胎児性アルコール症候群
父親の飲酒も胎児成長に影響を与えるが、胎児性アルコール症候群を引き起こすことはない。
妊娠中に母体の摂取した薬物が胎児にさまざまな影響を与えることは以前から知られており、日常的に摂取されうるアルコールに関しても疑問が持たれていた。
飲酒による3つの特徴的な兆候を有する胎児の報告は1960年代末からなされ始め、欧米では1970年代以降、アルコールが与える胎児の障害への影響についての研究が進んできた。アルコール依存症の妊婦からは、約4割に胎児性アルコール症候群の子供が生まれる。1981年にアメリカでは、妊娠中およびその可能性のある女性はアルコール飲料を摂らないよう公衆衛生局長官の勧告が出され、法律で全てのアルコール飲料に危険性の警告表示が義務付けられるとともに、多くの州で条例により酒販店や飲食店での店内表示を定めてきた。
日本では、1978年に胎児性アルコール症候群と診断された第一例が報告された。1991年に行われた部分的調査で1000人あたり0.1 - 0.05人の発生率と推定され、1,000人あたり0.2 - 2人とされるアメリカ(飲酒率が高いアラスカ住民では1000人あたり5.6人)よりも低い数字だったが、それ以後の調査はなされていない。しかし、日本での妊娠可能年齢女性における飲酒率は年々増加しており、妊娠中に飲酒したことのある人の割合も諸外国に比べて高くなっているため、胎児性アルコール症候群の発生率の上昇も懸念されている。2004年以降、酒造メーカー団体の自主規制で、アルコール飲料に妊婦・授乳婦向けの注意表示がなされている。