女性差別的な文化を脱するために
次いで、同年10月29日付『京都新聞』において、男性研究者は10月に任期付き助教から定年制の准教授へ昇格する内定を1月12日に得ていたがSNSでの不適切な投稿を理由として内定取り消しとなったこと、それに対して男性研究者は勤務先の運営団体を相手に地位確認訴訟を起こしたことが報じられた。2022年(令和4年)1月27日には、作家の古谷経衡、政治アナリストの渡瀬裕哉など、本人の署名でない偽造された署名が本レターに複数存在することが発覚し、その発覚を受けて複数の署名者が署名の撤回を表明した。古谷は、Yahoo!ニュースにおいて、本レターの複数の差出人から丁寧な謝罪を受けたことを紹介し、本レターの差出人も「悪意ある第三者による僭称の被害者」としつつ、賛同者を集めて名前や所属を掲載するタイプのオープンレターについて「本人確認ができない仕組みならば賛同人にかくかくの氏名をそもそも載せるべきではない。後続の署名者は、先行する賛同人を観て署名判断を下すことが少なくないからである。」と指摘し、ネット署名において本人の確認システム確立が急務であると訴えた。これを受け、本レターの対象者である男性研究者に対して不利益が大きすぎたことや署名偽造が複数検知されているにもかかわらず千数百名の署名を掲載し続けた差出人の事務的不備に対する批判が起こった。
本レターが公開されて満1年となる2022年(令和4年)4月4日、本レターの公開は終了した。