薬礼
こうした状況が大いに変化するのは、明治維新以後である。1874年(明治7年)に欧米の医療法制の影響を受けて公布された医令によって、医師が医業によって診察料を受けること(第41条)、診察料を支払わない患者に対しては医務取締・区長・戸長が代わりに取り立てること(第47条)が規定され、医療が経済行為の一環であるとされた。更に1887年(明治20年)に公布された民法(いわゆる「旧民法」)の消滅時効の規定において、医師・産婆・薬剤師の支払に関する消滅時効が3年と定められた(157条3項)ことは画期的であった。なぜなら、それまで、医師の診療報酬は債権としてすら認められておらず、この規定によって初めて債権であることが法律で認められたことによる。高木兼寛は明治以前であれば、医は仁術・報酬は患者の思し召しのままにも通用したが、近代医学は修学や開業に費用がかかること、医師は国民の健康を左右する重大な職責があり、医師の品位を高め、医学の進歩を図るためには医師が薬価を徴収し、診療費を法的手段を用いてでも厳重に請求することは当然の責務であると主張した(1896年(明治29年)6月の伝染病研究所における講演)。
勿論、こうした中には生活に困窮して薬礼を払う資力の無い者も含まれていたが、資力はあるのに支払に応じない者もいた。本居宣長の『済世録』を分析した北原進によれば、薬礼を払わずに焦げ付かせた患者が全体の1割前後いたという。早くも江戸時代初期に京都所司代の板倉重宗は医師や陰陽師に病気を治して貰いながら謝礼を払わない行為を非難して、謝礼を払わない者が貧乏な者の場合は親類知人らが立て替えてやり、富裕な者の場合はその家財を没収・売却してでも支払わせることが規定されている(『徳川禁令考』巻51「京都諸法度」)。更に諸藩の中には医師の経営や診療内容を維持する必要から藩が主導して報酬の公定を定める事例があった。盛岡藩(1711年(正徳元年)・南部利幹)・二本松藩(1802年(享和2年)・丹羽長祥)・長岡藩(1714年(正徳4年)・牧野忠辰)などがその代表的な事例である。
薬礼は患者側の好意であり、支給額は決まっていなかったが、「世間相場」というものは存在していた。前述の盛岡藩の規定によれば、「煎薬1貼(1服)8文・丸薬1貼16文・針7日分50文」とあり、長岡藩の既定では定められた当初は銀2分で、1714年(正徳4年)に一旦1分7厘に下げられたものの、1841年(天保12年)に銀16文と改訂された。