大不況 (1873年-1896年)
イギリス・ドイツは金本位制にこだわり、フランスとアメリカは国際複本位制協定を主張し、会議は物別れに終わった。金に余裕があるかに見えるアメリカは、1874年インフレーション法を制定していた。これは、マネーサプライに新たな政府紙幣を供給することで、物価の下落を防ぐことを目的としていた。実業界からの圧力に押されて、ユリシーズ・グラント大統領はこの法案に対し拒否権を行使した。1878年、議会はラザフォード・ヘイズ大統領の拒否権を覆して、銀購入法(ブランド・アリソン法)を制定し、低金利の資金を供給することに成功した。ヨーロッパ各国は金を新たに獲得するためアフリカ分割に精を出すようになった。また、金の流出を防ぐために金利が操作された。イングランド銀行の大不況における公定歩合は1873年恐慌のときを別にすれば、中央銀行となったときからオーバーレンド・ガーニー恐慌が起こるまでと比べて低い水準に落ち着いている。しかし、このイングランド銀行だけでなくライヒスバンクとフランス銀行も、公定歩合は各行膝元の市場利子率より常に高く据えていた。さらに大不況中のGDPデフレーターが負の値であったので、公定歩合はデフレーターの絶対値を加えることで実質金利が高めであったことが分かる。
1882年のパリ証券取引所での株価暴落によって、フランスは恐慌に突入し、「19世紀のどの国よりも長くそして深い痛手をフランスに与えた」と言われている。フランスのユニオン・ジェネラル銀行が1882年に破綻してしまい、フランスはイングランド銀行から300万ポンドを引き出すこととなり、またこのときフランスの証券取引所では株価が崩壊した。フランスの国民純生産(NNP)は、1882年から1892年にかけて10年間にわたり減少し続けた。
大不況は1873年恐慌に始まる。1873年恐慌そのものは原因が多様であるが、以後の大不況にまで関わる要因は限られる。