ジャパンディスプレイ
日本の大手ディスプレイメーカーで、主に車載などに使われる小型液晶ディスプレイ(LCD)を製造している。2021年度のディスプレイ売上高ランキングでは世界9位で、約1.73%のシェアを占める。かつてはスマホ向けディスプレイメーカーとして知られ、2018年まではApple社の高級スマートフォンで当社のLCDが採用されていたことにより、小型LCDの出荷額で世界1位を誇った。しかし、2019年以降にモバイルにおいて有機ELディスプレイ(OLED)の普及が進むにつれて、当社のLCDのシェアは減少し、また当社はスマホ向けOLEDの量産ができないため、2023年にモバイルから撤退。それ以後は車載および他社への技術ライセンシング事業に主軸を移している。
韓国・台湾勢との競争による液晶パネルの価格下落で、赤字が続いていた(2012年当時)日本の各電機メーカーのディスプレイ事業のうち、スマホ向けに利益が見込める中小型液晶パネル事業のみを、日本政府系の投資ファンドである産業革新機構の主導で再編した会社である。これによって、中小型液晶パネルで世界シェア1位(2013年当時)の「日の丸液晶」パネルメーカーが誕生した。
しかし誕生後も黒字化した年度はなく、1度も配当はなく、2018年には株価も100円を切り、「上場企業の体を成していない」と、経営陣の責任感欠如を厳しく指摘されている。
なお、当社の経営悪化に伴い、2019年には447億円の支援と引き換えにJDIの持つJOLEDの全株式が産革に譲渡された。
産業革新機構からは、2014年(平成26年)の設立時に2000億円、2016年(平成28年)から2017年(平成29年)にかけても750億円の投資が追加でなされており、赤字の民間企業に数千億円もの国の金を投入し続けることに対して、「国がやるべきことなのか」との批判もあった。2017年には1070億円の融資がなされ、2018年にも200億円の支援がなされた。
2017年(平成29年)には、有機ELパネルと同様に曲げることができる液晶パネル「フレキシブル液晶パネル『フレックス』」や、2017年時点の有機ELパネルを超える透過率80パーセントの液晶パネルを開発するなど、有機ELに関してはともかくとしてLTPS液晶の技術に関しては世界最先端のメーカーの一つであるということをアピールしていた。2018年より、当社は「脱スマホ依存」を進め、液晶パネルにバス停を組み合わせた「スマートバス停」や、ヘルメットに液晶パネルを取り付けたヘッドマウントディスプレイなど、自社の液晶パネルを用いたBtoCの新分野の開拓を盛んに進めていた。またセンサーデバイス事業に取り組む予定を発表するなど、ディスプレイ専業から脱却の動きもすすめていた。