遠隔操縦器材い号
1931年、満州事変が勃発し、以後日本軍は中華民国との戦闘で陣地攻撃や鉄条網の排除などを行った。日本軍はこれら防御構造物の排除に際して工兵または歩兵の肉弾攻撃を行ったが、被害に比して効果は少なかった。1932年の上海事変では爆弾三勇士の事例が生じ、肉弾戦法に変わる特殊兵器が必要とされた。この兵器の研究は科学研究所第一部が担当し、1932年(昭和7年)から1938年(昭和13年)にかけて開発を行った。研究開始当初、いかに爆破物を安全に目標へ運搬するかにつき、様々な方法が検討された。結果、電動モーターを搭載した小型の装軌車輛を、後方からケーブルを介して有線操縦する案が提出された。無線操縦方式も検討されたが、細かい操縦には有線誘導が有利であったため不採用となった。昭和7年に設計された車輛は、発動機として小型のガソリンエンジンを搭載した4輪車だった。動力は後輪に伝えられ、車体を駆動させた。ステアリングは前車輪の輪軸を電磁石によって操向し、操作した。
昭和9年、発動機を廃止し、電動機を2台搭載した装軌式の車輛が設計された。有線操縦を実用化するにあたっての欠点は、電動車がケーブルをひきずっていかなければならない点であった。
昭和12年には有線操縦を行うための最終案が作成された。これに基づいて昭和13年に第一次整備が始められた。また演習が宮城県王城寺原と青森県山田野で実施された。陸軍は、この装置を製作する上で必要な部品を外注する場合、別々の製造社を選び、装置の内容の機密保持に努めた。
昭和14年春、この兵器を専門に取り扱うための人員の教育が開始された。まず内地で人員を教育し、次に満州のチチハルで幹部要員が教育された。昭和14年の冬季には専修員たちがハイラル地区へ移動し、夜間の鉄条網攻撃、払暁の特火点攻撃など、実戦を想定した演習を行った。演習の結果、部隊には防御側からの機銃による被害がほとんど生まれず、有効な攻撃が確実に行えることが確認された。
兵器の整備は昭和13年から昭和14年にかけて行われた。取得は第一次から第四次まで順次配備された。昭和15年8月には満州の公主嶺で独立工兵第二七連隊が編成された。これは関東軍司令官直属であり、満州の東部国境付近に配置され、1945年4月に内地に移り終戦を迎えた。部隊が編成されたために研究は一つの区切りを迎えた。ただし、研究は陸上用から河川用のものへと移り、水際障害物を破壊するための有線誘導方式の兵器が研究され、昭和15年に完成した。