四つの口
山丹交易は内国化されることはなくアイヌ経由での取引が継続されたが、交易品のほとんどは請負人となった商人に譲渡されるようになり、松前口での交易の担い手は松前藩から本州商人へと移り変わっていった。いっぽうで蝦夷地での新田開発や鉱山資源開発に対する関心が高まったにもかかわらず、幕府は蝦夷地を松前藩の知行地と認められることは無かった。また北東北から蝦夷地に流入する出稼ぎ労働者には定住が認められず、土地と人の両面で「異域」としての蝦夷地が維持されたまま、幕末を迎える。
外交では、琉球に対する幕府の関心は17世紀末から低下し、1704年と1709年には琉球使節の江戸参府を認めなかった。その背景には安定する琉清関係への配慮があったと考えられる。こうした方針に対し薩摩藩は琉球使節の重要性を説き、1710年に江戸参府を実現させる。この時の琉球使節は清国風の装いをし正使・副使と称した。この時の江戸参府は東アジアにおける幕府の威光を高め、その功によって島津氏は官位昇進を得ている。またこの時に幕府は琉球を「藩」に位置づけるが、反発した琉球はこれ以降中国との冊封・朝貢関係を強調し、自主独立を維持していった。1712年には幕府は琉球に中山王への復号を許可している。また1710年には新井白石は大君号から国王号への変更を建白し実施された。1711年の朝鮮通信使は、若君への聘礼中止や路宴饗応の簡素化など大幅に接待を簡素化した。こうした方針は、朝鮮と対等な関係に位置づけることを目論んでいた為だと考えられている。一連の幕府の対外方針は、東アジアにおける将軍の威光を高めて国際秩序の再編を企図しつつ、国内では将軍を唯一の国王に位置づけようとする目的があったと考えられる。しかし1717年には大君号に復された。
志筑忠雄の『鎖国論』(1801年)により、幕末にはいわゆる「鎖国」が江戸幕府の祖法と認識されるようになった。近代でも「鎖国」概念は継承され、欧米列強への対抗意識とナショナリズムを背景に、辻善之助の『鎖国とその損失』(1917年)を嚆矢とした鎖国得失論が論じられた。太平洋戦争後は実証主義的な研究が進むが、しばらくの間は「鎖国」概念からは脱却することができなかった。岩生成一の『鎖国』(1963年)は、その集大成に位置づけられるが、その中では「鎖国」について「対外交通貿易の門戸を長崎に限り(中略)国際的孤立状態に陥った」と説明される。この岩生説に代表される「鎖国」概念は1960年代まで定説となり、教科書などを通じて広く定着した。それにたいして対馬藩・薩摩藩・松前藩における対外関係については、旧来の関係が温存されたに過ぎないと見なすのが一般的であった。
しかし1970年代に至ると、歴史学会での近世国家権力の研究で国際的な影響が重視されるようになった。近世史研究の朝尾直弘の『鎖国制の成立』(1970年)や山口啓二の『日本の鎖国』(1970年)、東洋史研究の田中健夫の『鎖国について』(1976年)など論文の発端として、近世日本における対外関係史の研究が進展し、従来の「鎖国」概念は琉球・アイヌを含む東アジアの国際関係を軽視した単一民族国家観として批判されるようになった。
四つの口(よっつのくち)は、近世日本において異国・異域に開かれていた4つの接触ルートを総称する歴史学用語。具体的には幕府直轄地で中国・オランダと通商をおこなった長崎口、朝鮮との通信を担った対馬藩の対馬口、琉球王国との通信を担った薩摩藩の薩摩口、異域である蝦夷地でアイヌ交易を独占した松前藩の松前口の4つのこと。
1960年代までの歴史学会では、近世日本は海外に対して国を閉ざしていた(いわゆる「鎖国」)とするのが定説であったが、これ以降の研究により近世日本では対外関係が江戸幕府に管理されていたとする考えが通説になった。これを象徴する「四つの口」の呼称は1981年に荒野泰典が用いたのが最初で、2010年現在では高校の教科書に用いられるなど定着した用語になっている。
これにより朝鮮・琉球を通信国、中国・オランダを通商国とする認識が成立した。
いっぽうで幕府は東アジアにおける欧米の情報収集を積極的に行った。薩摩口からは琉球を経てアヘン戦争や太平天国の内乱について報告がもたらされ、幕府の沿岸防衛政策に影響を与えた。また長崎口からはオランダ経由でペリー来航の予告がもたらされていた。さらに対馬口や松前口でも積極的な情報収集が行われていたことが指摘されている。
このように幕府は情報収集に積極的ではあったがそれらを十分に生かすことが出来ず、さらなる外圧によって「鎖国」体制を維持できなくなる。琉球王国では次々と異国船が来航し、1844年にはフランスの宣教師テオドール=オギュスタン・フォルカードらが琉球との和好を求めて駐留した。このとき琉球王国は通商の要求を退けたが、こうした琉球の状況は薩摩藩と幕府を刺激した。幕府は欧米諸国の来航を従来の対応で抑えることが出来ないと判断し、琉球貿易を通じて欧米との貿易を企図した。これにより琉球王国は米仏蘭と通商条約を結んだ。時を同じくして幕府も日米和親条約(1854年)を締結した。これにより横浜などが開港され、海外貿易の窓口が四つの口に限定されなくなった。四つの口の体制の解体をふくむ開国は攘夷派の反発を生み、彼らを討幕運動へと駆り立てることとなった。