第五世代コンピュータ
FGCS1981において通産省側は数々の意欲的な目標を掲げており、それらはいずれも人間の頭脳を超えるための人工知能の開発に集約されるものであった。例を挙げると、医学診断や金融判断や高度な機械制御に役立てられるエキスパートシステム、機械翻訳や言語解析を支える自然言語処理などである。他方でICOT側はプロジェクトの早い時期から、並行論理プログラムを実践するための並列推論マシンの開発が目標であると明言しており、プラットフォームが高性能化すれば自然にその応用(アプリケーション)も生産されていくだろうと考えていた。企画側と運営側の間に齟齬があったことは否めない。通産省側の意欲的な説明には、人工知能分野で高名な計算機科学者エドワード・ファイゲンバウムらが興味を示していた。当時の欧米の受け取り方は「日本が官民一体で高度な人工知能マシンの開発を試みている」というものだった。また朝日新聞などのマスコミも大々的に取り上げた。
1992年、およそ11年の歳月と540億円の予算が費やされたプロジェクトの完遂後に判明したのは、今後の有益なアプリケーションの実装と運用が期待される将来性を後世に託した並列推論マシンの数々のモデルと、その専用オペレーティングシステムと、日本独自の並行論理プログラミング言語だけが誕生したという事実であった。ICOT側が掲げていた目標は達成されていたが、産業分野や学術分野への具体的な活用方法は示されておらず、自動推論に必要な肝心の知識情報データベースの構築方法も、それぞれの運用現場への宿題にされたままだった。