Tポイント
2012年6月より発行され、7月2日よりポイント加算が開始された。
これに伴い、従来のユタカポイントサービスは終了するが、2012年12月31日までは「還元期間」として店舗でも取り扱いが可能だった。
Tカード共通サービス非加盟店など、一部店舗で発行されているTカードにはTポイントが付与できない。
店頭で本サービスを利用するためにはプラスチック製のポイントカードまたはTカードが付与されたクレジットカードや会員カードの提示が必要だが、スマートフォンアプリで「モバイルTカード」の設定をすれば一部提携先でアプリに表示されたバーコードを読み取ることでポイントサービスを利用することが出来る。また、おサイフケータイに対応している携帯電話・スマートフォンに楽天Edyをインストールし、「Edyでポイント設定」でTポイントが貯まるように設定している場合、楽天Edyを導入している店舗において、おサイフケータイの楽天Edyで支払った場合、Tポイントが付与できたが、2020年11月にTポイントが貯まるサービスは終了となった。
2012年5月10日、Tポイントを利用する会員数が4000万人を突破したことが発表された。なお、ライバルの共通ポイントPontaが先に、2012年2月5日に会員数4000万人を突破したことが発表された。ただしTポイント会員数の公式発表は、Tカードを複数枚持っている人を名寄せし、重複を除いている。
2022年10月3日、三井住友フィナンシャルグループ(SMBCグループ)傘下の三井住友カードが運営しているポイントサービスのVポイントと2024年春頃を目処に統合することを発表した。
2023年6月13日、新ポイントプログラムの名称を明らかにし、新名称は「Vポイント」にすることを発表した。なお、新ロゴについてはTポイントの配色である青色と黄色を引き継ぐとしている。
新会社の設立・事業移管は、Yahoo! JAPANとの戦略的包括提携に基づくものであった。既に2010年から始めていた提携関係を包括的なものとし、両社の強みとなる部分に事業資源を集約する狙いがあった。
2013年6月4日に両社が記者発表し、同年7月1日付でYahoo! JAPAN独自のポイントをTポイントに移行させる代わりに、TポイントのウェブサービスにおけるIDをYahoo! JAPANのIDに移行させることになった。また、両社が強みとする分野を生かし、Tポイントの利用を広げることも目指す。
2021年12月1日、ヤフーは2022年3月31日で同社運営サービスでのTポイントの付与や利用を終了し、同年4月1日からソフトバンクグループが手がけるPayPayボーナス(現・PayPayポイント)への付与に切り替えると発表した。なお、一部サービス(Yahoo!ズバトク・Yahoo!ネット募金)でのTポイント付与や利用、ヤフー・CCC間での情報連携は継続する。
2022年3月末、ソフトバンクとZホールディングスは合わせて35%弱保有していた株式をすべてCCC側に売却し、資本関係も解消した。
2007年8月より富士シティオが関東で経営するFuji、デリド、フルハウス店舗で利用可能。
TSUTAYAのフランチャイズでもある。
銀行ローン(リザーブドプラン)利用者向けでローンでポイントがたまり、返済にポイントが使える。
インターネット支店のTポイント支店で発行されているデビットTカードでは税込200円利用ごとに1ポイントが後日貯まる。