ化”の扱いであり、NewDaysの公式サイトではなく、キオスクの公式サイトで店舗が扱われている。また、既存のキオスクのままでNewDaysのおにぎりやパンを取扱う店舗も増えている。
2010年10月付で、NewDaysとキオスクの営業部隊は「コンビニエンス営業部」として統合済みでその段階で一部のキオスクがNEWDAYS(当時)に転換された店舗もあり、融合化は必然的な流れと言え、そのうちのさらに一部が本業態に再転換されたものもある。 円単位の外税方式、NEWDAYS MINIがキヨスクに準じて5円単位の内税方式で、同じ商品でも値段が異なっていた。
ホーム上のNewDays KIOSK(2023年 新宿駅)