改革連盟
改革連盟は保守党への攻撃姿勢を崩すことはなかった。ハイドパークでの集会の自由をめぐって執拗に政府批判を繰り広げて、政府の禁令の違法性を訴え、改革連盟対策の責任者である内相のスペンサー・ホレーショ・ウォルポールを辞任に追い込んだほか、保守党の集会規制法案を廃案に導いている。1868年の総選挙(英語版)では自由党を支持して労働者の有権者登録を促し、自由党の選挙活動の支援を展開してアレキサンダー・マクドナルド(英語版)など初の労働者議員を輩出したほか、自由党と労働組合運動の提携が強化され自由党の圧倒的な勝利を演出した。この動きは自由・労働主義(英語版)としてウェストミンスター議会の前に立ち現われ、自由党・第一次グラッドストン政権の強力な支援体に発展していく。
やがて、改革連盟の役割は第一次グラッドストン政権の秘密投票法(英語版)や労働組合法(英語版)の制定などの改革を支持し、第二次ディズレーリ政権の下では労働法の更なる整備、社会改良の推進などの政治案件に関する議会対策の練り上げに移っていき、やがて組織は労働者議会代表連盟(英語版)に改組された。
このような政局の変化に反発した改革連盟は、ハイドパークで抗議集会を開催して政府批判をしようと試みる。なお、ハイドパークは集会の自由が「イングランド人の権利」として保障された由緒ある場所で、マーブル・アーチを越えた所にスピーカーズ・コーナーが設けられ、いかなる発言(国王批判など例外を除く)も尊重されるなど古くから抗議活動の拠点であった。
しかし、ロンドン警視庁警視総監(英語版)リチャード・メイン(英語版)はハイドパークでの集会に禁令を出して改革連盟の動きを阻止しようとした。これに対して、ビールズは警視総監に書簡を提出し、「公園は、人民の資産で管理されている国王の財産」であって、「議会がこれを尊重する国家財産である」と言及して政府に集会を妨害する権利はないと主張し、公園使用を許可するよう求めた。
1866年7月23日、ビールズは労働者と共にハイドパークを目指して行進し、公園への入場許可を求めるが、ゲートは封鎖されており要求は拒まれてしまう。ビールズは国費で運営された公園での集会が禁じられたことの「恥辱」を強調し、正当な権利の主張も認められていないこと、労働者が市民として認められていないことを皆に例示した。
シドニー・ウェッブは上記の組合指導者を「ジャンタ」と呼び、1860年代ブリテン労働組合運動の中核として位置づけた。
1860年代ブリテンの労働組合運動は「労働貴族」と呼ばれる熟練労働者層に掌握され、マルクス主義と隔絶した路線を歩んでいた。彼ら熟練労働者は、一般労働者に対して2倍の賃金を受け取っており、機械以前の技能で生きるアーティザン(職人)であった。労働貴族は「支配される存在」ではなく、もはやヴィクトリア社会の労働者階級に「君臨する存在」となっていた。ASEの場合、年齢に応じて15シリングから3ポンドの入会金、週1シリングの会費、これは労働者にとってかなり高額な会費を収めなければならず、会員になるには推薦人も必要であった。合同組合のメンバーになるということは「エリート労働者」となることを意味していた。
労働運動の指導者たちはチャーティズムに対する反動から「ノー・ポリティクス」を決め込んでいた。
特に機械工合同組合(英語版)の指導者ウィリアム・アラン(英語版)は、政治運動で失敗した苦い経験があり政治への関与に強く憂慮していた。また、『労働者階級の諸々の風習と様々な習慣』、『偉大な下層民』、『新しい主人』という書を刊行し労働者の実情を世に紹介した機械工のトマス・ライト(英語版)も同様の反応を示した。彼はASEのイデオロギーに感化されており、政治闘争への反感を表明している。自身の著作において政治に熱中して自分たちの本分を忘れた労働者による社会運動に嫌悪感を示した。
LTCは後に各地でつくられた同種の「地区労」を結びつけて労働組合会議(英: Trades Union Congress)を開催し、その母体にもなっていった。
一方、1859年にはロンドン建築工ストライキを契機に新しい動きが見られた。
この頃、1847年工場法(英語版)のもとで十時間労働制が成立していたが、建築業界においての十時間制は重労働であった。石工が中心となって、労働時間の短縮と出来高払いの廃止などを求めて工場経営者や親方組合に対して陳情を始めた。しかし、これに対して経営側は大規模な職場締め出し(ロックアウト)で対抗し、事態はロンドンの建築工を巻き込む一大ストライキに発展した。各々平行線を保ったまま雇用主・組合が双方要求を取り下げて闘争は挫折に追い込まれる。挫折の原因は労働組合の法的地位が明確でなく、労使間の団体交渉が適切におこなわれなかったことが挙げられる。
当時の労働組合は法的に認められた組織ではなかったため、雇用主が交渉に臨むことに法的拘束力が課せられていなかった。資本に労使交渉に応じる責任はないが故に、結果的に闘争の勝敗は組合側の闘争力、つまり無給でも目的をやり遂げるという労働者のやる気次第になっていた。労働組合の内部支配力の弱さも問題だった。スト破りも横行したり、ピケット行為で内紛が発生したり、統一的な闘争もままならなかった。これが労働運動の障壁になっていたのである。