トレント号事件
歴史家のゴードン・ウォーレンは、ウィリアムズが「砦は朽ち果ているか存在しないかであり、それに必要な修復工事量は想像も付かない」ことが分かったと記した。12月2日、ウィリアムズの要請でカナダ政府は現役の志願兵を7,500名まで増やすことに合意した。カナダ法では定住民兵が可能であり、それは16歳から50歳までの全ての男性で構成されていた。ボーンは定住民兵とカナダの民兵隊の状態について次のように記していた。
12月20日、ウィリアムズは総計約38,000名になった定住民兵の各大隊から選抜した75名の1個中隊の訓練を始めた。ウォーレンは定住民兵について次のように表現している。
ウィリアムズの任務は南北戦争が始まったときに北軍と南軍が直面したものと大差はなかった。カナダ総督のチャールズ・モンクは、4月までにその地域から総計10万名の部隊を動員できると考えた(イギリスが武装の大半を供給するものと仮定した)。その数字はニューカッスルによってイギリス軍がカナダで当時利用できると予測したものだった。
軍事基本計画が立てられたのは、概して準備の足りなかったカナダの軍事事情の範囲内でのことだった。その作戦は1862年春まで利用可能とはならない部隊を元にしていた。カナダはアメリカ合衆国との戦争の備えができていなかった。戦時内閣の中では、北軍が戦争を中断してカナダに全力を向けると考えたマクドゥーガル大佐と、戦争が続くと考えるバーゴイン将軍の間に意見の不一致があった。しかし、両者はカナダがアメリカ合衆国からの大きな陸戦に直面し、その攻撃には抵抗するのが難しいということでは一致していた。防衛は「要塞の幅広い体系」と「五大湖の支配権の確保」に掛かっていた。
「トレント号事件」は1861年11月下旬まで大きな危機として浮上しなかった。この事件に至る連鎖の最初のものは1861年2月のことであり、アメリカ連合国がウィリアム・ローンズ・ヤンシー、ピエール・ロストおよびアンブローズ・ダッドリー・マンの3人からなるヨーロッパ代表団を造った。アメリカ連合国国務長官ロバート・トゥームズが彼等に与えた指示は、南部政府の性格と目的を説明し、外交関係を開き、「友好、通商および航行に関する条約の交渉」にあたることだった。また州の権限と脱退できる権利に関する長い法的な主張も含まれていた。綿花と国の正当性に関して二重に攻撃されることが重荷だったので、南部の港の封鎖、私掠船、北部との貿易、奴隷制度および非公式封鎖など多くの重要問題に関する指示が抜けていた。非公式封鎖は南部人が綿花を出荷できないように仕組まれたものだった。
イギリスの指導層、さらにはヨーロッパ大陸諸国の指導層は、アメリカ合衆国の分裂が避けられないと見るのが一般だった。北軍が「既成事実」に抵抗するのは不合理だと考えたが、北軍が対処しなければならない事実として、その抵抗を受け入れざるを得なかった。イギリスは戦争の帰趨が既に見えているものと考え、人道的な姿勢として戦争を終わらせるために採れる行動があると考えていた。ライアンズはラッセルから、戦争を終わらせる可能性があるならば、その職責と、その他の団体を用いるよう支持を受けていた。
アメリカ連合国の外交使節は5月3日にイギリスの外務大臣ジョン・ラッセルと非公式に会見した。既にサムター要塞攻撃の知らせがロンドンに届いていたが、この会見では即座に戦争が始まるというようなことは議論されなかった。
それ故に「我々が常に我々に対して全ての国がすべきと主張していることをイギリスに対して行う」ために捕虜釈放が求められる。スワードの返書は実際に、ウィルクスの捕虜に対する待遇が戦時禁制に対するものであると認め、その捕獲はイギリスが中立国の船舶からイギリス市民を強制徴用することと同等だとしていた。
ライアンズは12月27日にスワードの事務所に呼ばれ、返書を渡された。スワードの述べた事件に関する分析よりも、捕虜釈放に重点を置いたライアンズは返書をロンドンに回送し、次の指示があるまでワシントンに留まることにした。捕虜釈放の報せは12月29日に新聞に掲載され、大衆の反応は概して肯定的だった。この判断に反対した者の中にウィルクスがいた。ウィルクスは「彼等の逮捕によって行われた意気地の無い屈服とあらゆる善の放棄」だと述べた。
メイソンとスライデルははウォーレン砦から解放され、マサチューセッツ州プロビンスタウンでイギリス海軍のスクリュー推進スループ船HMSリナルドに乗船した。彼等リナルドでセントトマスに行き、1月14日にイギリスのサウサンプトンに向かう郵便船ラプラタに乗り換えた。釈放の報せは1月8日にイギリスに届いた。イギリスはこの報せを外交の勝利として受け取った。パーマストンは、スワードの返書にはイギリスの解釈とは異なる「国際法の多くの原則」が入っていると述べ、ラッセルはスワードに宛ててその法解釈に異議を唱える詳細な文書を送ったが、事実上危機は回避された。