閑院宮春仁王
1945年(昭和20年)11月11日、東久邇宮稔彦王は敗戦の責任を取るため、皇族の身分を離れる意向であることを表明した。賀陽宮恒憲王もこれに同調し、また、当時朝日新聞は皇族の範囲を狭めることによって『累の上御一人に及ぶことを全力を挙げて未然に避けん』とする等、世論も歓迎する方向であったが、春仁王が「皇族の使命を軽んじ自ら卑下して時勢におもねるもの」と発言する等、このような動きに反発する皇族も多く、時の宮内大臣石渡荘太郎も臣籍降下の勅許は得られないであろうとの見解を示した。
この問題は宮相発言によりいったん決着を見たかのようであったが、翌月には梨本宮守正王が戦犯に指名される等、天皇・皇族も戦争責任も免れないことが明示された。さらに、1946年(昭和21年)5月23日、GHQより『皇族の財産上その他の特権廃止に関する指令』が発せられ、財政上、従前の規模の皇室を維持することは困難となった。日本国憲法施行後から5か月後、皇室会議の議を経て、正式に11宮家51名の臣籍降下が決定された。
1947年(昭和22年)10月14日に皇籍離脱、閑院春仁と名乗り、公職追放となる。永田町の本邸跡地を売却した後、東京を離れ、かつての小田原別邸に移住する。1951年(昭和26年)に妹・華子と華頂博信伯爵の離婚騒動が起こり、春仁が手記を発表。