年寄
1976年(昭和51年)9月3日の理事会において、年寄襲名資格に「日本国籍を有する者」が追加された。当時高見山大五郎が幕内でただ一人の外国籍で、高見山の年寄襲名を想定して追加されたのは明らかである。理事会では国籍条項について「後に再検討する」とされ、外国出身力士が次々と幕内に昇進しては議論の対象となっているが、国籍条項は2022年(令和4年)現在も撤廃されていない。
2014年(平成26年)11月16日より、定年を迎えて退職した年寄の再雇用制度が導入された。希望者は再雇用が認められれば最長で5年間年寄名跡を保有したまま参与の立場で協会に残ることができるが、給与は主任と同額になる。また、部屋持ち親方や協会の理事・副理事になる(続ける)こともできない。地方場所には帯同せず、東京場所の時だけ後進の指導に当たることになる。参与は雇用形態上正規協会員ではなく若者頭・世話人同様嘱託職員という扱いである。導入8日後の11月24日に65歳となった16代楯山が最初の適用者となった(同年12月6日付で適用)。16代楯山は期間満了まで7ヶ月残して退職したが、16代楯山に続いて適用が認められた19・21代千賀ノ浦が5年の期間満了で退職した年寄の最初の例となった。なお、65歳の停年及び70歳の再雇用満了時共に本場所中に65歳(再雇用の場合は70歳)の誕生日を迎えた場合は特例として65歳を迎えた場所の千秋楽まで勤めて退職となる。実際には再雇用期間満了前に退職する親方も少なくない。