PlayStation (ゲーム機)
1998年12月1日発売。
15,000円に値下げ。
サウンドCPUとCDコントローラーの2チップが統合されて1チップに集積化。
PS one(SCPH-100)とDUALSHOCKのコントローラ
詳細は「PS one」を参照
2000年7月7日発売。最終モデルである。
内蔵メニューの文字は、国内モデルは日本語表記、海外モデル(北米・欧州・豪州・韓国)は英語表記。ただし、メモリーカードの管理画面などで使用される内蔵フォントは海外モデルも共通で日本語のフォントセットを持っている。
IBM-PC/ATバスタイプの開発用ボード。GPUと画像出力回路のみ実装されている。
1995年 5月第4週 - 日本100万台(同年内に200万台達成)。
1996年 6月4日 - 世界500万台。 8月31日 - 世界720万台(日本350万台、北米210万台、欧州160万台)。 10月31日 - 世界900万台(日本400万台、北米280万台、欧州220万台)。 11月30日 - 世界1,000万台(日本420万台、北米345万台、欧州235万台)。
1997年 1月8日 - 日本500万台/世界1,100万台(サターン:日本440万台/世界720万台、N64:日本185万台/世界400万台)。 2月14日 - 世界1,200万台(日本560万台、北米380万台、欧州260万台)。 3月19日 - 世界1,300万台。 3月31日 - 世界1,350万台。 5月31日 - 世界1,600万台(日本750万台、北米480万台、欧州370万台)。
特記がない場合、日本における概要について記述する。
SCEは、同じソフトでもゲームショップによって価格が2割も3割も異なるという従来のゲーム流通も問題視し、再販売価格維持制度で定価販売が認められている音楽ソフトのように、どこの店でも同じ価格で購入できるように事実上の定価販売を目指した。
しかし、 公正取引委員会から1998年1月20日に「プレイステーション用ソフトウェアの販売について、小売業者に対し希望小売価格で販売するように、圧力を加えた」として私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律(独占禁止法)に基づく排除勧告を受けた。SCEは一貫して容疑を否認していたが、2001年8月1日、SCEが圧力を加えていた事実を認定する審決が下され、2001年11月20日に排除勧告を受諾した。
公取委の摘発により定価販売は不可能となり、目指していたリピートビジネスも発売タイトルが膨大になったことできめ細かな対応が不可能となって徐々に初動型のビジネスとなって崩れ去った。
また発注の失敗による不良在庫で値引きやワゴンセールは相変わらず発生していた。
以上より、流通改革については必ずしも上手くいかなかった面もあるが、改革を通じてゲームソフトの媒体がCD-ROMになったことで、広告の展開方法やゲームソフトの価格に変化が生じた点は消費者にはメリットとなった。
ゲームの体験版や最新デモ映像などを盛り込んだCD-ROMを年に数回発行する有償会員サービス「PlayStation CLUB」を1995年より運営していた。発行物以外にはゲームイベントの優先入場権、独自開催イベントへの参加権などの特典もあった。
各モデルの背面