国王至上法
教皇と決別する道を取る場合、イングランド国内の聖職者の同意が不可欠のため、1530年から1531年にかけて王は聖職者会議(英語版)を恫喝で屈服させた。翌1532年にはクロムウェルが起草した庶民院の請願(教会の立法権に反対する内容)を受け取り、聖職者会議を再度圧力で屈服させ、立法権を放棄させた(聖職者の服従(英語版))。一方、議会は司教から教皇庁へ上納する初収入税(英語版)を禁止する初収入税上納禁止法を可決したが、この時はまだ教皇からの離反が検討されなかったため、王に発効時期を委ねる仮禁止法の形を取った(2年後の1534年に正式に制定)。
1533年には、教皇と絶縁し主権国家を宣言する「上告禁止法」が制定された。これは遺言・結婚・離婚訴訟等が国王司法管轄権内で処理されることを命じ、教皇座・外国法廷からの召喚やそれらへの上訴を禁じ、国王離婚問題を王国内で処理することを当面の目的としていた。可決は4月だが、先立つ1月にヘンリー8世はカンタベリー大司教トマス・クランマーの立ち合いで妊娠中のアンと極秘結婚、4月(または5月)にクランマーが主宰する法廷でヘンリー8世とキャサリンの結婚無効、および王とアンの結婚は合法との判決が下された。教皇は判決を認めずヘンリー8世を破門したが、イングランドからの離反は止められなかった(9月にアンはエリザベスを出産)。