マルクス主義批判
小室直樹もマルクス主義を宗教として論じている。
社会学者のピエール・ブルデューは1987年に、マルクス主義者であるか否かは、宗教的な二者択一にすぎず、信者であるか、信仰告白するかを問うのは宗教であって、非科学的な態度であると批判した。サルトルが「マルクス主義は乗り越え不可能な哲学だ」と述べたことに対して、ブルデューは、「マルクスに反対しつつ、マルクスと共に考えることができる」し、科学は乗り越えられるものであり、マルクスを乗り越えるためにマルクスを利用することがマルクスへの称賛となると批判した。ブルデューによれば、マルクス主義哲学者は、哲学的貴族主義に毒されており、戦い(階級闘争)のなかで生み出された悪口や罵倒を、歴史から引き剥がして、本来の使用法とは無関係に論じ、永久化し、超歴史的な哲学的概念として扱っており、歴史を考えるための概念への歴史的考証や用語についての反省的検証を行っていない。
国際関係学者の中村平八は1988年に、スターリン体制はあたかも宗教であったと批判した。中村によれば、スターリンは権力を集中させ、決定権は行政府が専有し、スターリンに忠誠を誓う官僚が万般にわたる許認可権をにぎり、勤労民衆は抑圧された。マルクスは国家は死滅すると述べたが、スターリンのソ連は、歴史上前例のない強力な集権国家として肥大していった。反対派の社会主義論はすべて抹殺され、スターリンの社会主義論のみが唯一絶対の官許の教義として共産党の神殿に祭られ、社会科学者は神官になった。
エンゲルスは『反デューリング論』で、道徳には「永遠の真理」はなく、人間の生活条件の変化に応じて道徳規範も変化しなければならないと主張し、プロレタリア革命が実現すれば、"キリスト教的封建的道徳"、"近代ブルジョア道徳"にかわって、"未来のプロレタリア道徳 "が出現するとした。マルクス主義は、資本主義と階級が廃止された新しい社会では、すべての人が一つの社会に属することになり、人々は一つの道徳に受け入れらていくのであり、このような共産主義道徳は、過去の階級社会の道徳に対して進歩したものとなると主張する。しかし、ここでは、道徳が単なるイデオロギーであるということと、道徳が改善される可能性があるということを矛盾した形で主張しているとアクトンはいう。
一方で、マルクスは『聖家族』で、ウージェーヌ・シューの小説『パリの秘密』を批判して、「(小説に出てくる)ロドルフ王子による救出と治癒を行う魔法の手段は、彼のお金である。この英雄の真似をするには、億万長者でなければならない。道徳は行動において無力である。悪徳を攻撃するときはいつでも、道徳は最悪になる。」という。マルクスは、ロドルフの活動は、表向きの目的は悪を正すことであるが、実際には、自己満足の手段であり、彼の悪への憎悪は、個人的憎悪の偽善的な隠れ蓑であるという。
アクトンによれば、ここでマルクスは、道徳を攻撃しているのか、それとも、マルクスが偽りの道徳と見なすものを攻撃しているのか、矛盾している。
人間のニーズには、不自然で有害なものもあるが、その大半は正当なもので、中央政府がこれを抑えこもうとすると、個人を抑圧することになる。
ソビエトは、個人の野心や多様性の価値を認めず、御者の荷馬車や行商人の屋台といった私有財産さえも禁止したが、特定の衣食住への好み、特定の技術習得といった、人々の間にある正当な差を表現して、相互のやりとりを可能にするのは分権型組織であり、集権国家にはできない。それは、個人に関する十分な情報を国家が収集できないからだし、そうした情報収集は、社会に悪影響を与えてしまうからだ。同様に、新規開業者と、昨日雇われた従業員とに、同じ意思決定権を与えるのは道理にかなっていないが(従業員も開業すれば決定権が持てる)、事業に関するこうした差は正当で、人間の多様性を反映しているにすぎないのだとピケティはいう。
ピケティは、正しく規制された生産手段の私有は、個人の願望を実現させるために必要な分権的制度の本質的な要素であって、神聖化をともなわない純粋な手段としての私有財産は不可欠であり、理想的な社会経済組織は、願望や知識、才能や技能の多様性からなる人間の豊かさのうえに築かれるべきだと主張する。なお、私有財産と権力集中には、熟議と管理が必要であるが、これは累進課税、企業における従業員と株主の公正な権限共有などで対応できるともピケティは述べている。
官僚主義は、責任を負わない機械仕掛けであり、際限ない寄生状態を作り出し、「年次計画」は、資本主義的競争がつくりだす無秩序に匹敵する無秩序をもたらし、権力を行使する集団は人々の幸福のためにでなく、おのが権勢の増強のためにのみ働く。資本主義は、生産労働を搾取し、プロレタリアートの解放こそしないが、あらゆる領域で、創意工夫、自由な検討、発明、天分にのびやかな飛躍を与えた。これに対して、ソ連の官僚機構では、あらゆる判断と天分が排除され、権力を全体的に掌握し、誰も批判できない唯一の公的見解が提示され、個別的な価値のすべてを窒息させる国家崇拝が蔓延している。この官僚機構は、「あらゆる自発性、あらゆる教養、あらゆる思考を殲滅していく体系」であり、資本主義、封建主義においてさえも残されていた個人や集団が自律的に発展する余地はなくなる。
ヴェーユはまた、マルクスはあらゆる工業国に社会主義が建設されたときに闘争は終わるとしたが、革命は同時に万国で行われないし、一国で革命が行われると、他国より強くなるために労働者に対する搾取と抑圧が強化されることは、ロシア革命が示したのであり、ソ連では、あらゆる領域で国家権力が主権者となるような体制へ向かっている。マルクスによる抑圧と生産力発展との関係についての分析は、みごとであるが、抑圧の発生は部分的にしか示されておらず、なぜ分業が抑圧に転化するのかは明らかにされていない。また、抑圧の終焉を期待することが必然的なものだとは証明されていないし、マルクス主義者はこの問題をどれひとつとして解決しなかったとヴェイユは批判する。
マルクスは、ヘーゲルの法哲学批判において、ヘーゲルが「国家と市民社会の対立」を前提していると批判するが、実際にはヘーゲルはそのような主張をしていない。ヘーゲルは市民社会を利害の闘争の場であるが、職業団体(同業者組合)は共通利益を国家に提示する一方で、官僚はそうした利害を調整することで、「近代国家の原理」の実現を目指すと考える。マルクスは、ヘーゲルによる市民社会の国家との媒介のダイナミズム論を理解しようとせずに、「ヘーゲルは普遍的なものを独立させておいて、私的利害という経験的存在と混ぜこぜにし、それを無批判に理念の表現と見做す」と批判するが、これは外在的批判にすぎず、その後マルクスがヘーゲルの行政権論を論評ぬきで書き写している事実は、マルクスがヘーゲルを理解できないままに理論破綻していることを示すと神田順司は指摘する。
マルクスはヘーゲルが国家と市民社会の「分離」から出発し、官僚制はこの分離に基礎を置いているとし、「職業団体は官僚制の唯物論であり、官僚制は職業団体の精神論である」「職業団体は市民社会の官僚制であり、官僚制は国家の職業団体である」「官僚制は国家の市民社会として、職業団体という市民社会の国家に対峙する」と論じるが、これらは「屁理屈としかいいようのない論理」であると神田は批判する。マルクスはフォイエルバッハの批判を用いて、ヘーゲルは「国家と市民社会の対立」という「二元論」を前提しているとして批判したが、マルクスのいうこの二元論をヘーゲルは主張していないのであり、これは捏造にもとづく批判である。
ヘーゲルは歴史的文脈を踏まえて近代市民社会の矛盾を考察し、既存制度の改革によってドイツをいかに近代化するかに腐心した。
レーニンと対談したラッセルは、レーニンは、強く自説にこだわり、偏狭なまでに正統的で、自由に対する愛着をほとんど持たない人で、彼の強さはマルクス主義の福音に対する信仰からきているという。レーニンは、なにかの命題を証明したいとおもう時には、マルクスとエンゲルスの文章の引用によって証明しようとする。また、哲学的唯物論は、精緻で独断的な信念によって成立しているが、ルネッサンス以降の近代世界は、客観的には疑わしい事柄についてまで戦闘的に確信するという習癖から次第に抜け出て、科学的な見方の骨組を成す建設的で懐疑論的な気質に移っていったのだが、ボルシェヴィズムは、自由な探究を閉ざし、人間を中世の知的牢獄に放り込む。哲学的な唯物論が真実であるならば、それはすべての所で真実でなければならないとされ、ある哲学の帰結として政治を行うひとは、その哲学の政治への適用において絶対的で全面的となる。マルクス主義の独断的性質は、その理論の哲学的基礎に支えられており、そこには、カトリック神学のような固定された確実性があり、近代科学のような常に変化する流動性、懐疑的な実際性がないとラッセルは批判した。
ジョン・メイナード・ケインズは『ロシア管見』(1925年)などの著作で、ソ連は狂信的な少数者によって指導され、その政策は、宗教的熱情をもって採用されており、レーニン主義は、宗教・神秘主義的観念論の混合物とした。
矢内原忠雄は「マルクス主義と基督教」(一粒社 1932)においてキリスト教とマルクス主義は類似しているが、マルクス主義はキリスト教に匹敵するところではないと批判している。
21世紀にかけて、各国は、市場、テクノクラートに対して徐々に力を失い、民主主義的な不満が高まり、システムの解体を約束する大衆主義の右翼運動への支持が高まると同時に、マルクス主義も再び流行しているが、その一部は再び経済の優位性に基づく議論に戻ることによって、資本主義を取り返しのつかないものと非難して、現在の危機に反応している。経済社会学者ヴォルフガング・シュトレークは、現在の危機の本質は、資本主義市場と民主主義政治との対立であり、2つが和解できると仮定するのはユートピア的なファンタジーだと主張する。
このような議論に対して、政治学者シェリ・バーマンは、20世紀の世界大戦後に、資本主義と民主主義が、社会民主主義的和解によって友好的に共存できることが証明されたのは、政治の優位性への信念を通してのみであったとし、マルクス主義は最終的に政治を無視したことが致命的な欠陥であったと批判する。バーマンによれば、社会民主主義は、マルクス主義の経済決定論と自由放任主義に反対して、資本主義のマイナス面を最小限に抑えながら、プラス面を最大化するために政治権力を利用することを主張し、その結果、今日ヨーロッパの基本的な社会民主主義秩序を形作った。バーマンは、資本主義による経済成長がなければ、欧米の生活水準の劇的な改善は不可能だったし、国家による市場の制限と社会的保護がなければ、資本主義の利益は広く分配されず、社会的安定を達成することは不可能だっただろうと述べ、この社会民主主義的妥協の成功が日常になったことで、それがどれほど変革的であったかは忘れられていることは危険であるという。
以後、マルクスは自堕落な生活を続け、仕立屋、生地屋、書籍商につけで買い物を続けたが、マルクスは支払わないままベルリンを離れたため、債権者たちは金を回収するために大学に相談した。1841年に公証人による遺産相続計算が済み、マルクスは362ターラーを相続したが、すでに950ターラーを前借りしていたため、何も贈与されなかった。マルクスは、私の家族は裕福な暮らしをしているのに、私を重苦しい状況にさらしたとルーゲに苦々しく述べている。こうしたマルクスの態度によって、母や弟姉妹との関係も悪化した。マルクスは、妻の家からも援助を受けていたが、1851年には打ち切られた。さらにマルクスは母方の叔父にも支援を申し込んだが、共産主義を支持できないとして断られた。
マルクスは極貧であったという物語について歴史学者スパーバーは、マルクスの貧窮とは、いつの時も上流階級なりの貧窮であったし、浪費と拙劣な家計によるものだったという。実際、1845年ブリュッセルで娘ラウラが生まれると、マルクスは翌年5月にアパートから家具つきのホテルに引っ越し、メイドの数を減らすほどで、妻に家事をするよう提案することもなく、また、マルクスは、友人や自分の信奉者にも見栄を張って金を貸した。
1848年にベルギーから追放されると、翌年にはマルクスが仕事をしないために極貧生活に陥り、1849年には4人目の子供が生まれたが、家賃が払えず、下宿にうつり、赤ん坊も死亡し、さらに1851年には娘が、1855年には息子が死亡した。