技術経営
東京大学(修士課程・博士課程) 大学院工学系研究科技術経営戦略学専攻
東京工業大学(博士課程) 大学院イノベーションマネジメント研究科イノベーション専攻
立教大学(修士課程) 大学院ビジネスデザイン研究科ビジネスデザイン専攻
横浜国立大学(修士課程・博士課程) 大学院環境情報研究院/環境情報学府環境イノベーションマネジメント専攻
静岡理工科大学(修士課程) 大学院理工学研究科
名古屋工業大学(修士課程) 大学院工学研究科産業戦略工学専攻
名古屋商科大学(修士課程) 大学院マネジメント研究科(MBA)
北陸先端科学技術大学院大学(博士前期課程・博士後期課程) 知識科学研究科MOTコース(東京サテライトキャンパス)
立命館大学(修士課程・博士課程) 大学院テクノロジー・マネジメント研究科テクノロジー・マネジメント専攻
同志社大学(博士課程) 総合政策科学研究科 技術・革新的経営(TIM)研究コース
大阪大学(修士課程) 大学院経済学研究科経営学系専攻MOTコース
京都工芸繊維大学(修士課程) 大学院工芸科学研究科デザイン経営工学専攻技術経営コース
慶應義塾大学(修士課程・博士課程) 大学院システムデザイン・マネジメント研究科システムデザイン・マネジメント専攻
1990年代の米国経済の復興は技術経営の研究と教育の成果とも言われる。高度先端技術と言われるIT、バイオ、ナノテクノロジー、知財・特許戦略等で著しい成果を上げ、米国企業の世界戦略を促進させた背景には技術経営があったと考えられる。特にITについては、企業の情報化が重要な経営課題となり、経営者がIT化に直接関与すること、あるいは企業内に最高情報責任者(chief information officer、略称:CIO)を置くことなどが求められるようになった。このことはコンピュータシステム開発のノウハウを企業経営に応用する契機となっている。例えば、コンピュータシステム開発で用いられるプロジェクトマネジメントの手法は、技術経営の研究対象となっており、企業経営にも応用される。
MOTのモジュールの一部である知的財産・特許分野に特化した専門職大学院として、2005年に大阪工業大学が知的財産専門職大学院を設置している。
ただし、技術経営として独立した学位を設けるのは日本独自の考え方であり、歴史的にも今日の世界の専門職大学院の趨勢としても、MBAスクールの一領域としてMOTが位置づけられる方が一般的である。さらに、日本の場合、技術経営系専門職大学院は、必要教員数が50%増しで且つ、一定数の実務家経験者を配置しなければならないなどの厳しい規定があるが、こうした工学部系大学院組織は、MITやハーバードビジネススクールなど世界の専門職大学院が取得しているAACSBやEQUISなどの国際認証の要件が経営系大学院を前提にしているため、要件に合致しにくいという問題もある。
また、多くの技術経営系専門職大学院は社会人の便を配慮し、夜間や週末に時間割りを組んでいる。なお、立教大学MBAと芝浦工大MOTは相互単位互換を行っている。これによりMBAの学生がMOT科目の履修、MOTの学生がMBA科目の履修を可能にするなどの利便性を図っている。
現在、技術経営大学院の一部は定員割れを起こしている大学院もある。また定員割れに伴い担当教員の削減を行っている大学院もある。 残留する教員は学生の希望に沿ったものではかならずしもないことから、定員割れの大学院の志望者は注意すべき情況にある。