シャープ亀山工場
シャープ亀山工場の特徴は、最新鋭設備による液晶テレビの一貫生産と生産設備のブラックボックス化である。前者はコスト削減に、後者は生産技術の流出防止に大きな効果があるとされた。その成功体験が堺工場の建設にもつながるが、2000年代後半には液晶ディスプレイがコモディティ化し、他社から同等以上の製品が出る中でシャープは分不相応な巨大工場を抱えて経営難に陥った。
三重県の誘致手法にも特徴があり、135億円の巨額補助金、計画総面積240haの広大な工業団地のオーダーメードによる造成のほか、当時三重県知事だった北川正恭のトップセールスなどが話題となった。こうした手法は、工場立地に伴う知名度の向上や経済的な波及効果を高く評価する意見がある一方、多額の税金投入の是非については論議がある。なお、亀山市は工場誘致の成功で一時的に地方交付税の不交付団体となったが、亀山第1工場の操業停止でわずか7年でふたたび交付団体に転落した。
敷地内の屋上や壁面への太陽電池パネルの設置や、製造過程で生じた排水の100%の再利用、雨水の空調への利用など、環境に配慮した工場としても注目を集めた。
本工場で生産された液晶テレビを「世界の亀山ブランド」、「亀山産」などと喧伝し、日本国内において工場名をひとつのブランドとして確立する事に成功した。
東海地震などに備えて免振構造の建屋になっており、2007年4月15日に三重県亀山市で発生した三重県中部地震の際にも、工場設備に被害は無く、工場の安全性が発揮できた。
2012年から2013年にかけてはシャープの経営危機とアップルの苦戦が重なり、第1・第2工場ともに稼働率が低下して非常に苦しい状態が続いたが、2012年には第2工場にて新開発のIGZOディスプレイの生産が開始され、競争力を失ったテレビ用大型液晶から高収益の得られる中小型液晶ディスプレイ工場への移行に成功。当初シャープはIGZOをiPadに回したため他社の需要が伸びず、安価で高品質な製品を開発したにもかかわらずアップルの需要に翻弄されて経営が極めて悪化したが、中国の中小スマホメーカーなど新規顧客の獲得に走り回った結果、2013年後半からはIGZOの人気や任天堂の3DS LL用ディスプレイの人気などで高い稼働率が続き、液晶事業が久しぶりに黒字になるなどシャープの復調を印象付けた。
2012年に堺工場が鴻海グループに入ったため、亀山工場が再び「液晶のシャープ」の主力工場となった。2014年上半期の中国スマホメーカー向けの出荷量は前年同期比4倍、9月には中小型液晶の比率が50%、第2工場の稼働率が100%に達した。2012年頃のシャープの経営危機は、アップルと言う大口顧客・単一製品への依存が招いたという反省から、第2工場ではIGZO以外にも多様な製品の生産を行っており、また2014年7月には第1工場でもアップル以外への供給が行えるようにアップル所有のラインを買収する交渉が開始されたとの報道があった。