ネットチェンジ
この背景には、出力の強い既存のVHF局で、スポンサーや視聴者にも馴染みのあった名古屋放送を巡って、日本テレビ・読売新聞社とNETテレビ・朝日新聞社が争奪戦を展開していたが、結局日本テレビ陣営が降りることで決着。1973年4月の改編以降、ネットワークは名古屋放送 - NETテレビ系列、中京テレビ - 日本テレビ系列に落ち着いた。
また、1968年に日本国内初の独立UHF局として開局した岐阜放送も、開局当初はNETテレビの番組を多くネット受けしていたが、ネット局整理後の1973年4月以後は、東京12チャンネルからのネット受け主体と自社制作に転換。オイルショックの影響で、放送時間も、それまでの準全日体制から夕方 - 夜間にかけての数時間に短縮された。
名古屋地区では、日本テレビ系と日本教育テレビ系のクロスネットをしていた名古屋放送が1972年に一部の日本テレビ枠を日本教育テレビ枠に付け替えると発表したことからトラブルが始まり、同年12月に日本テレビ=中京テレビ放送、日本教育テレビ=名古屋放送と系列化することが4社の合意により決まった。これは日本の「基幹地区」(東京、名古屋、大阪、福岡)のネット再編成のきっかけであったとされる。
朝日新聞社がテレビ西日本から出資を引き揚げたことで、RKB毎日放送=TBS系列、九州朝日放送=フジテレビ・NETテレビクロスネット、テレビ西日本=日本テレビ系列として、福岡全県で視聴可能となった。
そこへ山口放送が、下関市においてKRY関門テレビ(KRY関門テレビジョン放送支局)を開局したが、免許取得時の条件となった電波・番組規制の関係で、同じ山口放送の支局でありながら、徳山本局(山口放送テレビ/現:周南本局)と異なる編成で放送されていた。KRY関門テレビは、日本テレビ系列中心の徳山本局とは異なり、主にフジテレビ系列・NETテレビ系列のマイクロネット番組、フィルム番組、自社制作番組を放送していた。これは、「日本テレビ系列のテレビ西日本の本局が、当時八幡にあったこととの兼ね合い」によるものと、「九州朝日放送が当時フジテレビ・NETテレビのクロスネットであり、フジテレビ系列が多く放送されていたため、NETテレビの番組をフルネットする局が関門地区になかったことから、それを補完する意味で、相当数のNETテレビ系列番組が放送されていたこと」によるものであった。RKB毎日放送と山口放送の中継局が、現在も北九州局・下関局ではなく「関門局」を名乗る理由は、上記のような経緯があることに起因している。
NETテレビが制作・放送していた学校放送に関し、当初福岡県では九州朝日放送にて放送していたが、九州朝日放送は放送内容を巡るNETテレビとの対立により自社でのネットを打ち切った。のちに学校放送はRKB毎日放送に移行したが、逆に九州朝日放送は学校放送以外がNETテレビ系列フルネットとなった。この歴史的経緯もあって、RKB毎日放送は現在民教協に加盟し、テレビ朝日から民教協関連番組のネット受けや制作などを行っている。
一方で福島中央テレビにはNETテレビに比べて視聴率面で強いフジテレビ系列の番組を多くネットしたくとも、朝日新聞社との関係からできる限り対等な立場でネットを組まなければならない悩みがあった。また朝日新聞社の力をバックとしてNETテレビは強硬にネット枠の拡大を迫っていた。こうした福島中央テレビと読売・民友側の利害が一致し、民友が持つ福島テレビの株式とフジサンケイグループが持つ福島中央テレビの株式を交換。こうしてネット交換が実現し、福島中央テレビは逆に読売資本をバックに、日本テレビ系列の番組を主軸に編成することが可能となった。
このため、1971年(昭和46年)6月1日に、福島テレビはニュースネットワークをJNNに鞍替え加盟することになったが、同時にフジテレビ系列の番組ネットが福島中央テレビから再移動して、TBS系列・フジテレビ系列のクロスネットになった。ただしJNN協定は複数のニュースネットへの加盟を禁止している排他協定なのでFNNには加盟できなかった。このため、福島県から姿を消したり、ネット交換後も福島中央テレビで放送されたフジテレビ系列の番組が存在した。
テレビ長崎は西日本新聞社と読売新聞グループ本社などが共同出資して設立し、九州地方(福岡・佐賀両県以外)のUHF第1局として開局したテレビ局のうち、唯一ANNには加盟しなかった。これは、朝日新聞の提携を理由に長崎放送がNETテレビ→テレビ朝日の番組の優先権を譲らなかったためである。このため、1990年4月のANN系列局である長崎文化放送(NCC)開局まで、テレビ長崎で放送されたNET→テレビ朝日系列の番組はごく少数にとどまった。
なお、テレビ長崎はフジテレビ系列フルネット化後も、読売新聞グループ本社が筆頭株主となっている一方、逆に現在のキー局のフジテレビ(フジ・メディア・ホールディングス名義)は長崎国際テレビの上位株主となっている。