オープン標準
適度なバランス - 特定の利害関係者が独占することのない過程とする。 適切な過程 - 各利害関係者のコメントを考慮し反映する。 知的所有権 - オープン標準に含まれる技術の知的所有権は保持される。これは、その実装が無料であるか否かを問わない。権利保有者と実装者の間の交渉に関しては、標準化団体は関知しない。 品質と詳細さのレベル - 相互運用可能な製品やサービスの競合する実装の開発を許すのに十分なレベルである。標準インタフェースは公表されている場合もあるし、その標準化団体以外の組織によって制御される場合もある。 公けに利用可能 - 正当な対価を支払うことで実装や利用が容易にできる。標準に関する文書は標準化団体が許可した場合にのみ第三者が参照可能である。 サポート継続 - ある程度の長期間にわたって保守・サポートされる。
「オープン標準」の定義としては、ブルース・ペレンズによる定義が最もよく引用される。彼の定義はオープン標準が満たすべき原則をリストアップしたものである。
入手可能性: オープン標準は誰でも読んで実装することが可能である。
エンドユーザーの選択肢の最大化: オープン標準は、その標準を実装した製品やサービスによる正当な競争市場を形成する。顧客を特定のベンダーやグループに囲い込むことがない。
無料: オープン標準は誰でも無料で実装できる。ただし、標準への準拠を標準化団体が認証する場合は料金が発生する可能性がある。
非差別性: オープン標準とその策定に関わった組織は、特定の実装を標準への適合の度合い以外の理由で差別しない。認証団体は無料または低価格で認証を受ける手段を提供しなければならない。ただし、有料での認証と区別することはある。
拡張とサブセット: オープン標準の実装は拡張された形態とサブセットの形態がありうる。ただし、認証団体はサブセットの実装を認証しない場合もあるし、拡張について条件を設定する場合もある。
略奪的習慣への対応: オープン標準に独自の拡張を施すことで、その拡張を含めたものを新たなデファクトスタンダードとし、拡張部分をオープンでなくすることでオープン標準を無効化する戦略が考えられる(3E戦略)。このため、オープン標準にはそのような行為を禁じるライセンス条項が付与されることがある。すなわち、オープン標準への独自の拡張もオープンでなければならないとする条項である。