ニューヨーク徴兵暴動
トビー・ジョイスは「この暴動はアイルランド系アメリカ人の暴徒が、警察・兵士・主戦派の政治家と対立したものであり、その対峙者たちも相当数が地元のアイルランド系移民のコミュニティー出身者」であり、アイルランド系カトリック社会における「内戦」の様相を呈していたと評す。
アメリカ太平洋地域研究センター(東京大学院)の徳田勝一は、南北戦争においてアイルランド系移民がアメリカのために勇敢に戦ったにもかかわらず、一般にエスニック連隊として黒人連隊以外が挙げられず、学術的にはあまり注目されていない原因の1つとして、この徴兵暴動にアイルランド系コミュニティが主体的に関わったことを挙げている。先述のように当時、暴動は南軍が裏で糸を引いていたという情報もあって、アイルランド系の軍人たちは、自分らのコミュニティが連邦政府に反旗を翻したと勘違いされることを恐れたと徳田は推測している。「暴動の各局面におけるアイルランド系移民の存在感が際立っていたため、アイルランド人コミュニティの世評は著しく貶められた」が、翌1864年の大統領選挙では、コミュニティとしては民主党候補のジョージ・マクレランを熱狂的に支持した(結果としてニューヨーク州は共和党が勝利するものの得票差1%以下の接戦であった)。
1840年代から80年代にかけてはジャーナリスト達が白人労働者階級を対象として、異人種間の付き合いや関係、結婚の「不道徳性(evils)」をセンセーショナルに煽る記事を掲載しており、改革運動家たちもこの流れに加わっていた。 新聞は黒人を侮蔑的に扱い、「投票、教育、雇用における平等な権利に対する黒人の願望」を嘲笑した。骨相学を基にした疑似科学的な講義は、医師たちの批判を受けても人気を博した。 こうした黒人の扱いは労働問題の分野にも存在し、1850年代からすでに黒人と白人労働者の間には緊張関係があった。特に港湾地域において自由民となった黒人と白人移民が低賃金労働を巡って対立関係にあった。
1861年のエイブラハム・リンカーンの大統領就任は、伝統的に民主党の地盤であったニューヨークにも影響を与え、1862年に新たな市長に当選したのは共和党のジョージ・オプダイクであった。そうした中で1863年1月に正式に行われた奴隷解放宣言は、解放された黒人奴隷がさらにニューヨークに流入してくるのではないかと白人の労働者階級を憂慮させた。同年3月には白人の港湾労働者が黒人労働者との労働を拒否して暴動を起こし、200人の黒人を襲撃する事件を引き起こした。
歴史家のサミュエル・モリソンは、この暴動は「南軍の勝利に相当するもの」と記した。 この暴動を鎮圧するために北軍は4000人規模の部隊をゲティスバーグから引き上げねばならなくなり、これは敗北で疲弊した北バージニア軍(南軍の主力軍)を追撃できたかもしれないものであった。 当時の新聞には、暴動は南軍の指示を受けたスパイが引き起こしたという報道もあった。
一方、発端となった徴兵業務について政府は8月19日に再開した。これは特に大過なく10日以内に完了した。実際のところ、徴兵された数は白人労働者が恐れていたよりは少なく、全国で徴兵対象者75万人のうち、現役勤務は4万5000人ほどに過ぎなかった。この暴動は主に白人労働者階級を巻き込んだものであったが、徴兵制やそれを実施するにあたっての連邦政府の権限や戒厳令の行使については、ニューヨーク市民の中流階級と上流階級で意見が分かれるところであった。民主党に所属する裕福な実業家の多くは徴兵制を違憲とするように求めていた。タマニー協会の民主党員は違憲とすることまでは求めていなかったが、徴兵者に対する恩給の支給に貢献した。
ニューヨークの北軍に対する支援は不本意ながらも継続されたが、ただそれも次第に南部への同情は薄れていった。市内の銀行は戦費を提供し、州の産業は南軍全体のそれよりも生産性が高かった。終戦までに、当時最も人口の多かったニューヨーク州から、45万人以上の兵士や水兵が戦争に参加した。このうち、4万6000人が戦争中に亡くなったが、ほとんどの戦闘員がそうであったように、この死因は戦闘による負傷よりも病死が多かった。