将来型攻撃偵察機
2019年10月現在、ボーイング社は、そのFARA候補機の詳細について、まだ公表していない。すでに発表されているコンパウンド・アパッチをベースにしたものとなるのかどうかについても、明言を避けている。
2019年6月:4機種から6機種の当初の候補機種について契約を締結
2020年3月:当初の候補機種から、飛行可能な試作機を製造する2機種を選定
2022年11月:2機種の試作機の性能比較試験を実施
時期未定:性能比較試験の結果に基づき契約を締結
ウォリー・リューゲン准将を責任者とするFARAの調達においては、第1開発段階で選定された候補機に対し、1機種あたり1,500万ドルを支出することが予定されている。2機種の試作候補機に対しては、性能比較を行うための飛行可能な機体の製造費用として、それぞれ7億3,500万ドルが支払われる予定である。
2019年4月、陸軍は、AVXエアクラフト社/L3ハリス・テクノロジーズ社、ベル・ヘリコプター社、ボーイング社、カレム・エアクラフト社およびシコルスキー・エアクラフト社の5つの製造業者との間で、候補機に関する契約を締結した 。MDヘリコプターズ社は、陸軍の要求を満たすため、翼を追加したMD902の派生機を開発していたが、設計段階で候補機として選定されなかった。