浅野小倉製鋼所
昭和恐慌の直中1930年(昭和5年)11月9日に、浅野総一郎が没した。その翌年1931年(昭和6年)9月に満州事変が始まると、軍需景気で鉄鋼業界が稀に見る活況を呈してきた。同年12月に資本金を1500万円から750万円に減資したのだが、1932年(昭和7年)9月に四号平炉を建設し始め翌年1月に操業開始した。その他にガス発生炉二基を増設し造塊工場も拡充した。その結果、前年度比で133%強の増産となった。1933年(昭和8年)上期には前年と前々年の平均の四倍の利益を得たが、これは平均払込資本金の106%という巨額な利益率だった。それで、長い間停止していた配当を年6%で再開し、年10%から年15%を経て1935年(昭和10年)からは年12%を安定配当した。さらに線材工場の増築と線材加熱炉の増設で、1934-1935年(昭和9-10年)度には、1931年(昭和6年)度比で250%強の生産増強を達成した。1934年(昭和9年)に浅野同族会社(浅野財閥本社)は、安田銀行・日本昼夜銀行(安田財閥)から319万円を借入れ浅野小倉製鋼所を全額払込にして工事の資金にし、さらに浅野小倉製鋼所の株式四万株を売却して、売却益約463万円を借入の返済に当てた。
同年日本製鐵が設立されて官営八幡製鉄所や三井財閥・三菱財閥の製鉄会社が参加したが、浅野財閥の三社である浅野小倉製鋼所・浅野造船所(製鉄部)・日本鋼管は経営改善していたので、政府の方針に逆らって参加を拒否した。1936年(昭和11年)になると屑鉄が払底して価格が暴騰し、原料難で生産が下降した。それを打開するために銑鋼一貫作業体制を確立しようと、日産350トンのブラウン式高炉と付帯設備の建設を開始し、第二製鋼工場の建設も開始した。同年12月に、株式会社浅野小倉製鋼所から小倉製鋼株式会社に改称した。1937年(昭和12年)4月に、資本金を1600万円に増資して建設工事の資金に当てた。同年7月に盧溝橋事件が起こって日中戦争が始まると、戦時経済で業績が目覚ましく伸びたので、1938年(昭和13年)10月に資本金を二倍の3200万円に増資した。1939年(昭和14年)4月に、第一高炉に火入れして念願の銑鋼一貫作業を実現して、製鋼原料の自給率を上げていって、原料不足の問題を解決した。1942年(昭和17年)3月には第二高炉が完成したが、原料事情などのために火入れできなかった。1944年(昭和19年)始めには原料・労働力の不足のせいで突然に生産が減少した。2月11日には浅野重工業を吸収合併して、資本金3580万円になり、小倉製鋼株式会社から浅野重工業株式会社に改称した。さいわい戦争の直接的被害がないまま終戦を迎えた。第一高炉は終戦と同時に休止した。