社会調査
どんな調査でもマスコミに取り上げられることがなければ広く知られることはないため、マスコミによる調査に対するチェックが求められるが、マスコミ自身による調査を含め、内容や方法論についてきちんと確認するどころか、ひどい調査を発表されるまま記事にしたり、故意に悪用することを繰り返している。簡単な数字の鵜呑みや自分たちの都合で決定されていたり、またトピックが関心を呼ぶものなら方法論が問われない。調査が偏ったものでも記事の材料にしているのは気づいていれば悪意、そうでなければ無知であるが、問題は記事に取り上げられることで別のメディアに広がっていくことである。
重複回答 - 仮にモニター調査であっても、インターネット上では、個々人の同一性を識別できないため、同一人物が別アカウントで登録し、複数回回答することがありえる。調査会社では、認証などの手段で重複回答を避けるようにしている。しかしチェックは完全ではないし、調査謝礼目的で、一人で数十回答する人もいる。
回答者の偏り - 男女区分や職業などは母集団比率を反映するように調査会社が調整していることが多いが、現実には、回答者はインターネットを積極的に活用する層に限定され、回答者に偏りがあるため代表性に問題があることは否定できない。実際には、年齢と性別を調整するだけで、登録モニターの居住地域や学歴まで正確に分かる訳ではないし、都市部の高学歴層が多めとなる傾向が強い。年齢さえも偽りがあることがある。回答者の属性を調整しない方式では、コンピューター関連企業に勤める40歳代以下の男性が多くなるなど、回答の代表性に関する問題はさらに大きくなる。