ラジオ離れ
2000年代以降のラジオ離れは、テレビのパーソナル化や衛星放送の普及、パソコン、携帯電話等の普及に伴うインターネット接続の定着化やYouTubeやニコニコ動画等といった動画サイト、SNSの普及が進みメディアの多様性やゲーム機等の普及に伴う娯楽選択の多様化が主因となっている。
ラジオは既存のメディアの中でも特に厳しい状況に置かれており、日本国内のラジオ広告費も1991年(平成3年)の2,406億円をピークに長期的に減少を続け、1990年代後半には一時持ち直すも(1995年(平成7年) - 1998年(平成10年)、2000年(平成12年)は対前年比プラスとなった)、2012年(平成24年)には1,246億円と、ピーク時の約半分にまで落ち込んだ。この結果、多くのラジオ局が赤字決算に転落している。2010年(平成22年)にはKiss-FM KOBEが民事再生法の適用を受けている。
2014年(平成26年)にラジオ広告費がようやく底を打ち、以後は1,200億円台でほぼ横ばいを推移していたものの、2020年(令和2年)には新型コロナウイルス感染症の流行の影響から企業が広告出稿を手控えた結果、1,066億円と大きく減少した。