新浪剛史
『リーダーには人を信じ抜く覚悟が必要である』ダイヤモンド社2020
2011年1月、ローソンの次期社長に玉塚元一を起用したことについて新浪は「玉塚はリヴァンプでは、ロッテリアなど外食関係を中心にやってきている。小売業は労働集約型産業なので、その経験がないとダメだと思った。玉塚はIBMにもしばらくいたし、ITリテラシーは高い。IT化が進むコンビニのシステムの理解にも役立つ」と語っている。
2021年9月に経済同友会の夏季セミナーで、新浪剛史は新型コロナウイルス感染拡大後の新たな成長のためには活発な人材流動が必要との考えを示し、「45歳定年制」を提唱した。その後、SNSなどで批判が集まったことから、新浪は9月10日の記者会見で「定年という言葉を使ったのは、ちょっとまずかったかもしれない」と釈明。その上で、「45歳は節目で、自分の人生を考えてみることは重要だ。スタートアップ企業に行こうとか、社会がいろんなオプションを提供できる仕組みを作るべきだ。『首切り』をするということでは全くない」と述べた。(詳細は「45歳定年制」を参照)
2022年12月、朝日新聞のインタビューで新浪剛史は、「2022年秋の急速な円安ドル高は、日本経済のダイナミズムが非常に弱くなったことが根っこにある」、「日本は減税による国内投資の後押しが必要だ」、「環境やヘルスケアなどの新しい産業を成長させて賃金水準を高めるべきだ」、「日米の金利差が縮まれば、ある程度は円高になるが、昔のように1ドル=110円前後になるのは大変難しい」、「米国のようなイノベーション(技術革新)や経済の新陳代謝が日本にはない」、「日本は自らで経済を変える力を欠いている」、「大企業の経営者を中心に、稼いだお金をため込み、賃上げに使っていない」、「バブル崩壊後、厳しいコスト削減を経験した経営者らが雇用を守ることだけを自分の使命と考え、お金をためこむことがセーフティーネットになると思っている」と持論を語った。