ビブレ
マイカルが経営再建に取り組む渦中でビブレの店舗網も見直されることになった。2000年(平成12年)10月22日に原宿表参道ビブレを閉店し、同年11月に跡地を三菱商事へ売却した。また、マイカルタウン内の店舗では直営部分を減らして外部テナントを大胆に導入するとともに、主婦や家族連れが中心顧客である店舗は総合スーパーのサティへの転換が進められることになった。
しかし、ビブレのサティへの業態転換が進む前の2001年(平成13年)9月14日、マイカルが民事再生法を申請して事実上経営破綻したため、この業態転換の第1号店となる橋本ビブレのサティへ業態転換はマイカル経営破綻後となった。
またそれに連鎖して、ダックビブレも東京地方裁判所に民事再生法の適用申請をして事実上破綻し、2002年(平成14年)2月28日に日本政策投資銀行や取引先の企業約10社などの出資で企業再建ファンドを設立した。資本金をいったん100%減資後にそこから出資を受ける形で再建を目指す方針を発表した。同年5月に再生計画案が債権者集会で可決されて裁判所から認可を受け、日本政策投資銀行や青森店などの大家である不動産会社の武田(青森市)など15の地元企業・団体が11億7800万円を出資して事業再生に乗り出した。
それにともない、ダックビブレは「さくら野百貨店」へ屋号を変更した。髙島屋からの支援を受けてマイカルグループから離脱し独立資本の百貨店として営業することになり、同社の店舗は「ビブレ」ではなくなった。
こうしたマイカルの破綻と再建の過程で、サティへの転換やさくら野百貨店の離脱、店舗閉鎖などでビブレ業態の店舗は減少することになった。