間接金融
経済学者の松本保美は「一般に欧州企業の資金調達は間接金融の比率が高かったため、(アメリカ発の金融危機によって)不良債権が増大する可能性が高い」と指摘している。
1980年代外国為替管理法の改正と起債規制の緩和によって、外債による資金調達、日本国内での転換社債・新株引受権付き社債の発行が自由化された。起債市場の自由化によって、大企業は社債発行によって資金調達するようになった。1985-1989年の主要企業の社債発行による資金調達比率は、8.5%から17.4%に上昇した。岩田規久男は「大企業にとっては、煩わしい審査を受ける銀行からの借り入れよりも、社債発行のほうが低金利で便利な資金調達であった」と指摘している。
バブル崩壊後、損失補填、利益供与、巨額損失の隠蔽など金融機関の不祥事が相次いで発覚した。
経済学者の三洋剛は「不良債権問題の発生・処理の遅れには『護送船団方式』による金融行政にある。バブル崩壊後も護送船団的な体質が抜け出せないまま、国民に不良債権の実態を明らかにせず処理の先送りを続けた結果、不良債権問題は拡大・長期化した」と指摘している。経済学者の野口旭は「一部の論者は、バブルよりも『間接金融の偏重』という従来の日本の金融システムにおいての『構造問題』を指摘しており、日本の資本市場は直接金融ではなく間接金融に過度に依存し過ぎ、それがバブルとその崩壊による経済的混乱を増大させたと指摘している」と指摘している。