湯田ダム
ところが1947年(昭和22年)9月のカスリーン台風と、翌1948年(昭和23年)9月のアイオン台風という二つの台風が北上川水系に致命的な被害をもたらし、従来の治水計画は根本的な変更を迫られることとなった。当時全国的に水害が頻発していたが、これが日本の戦後経済復興に重大な影響を及ぼすことに懸念を示した経済安定本部は治水調査会の答申を受け、1949年(昭和24年)に「河川改訂改修計画」を発表。北上川を始め全国主要10河川に多目的ダムを柱とした治水対策を行う方針とした。これに伴い北上川上流改修計画もアイオン台風時の洪水を基準とした河川改修を目指すことになり、五大ダムの位置・規模変更と舞川遊水地計画の新規計上を基幹とした北上川上流改訂改修計画を策定した。この際に湯田ダムの位置も当初計画から下流約13キロメートルの現地点へと変更された。
さらに戦後経済復興の要である電源開発と農地開発を推進し、経済成長を軌道に乗せるため河川総合開発事業を有効利用すべく第3次吉田内閣は1950年(昭和25年)国土総合開発法を成立させた。そして全国22地域を対象にしてアメリカのTVAを手本とした総合開発計画・「特定地域総合開発計画」事業を立ち上げた。北上川流域も北上特定地域総合開発計画(KVA)として岩手・宮城両県をまたぎ鳴瀬川水系を加えた大規模な総合開発計画地域に指定され、北上川五大ダムはその根幹事業に位置付けられた。また、この五大ダムは2021年に「北上川上流総合開発ダム群」として、土木学会選奨土木遺産に選ばれる。
すでに胆沢川の石淵ダムがほぼ完成し、猿ヶ石川の田瀬ダムが建設の最盛期を迎えていた1953年(昭和28年)に湯田ダムは北上川五大ダムの第三番手として着工したのである。