SOS
一方でライバルのテレフンケン社があるドイツ帝国では、無線電信条例(Regelung der Funkentelegraphie im Deutschen Reich:1905年3月30日公布)を定めて1905年4月1日より施行した。この無線法では全局呼び出し信号「・・・― ― ― ・」SOEとは別に、遭難信号「・・・― ― ― ・・・」SOSを規定した。ドイツ船が全局呼び出しに用いていたSOEでは、Eが1短点(・)で緊急時に聞き落とす恐れがあるため、3短点のS(・・・)に変更した符号を新たに定めたものだった。これはドイツの規則であり他国の無線会社には関係しない。
また「SOS」は意味のない長(―)・短(・)の配列が先にできて、後になり文字化されたが、「CQD」は意味のある文字から作られたという違いもある。文字に意味があるので、一塊につないでしまう「CQD」(― ・― ・ ― ― ・― ― ・・)ではなく、文字が聞き取れる「CQD」(― ・― ・ ― ― ・― ― ・・)である。
マルコーニ社の「CQD」やテレフンケン社の「SOS」の他にも、1905年12月にアメリカ東海岸で起きた海難事故ではシンプルに「HELP」が使われるなど、無線会社間で遭難信号は統一されていなかった。
395-396)から下表右に引用する。
これがタイタニック号の遭難信号の扱いに関し、船長と通信士の間でどんなやり取りが行なわれたかを世界で最初に報じた新聞記事である。
ブライド通信士の証言をもとにしたこの記事によると、船長が国際救助信号(The reguration international call for help)の発信を命じたにもかかわらず、フィリップス通信士は(1906年のベルリン国際無線電信会議で採択され、1908年7月1日に発効したSOSではなく)、マルコーニ社の社内規定によるCQDを使用した。そのあとでブライド通信士がフィリップス通信士にSOSを使ったらどうかと提案し、それが実行された。しかしあくまで結果論だが、タイタニック号の救助に駆け付けたキュナード・ラインの「カルパチア号」もまた遭難信号をCQDとするマルコーニ局(呼出符号MPA、使用周波数1,000kHz/2.7MHz)であった。
このブライド通信士の証言によるニューヨーク・タイムズの記事は多くの書籍や映画の出典資料として長年利用され続けている。その都度、引用者による独自の補足や脚色が付け足されるため、様々な派生が見られ、誤解釈されていることもある。
特にModern Electrics誌は「スラボニア号SOS説」の出典元として使われることがあるが、Modern Electrics誌には事実検証できるものが一切示されておらず、現在もなお検証がなされていない。スラボニア号を所有するキュナード・ラインは、英国の「大手」海運会社の中で最もはやくマルコーニ国際海洋通信会社と契約している(1901年)。もしスラボニア号のマルコーニ局MVAがSOSを発信したのなら、「なぜスラボニア号がマルコーニ社のCQDを使わなかったのか?」という疑問が湧くが、これを説明する文献は現在のところ見当たらない。
アラパホ号の事故から半月後の1909年8月26日に起きたアラスカ汽船のオハイオ号の事故でも、同船のユナイテッド・ワイアレス局AOはSOSを使っている。その後も、1909年11月のノールマハル号、1910年2月のケンタッキー号、1910年3月のタグス号、1910年7月のモムス号等の事故において、ユナイテッド・ワイアレス社は国際的な遭難信号SOSを使っている。
遭難信号は半世紀以上にわたって国際条約の無線通信規則では・・・― ― ― ・・・とされてきた。その間、SOSという語は単なる通称に過ぎなかった。
遭難信号・・・― ― ― ・・・は周囲の無線局に遭難の事実を知らせるのと同時に、全局に通信中止を求める符号だった。なお条文中ではSOSという語を使用していないことに注意。