仕事中毒
米国は訴訟社会とも言われる程、刑事・民事の訴訟が多い国であるが、この裁判の場において、弁護士の良し悪しが裁判の行く末を左右し、原告・被告双方に雇われた弁護士が熱弁を振るうことも多い。このため弁護士らは持てる全てを出して裁判に臨むが、この場においては当人のパーソナリティ(個性)ですら強力な武器となるケースも見られ、こういった個人資質にも関連する技能職的な分野でのワーカホリックに関しては、しばしば社会問題としても取り上げられる。
同種の傾向は、メディア関係者や研究職、近年では情報処理技術に関連する技術者にもみられ、過剰な労働による健康被害に警鐘が鳴らされると共に、サプリメント等に代表される健康ブームの市場も盛況である。
ただ、米国の場合、一律に労働時間の上限を設けることが憲法に抵触すると考えられており、勤労を権利と考える文化もあり、実際、労働時間は国際的にみて長い部類に入る。