フランス航空教育団
1918年春、日本陸軍がフランス製航空機及び製造機材の購入を交渉したところ、航空機を買っても使用方法や操縦ができなければ、次に起こる戦争に間に合わないとフランス側から言われ、教育団を派遣してもらえることとなった。1917年にロシア革命が起きた際、フランスがシベリア出兵を依頼した経緯、第一次世界大戦への日本の貢献もあり、日本への派遣に協力的であった。フランス製航空機の購入を条件として、渡航費や滞在中の給与はすべてフランス政府が負担している。
1919年8月末で終了予定であったが、日本政府の依頼により、以降の残留経費は日本の陸軍省負担ということで、1920年3月までの延長が決まった。航空教育団は徐々に帰国し、最終的に1920年4月12日、アメリカ経由で帰路についた。
フランス航空教育団の派遣がきっかけで、川崎造船所、三菱内燃機、中島飛行機製作所、東京瓦斯電機工業などでフランス製の航空機、エンジン等のライセンス生産が行われるようになり、黎明期の日本の航空機産業に大きな影響を与えた。