ファシリテイテッド・コミュニケーション
FCを通じて単純な質問をしても、ファシリテーターが質問の答えを知らない場合は(例:物体をファシリテーターには見せずに介助対象者にのみ見せ、何を見たかFCを通して介助対象者に質問する)、正しい回答が得られないという一貫した結果を、数多くの研究が再現している。FC実施中に、介助対象者が目を閉じていたり、文字盤から目をそらしていたり、文字盤に特に興味を示していない状態にもかかわらず、ファシリテーターがメッセージを発信しているのは介助対象者である思い込んでいるケースも数多くあると報告されている。
FCは、「発達障害分野において最も科学的信憑性の欠けた介入法」と呼ばれている。推進者は、FCの有効性を検証するテスト環境が被験者の自信を失わせる可能性とその影響を考慮すればFCが明確に誤りであるとは証明できないと主張する。 しかし、FCが有効なコミュニケーション介助法ではないということは科学的合意に達しており、多くの言語・発達障害の専門団体がFCを強く否定している。FCを通してこれまで数多くの虚偽の虐待の申し立て(英語版)が起こされ、介助対象者のみならず家族など周囲の人々にも害を及ぼすことが懸念されている。
RPMの支持者はFCとの類似性を否定し、RPMのプロンプトは介助対象者に特定の行動を促すようなものではないと述べている。しかしRPMには微妙な合図(キューイング)が含まれているため、介助対象者はファシリテーターの影響を非常に受けやすくなる。
RPMとFCの類似点には、次のようなものがある。統制された環境での検証に対する抵抗や拒否(検証のプロセスはファシリテーターとクライアントの間の信頼関係を壊すからという理由)、介助対象者に能力があると決め込むこと、効果の証拠を事例的報告に依存すること、研究知見と相容れない技術の実践や主張の固持、介助対象者が並外れた言語力を発揮し知的障害を克服するといった主張、ファシリテーターが特定の反応を引き出すために無意識に行う口頭または身体的キューイングなどのファシリテーターの影響を除去するプロトコルが不十分あるいは存在しないこと。
2019年、米国ペンシルベニア州ローワーメリオン学区(英語版)とその学区の公立校に通う児童の保護者との間で、RPMのブランドであるS2Cの使用に関する争議が起きた。保護者は学区がS2Cに基づく教育プログラムへの支払いを拒否したせいで子が無償の教育を奪われたと主張した。同年12月、ペンシルベニア州紛争解決局の審理官は、S2Cによって当該児童のコミュニケーションが可能になったというエビデンスはないと判断し、学区側の勝訴となった。
現在も、FCと同様の問題を抱えた介入効果のないコミュニケーション介助法が、名称と形態を変えながら次々開発され続けている。教育現場でのFCおよびFC類の使用も問題視されている。
望月は、表出援助法導入にあたって、本人の意に染まぬ形で援助が行われた時、ノーと言える状況をつくることを留意点として挙げたが、毛塚は、それは書かれた事柄の意味内容を本人が理解できていることが前提となるため、その確認にあたっては何らかのブラインド・テストを避けるわけにはいかないだろうと述べている。
2004年、毛塚は「『奇跡の詩人』で取り上げられたドーマン法でFCが推奨されている他にも、FCに類似した方法がその妥当性についての検証がないまま、障害児者に実践されてきたという事実がある」として、「妥当性に関する科学的な検証と議論を重ねていくこと、さらに、その使用にあたって暫定的であれ注意すべき諸点を明示していくことが早急に必要と考える」と述べ、当面の対応策として以下の提案を行っている。
(1)ブラインド・テストができる(条件1)、訂正、異議申し立てがFC以外の方法で確実にできる(条件2)ことが保証されない限り、FCメッセージをFCユーザ本人の意思表出として解釈することには問題がある。(2)条件1および2が満たされない場合、そのFCメッセージはユーザと介助者との共同行為の産物として捉えるのが妥当である。
笹本は科学研究費による研究実施を通じ、東田直樹や大越桂をはじめとした、STAや筆談等によって表現方法を手に入れた人々と出会った。2008年、笹本が企画運営委員長を務め、日本合同アムウェイ、株式会社エスコアールの協賛を受けた「ダグラス・ビクレン&東田直樹ジョイント講演会」が開催された。
また、RPMの開発者であるソマ・ムコパディエイについて「自閉症児がもつ社会的な気質を現実化することに一貫して成功を収めてきた」として、肯定的に紹介している。
2014年、要田洋江は「当事者と筆談援助法で関わる親、ないし関係者は皆一様に、 FC(筆談援助法)の肯定的な側面は、本人の生活の質の向上であることに言及している」と述べ、FC利用の擁護論を展開している。
2016年、日本児童青年精神医学会総会において、東田直樹と山登敬之による教育セッションが行われる予定であったが、東田のコミュニケーション方法がFCを経ていること、東田のコミュニケーションがFCでないことを確信しうる科学的根拠がないこと、FCの有効性を示すエビデンスはほとんどなく、その有効性を否定するエビデンスが多く報告されていること、東田がFCの主唱者であるビクレンと少なくとも3回の講演会を行っていることなどから理事会で議論が重ねられ、理事会文書を公開する条件付きで開催許可の決定がなされたが、その旨を説明された東田は登壇を辞退している。
初期のFCユーザーに人気のあったデバイスのひとつは、キヤノン・コミュニケーターであり、起動させタイプするとテープに印字していくミニタイプライターだった。しかし、FCに使用するミニタイプライターを販売する米国企業(Crestwood Co.とAbovo Co.)は、ミニタイプライターをFCに使用することで障害者がコミュニケーションを取れるようになるという「虚偽で裏付けのない主張」をしているとして、後に連邦取引委員会から告発された。企業は和解し、広告キャンペーンでFCに言及するのをやめた。
FCの支持者たちは、FCの介助を受ける障害者は知的障害があると誤解されがちだと主張し、障害者は神経運動の問題を抱えているために言葉を発信できない牢獄に閉じ込められている状態であり、身体的支援によりコミュニケーションが可能となるとする。自閉症の人々が効果的にコミュニケーションをとれない理由は、失行などの運動の問題が関係しており、「自分の能力に自信がない」などの心理的要因を取り除き、身体的支援を提供することにより、克服可能であると主張している。しかし、それらの主張には根拠が欠けており、研究が示すところによると話せない自閉症者がコミュニケーション困難であるのは知的障害のためである。
FCのファシリテーターは、障害者の腕の不随意運動を制御しつつ、障害者が誤ってタイプせぬよう、精神的にも支えながら、口頭で促しタイピングを開始させ、障害者が文字を指し示すのを支援するとされている。また、ファシリテーターは障害者のコミュニケーション能力を信じる必要があるともされている。
FCの主要な実証研究は、コミュニケーションを生じさせているのはファシリテーターでありクライアントではないことを一貫して示している」という理解は、学術界においてコンセンサスに達した。
FCの流行は一時的なものであり、流行のピークは過ぎ、疑似科学でしかないと多くが位置づけた。しかし、FCの支持者たちは、実証的調査を的外れであるとしたり、実証研究に欠陥があるとしたり、研究は不要であるとして退け、FCを「効果的で正当な介入」と評価し、FC推進運動を継続している。2014年の時点においてもFC推進運動は衰えず、FCは多くの国で使用され続けていた。FCのレビュー論文で知られるマーク・モスタートは次のように述べている。
FC支持を目的とする近年の研究のほとんどは、FCは機能し、自閉症やその他の重度コミュニケーション障害を持つ人々に関連するあらゆる現象の探求に使用されるべき正当な介助法であるという前提に立脚している。このような前提は、FCは実証研究で否定されているという事実を知らず、確たる研究と疑わしい研究とを区別するスキルを持たない読者たちにとってのFCというものを、ますます正当な介入法であるかの印象に変えてしまう。FCは有効であるという保護者や実践者の思い込みが強化され続けることとなり、シラキュース大学のファシリテイテッド・コミュニケーション研究所のような専門組織の存在、FCの国際的規模での広まり、確かな実証研究ですら信奉者の考えを改めさせられないであろうという欠乏状態。そのような状況下で、FC支持者の誤認識は今後も強化されていくだろう。
FCは、のちに開発されたファシリテーターが被介助者に触れずに文字板を持つRPMというコミュニケーション介助法と密接に関係している。