海賊版
コンピュータソフトウェアに関しては、近年はブロードバンドの普及により、WinMXやWinnyなどを用いた、不正コピーソフトウェアの交換等が往々にして行われている。
2011年、IDCによる世界116か国を対象に実施した「第9回BSA世界ソフトウェア違法コピー調査」で日本が違法コピー率は前年比1ポイント増の21%となりPCソフト違法コピー率ランキングにおいて、アメリカ、ルクセンブルクについで3位となった。前年の同率1位から下降した。日本の損害額は18.75億USドル(約1,500億円)に上り、前年と同じくワースト10位になった。
ワーストランキングでは上からジンバブエ、ジョージア(グルジア)、リビア、バングラデシュ、モルドバでありこの5か国の違法コピー率は90%以上である。違法コピー率の世界平均は42%だが、調査対象国の半数で62%以上を示しているという。損害額の合計は約634億ドル(約5兆745億円)で、調査開始時の2倍以上に増加している。
なかでも、秋葉原や新宿などの東京都区部の繁華街では最新ソフトと称し、パソコンソフトやゲームソフトの不正コピー商品を外国人が路上販売している。大阪日本橋でも露天販売している所が存在し、暴力団の資金源の一部になっている。販売されているソフトは大抵、名作が多い。1980年代には、パソコン用ソフトウェアのレンタル店も存在していた。
Yahoo! オークションを初めとするインターネットオークションサイトにて不正コピー商品を販売する業者も多く、中には出品ページにて正規品かの様に偽って販売する業者や不正コピー品を販売する業者も数多く存在する。