石高
表高は慶応3年旧暦1月1日(1867年2月5日)における公称高だが、長州藩に関しては実行されなかった10万石の減封処分を無視した。幕府の分限帳に記載された公称高と、幕府の発給する朱印状に記載される領知高が著しく異なる場合は別途記載する。なお公称高、領知高と、民間で発売された各武鑑に掲載された表高とが一致しない例が多々あるが、ここでは前者二つを優先する。 私領同様預所を含む大名預所や役知等で与えられた所領は幕府天領であり、諸藩の石高には含まれない。
内高は『各藩高並租税調帳』または『藩制一覧』による。これらは明治2年旧暦6月12日(1869年7月20日)に明治政府が各藩へ報告提出を通達した郷村帳に基づくものであり、多くの場合明治2年(1869年)中の各藩の内高の状況を示す。ただし戊辰戦争による処分を受けた諸藩(仙台藩・会津藩・盛岡藩・米沢藩・庄内藩・小田原藩・桑名藩・二本松藩・棚倉藩)については『旧高旧領取調帳』により幕末の内高を算出した。 本家の表高減少のない内分の支藩については、支藩の内高を本藩の内高に含めて示す。