上昇婚
経済力や学歴に関して下降婚忌避もしくは上昇婚指向となる事例がいくつか見られる。
一般に高学歴が要求される医師では、日本の男女の未婚率において男性が6.1%なのに対し、女性は28.7%と大きな差がある。また、女医の生涯未婚率は35.9%である
「次世代を担う男女産婦人科医師キャリアサポート委員会」が日産婦学会員に対する調査を行った結果、産婦人科女性医師の未婚率、離婚率は男性より高く、子どもの数は少ないことがわかった。また、女性医師の43.3%が「産婦人科医であることが結婚や婚活の妨げになる」と感じていて、女性医師の配偶者は産婦人科医を含む医師が多く(63.9%、内、産婦人科医14.0%)、男性医師の配偶者は専業主婦が53.7%を占めていた。
タイの都市部の高学歴の女性は理想の相手を見つけることが出来ないため、結婚を避けるようになってバンコクの合計特殊出生率は0.8になったと言われている。
ロデリック・ダンカンの研究によると、1940年にはアメリカの高卒女性の45%は高校終了未満の男性と結婚していて、カレッジ入学以上の男性と結婚した高卒女性は20%程度しかいなかった。1960年には高卒女性のうち高校未終了の男性と結婚した女性は33%で、カレッジ入学以上の男性と結婚した女性は23%であった。1990年になると、カレッジ以上の学歴を持つ男性と結婚する女性の方が多くなった。このような推移をした理由として考えられるのは、昔は高校を卒業していない男性でも高卒の妻以上の収入が得られたものの、ここ30年間で低学歴労働者の賃金が低下し、女性の賃上げがあり男女の賃金格差は縮まり、低学歴女性も自分以上の学歴の男性を求めるようになったというものである。
2012年の国際社会調査プログラムにおいて女性の学歴下降婚が3分の1を上回っている諸国には、ベネズエラ (45.2%)、ポーランド (38.0%)、スウェーデン (37.0%)、クロアチア (35.4%)、フィンランド (34.8%)、リトアニア (33.3%)、インド (33.1%)、フランス (30.6%) がある。
ベルギー、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、アイルランド、オランダ、ポルトガル、スペイン、スウェーデン、イギリスの欧州12か国を対象にした1941年生から1980年生までの年代別調査では、女性の上昇婚割合は減少し、下降婚割合が増加している。
日本家族社会学会全国家族調査委員会が2004年に実施した「第2回家族についての全国調査」では、バブル期を除いて女性の学歴下降婚は増加傾向にある。
アメリカの国勢調査データでは、共働き世帯のうちで妻の収入が夫の収入を上回る割合は、1981年の15.9%から2021年の30.6%まで増加傾向にある(2023年のピュー研究所調べでは、妻が主要ないし唯一の稼ぎ手である世帯は16%)。住宅を所有する既婚世帯のうちで女性が世帯主である割合も、1990年の7.9%から2021年の43.1%まで増加している。また2011年の統計では、年収が10万ドルを超える女性の3分の1が、自分以下の収入の男性と結婚している。
イギリスの公共政策研究所の2012年の調査では、女性の上昇婚と下降婚の割合は、1958年生での38%対23%から、1970年生での32%対23%へ、そして1976年生から1981年生での16%対28%へと逆転している。国家統計局調べでは、妻の収入が夫より多い世帯の割合は、2004年の19.8%から2019年には23.3%まで増加している。
カナダ統計庁のデータでは、妻の収入が夫より多い世帯の割合は、1976年の8.5%から2010年の31.4%まで増加している。
欧州所得・生活状況調査によると、2010年の共稼ぎ世帯全体の平均において、リトアニアでは世帯収入に対する女性の収入の割合が50%を超えている(専業主婦世帯を含めても約40%に達する)。2007年および2011年の同調査によると、リトアニア、ラトビア、スロベニアにおいて、女性側の収入の方が多い共稼ぎ世帯が、子供のいない世帯で40%を超え、4歳以上の子供がいる世帯で30%を超える。