1940年度巡洋戦艦試案
近代から第二次世界大戦までのオランダ海軍の基本方針は以下のようなものであった。
本国:機雷と水雷艇で要港の防御を固める
植民地:国家の資金源であるため、優先的に主力艦や潜水艦を配備し、きな臭いアジア情勢に備える
イギリスが極東植民地(イギリス領マラヤ)や香港防衛の戦略拠点としてシンガポールを軍事基地として整備しており、仮想敵国が南進した場合はイギリス海軍と協力する
アメリカ合衆国はフィリピン植民地(合衆国アジア艦隊の拠点)、フランスは仏印、イタリア王国は上海市などを通じて極東に影響力を持っているので、列強各国と協調する。
日本の南進を警戒しており、かつオランダ領東インドと地理的に密接しているイギリス連邦(オーストラリア、ニュージーランド)と協力する
オランダは国力の問題から本国と植民地の両方に充分な兵力を配備することは不可能であるため、資源の少ない本国より実入りの良い植民地の防衛に戦力を割くという、欧州の国としては珍しい選択肢を取っていた。海防戦艦等の大型艦や軽巡洋艦、駆逐艦の大部分は植民地防護に回され、またオランダ領東インド(蘭印)向けに小国としては有力な艦が計画されていた。ところが1938年9月30日のミュンヘン会談で、列強(イギリス、フランス、イタリア)がナチス・ドイツに宥和政策をとってチェコスロバキアを見捨てたことは、オランダに衝撃を与えた。さらにアメリカ合衆国がフィリピン独立法によりフィリピンを独立させたあと、極東から手を引くとの観測がひろまった。オランダは独自の軍備をおこなう必要にせまられ、海軍の建艦政策にも影響を与えた。