軍学校
フランスのサン・シール陸軍士官学校は19世紀初頭に設立され、同校は日本を含む多くの国の陸軍士官学校創設時に参考とされている。
古くからの武士やその子弟に対する教育を別とすれば、陸軍の学校は1868年(明治元年)旧暦7月、京都府に兵学校が置かれたのが始まりである。この場合の「兵」は兵士のことではなく軍事(兵学)を意味し、将校と下士官を養成した。翌年、兵学校は兵学所と改称したのち大阪府玉造に移され、さらに兵学寮となり士官生徒を教育する青年舎と幼年生徒を教育する幼年舎にわけられた。1872年(明治5年)、兵学寮は東京府に移転し、1874年(明治7年)8月に独立して陸軍士官学校となった。
海軍は1869年(明治2年)旧暦9月、兵部省が東京府築地に海軍操練所を置き海軍修業生を教育した。海軍操練所は翌年、海軍兵学寮と改称され、さらに1876年(明治9年)8月、海軍兵学校となった。以後、陸海軍ともに多くの学校を設置して教育と研究を行った。陸海軍の学校は学費が不要であり、かつ生徒には手当金が毎月支給されるため、資産を持たない家の子弟にとっては経済的な負担なく高等官である陸軍将校、海軍士官、あるいは判任官である下士官という官吏になる方法のひとつでもあった。
1945年(昭和20年)の第二次世界大戦(太平洋戦争)敗戦による旧陸海軍の廃止以来、日本には軍隊がなく厳然たる軍学校も存在しない。しかし、公式には軍隊とされない自衛隊をめぐり国内外で多様な解釈がある。なお、自衛隊の学校は存在する(自衛隊の学校等一覧も参照)。
1938年(昭和13年)12月、航空関係の教育専任の陸軍航空総監部が設立されると航空関係の学校は陸軍航空総監部の所管となった。また航空の例にならい1941年(昭和16年)4月、陸軍省の外局に陸軍機甲本部が設置された。これ以後陸軍騎兵学校と、自動車、戦車関係の学校は陸軍機甲本部が管轄した。
陸軍では学校の機能により、将校あるいは下士官となる者に養成教育を行う学校を「補充学校」、軍人に特別な技能や知識を教育する学校を「実施学校」と一部で呼んだ。しかし両方の機能を備える学校もあり厳密な区別ができないため、明確に規定されたものではなく俗称である。
学校における被教育者は教育課程その他の条件により学生、生徒、下士官候補者などがあり、学校に入ることは入校といった。教育を修了して学校を離れることは、学校や教育課程により卒業のほかに退校という表現を使う場合があった。
海軍には陸軍の教育総監部に相当する天皇直隷の教育統轄機関がなく、軍政を統轄する海軍省が教育も担当した。1900年(明治33年)5月、海軍省の外局として海軍教育本部が設立され海軍の諸学校を管轄したが、1923年(大正12年)4月に規模を縮小して省内の教育局となった。以後、海軍の学校は海軍省の所管学校と各鎮守府の所管学校にわけられた。
海軍兵学校、海軍機関学校、海軍経理学校はいわゆる「海軍三校」とされ、士官の養成教育を行った。受験時の身体検査で裸眼視力1.0以上が合格基準である海軍兵学校に対し、海軍経理学校は眼鏡等を使用した矯正視力1.0以上を可としたので、海軍士官志望でありながら視力の低い者にも人気があった。
陸軍の「実施学校」に相当するものが海軍では「術科学校」と呼ばれる場合があるが、これも公式には規定されていない俗称である。学校設置の法令は勅令により、教育内容は官房通達によっていた。
海軍には以下の学校があった(便宜的に管轄官衙で分類した)。