イギリス東インド会社
第一が法体系の整備であり、第二が徴税制度の整備、第三が軍備の増強であった。
法体系を整備するに当たり、ヘースティングズは1776年に、ヒンドゥー法典編纂委員会を創設し、サンスクリットで述べられていた様々な判例を一つずつ調査する膨大な翻訳作業が始まった。このことを契機に、ヒンドゥーとムスリムの区別がインド国内で明確に区別されるようになった。また、イギリスにおいて東洋学研究が始まる端緒となった。
徴税制度の改革は、ヘースティングズの時代にはディーワーニーを直接行使するに至ったものの、大半の徴税業務は現地のインド人によって行われていた。抜本的な改革が行われたのは、第3代総督チャールズ・コーンウォリスのときである。1793年、コーンウォリスは徴税業務を担っていたインド人を解雇し、全員をイギリス人に入れ替えた。その上で、彼らに高い給料と年金の保証、上級職の独占を認めることと引き換えに、私貿易の禁止を行った。
1857年、イギリスの植民地支配に対し、シパーヒーが蜂起した。シパーヒーは皇帝バハードゥル・シャー2世を反乱軍最高指導者として擁立し、ムガル帝国の再興を宣言した。しかし、この反乱の勃発自体が突発的であると同時に、統率が全くなされていなかったことから、デリーをはじめとする反乱は東インド会社の軍隊によって、翌年までに鎮圧された。
しかし、この反乱により、イギリス政府は、東インド会社によるインド統治の限界を思い知らされることとなる。イギリス議会は、1858年8月2日、インド統治改善法を可決し、東インド会社が保有する全ての権限をイギリス国王に委譲させた。250年以上にわたり、活動を展開したイギリス東インド会社の歴史はこの時点で終わりを告げた。
だが、東インド会社はその後、1874年まで、小さいながらも会社組織は継続した。理由は、イギリス政府が株主に対して、1874年までの配当の支払いを約束していたからであり、残務整理が終了した1874年1月1日、正式に会社の歴史の幕を下ろした。残務整理が終わったインドでは1877年、ヴィクトリアを皇帝として推戴するイギリス領インド帝国が成立することとなった。