ポスト・ケインズ派経済学
1970年代、先進工業諸国では高度経済成長が終焉を迎えると同時に、スタグフレーション、格差拡大、環境問題など、社会問題が深刻さを増していた。このような状況に対して、ジョーン・ロビンソンは「経済学の第二の危機」を宣言し、新古典派経済学を「似非ケインズ主義」(bastard Keynesianism) に他ならぬと糾弾し、ケインズ自身の洞察に改めて立ち返ることによって代替的な経済理論を構築することが急務であると訴えた。これを受けて、1970年代半ばに、経済学の革新を希求する若手経済学者が結集して、ロビンソンを盟主に仰ぐポスト・ケインズ派という新たな研究集団が誕生した。近年では、2007年のサブプライム危機を契機としてハイマン・ミンスキーの「金融不安定性仮説」が広く注目されたが、金融危機の理論と実証に関する研究は、現在のポスト・ケインズ派において最も重要な課題のひとつであった。比較的最近の派生理論として、現代貨幣理論(Modern Monetary Theory、新表券主義〈Neochartalism〉とも)がある。
ポスト・ケインズ派は上述の特徴においては見解が共通しているものの、決して一枚岩の集団ではなく、「ケインズ原理主義」、「カレツキ派」、「スラッファ派」という三つの異なるアプローチが存在する。