大深度地下
大深度法における深さの基準は、次の二つのうち、いずれか深い方である。
地下40 m以深
基礎杭の支持地盤上面から10 m以深
大深度法の対象となる地域(首都圏、近畿圏、中部圏)における公共使用の場合は、原則として補償が不要。しかし、既存物件がある場合や実際に損失が発生した場合には、この限りではない。