ストロー効果
さらに中央新幹線の開通及び駅設置や中部横断自動車道の静岡県との開通により、これ以上の打撃を受けるという意見・指摘もある。 これらの対抗策として、甲府駅前にグランパークやココリと、自治体の補助金や助成金を利用した商業施設を建て、また甲府中央商店街など甲府市中心部の商店街に支援を行なっているが、グランパークは経営不振により閉店し、ココリも店舗撤退が相次ぎ苦戦している様子が報道されている。また、甲府市や甲府中央商店街の反対運動により、昭和町のイオンモール甲府昭和の床面積が抑制されていることから、地産地消することが出来ず、これが東京へのストロー化および東京近郊への移住を助長している。この影響は人口の減少に拍車をかけ、2000年の国勢調査では、89万人近くまでいた山梨県の人口は、2018年には82万人を切るまで急落している。
上記のように、離れた都市圏同士に新たな高速あるいは安価な交通機関が登場して発生するもののほかに、同じ大都市圏内において、従来から鉄道で結ばれている駅前商店街同士の競争による勝ち負けを「ストロー現象」との言葉で表現する場合もある。
中京大都市圏:一宮市、刈谷市、岡崎市、半田市、豊橋市、岐阜市、大垣市、多治見市、中津川市、桑名市、四日市市、津市など→名古屋市(栄・名駅)
北九州・福岡大都市圏:下関市、北九州市、飯塚市、久留米市、佐賀市、唐津市など→福岡市(天神・博多)
札幌都市圏:札幌経済圏内の室蘭市、苫小牧市、小樽市、岩見沢市など→札幌市(札幌駅周辺、大通公園、すすきの)。
コップ:岐阜都市圏、ストロー:東海道本線・名鉄名古屋本線・東海北陸自動車道、口:名古屋 巨大な繊維問屋街を背景に独自な経済圏を持っていた岐阜市であったが、繊維業の斜陽化が進んだ昭和40年代より「名古屋に比較的近く交通が発達している」という特性を生かし高度経済成長期より地の利を生かしたベッドタウン開発を盛んに行ってきた。これら住宅地に住む労働者の多くが名古屋通勤者であるため、嘗てから昼間人口の名古屋流出が顕著であった。 国鉄末期の昭和57年のダイヤ改正以降、東海道線の利便性が飛躍的に向上したこともあって買い物や通勤・通学において名古屋志向が強まった。さらに、前述のとおり名古屋駅へのアクセスの良さが評価されてベッドタウン化が進み、2007年に岐阜シティ・タワー43が完成したのを皮切りに岐阜市内でタワーマンションの建設が相次いでいる。関市や美濃市にしても、通勤・通学において名古屋市への流出が見られるほか、引っ越しによる名古屋市や岐阜市・大垣市への転出も多い。
コップ:東北地方、ストロー:高速バス路線、新幹線など、口:仙台都市圏 2001年2月の改正道路運送法施行による規制緩和により、東北地方各都市と仙台市を往復する高速バス路線や便数が激増して、JR(新幹線・在来線)と高速バスとの間で熾烈なシェア争いが起きている。この結果、仙台都市圏の商圏が拡大して、宮城県に隣接する岩手県南部、山形県東部、福島県北部にまで及ぶ仙台経済圏が形成されている。特に、高速バス仙台 - 山形線の影響で、仙台都市圏と奥羽山脈を挟んで隣接する山形都市圏とは「双子都市圏」の様相を呈するに至っている。仙台経済圏の外側と見なされる東北地方の各都市圏との間でも高速バス路線が発達し、東北各地から仙台に集まる傾向がある。近年の東北地方各都市~仙台間では、高速道路や新幹線の開通直後にストロー現象が起きたという面もある が、それにもまして、規制緩和を契機として安価な高速バスが発達し、対抗してJRが安価な仙台発着商品を開発したことがストロー現象を惹起している。すなわち、ストロー現象は運賃の価格競争(と仙台一極集中)によるものと言える。 2020年1月27日、 山形県内陸地方唯一の百貨店だった山形市の大沼が破綻し山形県内陸地方は百貨店空白地となった。同年8月31日に福島市の中合は閉鎖され福島市から百貨店が消滅した。