コーチング
エサレン研究所には心理療法やグループ体験、ボディワーク、自己啓発、スポーツの研究者・トレーナーが集い、コーチングにはそうしたヒューマンポテンシャル運動の思想・テクニックが取り入れられている。普及や勧誘にはマルチ商法的な手段が用いられたが、自己啓発セミナーよりは健全な方向に発展した。コーチングでは、人間は能力を持つ存在であり、より良く生き、より良い仕事をすることを望んでいると捉え、クライアントが自覚していない潜在的な知識やスキル、潜在能力を解放させ、それを知恵にまで高め、結果に結びつけ、最大限に成果を挙げさせることを目指すとする。内的静寂の発展を援助することができると考えられている。初期の先駆的なコーチングのコーチたちの教えには、比較的健康で健全な人々がより人生を楽しみ自己実現した人生を送ることができるというメタエートスが見られる。またコーチングのコーチは、クライアントをビジネス、教育、人生における思想や行動に根本的な変革をもたらし得るため、広い意味で政略的であるという意見もある。
コーチングが始まった当初は、ほとんどが電話で行われていた。ネットでも行われるようになり、2016年時点でも電話・ネットによる直接対面しないコーチングは少なくない。コーチングに支援だけでなく指導が含まれるという見解と、含まれないという見解がある。期間は4-6カ月程度が適当とされ、1年を超えると効果が落ちると考えられている。
コーチングは、カウンセリングの質問技法の中の未来質問や具体化質問など、狭い領域に絞り込んだ目的思考の質問をビジネスライクに行うことに特徴がある。クライアントに関わり合い、相手に委ねること(コミットメント)が必要とされる。
ジョン・ウィットモアは、コーチのほとんどは自分たちが行っていることの心理的原則を十分理解しているとはいいがたく、理解していなくてもコーチングの方法を表面的になぞることはできるかもしれないが、期待するような結果は出ないだろうと述べている。コーチング心理学者のアンソニー・グラントは、ほとんどのコーチは心理学や行動科学の素養がなく、2008年時点でコーチングの信頼性は低く、コーチの専門職業意識は希薄であると述べている。
コーチング市場の拡大に伴い、主要な利用者である企業が、エグゼクティブコーチに大学院レベルの行動科学の資格を求めるなど要求水準が高まり、市場では変革が起こりつつあり、実証的なコーチングや心理学に基づくコーチングを学べる大学も増えた(2008年時点)。要求水準の高まりに伴い、コーチングと関係がない・またはほとんど関係がない学位を持つ人が、コーチングの学位を持っていると詐称するなどの問題も生じている。大学と提携した商業コーチング学校が、必ずしも専門性や実証性が保証されているわけでもなく、コーチング学校が自社製品を提携する大学が認めた研究と勝手に偽って展示するなどの協働の失敗事例もある。
コーチングは、良い効果をもたらす可能性がある反面、「人を変える」「人が変わる」ことを扱うため、ルーツを同じくする自己啓発セミナーや組織開発と同様、害悪をもたらしうる危うさがある。
例えば、部下やクライアントが必要十分な知識・ノウハウの指導(ティーチング)を受けていない状態でコーチングを行うと、それは相手への支援ではなく、わからない・知らないことを詰問する行為になりかねず、相手を傷つけ、自尊心を損なう可能性がある。簡単な訓練を受けただけの人が部下にコーチングを行い、相手をより混乱させることも少なくない。必要な訓練を受けていないコーチが理論的基盤のないコーチングモデルをクライアントにあてはめて介入し、心理的健康問題を見抜けず悪化させ障害を引き起こしている状況があり、無資格のライフ・コーチへの疑念の報道も増加した。しかし、そもそもコーチには資格も条件もないため、不満や意見の矛先もなく、問題の実態の把握は困難である。
手軽で簡単なテクニックと考える風潮もあり、「部下の話をよく聞き、相手をほめて、承認して、ソフトタッチに接していくこと」といった誤解も見られる。
一般的にはコーチビジネスは、ライフスタイルやビジネスチャンス程度にしか考えられず、無批判に受け止められ、養成講座が流行するといういびつな状況となっている。アメリカでは、子育て等の理由で在宅ビジネスの仕事を求める消費者に対して、電話だけで可能な職業としてコーチングの資格を与える詐欺的商法が横行し、連邦取引委員会(FTC)が悪質な事業者を社名と個人名をあげて摘発・公表するとともに、2013年1月に消費者情報としてコーチングの詐欺的商法に関する注意喚起を行った。