江南機器製造総局
洋務運動の過程で成立したいくつかの兵器工場の中でも、江南機器製造局は規模・予算ともに最大級であった。成立初年度の投資費用25万両の他、初めのうちは主要経費を淮軍の軍費で賄い、その後1867年に曽国藩が許可を得て上海税関の関税の10%が製造局の経費となり、さらに1869年にはその比率を20%まで上昇した。これは少なくとも毎年40万両以上の経費に相当した。
製造局のトップは督弁であり、曽国藩・左宗棠・張之洞ら洋務運動の大立者達が歴任し、晩清期には李鴻章が最も長く担当していた。督弁配下の行政主管者には、初期は李鴻章の選んだ馮焌光と沈保靖が任用され、後に(1865年、丁日昌の時)地元地方官である上海道員が兼務するようになった。実際の機械管理面の仕事の多くは西洋人が行い、例えば初期の首席技師はアメリカ人の霍斯(T.F.Falls)だった。
江南製造局はその後、満州民族と漢民族を含む大量の中国人労働者を雇用した。その中で機械を操作しながら学び、その専門技能のため労働者の給料水準は普通の都市部の肉体労働者の4-8倍に達していた。これらの労働者が近代中国の最初の技術労働者となる。