バブル世代
個性至上主義が騒がれた世代でもあったため、バブル世代が就職する頃、企業側も個人を尊重するライフスタイルを加味し、年俸制の導入やフレックスタイム制を取り入れた形態が現れ始める。しかし、個人を尊重する弊害としてコミュニケーション不良による問題が生じ、2000年(平成12年)頃からはほとんどの企業がこの形態を取り止め、従来型運営に戻る。
バブル崩壊による不況が始まると、その影響で企業の採用人数が大幅に絞られたために労働負荷が増え、過密労働に陥る者も多く発生した。また、成果主義などの導入もあって賃金や給与、賞与などの所得が伸び悩んだり、社員研修などの教育費が削られ、経験すべきことを経験せずに昇格してしまうという事態が起こった。
1997年(平成9年)にはアジア通貨危機と消費税増税による景気後退が起こり、多くの会社が大規模な人員整理を行った。人員削減といっても関連会社への出向などで済んでいる者が多数派ではあるが、一部には企業の倒産や整理解雇を被り、派遣社員やフリーターに転落、「派遣切り」に遭遇した者もいる。
バブル景気の時期は、1986年11月から1991年2月であり、有効求人倍率上1988年から1992年までが売り手市場であるが、就職活動は入社前に行われるためバブル世代に該当する世代とズレがある。
バブル世代は一般的には1965年(昭和40年)から1971年(昭和46年)生まれと定義されている。
なお、1990年前後の大学進学率は30%前後であり、短大への進学率及び専門学校への進学率がそれぞれ10%前後、さらに、大学卒業後に大学院への進学率も10%前後であり、最終学歴が大卒である人がとりわけ多いわけではない。
以下に主な学歴とバブル世代の関係を示す。☑の部分がバブル期に新入社した世代に該当する。
※浪人や留年は除く、年度生まれとはその年の4月2日から翌年の4月1日生まれまでを指す。
補足
1965年(昭和40年)生まれの大卒と1967年(昭和42年)までに生まれた高専卒・専修学校(専門学校)卒・短大卒(1988年入社組)に限っては、前年の「公定歩合が戦後歴代最低の2.5%を記録」、「ブラックマンデーと、世界同時株安」、「造船不況からの脱却の遅延」などの要因により、就職は比較的困難であった。
多くの女性は「男性は仕事、女性は家庭」の戦後女性の価値観を引きずっており、専業主婦志向の女性が多数派であったが、「均等法第一世代」と呼ばれた新人類世代に続き、大都市圏の高学歴層を中心にキャリアウーマンを目指した女性も多かった。男性は団塊ジュニア世代と比べて、正規雇用率が高く非正規雇用者率が低い世代である。