武装商船
国際法上の取り扱いとしては、買収船または徴用船として正規軍士官の指揮下にあるか、あるいは民間人が運航しているかで大きく異なる。軍士官の指揮下にある場合には、軍艦として扱われることになる。日本海軍の用語で言う特設艦船がこれにあたる。一方、MACシップのように民間人が運航する場合、たとえ護衛空母並みの改造がされていても非軍艦としての規律を受けることになる。
武装商船は、その目的によって何種類かに分類することができる。
自衛用:最も多いタイプであり、通常の商船に自衛用として艦砲や機銃など小規模の武装を施したもの。近代以前においては海賊からの自衛目的で大砲を設置するなど、ごく一般的なものであった。近代においても、戦時の通商破壊に対応するため臨時に武装を施されることがあった。太平洋戦争中の日本の場合、青函連絡船が特に有名である。海軍の船舶警戒隊または陸軍の船舶砲兵(船砲隊)が乗船して、自衛武装の操作にあたった。
現在でも運用されている自衛目的の武装商船に核燃料輸送船がある、日本への核燃料輸送が行われたときには民間企業のPacific Nuclear Transport Ltd.が保有するパシフィック・ピンテールに英国原子力公社警察隊が武装して乗船し機関砲などの運用を行っていた。近年ではソマリア沖の海賊などの問題から豪華客船などでも機関銃程度の武装を持っていることも多い。
通商破壊用:商船は長い航続距離を持っており、中立国の商船に偽装して敵哨戒網を欺くことができることなどから、遠洋での通商破壊戦に用いられた。両大戦時のドイツ海軍が特に大きな期待をかけ、強化装甲板を備えるなど既存商船を改装した。ドイツ海軍はこれらを仮装巡洋艦と呼んだ。海軍籍であるので、乗員も全て海軍籍である。ただし、近代以前においては私掠船の方式をとることが多かった。
船団護衛用:正規の護衛艦艇の不足を補うために船団護衛艦として武装を施したもの。