チャーティズム
これは階級社会特有の考え方なので現代的価値観とは隔たったものであるが、一九世紀の世間一般の労働者もこのことを理解しており、その請願拒否はまさに「恥辱」といっても良いものであった。そのせいで、オコナーはすっかり意気消沈してしまい請願の撤回を余儀なくされた。
ちなみに、署名のおよそ一割が女性の名であったことが知られている。憲章協会には女性部も存在していたし、女性チャーティスト協会などの婦人団体も参加していたためこれは当然のことであった。ただし、国政レベルで婦人参政権が現実味を帯びるのは第一次世界大戦で銃後の貢献を認められるのを待たねばならなかった。悪戯はともかく、チャーティストは後の政治運動、「改革連盟」による第二次選挙法改正運動とは比較にならないほど進取の精神があり進歩的な傾向が強く、婦人参政権にも積極的な立場をとっていた。
一方、政府は蜂起をめぐる陰謀めいた噂を信じて弾圧を強化する。蜂起の噂と関係のない一部の指導者を除いてほとんど逮捕されてしまった。1848年における政府の本格的弾圧は、チャーティストの影響力を著しく削いで、活動の分裂を促す原因となった。そして、その後のブリテン経済が好景気の時代に入って社会の安定を取り戻すことによってチャーティスト運動は最後の崩壊期に至る。
1843年後半、オコナーは「土地計画」なるものを発表した。
土地は飢えた農民を救済する唯一の方法であり、土地の小規模な個人所有の拡大を通じて労働市場に公正をもたらす、それゆえ、土地を地主の独占から勤労者の手に取り戻すという理想を掲げた。方法はシンプルで、基金を設置し、チャーティスト労働者から分割払いで少額の資金を集めてプールし、基金を元手に地主からの土地買収を進めることを計画した。そして、土地は2〜4エーカーほどに分割して小規模の農場を新設し、そこに労働者を入植させるというものであった。ロバート・オウエンによるニューハーモニーといった「共産村」と随所に違いはあったが、これ以降、土地回帰を目指す「小農創設」運動として発展していく。1845年4月「チャーティスト土地会社」(英語版)が発足、一株2ポンド10シリングで購入を求めた。株を購入した労働者は4200名に達し、9万4000ポンドを積み立てた。1847年頃には「土地計画」が最盛期に突入、チャーティスト運動の再生と活発化に貢献した。
しかし、オブライエンやクーパーらを中心にオコナーへの内外からの批判が強まった。農業経験の乏しい人々の努力は成功し難く挫折して支持者を落胆させるとか、仮に成功してもその恩恵は少数しか享受できない、「土地計画」はチャーティズムを分裂させ、本来の運動目的からそらさせるといったものであった。激しい批判と攻撃により1848年以降は衰退傾向になっていく。一九世紀後半になると、こうした運動はブリテン政府の土地政策でよく似た計画が建てられ、おもにアイルランドで自作農創設策(これは土地購入費の貸出支援策であった)として実施される。
毎年選ばれる一年任期の議会
議員に対する財産資格の廃止
議員への歳費支給
十年ごとの国勢調査により調整される平等選挙区
1838年、バーミンガム集会が開催され、各地の代表団がこれに参加した。同集会では『人民憲章』を統一綱領に改革運動を結集する方法が検討された。「国民資金」の名で寄付を募って活動資金を調達すること、そして、「国民請願」と呼ばれる署名運動を推進し、代表団を選出して『人民憲章』を署名とともに議会に提出しようとした。この大会はチャーティスト運動の正式な幕開けとなった。
『人民憲章』とその壮大な理想は、多くの共感者を集めた。チャーティスト弁士ジョゼフ・レイナー・スティーブンス(英語版) は社会の本来あるべき理想を以下のように語り、『人民憲章』獲得によってこれらの理想が実現され、労働者の「幸福」が成就されるであろうと人々に約束した。
かくして、運動は盛り上がりを見せ、各地の運動家たちは各地の集会で選挙を実施し、54名の評議員を選出し、1839年2月4日、代表者は「ジェネラル・コンベンション」(以下コンベンションと略記)なる会合をロンドンで開催した。これは単なる幹部会ではなく、フランス革命期におけるフランス議会「国民公会」を模して招集されたもので、多くのチャーティスト指導者にとっては「評議会」であった。最も有力な指導者であったファーガス・オコーナー(英語版)は庶民院に代わる唯一の代表機関「人民議会」として位置づけていた。コンベンションは庶民院に革命の脅威を説き、庶民院に譲歩を試みようとした。『人民憲章』の法制化を要求する「国民請願」を敢行すると決議した。しかし、運動内部に派閥が形成されていた。
一方、新進気鋭の若きトーリー議員ディズレーリは請願に反対票を投じたが、チャーティストに同情的な演説をおこなった。「この半年労働大衆は国富の増進に汗していたが、議員たちは民衆のために何をしただろうか」と述べ、政治の無策と労働者救済の必要を説いていた。この立場はトーリー・デモクラシーへと成長していく。
しかし、権利の平等を説いた進歩的な思想と社会を作り替えるという壮大な理想が皮肉なことにチャーティスト運動の落とし穴になっていた。『ノーザン・スター』紙が「社会主義とチャーティズムとは同一の目的を追求するもので、ただその方法が異なるだけだ。」と言及したことも、「資本制生産様式の廃止」をほのめかすものと受け止められて資本家の恐怖心を煽り、なによりも「正当な一日に対する正当な賃金」を優先させる労働組合との軋轢につながったと考えられる。
トマス・マコーリーはチャーティストについてこう語っている。
マックス・ベアによる解説によれば、マコーリーの見解とは「私有財産はすべての文明、すべての進歩の基礎である。それは確かに貧困を含んでいる。
こうした考えは協同組合運動への労働者の結集へとつながっていく。
一方、1831年ヘンリー・ヘザリントン(英語版)とウィリアム・ラヴェット(英語版)は「労働者階級全国同盟」(英: National Union of the Working Classes) を結成、機関誌として『プア・マンズ・ガーディアン(英語版)』を発行した。かれらはフランスの『人権宣言』とトマス・ペインの思想を前文に掲げて綱領を発表した。まず、利潤や地代による収奪を批判して、労働全収権を提唱して労働者が労働生産物の全価値を享受する権利を訴えた。これと同時に雇用主の搾取に抵抗するための団結権やストライキ権の保証を求めていた。そして、その手段を議会の毎年改選・成人男子選挙権の導入・庶民員議員の財産資格の撤廃など議会改革の推進に求めていた。政治改革に限らず、社会経済的な変革を要求し、労働者階級の窮状を打破しようとしたのである。