宝永地震
これに対して新井白石は、「去年の御物成を以て今年の用に充てることを重秀が知る処かはさておき、御聴を驚かして、その思うところを遂ぐべきため也」と改鋳に反対し、「悪質なものを出せば天譴 をうけて天災地変を生ずるおそれがある」として改鋳の議は中止となった。しかし、翌宝永7年3月6日(1710年4月4日)以降、質を落とした永字銀などが将軍の決裁を得ることなく内密に発行された。大地震など相次ぐ天災の対策費として幕府が改鋳による出目を必要としていたのは事実であったが、立続けの改鋳による低品位の銀貨が多量に発行され、物価が数倍にも騰貴した。これにより元禄文化は終止符を打つことになった。また、徳川綱吉の頃までの将軍による親政から荻原重秀らの幕閣政治へと変貌する時代の転機でもあった。
地震・津波によって甚大な被害を受け、その復旧費用の出費を強いられた紀州藩では藩主の徳川吉宗が質素倹約を徹底した藩政改革を行い、その後将軍に就任した吉宗による幕府財政を立て直すための享保の改革へとつながった。
南海トラフ巨大地震はおおよそ100年から200年周期で繰り返されており、次回起こると予想される地震とそれによる津波への対策が求められる。
本震に影響を受け、震源域および余震域から離れた地域でも規模の大きな誘発地震が発生している。
宝永地震の本震の24日後、宝永4年10月28日卯刻(1707年11月21日6時頃)、長門国佐波郡上徳地村(現在の山口県山口市徳地)で局地的な地震(倒壊家屋289戸、死者3人『毛利十一代史』)。
宝永地震の本震の7年後の正徳4年3月15日戌亥刻(1714年4月28日21時頃)、信濃小谷地震。信濃国安曇郡小谷村付近(現在の長野県北安曇郡小谷村域および白馬村域)でM 6 1/4程度の地震。