古河財閥
古河グループ(古河三水会、旧・古河財閥)は、銀行系列としては第一銀行(のち第一勧業銀行、現・みずほフィナンシャルグループ)系列に所属する。古河グループと第一銀行の関係の歴史を振り返ると、以下のように要約できる。
第一銀行の前身である第一国立銀行(小野組と三井組との共同出資で設立された)は1873年(明治6年)に日本初の銀行として創立され、1875年(明治8年)に渋沢栄一が頭取に就任し、官金出納のほか一般銀行業務を取り扱った。1874年(明治7年)、小野組の破綻により第一国立銀行は経営危機に直面したが、前述のように小野組で商事部門を担当していた古河市兵衛が進んで抵当物件を提供するなどの誠実な態度によって、その危機を回避することができた。それ以降、渋沢栄一は古河市兵衛との強い信頼関係を保ち、1875年(明治8年)に市兵衛がほとんど無一文で鉱山事業に取り組む際には、第一国立銀行から資金援助を惜しまず、更に足尾銅山の事業の経営に関し、自ら参加するまでになった。
1875年(明治8年) - 倒産した小野組から独立した古河市兵衛が、草倉銅山の払い下げを受けて鉱山経営に着手する(創業)(現・古河機械金属)。
1877年(明治10年) - 足尾銅山を買収。生野鉱山で働いていた中江種造を起用して、廃山同然であった銅山に近代的な開発を積極的に行い、銅生産量を急増させることに成功。現在の古河グループに至る事業の基盤を作る。しかし、この銅山が日本の公害の原点である足尾鉱毒事件を引き起こした。
1884年(明治17年) - 本所鎔銅所(現・古河電気工業)を開設し、精銅事業へ進出。
1897年(明治30年) - 古河本店を古河鉱業事務所に改称し、経営の近代化を進める。
1903年(明治36年) - 市兵衛が死去し、養子の古河潤吉(陸奥宗光の次子)が2代目当主となる。
1905年(明治38年) - 個人事業から会社組織に改め、古河鉱業会社を設立。社長に古河潤吉が就任、副社長には政治家の原敬を迎える。12月に潤吉が病により急逝したため、市兵衛の実子である古河虎之助が3代目当主となる。
1906年(明治39年) - 内務大臣に就任した原敬の勧めで、東北帝国大学および九州帝国大学の校舎建設のために約100万円を寄付。
1908年(明治41年) - 横浜電線製造株式会社(現在の古河電気工業)に資本参加、電線事業に進出。
1915年(大正4年)、古河合名鉱業部(現・古河機械金属)副部長の山口喜三郎が桂川電力(現・東京電力)の役員と電力を利用した新事業としてのソーダ工業の創業について協議し、これが端緒となり同年に古河合名会社(現・古河機械金属)・桂川電力・東京電気(現・東芝)の3社出資の匿名組合「東京電化工業所」(現・ADEKA)が設立され、電解ソーダの工業化試験が開始された。そこでの晒粉生産に成功し、1917年(大正6年)に東京電化工業所を発展的に解消し、新会社「旭電化工業」(現・ADEKA)が設立された。
旭電化工業の設立の背景は、1914年(大正3年)の第一次世界大戦の勃発により、それまで需要の大部分を輸入に依存していたソーダ灰・苛性ソーダの海外からの調達が難しくなり、ソーダ工業製品の国内需要が急増したため、当時の最新技術である電解ソーダ法により、ソーダ製品を製造することを目的とした。古河合名会社は鉱業から工業への展開を模索しており、桂川電力は電力の新規需要先の開拓のため、東京電気は電気製品事業の新しい展開を図ることを目途とし、3社それぞれの企図が合致して合弁事業が発足した。発起人は古河合名会社理事長・近藤陸三郎、古河合名鉱業部副部長・山口喜三郎、桂川電力社長・雨宮亘ほか2名、東京電気監査役・長富直三(東京電気元・社長、山口喜三郎の岳父)であった。
旭電化工業は、第一次世界大戦後の恐慌(1920年(大正9年))とアメリカ・イギリス両国からの苛性ソーダの輸入の増大という試練を受けて赤字計上が続き、また古河商事の大連事件の発生(1920年(大正9年))の影響もあり、会社の閉鎖の議論が行なわれたが、経営者と従業員が一丸となって会社存続を訴え、経営の発展基盤が確立された。
しかし、同じ古河財閥の一員として成長・発展してきた同系企業相互の関係は、単に資本的・人的関係が断たれただけで崩れることはなかった。特に古河財閥の場合は、非鉄金属・電機エレクトロニクス・化学などの事業会社が中心となって原料・製品面での関連が強く、それぞれが完全独立会社となってからも協力関係が維持された。その端的な例として、1950年(昭和25年)の日本ゼオンの創立に当たって、古河電気工業・横浜ゴム・日本軽金属の旧・古河財閥(戦後は古河グループと称す)3社の緊密な協力が行なわれたことにも示されている。
古河グループの再結集の梃子の役割を果たしたのは、第一銀行(現・みずほ銀行)による融資系列の形成であった。その基本的機能は、株式の相互持ち合いによる株主安定化である(その中心的役割を果たしているのは古河財閥の源流企業・古河機械金属である)。1954年(昭和29年)に、古河グループに所属する会員相互の親睦・情報交換・協力・共同事業を行なう任意団体として、古河三水会(読み:ふるかわさんすいかい)が設立された。古河三水会の理事会社は10社で、構成会員は理事会社の主要な子会社・関連会社などから成っている。
理事会社10社は、古河機械金属・古河電気工業・富士電機・富士通・横浜ゴム・ADEKA・日本軽金属・日本ゼオン・朝日生命保険・みずほコーポレート銀行で、特に古河機金・古河電工・富士電機・富士通の4社が中核理事会社である。また、古河三水会という名称は、毎月第三水曜日に古河グループの社長会が開催されることにちなむ。グループ会社数は550社、グループ従業員数は約27万人、グループメッセージは「未来をひらく 古河グループ」、事務局は東京・丸の内の丸の内仲通りビルディング。