ダークウェブ
違法ドラッグ、他の商品の取引を仲介する商業のダークネット・マーケットは重要なメディア報道を引き寄せ、シルクロードとDiabolus Marketの人気が高まっていき、その後の法執行機関による差し押さえが行われた。他のマーケットはソフトウェア・エクスプロイト、武器を販売している。ダークウェブマーケットでの価格差と現実世界またはWorld Wide Web上での価格を比較した調査やダークウェブを通じて受領した商品の質についての研究も試みられた。そのような研究の一つが、2013年1月から2015年3月まで運営されていた最も人気のダークネット・マーケットの一つ「Evolution」で見つかった違法ドラッグの質についてのものだった。分析結果の例として、隠蔽手段、発送国などのデジタル情報は正確ではあるようにみえたが「しかし、違法ドラッグの純度は彼らのリストに示されていた情報と異なっていることが分かった」。消費者がこれらのマーケットプレイスにアクセスする動機及び使用に関連する要因についてはあまり知られていない。
ダークネットのウェブサイトはTor(The Onion Router)やI2P(Invisible Internet Project)などのネットワークを通じてのみアクセスができる。TorのブラウザとTorでアクセスできるサイトはダークネットユーザーの間で広く利用されており、ドメインの「.onion」で識別できる。Torはインターネットへの匿名アクセスの提供に重点を置いている一方で、I2Pはウェブサイトの匿名ホスティングができるように特化している。ダークネットユーザーの身元と場所は匿名のままであり、階層暗号化システムにより追跡することはできない。ダークネットの暗号化技術は多数の中継サーバーを通じてユーザーのデータをルーティングし、ユーザーの身元を保護し匿名性を保証する。送信情報はスキーム内の後続ノードによってのみ解読され、出口ノードへ至る。複雑なシステムはノードパスの再現と層ごとの情報の解読をほぼ不可能にしている。高レベルの暗号化のため、ウェブサイトはユーザーのジオロケーションとIPを追跡することができず、ユーザーはホストに関する情報を入手することができない。したがって、ダークネットユーザー間の通信は高度に暗号化されており、ユーザーは秘密裏に会話やブログ、ファイルの共有などができる。
ダークネットは違法取引、フォーラム、ペドフィリアのメディアの交換やテロリストなどの違法活動にも用いられている。同時に従来のウェブサイトはユーザーとの交流のためにTorブラウザ向けの代替アクセスを作成しており、例えば「プロパブリカ」はTorユーザー専用のサイトの新バージョンを開設した。
複製サイトや他の詐欺サイトを通じたフィッシングは数多くあり、ダークネット・マーケットは不正なURLを伴った広告を出すことがしばしば行われている。。
ダークウェブの多くは無害であるが、検察や政府機関の一部はダークウェブは犯罪活動の安息所であると懸念を示している 。DeepDotWeb(現在は閉鎖)やAll Things Viceなどの専門ニュースサイトはダークウェブサイト及びサービスに関するニュース報道や実用的な情報を提供する。The Hidden Wiki及びそのミラーサイトとフォークは常に最大のコンテンツディレクトリを保持している。
ダークウェブの.onionリンクの人気ソースとしてはPastebin、YouTube、Twitter、Reddit及びその他のインターネットフォーラムなどがある。DarksumやRecorded Futureなどの専門企業はダークウェブのコンテンツをインデックス化しており、そのインデックスは法執行機関や企業がダークウェブの検索や特定のコンテンツが登場した場合通知を受けとるのに役立つほど完全だと述べている。2015年にインターポールが現在Torとサイバーセキュリティに関する技術情報と、ダークネット・マーケット解体のシミュレーションなどを扱うダークウェブ専門のトレーニングプログラムを提供していることが発表された。
なお、上記のURLはオニオンURLのバージョン2であり、現在は使用できない。
NSAによる広範なインターネット監視プログラムである「PRISM」などの存在が内部告発されたことで、ダークウェブはプライバシー保護などの目的でますます一般に利用されるようになった。
抑圧的な国の市民が安全に情報にアクセスできる手段としてもとらえられている。
数十の報道機関等が内部告発者が安全に情報提供を行えるよう、ダークウェブ(.onionドメイン)上にSecureDrop等を用いて情報提供用のウェブサイトを設置している。(ダークウェブ上に内部告発・情報提供用サイトを提供している団体とドメインの一覧は「Onionドメインの一覧」参照)
麻薬や児童ポルノの売買、サイバー攻撃などの犯罪に使われて(「定義」「批評」などで後述)、摘発対象となることもある。2019年9月26日、ドイツ連邦共和国のサイバー犯罪対策国家中央事務所(LZC)、GSG-9、ラインラント=プファルツ州警察が旧NATO軍掩体壕(バンカー)を利用したダークウェブの拠点「サイバーバンカー」を急襲。7人を逮捕した。