トーマス・バッハ
トーマス・バッハは、2000年代に入ってからシーメンス社とコンサルティング契約を結んでいたことが2008年4月に明らかになり、批判を浴びた。この契約では、2008年に40万ユーロの報酬が支払われ、1日あたり5,000ユーロの追加費用が支給されていた。バッハは、シーメンスグループのためにアラブ諸国からの招待状を手配したと言われている。シーメンス社の監査役会メンバーは、このような高額な料金で日当を追加で支払うのは「まったく普通ではない」と批判した。また、シーメンスがスポーツ関連の契約で利益を得ていたことから、利益相反の可能性や、職業上の活動とスポーツ当局者としての活動が重なっているとの批判もあった。
2008年6月14日、国際オリンピック委員会の副会長としての職務において、委員会が特に制限された情報政策を行っていたとして、ジャーナリスト協会「ネッツヴェルク・レシェルシェ(ドイツ語版)」から不名誉な「閉じた牡蠣賞(ドイツ語版)」を授与された。 賞の受賞理由書によると、委員会は「長年にわたり、大会の裁定における汚職や利益相反」を容認しており、「情報政策」で「フェアプレー」とは正反対の運営を行っていたという。
ドイツ民主共和国(東ドイツ)のスポーツ担当官Karl-Heinz Wehrが担当した非公式協力者のシュタージ記録(ドイツ語版)によると、バッハは1986年に国際ボクシング協会 (AIBA) の会長であるアンワル・チョードリー(英語版)の選挙を操作するための話し合いに参加していた。
「トーマス・バッハ:新たなロード・オブ・ザ・リング?、"スポーツの内側"と"ストーリー"」(ケルン西ドイツ放送局<WDF>の補助金による動画) [Hajo Seppelt & Robert Kempe: Thomas Bach – Der neue Herr der Ringe?, "Sport inside" und "Die story" (mit Unterstützung des investigativen Ressorts des WDR)]
また、バッハは2016年パラリンピックにも姿を見せなかった。
2020年、Twitterを通じて配信された「東京2020オリンピックの予選を通過した選手たちが予選通過のままであることは明らかです」という発言が批判された。バッハの決定は、「スポーツの公平性とはあまり関係のないグロテスクな状況を生み出している」とピーター・トレビングは書いている。これは、すでに予選を通過した選手よりも2021年に著しく優れている可能性のある競技者に不利益を与えるためである。
2021年3月には、日本国内で緊急事態宣言中にもかかわらず「(東京五輪は)安全で確実に開かれる」など発言したことで猛烈な批判を浴び、5月6日に共同通信社が配信した『米有力紙、日本に五輪中止促す IOC批判「開催国を食い物」』という記事の中でワシントン・ポスト記事の一文である「Baron Von Ripper-off」を「ぼったくり男爵」と訳したことでさらに批判が高まり、この語は同年のユーキャン新語・流行語大賞トップテンに選出された。
東京オリンピック前、来日した際のJOC関係者との公開会談では「最も大事なのは中国国民の安全です」と日本と中国を誤認したようなコメントをし会場から失笑をかう一幕もあった。
2021年12月には、IOC委員の投票が行われる前に「コロナ対策不要」「札幌全てそろってる」と独断を示した。