心臓ペースメーカー
2013年(平成25年)1月、総務省は距離指針を改正し、15cmに緩和し、「満員電車などでは電源を切るよう配慮することが望ましい」という1文を削除した。
2Gの携帯電話では影響が考えられたが、3GやLTEではほとんど影響がないとされたことを受け、2014年(平成26年)7月、関西地区の私鉄とJRでは携帯電話電源オフ規制は「混雑時、優先席付近だけ」とした。2015年(平成27年)10月、東日本旅客鉄道(JR東日本)をはじめとする東日本地方の鉄道各社も、「車内での通話は控え、混雑時のみ電源を切る」方針に改めた。
東京女子医大循環器内科臨床教授の庄田守男は、規制が正しい理解を妨げるとしている。
過去には以下のような事例がある。
1996年(平成8年)と1997年(平成9年)に、不要電波問題対策協議会(現:電波環境協議会)が「医用電気機器への電波の影響を防止するための携帯電話等の使用に関する指針」が公表され、この中で協議会が収集したデータに基づく暫定指針として、「携帯電話はペースメーカー装着部位から22cm以上離すことが望ましい」とされた。
2000年(平成12年)に電波産業会が総務省からの委託調査の結果として「ペースメーカーと携帯電話を22cm以上離すこと」は妥当であるとして発表。
2003年(平成15年)頃まで公共交通機関等でもペースメーカーへの影響を理由とした携帯電話使用の制限に関するアナウンスが行われていたが、現在は「ペースメーカー」という言葉は削除され、マナーを重視したアナウンスがなされている。
後者はテンポラリーペースメーカー・一時ペースメーカー等と呼称され、リードの一端は心筋に接触し、もう一端を体外に設置する本体に接続する形態をとる。徐脈の原因が解除または植込み型ペースメーカーの植込みが完了すれば、リードは抜去される。
植込み型ペースメーカーは体内に留置される形態であることから、電池が消耗した場合には本体そのものを交換するための手術が必要となる。電池はペースメーカー本体の中に封入されていることから、電池交換は本体そのものの交換を意味する。現在使用されている多くの植込み型心臓ペースメーカーはリチウム電池が使用されており、電池寿命が約6~8年となるものが多いが、電池寿命はペースメーカーの動作様式、出力の大きさ、患者のペースメーカー依存度によって大きく変わる。またペースメーカーは患者の心臓の状態・疾患に応じ、電気刺激の様式を調整するのが一般的である。現在の植え込み型ペースメーカーはプログラマーと言われる専用の装置により無線通信で体内のペースメーカーとの交信を行うことができるため、侵襲的な方法を用いることなくペースメーカーの設定調整・検査等ができる。
時にペースメーカーの機能に類似した、植込み型除細動器 (ICD) と呼ばれる機器が植え込まれることがあり、致死性不整脈に起因する突然死のリスクを抱えた患者に対する治療として使用される。ICDはペーシング、除細動 (defibrillation)、同期性通電 (cardioversion) といった種々の不整脈を治療する機能を持っている。ICDには心室細動 (Vf) と心室頻拍 (VT) を識別可能なものもあり、VTの場合は自脈より高いレートでペーシングを行い、VTを止めてVfへの移行を防ぐことが出来る。この機能はオーバードライブペーシング (overdrive pacing) と呼ばれ、リズムがVTの場合にのみ有効である(Vfには無効)。
従来ペースメーカー植込み患者に対してはMRI検査は避けるべき、あるいは原則禁忌とされていたが、一定の条件を満たした場合にMRI検査が可能となる条件付きMRI対応 (MR Conditional) に分類される植込み型心臓ペースメーカーが2008年にCEマークを取得し臨床使用されている。
日本では2012年に条件付きMRI対応に分類される植込み型心臓ペースメーカーが薬事承認を受け、2012年10月より使用が開始されている。日本においては、従来の心臓ペースメーカーおよびリードも含め、体内にMRI対応していない植込み機器がある場合にはMRI検査は原則禁忌となっている。またハードウェアとしての構成が条件付きMRI対応であっても、MRI検査時期において患者・ペースメーカー・MRI検査様式等のパラメータが規定条件をクリアしていなければ、従来のペースメーカーと同様にMRI検査は原則禁忌となる。2013年5月時点において条件付きMRI対応ペースメーカーは複数のメーカーのものが日本で薬事承認・使用されているが、MRI撮像部位や撮像時間等が限定されるものやされないものがあり、MRIへの適応度合は一律ではない。