在外ロシア正教会
当初は無神論を標榜する共産主義革命に対して激烈に非難する姿勢を示したモスクワ総主教ティーホンだったが、白衛軍統治下においてモスクワの教会の管理に手が及ばなくなると、隣接する教区との合同を条件として独自の教会管理局設置を追認した。
しかし、新設の教会管理局はまもなくロシア革命に反対し、帝政の再興を呼びかけるメッセージを発し始める。ティーホン総主教はそれを非難し、各地の信徒が革命政府から受ける弾圧のあまりの苛烈さから、一定程度の宥和姿勢を保とうとする。ティーホンは在外ロシア最高教会管理局の閉鎖と、これに代わる管理局の設置を要求し、従来の教会管理局では教会会議に一般信徒の参加を認めていたところを、在外ロシア正教会は一般信徒の所属できない、主教シノドによって運営される組織へと再編された。一般信徒を退けた理由とは、聖職者の半数が上述のメッセージに反対であったのに対し、大半の一般信徒は支持したからである。民主的な教会では、重要な事柄に関する投票にすら、教会法に無知な一般信徒の投票権を認めていた。
さて、この教会の存在について同時代人はしばしば主教職の亡命の是非を問うた。教会には確かに「主教職は自ら任ぜられた主教区を勝手に離れてはいけない」という規則がある。しかし主教たちが最高管理局設置のためにひとつところに集合した間に、それぞれの主教区が赤軍に占領された場合、また軍隊により捕縛、連行された場合、この規則を適用すべきかどうかは大変、疑問である。
もうひとつ同時代人が問題視した課題とは、亡命した主教たちが中心となって設置した最高教会管理局が、在外のロシア正教会すべてを管理することの是非である。先のティーホンが出した条件に従うなら、在外にある限り、ロシア正教会はモスクワの管理を求めるか、あるいはそれが不可能な場合は隣接する主教区と合同の最高教会管理局設置が規定されている。
その場合、モスクワの管理を求めるという名目で独自の教会運営を図ると、本来は分派活動と見なされるはずだが、パリを中心とする教会グループは一時、この手法を取った。
在外ロシア正教会の管理もソ連のもとにあるロシア正教会の管理も拒否したのがアメリカのロシア系正教会(通称:北米メトロポリア)である。モスクワのロシア正教会との和解は、パリを中心としたグループでは第二次大戦終了直後に済ませており、北米メトロポリアは1970年に成立させ、この時、独立教会アメリカ正教会が成立した。ところが在外ロシア正教会はこの「和解」の非合法性を訴える。その中心には1927年にモスクワのセルギイ・ストラゴロドスキイ府主教が公にした「忠誠宣言」があり、セルギイは忠実な正教徒は同時に忠実なソヴィエト市民であり得ると訴えた。すなわちロシア国内の信徒は「教会に配慮してくださる」ソヴィエト政府に感謝し、在外のロシア正教会聖職者は文書でソヴィエト政府に忠誠を誓うように求められた。
ところがこの時、在外ロシア正教会の指導者たちは同政府が教会に為した迫害を訴えてセルギイの要求を拒否したため、府主教およびその後継者たちから「罷免」され分派と看做された。第二次世界大戦で対独戦に協力したセルギイは、ティーホン総主教没後、総主教「選出」の際に初めてヨシフ・スターリンの承認を受ける。在外ロシア正教会指導部の事務局を置いたセルビアに赤軍が接近し、指導部は国外へ脱出。ヨーロッパ各地に移転を重ね、最後にアメリカ合衆国に行き着く。
戦後すぐにセルギイは永眠し、その後継のアレクシイ総主教は在外ロシア正教会の指導者に和解を呼びかけたが、拒否されている。