仏教に対する批判
仏教は、儒教哲学の多くと対立すると見なされることがある。儒教では社会的役割を倫理的義務の源泉として重視するのに対し、仏教は一見して非適合であるため、初期の儒教では仏教に対する持続的な倫理的批判があった。仏教が「我」を否定するのに対し、儒教は「我」を強調し、自己啓発や社会的役割を説く。その結果、仏教は虚無的であると多くの人に見なされた。
新無神論の著名な提唱者であり、仏教瞑想の実践者であるサム・ハリスは、仏教の多くの修行者がそれを宗教として不適切に扱い、彼らの信仰を「ナイーブ、請願的、迷信的」と批判し、そうした信仰が仏教精神の普及を妨げると主張している。しかし彼はまた、こうした信仰は一部の仏教徒の、仏教の基本的教えを守らない傾向、すなわち十分な証拠がなければ教えを信じないと主張したことから来ていると強調している。
伝統的な仏教国にとって、民主主義は歴史的には自然なことではなかった。仏教の政治的伝統は歴史的に宗教共同体の枠外での政治関与に消極的だった。初期仏教の仏典を根拠に政治的実践の歴史を通じて、政治的行動は汚い行為であり、時には必要であっても、自分の悟りを深めるために不利益を被る恐れがあるため、可能な限り避けるべきものと理解されてきた。このような理解の結果、歴史的に少数の政治エリートの手に権力が集約され集中した。
タイにおいては、仏教ナショナリズムと自由民主主義が対立している。仏教保守派は反タクシン派と同盟を組み、2006年と2014年のクーデターの支持者となっていた。近年、タイでは仏教徒の過激派が台頭している。数十年にわたる超国家主義的な教化と不健全な政治状況の産物として、僧俗を問わず多くの仏教徒が暴力への傾倒、人権という普遍的規範の無視、仏教至上主義の主張で知られるようになった。これらの過激派は、軍事政権、国家平和秩序評議会(NCPO)、宗教問題を規制する法的枠組みの急変をもたらした反民主主義運動の中心勢力として認知されている。