黄河決壊事件
国民革命軍は現場に近づく日本軍に攻撃を加えたほか、日本軍が住民と共同で行っていた防水作業を妨害した(日本軍の地上部隊は住民とともに土嚢による防水作業を行い、日本軍の航空機も氾濫した地区において麻袋をパラシュートにより投下してこれを支援したが、決壊地点の対岸にいた中国軍遊撃隊が麻袋の投下開始直後からその航空機と地上で防水作業中の住民に激しい射撃を加えたこともあった)。
全般に当初の洪水による被害は限定的であったようであるものの、その後の雨による増水でそれまでの決壊箇所から崩壊が拡大、被害がきわめて広範囲に及び、場所によっては人の避難が間に合わない事態となった。通常、7月が増水期であり其の時期に決壊が起こることは以前からあった為、6月のこの時期としては思わぬ量の雨のため、国民革命軍の想定以上の事態となった可能性がある。被害の大きさが分かってからは、国民革命軍側でも堤防復旧作業に対する妨害はとりやめたとの日本メディアの報道もある。
日本軍に救助された避難民は開封方面1万、朱仙鎮、通許方面5万、尉氏方面2万、その他数万であった。
1937年の日中戦争開始より日本軍は中国中心部への進軍を急速にすすめ、1938年6月までに中国北部全域を制圧するに至った。6月6日、日本軍は河南省の中心地である開封市を占領、鄭州市が攻略される状況となった。鄭州は交通の動脈である平漢線と隴海線の両鉄道路線の合流点であり、日本軍が同地の攻略に成功することは、中国政府にとって主要都市(武漢・西安)の危機に直結することを意味した。
国民革命軍側では劉峠第一戦区副司令官の「黄河の堤防破壊により洪水を起すことによって日本軍の進撃を阻止」する案が程潜司令官に示され、蔣介石の承認を得た。
同様な目的での堤防決壊は北支戦線においても既に何度か行われており、外国人消息通からの話として、同様に黄河の堤防決壊を蘭封のあたりで行う事が考えられているらしいという噂は日本にも5月半ば頃には広く伝わっていた。これに対し、日本軍側は侵攻を控えるよりも、むしろその前に出来るだけ進攻を進めておく事で事態に対応しようとした節がある。