相模鉄道
相模鉄道は、神奈川県中央部を南北に横断し東海道線と中央線との間を結ぶ軽便鉄道として計画され、1916年(大正5年)6月26日に茅ケ崎駅 - 橋本駅の敷設免許を取得。1917年(大正6年)12月18日に創立総会を開催。翌年1月4日に当時の高座郡茅ヶ崎町(現・茅ヶ崎市)で設立された。1921年(大正10年)10月28日に茅ケ崎駅(神奈川県茅ヶ崎市) - 寒川駅(同県高座郡寒川町)間を開業し、1926年(大正15年)4月1日には倉見駅まで、7月15日には厚木駅まで開業し神中鉄道と接続。1931年(昭和6年)4月29日に橋本駅(同県相模原市)まで開業し、全通した。同年11月からは八王子駅(東京都八王子市)まで直通列車を走らせるなど意欲的であったが、業績が不振であったため沿線の西寒川に製造拠点(昭和産業一之宮工場 のちの相模海軍工廠寒川本廠)を有していた昭和産業が経営権を取得。1940年(昭和15年)12月には相模原駅 - 上溝駅 - 水郷田名間の乗合自動車事業も開始した。
相模鉄道の株主は昭和産業と東京横浜電鉄(後の東京急行電鉄。現在の東急株式会社および東急電鉄株式会社の前身の一つ)が半々の状態だったが、相模鉄道の取締役でもあった昭和産業社長の伊藤英夫の急死を機に、昭和産業が1941年(昭和16年)6月に持ち株約4万株(相模鉄道の発行済み株式の約40%)を放出し、東京横浜電鉄がこれを取得。これにより相模鉄道は東京横浜電鉄の傘下になった。
駅ナンバリングを2014年2月末より各駅に順次導入している。アルファベット2文字「SO」と各駅を表す2桁の数字(例:横浜駅は「01」)で構成されており、数字部分は本線の駅が00 - 10番台、いずみ野線の駅(二俣川駅は本線の数字のみのため除く)が30番台に、相鉄新横浜線の駅(西谷駅は本線の数字のみのため除く)が50番台にそれぞれ振られている。
また、視覚や聴覚に障害を持つ人のために全ての駅に文字と音で列車の接近を知らせる接近案内表示器を設置している。また、2013年(平成25年)10月より約1年間の期間限定であるが、首都圏3駅で実施される開発中ホームドアの現地試験の一環で、いずみ野線の弥生台駅にて「昇降バー式ホームドア」の試験導入が実施された(詳細は「弥生台駅#昇降バー式ホームドアの試験導入」を参照)。また、弥生台駅で試験されたものとは別のタイプのホームドアが横浜駅の3番線で2016年3月6日の始発から運用を開始した。その後、2016年12月に2番線、2017年2月に1番線で運用を開始し、横浜駅の全てのホームでホームドアの導入が完了した。 横浜駅以外の駅についてもホームドアの設置を進め、羽沢横浜国大駅・二俣川駅・大和駅・湘南台駅は2020年度末までに設置が完了し、2022年12月現在では本線西谷駅 - かしわ台駅の各駅といずみ野線の一部駅に設置が完了している。その他の駅に関しても、相鉄・JR直通線から乗り入れて来るJR東日本の車両と、相鉄・東急直通線から乗り入れて来る東急・都営地下鉄・東京メトロの車両(10両/8両)にも対応するホームドアを設置する予定である。
バブル崩壊以後の近年は大きくなったグループ再編が目立つ。不採算事業からの撤退・売却のほか、主力業種についても相次いで分社化が進められ、相鉄バスや相鉄不動産となった。そして、2009年(平成21年)には前述のようにグループ統括事業を相鉄ホールディングスに任せ、鉄道事業を分社している。また、2000年代には東京都心方面に直通するJR・東急線乗り入れ構想も発表されている。
2014年(平成26年)2月末より駅ナンバリングとして、アルファベット2文字「SO」と2桁の数字で構成される駅番号を全駅に順次導入している(詳細は後節参照)。
同年4月27日のダイヤ改正時より「特急」を日中(10 - 16時台)に導入することが発表された。特急の停車駅は本線が横浜・二俣川・大和・海老名の各駅で、いずみ野線が横浜・二俣川・いずみ野・湘南台の各駅。これと同時に日中の列車種別に限り、「急行」の取りやめや「快速」の適用系統の変更(いずみ野線系統から本線系統への切り替え)も行われ、朝・夕のラッシュ時は急行といずみ野線快速を継続するなど現行と大きな変化はないが、日中は特急と各駅停車、本線快速のパターン運転となる。また特急の導入により、所要時間は横浜 - 海老名が最短26分、横浜 - 湘南台が最短24分に短縮されるなど、速達性の向上が図られた。
また7月には杉村砂利株式会社との共同出資で中部開発株式会社(1968年(昭和43年)10月に東海開発株式会社(古川砂利・相鉄興産を経て相立興産株式会社、2017年(平成29年)12月に相鉄グループを離脱)と合併し、解散)を設立し、1964年(昭和38年)5月に安倍川の島田採取所・鵜網採取所(静岡県島田、鵜網は1975年(昭和50年)10月閉鎖)を開設。1964年(昭和39年)3月、宮古海運株式会社との共同出資で宮古開発株式会社(1987年(昭和62年)3月に相鉄グループを離脱)を設立し、閉伊川の老木採取所(岩手県宮古)での砂利採取を計画。相模川筋での採取禁止に伴い、1963年(昭和38年)9月には相模川筋の採取所を閉鎖した。ただし相武台採取所では、乱掘を避けるための長期的採取計画を実施していたため、当面採取を継続。1966年(昭和41年)11月5日に西野砂利株式会社(1972年(昭和48年)3月解散)を設立し、翌年3月から当社は鏑川(群馬県)で砂利採取を開始し、東京内陸地区へ供給。1968年(昭和43年)4月には、天竜川下流の旧河川敷(静岡県磐田郡竜洋町)に採取所を開設。
また生コンクリート製造販売も展開し、1953年(昭和28年)4月には宮代砂利株式会社との共同出資で横浜コンクリート株式会社を設立(1976年(昭和51年)11月に相鉄グループから離脱)。昭和30年代に行われた横浜駅西口の開発では、コンクリートの納入でその能力を発揮した。同じく4月には平塚採取所構内にコンクリートブロック工場を設置し、建材として注目されていたコンクリートブロックの生産を開始し、1973年(昭和48年)まで神奈川県内を中心に販売を行った。