2002 FIFAワールドカップ
この試合のイタリアからの調査要請とモレノは母国でも不可解なジャッジが発生したことと合わせて、FIFAは2002年9月13日から調査を開始したが、2003年1月にモレノ主審の誤審は買収などの規約違反によるものではなかったと結論付けて決着とした。その後、FIFAは理由の明示なしにモレノ主審を国際審判リストから除名した。モレノ主審はエクアドルリーグでも誤審により20試合の資格停止を受け、今大会の翌年に33歳というサッカー審判員としては若い年齢で審判を引退した。
続く韓国対スペイン戦はエジプト人のガマル・ガンドゥールが主審を務めたが、48分にスペインの得点がファウルの判定により取り消され、延長2分にはゴール直前のクロスがゴールラインを割っていたとの線審(現在は「副審」)の判定によりスペインの得点は取り消された。試合はスコアレスのままPK戦となり、韓国が勝利した。このように決勝トーナメントに入ってからの誤審疑惑は韓国戦に集中し、韓国代表の相手国はいずれも上位進出候補の強豪国であったことから、ホスト国の韓国代表チームに対し意図的に有利な判定が行われたとする疑惑が生じた。スペイン戦後、FIFAは中立の大陸から審判を起用するという慣例を放棄し、準決勝以降の試合を全て欧州出身の審判で固めた。その後韓国は準決勝でドイツに破れた。
10,000円金貨、1,000円銀貨、500円ニッケル黄銅貨3種(アジア・オセアニア、ヨーロッパ・アフリカ、南北アメリカ)の5種類。
日時はすべて現地時間。日本は日本標準時(JST)、韓国は韓国標準時(KST)(ともにUTC+9)。
2015年5月27日、アメリカ合衆国司法省が国際サッカー連盟(FIFA)の幹部や関係者ら計14人を起訴 して以降、FIFAの不正に対する追及が活発化している。フランクフルター・アルゲマイネの記者であるジャン・フランソワ・タンダは、電通(当時の会長は成田豊)が、1995年11月16日にISL(インターナショナル・スポーツ&レジャー)と「サービス合意書」を締結し、電通がISLに巨額資金を支払う見返りとしてISLがW杯選出投票での日本への投票を働きかけていたと主張。また、6月19日にスペインのスポーツ紙「Diario AS」は、長沼健が開催地決定の投票に対する謝礼として南米サッカー連盟に150万ドルを支払ったと報道した。ただし、開催地決定に際して投票は行われていない。