柴田敬
柴田敬は、昭和10年(1935年)の主著「理論経済学」において、「生産係数の変化は、それが、生産費の節減をもたらすものである限り、資本組成の有機的高級化を伴う場合にも、平均利潤率の上昇をもたらす」、すなわち、資本家が生産費、生産物価格を低下させるような新技術を導入する限り、平均利潤率は必ず上昇するとして、マルクスの利潤率の傾向的低下の法則を批判した。これは置塩信雄によって一般化され、シバタ・オキシオの定理と称される。
リカードは土地の有限性によって利潤率が低下するとみたが。マルクスは資本の有機的構成の高まりによって利潤率が低下するとみた。いま不変資本をC 、可変資本をV 、剰余価値をSとすれば、利潤率r は、
r = S / ( C + V ) = ( S / V ) / [ ( C / V ) + 1 ] {\displaystyle r={S}{\big /}{(C+V)}={(S/V)}{\big /}{[(C/V)+1]}}
となる。つまり、剰余価値率S /V が一定で、技術進歩により、資本の有機的構成C /V が上昇すると、利潤率r は低下する。しかし、ボルトキエヴィチ、ポール・スウィージーやジョーン・ロビンソンは、有機的構成の上昇は、労働の生産性を高め、剰余価値率を大きくするため、利潤率は低下するとは限らないと批判した。
これに対して、柴田敬は、生産価格体系で考察する。
(1) p = [(2/3)k + (1/30)5p] ( 1+i )