日本大博覧会
1901年4月、農商務省は第五回内国勧業博覧会開催に向けて評議員会を開催した。評議員会の席で林有造農商務大臣は、これまでの内国勧業博覧会の枠にとらわれず、外国貿易の促進を図るような面目を一新した博覧会にするとの抱負を述べた。
実際問題、万国博覧会開催や内国勧業博覧会に外国が参加するためには法制度の整備も不可欠であった。これまでの不平等条約では外国人は居留地内でのみ商業行為が可能であったため、内国勧業博覧会の会場で外国製品を販売するためには条約改正が必要であった。また外国人は治外法権の特権があった反面、日本国内では工業所有権の保護は適用されなかった。つまり日本では外国から輸入した機械類等を無許可でコピー製品を製作、販売することが可能であった。このような状況下では諸外国に博覧会への出品を求めることは極めて困難であった。結局、1894年に締結された日英通商航海条約の後に諸外国と同等の条約を締結する中で内地雑居が実現し、また1899年にはパリ条約に加入し、同年、特許法、意匠法、商標法の関連法令の整備を行い、諸外国からの博覧会出品に対して工業所有権の保護がなされる環境が整えられた。
農商務省は省内に「日本大博覧会」の工事に関する準備委員会を立ち上げた。準備委員会は委員長を土木工学者の古市公威を筆頭とし、建築家の片山東熊、辰野金吾、鉄道技術者の増田禮作、電信電話技術者の五十嵐秀助らが博覧会に必要とされる施設の内容、敷地面積を協議、決定した。
1911年5月、「日本大博覧会」の設計競技である「日本大博覧会敷地内配置懸賞計画」が行われることが公表された。設計競技は「日本大博覧会」の工事準備委員会が決定した仕様の博覧会施設を代々木会場、青山会場に割り振り、両会場のバランスを取りながらどのように博覧会施設を配置するのかという会場全体の構成力を競うものとなった。また博覧会施設の仕様以外に、前述の代々木会場、青山会場を繋ぐ連絡通路、青山会場の東側の権田原町に設けられる正門、青山会場に設けられる恒久的な美術館は設計における前提条件とされた。競技参加者は工事規定と敷地図の購入が必要とされ、縮尺1/1200の図面と説明書の提出を求められた。「日本大博覧会」の会場全体の設計という大規模設計が設計競技の対象とされたのは日本では初めてであり、「日本大博覧会敷地内配置懸賞計画」に対する関心は高く、工事規定と敷地図の購入者は240名を超え、設計競技参加者は155名を数えた。
「日本大博覧会敷地内配置懸賞計画」の審査員は博覧会会長の平山成信の他、岡本英太郎、手島精一、古市公威、日下部辨二郎、ジョサイア・コンドル、伊東忠太、片山東熊、塚本靖、福羽逸人といった博覧会関係者、工学者、建築家、造園家らによって構成されていた。1911年11月14日、伊東忠太が「とにかく群を抜き、他のものはいわばどんぐりの背比べ」と激賞した吉武東里の案が、審査員の全員一致で一位当選となった。