理学療法士
超高齢化社会が進み、社会保障が大きな課題となる中で、有資格者の養成が急務となり、養成校開設の規制緩和が行われた。それに伴い平成12年以降より養成校は急増。乱立ともいわれる異常増加が生じたため、有資格者はわずか数年で激増し、平成24年現在では10万人を超えている。
また、職能団体である日本理学療法士協会への入会率は約80%と高い組織率で、世界理学療法連盟加盟団体中、一位である。
当資格者は、教育職員検定により特別支援学校自立教科助教諭の臨時免許状が与えられる制度があり、定められた経験、単位修得により普通免許状に移行できる。
ほかにも、小学校教員あるいは中学校教員の普通免許状取得の際に義務付けられている、介護等の体験も当資格者であれば基本的に免除される。
給料は平均年収400万であり、サラリーマンの平均年収よりは低水準である。