佐藤尚武
1906年(明治39年)2月10日 - 従七位
1907年(明治40年)9月14日 - 勲六等瑞宝章
1908年(明治41年)12月11日 - 正七位
1911年(明治44年)9月20日 - 従六位
1913年(大正2年)12月27日 - 勲五等瑞宝章
1915年(大正4年)11月10日 - 大礼記念章(大正)
1916年(大正5年) 2月12日 - 正六位 4月1日 - 双光旭日章
1918年(大正7年)7月31日 - 従五位
1919年(大正8年)12月25日 - 勲四等瑞宝章
1920年(大正9年)11月1日 - 勲三等瑞宝章
1921年(大正10年)9月10日 - 正五位
1923年(大正12年)7月1日 - 第一回国勢調査記念章
1925年(大正14年)10月15日 - 従四位
1928年(昭和3年) 4月21日 - 勲二等瑞宝章 11月16日 - 大礼記念章(昭和)
1930年(昭和5年)11月1日 - 正四位
1931年(昭和6年)10月31日 - 勲一等瑞宝章
1933年(昭和8年)11月15日 - 従三位
1934年(昭和9年)4月29日 - 勲一等旭日大綬章・昭和六年乃至九年事変従軍記章
1937年(昭和12年)3月15日 - 正三位
1940年(昭和15年)8月15日 - 紀元二千六百年祝典記念章
1971年(昭和46年)12月18日 - 従二位勲一等旭日桐花大綬章
それだけに、条約の期限1年前までとされた中立条約の廃棄通告期限(1945年4月25日)が近づくと心中穏やかではなく、期日をやり過ごして自動延長を待ちたいと神頼みするほどであった。だが、4月5日にモロトフと会見した佐藤はその場で条約の1年後の廃棄を通告される。これを受けて佐藤が日本に送った電報では、ソ連の狙いは米英に好意を得るためのジェスチャーで対日参戦への決意を固めたものではない、このジェスチャーも米英にとってはむしろ迷惑に感じて米英とソ連の摩擦が増大する可能性もあると記した。同時に佐藤は「もしもヤルタ会談で決定した上で廃棄通告が出されたものだとすれば、自分の観察は根底から覆ることになる」と別の可能性にも触れていたが、「問題はそこまで深刻ではない」とこれを軽視することになった。
1945年5月のドイツ敗戦後、日本国内ではソ連を通じた「無条件降伏ではない和平」の仲介を求める動きが起きる。佐藤は既に戦争の大勢は決まった以上、ソ連が仲介の役に立つ可能性は少ないと判断して早期終戦を促す機密電報を東京の本省に送っている。7月に昭和天皇の意向で近衛文麿を和平交渉の特使としてモスクワに派遣することが決まると、7月12日に東郷茂徳外務大臣は佐藤に対して、特使派遣をモロトフに申し入れるよう訓令した。だが、モロトフとはポツダム会議の準備という理由で会うことはできず、外務人民委員代理のソロモン・ロゾフスキーに依頼を伝えている。
このベルギー大使在任時の1931年9月、国際連盟第12回総会に出席中満洲事変勃発の報が入り、直後の国際連盟第65回理事会で佐藤は中国の理事からの非難に直面することとなる。続く第66回理事会は第一次上海事変のあとに開かれ、ここで佐藤は世界からの非難を一身に受けながら日本の立場の説明をおこなうとともに、政府に対しては自制を訴えた。しかし日本は満洲国を承認、1933年(昭和8年)の国際連盟総会でリットン調査団による報告書の採択の際は、代表団の一員として首席代表松岡洋右や駐フランス大使長岡春一とともに議場を退席した。同年、駐フランス特命全権大使。1935年(昭和10年)、入省30年を迎えたのを機に辞任を申し出、翌年退任する。
1937年(昭和12年)、日本への帰国早々林内閣で外務大臣に就任。佐藤は入閣の条件として、平和協調外交、平等の立場を前提とした話し合いによる中国との紛争解決、対ソ平和の維持、対英米関係の改善の4つを林首相らに提示し、これを確認した上で就任を受諾した。だが、就任直後の帝国議会で、持論の中国との話し合いを説き、戦争勃発の危機は日本の考え方次第であると述べた内容が、軍部や右翼から「軟弱外交」と非難を浴びることになった。そうした状況でも関東軍が推し進めた華北分離工作に反対し、中国との対立を避けるためにその具体策として日華貿易協会会長児玉謙次を団長とする経済使節団を中国に派遣した。使節団の一行は、3月12日に神戸港を出帆して中国に渡り、蔣介石と会見し、中国政府要人及び経済人と26日まで幾度か会合し、協議した。