反マスク
パンデミック以来、店舗や公共施設、航空機内などでは管理者や他の利用者からマスクの着用が求められる場面があるが、そうした動きに対し反マスクの人々が対立し、トラブルが起きる事例が頻発した。役所にノーマスクでクレームを入れに来たり、マスク着用ルールのある施設で騒動を起こしたり、暴言や暴行、海外では殺人事件にまで発展したものもある。
争いを避けるため、2022年の東京地裁における神真都Q(反ワクチン・マスク団体)を巡る裁判の傍聴では、報道陣等はマスク着用義務の一方で、団体メンバーの傍聴者はマスク不要という対応が行われた。
マスクを病気などの理由で着用できない人がいて、意思表示カードを無償提供している会社があるが、反マスクの人が偽ってその意思表示アイテムを使用したり、デザインを盗用し、通行手形のように使う事態も起きた。アメリカでは、障害者であるためマスクを使えないと主張する、偽のカードを使用する者がいた。
アメリカやイギリス、オーストラリアには、ライヒスビュルガーと同様の無政府主義運動「ソブリン市民運動(主権市民運動)」がある。主権市民運動は、「現在の政府の正統性、その政府が作った法制度を否定する」という主張で法律に従わなかったり、文書詐欺(独自の運転免許証やパスポートを発行)していたが、COVID-19のパンデミックに反マスク・ワクチン団体と結びつき、衛生対策への抗議行動に参加するなど、各国での運動の広がりが大きくなった。2022年12月にはオーストラリアで反ワクチン思想や主権市民運動、フリーメイソンなど様々な陰謀論を信じるグループによる警察官射殺事件が起きた。オーストラリアでこの運動は、COVID-19の流行で国家が市民の自由を制限することに大きく関与したことで急増したとされる。シンガポールでも、衛生対策に従うことを拒否した地元の運動家が関与するいくつかのCOVID-19関連の事件が報告され、2022年6月現在、26カ国で同様の事件が報告されている。
その国のマスク着用率は、「公的機関からのマスク着用の指示」「社会的特徴(社会規範や同調傾向)」の要因に依存することで知られる。諸外国では、多くの場合マスク着用は強制力をともなう「着用義務」として感染対策の一部として実施されてきた。マスク着用に関する文化的背景が日本と大きく異なる欧州では、流行状況が悪化した場合にのみマスク着用を呼び掛けることがある。2023年2月現在、多くの国でマスク着用義務がなくなったが、「推奨」の立場を維持してる国が多い。
日本では、2020年6月以降マスクの着用が推奨されてきた。政府がマスクを義務付けていないにもかかわらず、人々は公共の場におけるマスク着用を積極的に行ったが、その要因には「マスクが感染拡大を防ぐことを理解している」「感染症の流行時に予防したり人に広げないためにマスクを着用する習慣がある」「他の人と同じ行動を取ることを望む同調傾向がある」「マスク着用をマナーとして内面化させている」ことなどがあげられた。2023年3月13日から、「屋内外問わず、個人の判断に委ねる」ことが基本となったが、以下の場面ではマスクの着用が推奨されている「医療機関受診時」「高齢者等重症化リスクが高い者が多く入院・生活する医療機関や高齢者施設への訪問時」「混雑した公共交通機関等」「症状がある・検査陽性・同居家族に陽性者がいる場合」「医療機関や高齢者施設等の従事者」。また、「事業者の判断で感染対策上または業務上の理由で、マスクの着用を求めることは許容される」としており、例えば、医療機関が来院者やスタッフにマスク着用を求めることや、スーパーマーケットなどが来店者にマスク着用を求めることなどが可能である。
東アジアにおけるマスクは、「他者を守る(社会的行動)」という協力関係のシンボルとみなされ、その普及は、公衆衛生上の危機において、市民の責任とコミュニティの幸福を優先する、多くの東アジア社会の集団的社会規範によって強化された可能性がある。
欧米では、COVID-19の流行以前は人前でマスクを着用することに馴染みがない人が多く、当初は政府や保健機関の明確な指示がなかったため、マスク着用が拒否された。欧米では、マスクを公共の場で着用することは、病気であるとみなされ、奇妙であり、過剰反応であると認識されることが少なくない。人前でマスクをつけることを恥ずかしがる者もおり、このスティグマや偏見は克服すべき大きな障害となっている。マスク着用は、一部では世代間格差の一例とされ、マスク着用を拒否する高齢者は利己的であると見られてきた。また、男性の方がマスクの装着を拒否する傾向が強いとされ、男らしさを脅かすものとして捉えられてきた。
北米において、東アジア系の人々は、非東アジア系と比べて公共の場でのマスク着用をより強く支持していた。
マスクを外すことが熱中症対策になるといった主張については、複数の研究でマスク着用の有無は熱中症のリスクを高める深部体温の上昇には影響しないと結論している。日本救急医学会・日本臨床救急医学会・日本感染症学会・日本呼吸器学会も、熱中症診療に関する手引を公表し、「マスクの着用が熱中症のリスクとなる根拠はない」と明記し、マスクを外すことで息苦しさは軽減されても熱中症予防にはならないとして、主に部屋の換気やエアコンの活用、水分補給などを行うよう呼びかけた。マスクと体温変化の研究では、気温35°C、湿度65%の環境で30分間の運動負荷をして、直腸、外耳、顔面の温度を調べた研究では、マスクの有無で温度変化に差がなく、顔面の湿度や自覚する熱感には差が生じた。また、気温32°C、湿度54%の環境で60分間の運動をして、直腸温、マスク内外の温度と湿度、温冷感、喉の渇き、倦怠感、呼吸不快感を調べた研究では、運動後の直腸温上昇はマスクの有無で差がなく、呼吸の不快感だけマスク着用時に増えるという結果だった。そのため、熱中症の予防で重要なのはマスクの有無ではなく、熱中症を起こすような高温での運動を避け、休息と水分補給を適切に行うという根本的な問題の解決であるとされる。なお、日本の厚生労働省は2022年夏以降、熱中症対策のため屋外では基本着用不要と呼び掛けていた。