トリクルダウン理論
エコノミストの片岡剛士は、完全失業率・求人倍率の改善やパート時給の上昇でも明らかなように「上から下へ」ではなく「上と下から中間層へ」の景気回復になっている。上からのおこぼれ・施しではないという現実は理解されるべきである、と指摘している。
経済学者の若田部昌澄は「アベノミクスはトリクルダウンという批判は間違いである。それは、ポール・クルーグマンやジョセフ・E・スティグリッツなどリベラルな経済学者たちがアベノミクスの方向性を基本的には支持していることから言える」と指摘している。若田部は「量的金融緩和政策の初期段階でブラック企業の収益が下がり、輸出企業の収益が上がるという効果もある。観光客も増加し、旅館・ホテルも潤っている。『トリクルダウン』ではなく、田んぼに水が広がるイメージである」と指摘している。
2014年の新語・流行語大賞の候補50語に「トリクルダウン」が選出された。
これに対し、竹中平蔵は2016年1月1日放送の『朝まで生テレビ!』で「滴り落ちてくるなんてないですよ。あり得ないですよ。」と述べた。この発言に対し埼玉大学名誉教授の鎌倉孝夫は「国民の多くは『えっ?』と首をかしげたでしょう。ただ、以前から指摘している通りトリクルダウンは幻想であり、資本は儲かる方向にしか進まない。竹中氏はそれを今になってズバリ突いただけ。つまり安倍政権のブレーンが、これまで国民をゴマカし続けてきたことを認めたのも同然です」と語った。
経済学者のジョセフ・E・スティグリッツは、トリクルダウン効果により、経済成長の利益は自動的に社会の隅々まで行き渡るという前提は、経済理論・歴史経験に反している、と指摘している。
政治経済学者のロバート・B・ライシュは、一部の富裕層が消費するより、分厚い中間層が消費するほうが消費規模は拡大する、と主張している。
経済学者の野口旭は「日本銀行が唱える『ダム論』はある程度までは妥当性があると考えられる。しかし、現在(2001年)の日本では、企業がどんどん賃金を下げ、労働者を解雇・リストラを進めていることによって企業の収益が改善したとも考えられる。企業収益の改善が、名目賃金の改善に結びつくとは必ずしもいえない。名目賃金が下がっていけば、将来不安が起きる。これでは、企業の収益が拡大しても、個人消費につながらない」と指摘している。