大久保忠保
天保7年(1836年)は再び凶年となり、菅谷と円応の開発計画も頓挫した。この「天保凶荒」の中で菅谷の推挙を受けて二宮尊徳(二宮金次郎)が雇用されることになる。
菅谷は文政末年に尊徳の存在を知り、その報徳仕法(財政再建策)にも関心をもっていた。天保7年(1836年)9月初旬に円応が尊徳に面会して仕法帳面を借用しており、これを見た菅谷は「古今これ無き良法」と感銘を受けた。9月23日、江戸に向かう途中で菅谷は下野桜町領に立ち寄り、二宮尊徳と面会した。江戸に到着した菅谷は尊徳を推挙し、10月4日に忠保は尊徳への仕法依頼を決定。11月2日、忠保の直書を携えた菅谷は二宮尊徳に正式に仕法を依頼した。
烏山で尊徳がまず着手したのは、飢饉の中で緊急に必要であった窮民の救済であった。すでに尊徳による報徳仕法を実施していた地域の村や人々から、尊徳の手配で「窮民撫育米」が烏山に送られてきた。
「窮民撫育米」は金額にして約2390両に達したといい、そのうち1200両が「烏山仕法」の財源となった。困窮の度合いが厳しい「極困窮者」に対しては、12月から翌年5月にかけて天性寺境内にお救い小屋を立てて粥1日2合を支給した。1日に700人から1000人が施粥にあずかり、これは烏山城付領の人口の1割程度という。窮民がお救い小屋を離れる際には、一時金と農業に復帰するまでの食糧が支給された。困窮の度合いがこれに次ぐ「中難者」に対しては、1反あたり1両1分を支給することで荒地の開発にあたらせた。各村の入札(投票)で選出された世話人(村落の上層民)に資金を貸し付け、世話人に中難者を雇用させるという形式で、雇用創出・荒地開拓、共同体で富者が貧者を扶助する機能の促進を図った政策とされる。これら初期の緊急救済策により烏山藩では餓死者や難民流出を出さず、300両の資金が投じられた荒地開拓についても24町歩が開発される実績が上がった。