北部鉄道 (フランス)
国有化を企てる政治と、それを見越したエンジニアの経費節減策が北部会社を動かした。
北部会社をふくめたフランス六大私鉄は、1895年から公共土木事業局の技術的監視に付された。自由競争においたはずの資材供給事業はカルテルを形成するようになり、あまつさえ1900年頃からは輸入資材も関税引き上げにより価格を上昇させて、1910年のストライキを契機に全国鉄道労組が成立した。
この1910年、北部鉄道は運賃を下げなくなり、値上げをするようになった。北部会社は鉄道を民主化しようとする政治圧力をうけ、1912年現在で、2-10株所有の小株主が全株主の21.4%を占めるようになり、取締役も従来の200家族(Deux cents familles)の利益代表者に加え、ルーベやリールの商工会議所会頭を例とする北部地方の利益代表が席を占めるようになった。経営陣は依然としてエンジニア率が高く、たとえば国立土木学校やエコール・サントラルなどの出身者による学閥支配がみられた。