Kリーグ1
しかし、この素案が発表されると、母体企業を持たず財政基盤が脆弱な市民球団6チーム(仁川・江原・太田・光州・大邱・慶南)が猛烈に反対し、Kリーグ脱退までちらつかせて抵抗したために再検討が行われ、2012年1月16日の理事会において2012年度リーグ年間成績により下位2チームをまず降格させ、翌年の2013年リーグ戦終了後、さらに2チームを2部リーグに降格させる2+2妥協案が可決された。これにより、Kリーグは2014年度より1部リーグ12チームで運営されることとなった(プロ連盟の暫定的な計画書によると、2013年度は1部下位2チーム(13位・14位)の自動降格以外に、2部リーグ優勝チームと1部リーグ12位との間で入れ替え戦が予定されている)。ただし、2部リーグについては、当初2013年度8チームでスタートすることになっていたが、2012年リーグ戦終了後の降格チーム数が減らされたため、2012年11月末時点では具体的構想が固まっていなかった。
軍隊チームの尚武はAFCが要求するプロクラブの要件を満たせないため、昇降制が導入されると優先的に2部リーグに降格されることがあらかじめ決まっていた。したがって、2012年リーグ戦終了後の2部リーグ降格チームは尚武+1チームということになっていた。尚武の2部降格は既定事実であるが、降格時期についての具体的な規定が明文化されたものがないため、2+2妥協案確定後に尚武からクレームが出た。
過去においてKリーグではヨーロッパのような育成組職は多くなく、優秀な人材は高校や大学、実業団に所属する選手からセレクトしてきた。大抵の選手は大学卒業後、Kリーグのクラブ入りする。高校卒業後、大学1年生在学中に、いきなりJリーグの京都パープルサンガ入りした朴智星のような例は、当地では異例中の異例であった。しかし、Jリーグを背景に長足の進化を遂げた日本に刺激を受け、近年ではサッカー協会がKリーグのクラブにユース組織結成を促すなど、選手育成システムの改善に力を入れている。
新人選手の獲得については、長らくドラフト制度が実施されてきた。大きく一般指名制度(通常のドラフトシステム)と縁故提携高校からの指名制度(フランチャイズに近い高校から優先的に指名する制度)があったが、2002年に廃止された。しかし、選手の年俸の高騰による各球団の経営難等を理由に2006年度からドラフト制度が復活した。しかし「時代に逆行している」との世論の批判があり、ドラフト制は有力選手の海外流出を加速するだけで実効性が乏しいという意見もある。
2011年、八百長事件が発覚。2015年、慶南FCによる審判買収が発覚し、慶南FCは2016年のシーズンの勝ち点10点減点とともに制裁金7,000万ウォンの懲戒処分が下された。また、金品を受けた審判2人とブローカーの役割をした審判2人は永久資格停止処分となった。さらに2016年にも、2013年の全北現代による審判買収が発覚し、検察に摘発された。買収された2人の審判は昨年に発覚した慶南FCの審判買収と同じ審判だった。