サイクルトレーラー
軽車両(車両法)に基づく規制は以下のとおりである。ただし、「サイクルトレーラー」と言うだけではどの種別に該当するかが曖昧であるため法令上の扱いは一意に定まらない。さらに、車両法における定義も厳密ではない。
サイクルトレーラーのうち、構造や形態が側車付の二輪自転車、三輪自転車、リヤカーや荷車、人力車であるものであって、かつ、乗用のもの これらは、適当なブレーキを備えなければならない(人力車形態を除く)。ただし、自転車本体と異なり、トラクターと連動している必要はなく、性能ほか詳細基準もない。 これらは、安全な乗車を確保することができ、かつ、適当な座席、警音器を備えなければならない。なお、性能ほか詳細基準については、軽車両に係る「道路運送車両の保安基準の細目を定める告示」が制定されていないと推定される。
サイクルトレーラーのうち、上の二者以外のもの(例として、貨物用のもの全般や、構造や形態が一輪トレーラー、一輪自転車、一輪車、二輪自転車(側車付きを除く)、四輪以上の自転車であるもの)には、車両法に基づくブレーキ、座席、警音器の規制はない(交通法の規制は後述)。
さらに、東京都では、そもそも交通の頻繁な道路において運転してはならない。 手押しによるみなし歩行者の規定も適用されないため、手押しによっても歩道、および都道府県公安委員会が設置した道路標識による自転車専用道路、自転車歩行者専用道路を通れない。
二輪以上のペダル付きのものについては、車体装備に関する規制は自転車扱いとなるため、ブレーキ、反射器材については単体自転車と同等の性能で同等の基準により装備しなければならない。
その他の規制につき、以下は東京都の場合。 後部の橙色又は赤色の反射表示器材は、自転車や軽車両単体の場合と同等のものが必要。 サイクルトレーラーには、乗車装置に応じた人員まで乗車できる。 積載重量制限については、構造及び形態がそれぞれ、積載装置付き自転車では30kg、リヤカーでは120kg、その他の荷車では450kg、大車では750kg。 いずれも、交通の頻繁な道路において運転してはならない。