新劇
文部省(文化庁)所管の国立劇場(現:日本芸術文化振興会)に現代舞台芸術に関する業務が追加され、第二国立劇場(現:新国立劇場)の設置者に決定する。また、衆議院文教委員会は本案審査の為、新劇界から千田是也を参考人として招致した。
1991年(平成3年)、ソビエト連邦の崩壊が起こる。同国は新劇にも影響を与えた社会主義リアリズムを公式芸術としていた。
1992年(平成4年)、日本劇団協議会(会長:千田是也)が新劇団協議会を母体として発足する。文部省の認可を受けて、現代演劇で唯一の社団法人として結成された。また、この年には『新劇』(1954年創刊、白水社)が休刊した。
1993年(平成5年)、第二国立劇場運営財団(現:新国立劇場運営財団)が発足する。
また、この年から現代演劇協会(会長:福田恆存)がイギリスの王立演劇学校(RADA)より20年間に亘り、校長以下の俳優教育担当者を招待する。これは演技術(規準)に共通項を持たない日本の俳優、演劇界に対して、「役者とは何か」、「演技とは何か」と再考を促す目的から計画されたものであり、共通言語の導入を提唱した。
1997年(平成9年)、新国立劇場が現代舞台芸術のナショナル・シアターとして開場する。
2001年(平成13年)、文化芸術振興基本法(現:文化芸術基本法)が施行する。
2003年(平成15年)、新国立劇場が『我が国における演劇養成機関の在り方について 調査研究報告書』を発表する。