日本の百貨店
大手町デパート(岡山県津山市)- 1970年(昭和45年)11月に地元商店主らの共同出資で開業。1990年代に入って郊外型店舗との競争に敗れて1991年(平成3年)に閉店し、髙島屋に譲渡して後継店の岡山高島屋津山店となった。しかし、1999年(平成11年)4月に再開発で誕生するアルネ津山に天満屋が開業する同社津山店との競合を避け、同年3月末で閉店。
つるや百貨店(岡山県倉敷市)- 1952年開業。経営不振により1957年「菊屋百貨店」、1964年「天満屋倉敷店」(初代店舗)と運営会社は変遷。ただし、つるや、菊屋の詳細は不明。
松下百貨店(山口県徳山市)- 松下商店を母体として1962年(昭和37年)9月2日に開業。開業時から近鉄グループと資本・業務提携しており、1965年(昭和40年)に「近鉄松下百貨店」に改称した。2013年(平成25年)2月28日閉店。
柳井大丸(山口県柳井市)
丸新百貨店(徳島市)- 1934年、「新町百貨店」として開業、1937年に丸新百貨店と社名変更。西武JMA、のちに大丸・松坂屋CBSに加盟。1995年閉店。
一楽屋(徳島市)- 徳島空襲で廃業。
つぼ美屋(徳島市元町)- 1964 - 1986年開業。1974年(昭和49年)に開業した新館は閉店後、1987年(昭和62年)からニチイ(マイカル)が「徳島ビブレ」として利用した。
三越、伊勢丹、松坂屋、そごうなど古くからの呉服屋が百貨店になったものが多いが(呉服系)、鉄道会社がターミナル駅に系列の百貨店を作る場合もある(電鉄系)。大手私鉄を中心とした鉄道会社がターミナルデパートを経営する業態は阪急電鉄の創業者小林一三が創始した、日本特有の経営モデルである。大手私鉄16社のうち西武・東京地下鉄(東京メトロ)・相鉄・南海・西鉄以外の各社はグループ会社に百貨店を有しており(前述の5社のうち相鉄・南海は自社のターミナル駅に髙島屋を、西鉄はターミナル駅に岩田屋三越(福岡三越)を入居させている。西武は1971年の堤兄弟によるグループ分割で百貨店業がグループ外となった)。山陽電鉄・伊予鉄道のような準大手・中小私鉄でも百貨店を傘下に持っている鉄道会社があるほか(伊予鉄道はそごう、後に高島屋と提携)、JRグループの東日本・東海・西日本の3社もそれぞれ阪急百貨店・髙島屋・三越伊勢丹と提携して百貨店業へ参入している。また、信販会社・スーパーマーケット・家電量販店チェーンなどを持つ総合流通企業系列のものある。
バブル経済が崩壊した1990年代以降は流通業界全体で経営統合が繰り返されたため、歴史的な系列と資本的な系列が異なる場合がある(例:呉服系のそごうと電鉄系の西武百貨店(旧セゾングループ)が経営統合したそごう・西武)。
同年9月にもともとセブン&アイが運営していたロビンソン百貨店を吸収している。2023年9月1日、フォートレス・インベストメント・グループに売却。 そごう 横浜店 ・千葉店 ・大宮店 ・広島店 西武 池袋本店 ・渋谷店 ・所沢ショッピングセンター(SC) ・東戸塚ショッピングセンター(SC) ・秋田店 ・福井店
株式会社髙島屋 大阪店・堺店・泉北店・京都店・洛西店・日本橋店・新宿店・玉川店・横浜店・大宮店・柏店 高崎高島屋 岐阜高島屋(2024年7月31日閉店予定) 岡山高島屋 JU米子高島屋(商標貸与) ジェイアール東海高島屋 伊予鉄髙島屋
エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社 - 2007年10月1日発足。 株式会社阪急阪神百貨店 - 2008年10月1日、旧阪急百貨店が旧阪神百貨店を合併し発足。 阪急百貨店 うめだ本店・千里阪急(豊中)・高槻阪急・神戸阪急・川西阪急・宝塚阪急・西宮阪急・博多阪急・阪急メンズ東京(有楽町)・都築阪急 阪神百貨店 梅田本店・阪神御影・あまがさき阪神・阪神にしのみや
株式会社東急百貨店 渋谷ヒカリエShinQs(SC)・吉祥寺店・たまプラーザ店・さっぽろ店 食品専門 二子玉川東急フードショー 専門店ビル 日吉東急アベニュー(SC) 関連会社 ながの東急百貨店(長野)
株式会社近鉄百貨店 あべのハルカス近鉄本店・上本町店・東大阪店・奈良店・橿原店 ・生駒店 ・和歌山店 ・草津店 ・四日市店・名古屋店(近鉄パッセ)
また、飲酒を含む会食の利用も見込み、このフロアのみ閉店時間を他のフロアより遅らせることもある。上層からの眺望を楽しむことを主眼としていることから、他階に比べて窓が大きく作られていることも多い。昭和期には「大食堂」と呼ばれる大規模なレストランが設置されたことも多く、両親・子供という核家族が連れ立ってデパートを訪れ、買い物後に大食堂で洋食を食べるというライフスタイルが大いに普及した。顧客が最上階から降りる際、各階に立ち寄ることを「シャワー効果」という。
屋上は、上流階級のための社交場として庭園が設けられた(いわゆる「空中庭園」)。最初に始めたのは三越日本橋店(1907年(明治40年))。1931年(昭和6年)には浅草松屋が屋上遊園地「スポーツランド」をオープン。この屋上遊園地は、戦後全国の百貨店に広まることとなる。しかし、昭和40年代に百貨店火災が相次いだことにより消防法が改正され、屋上の半分を避難区域として確保することを義務づけられるようになったことに加え、さらには平成以降の少子化に伴って子供人口自体が減少したため、屋上遊園地は姿を消した。その他にも屋上には仮設ステージが設けられ、水着ショー、各種ミスコン、新人歌手のキャンペーン、人気歌手のサイン会などが催されていたが、バブル崩壊後はそれらの催しの開催件数自体が激減したため、屋上ステージも姿を消した。
2020年8月31日に滋賀県大津市の西武大津店と福島県福島市の中合が閉店した。これにより滋賀県・福島県は県庁所在地から百貨店が消え、滋賀県は草津市の近鉄百貨店が、福島県は郡山市のうすい百貨店が唯一の百貨店となっている。
フロント リテイリングのCEO奥田務はむしろ日本特有のユニークな制度として強みとしてとらえ、「買い取り仕入れ」による「自主運営売場」と「売り上げ仕入れ」による「ショップ運営売場」を混同して各々に合わせた管理・運営を行ってこなかったために高コストになり、その結果として「粗利益率は低いが顧客が求める新鮮な商品やショップを導入できなかった」ことにより「顧客の求める商品やブランドが百貨店に少なくなり、お客様が離れる」という悪循環に陥ったことこそが問題だとしている。
全売上の80 %を占める売り上げ仕入れ中心の「ショップ運営売場」を最終粗利益率は低いものの、低経費で高収益な売場であるとして、運営方法の見直しによる低コスト化を推進することで「粗利益率や既存の取引先にこだわりすぎずに新たなショップやブランド導入」を進めて魅力的な売り場作りを行うことが重要だと反論しており、専門家と実際の経営を行う経営者との間で見解の相異があることが浮き彫りになっている。
なお、2021年4月1日以降に開始する事業年度から強制適用される企業会計基準第29号「収益認識に関する会計基準」では、消化仕入は「本人取引」ではなく「代理人取引」とみなされるため、売上から仕入を差し引いた純額のみを売上高とする必要があり、利益は変わらないものの売上高は大きく下がる可能性がある。
「百貨店返品制度の研究」江尻弘著 中央経済社 2003年より
1920年11月1日に白木屋が阪神急行電鉄(現・阪急電鉄)梅田駅構内の旧阪急ビルディング(5階建て)の1階に出張売店として出店し、世界初のターミナルデパートとなった。1926年9月16日に大阪電気軌道(大軌、のちの近畿日本鉄道〈近鉄〉)上本町駅構内の大軌ビルディングの地下1階から地上3階に「三笠屋百貨店」の開設で本格的な売場面積を持つターミナルデパートが誕生した。梅田駅の白木屋は1階のみの小規模な店舗だったため、売り場も広く品揃えも幅広かった三笠屋百貨店を最初のターミナルデパートとする見方もある。
その後、1925年に白木屋との賃貸契約満了に伴う閉鎖後に開店した阪急電鉄直営の阪急マーケットが、1929年4月に阪急百貨店となった。これは阪急電鉄の創業者の小林一三による考えで、鉄道会社自らが都心への移動需要を創出することで、鉄道事業との相乗効果を狙った。これにより呉服店系と並び日本の百貨店の2大潮流のひとつとなる電鉄系百貨店が誕生した。1935年に大阪電気軌道が三笠屋百貨店との契約を解除して大軌百貨店(現・近鉄百貨店上本町店)を開業して直営化し、これに続いた。
こうしたターミナルデパートの成功を受けて、鉄道事業者(特に大都市圏の大手私鉄)が起点となる都市部のターミナル駅に系列百貨店を設立し、あるいは既存百貨店と提携して、店舗を併設する動きが急速に進んだ。前者は1934年11月1日に渋谷駅東口に出店した東横百貨店(のちの東急百貨店東横店、2020年3月末で閉店)や1937年11月に阿倍野橋駅(現・大阪阿部野橋駅、あべのハルカス)に出店した大鉄百貨店(現・近鉄百貨店あべのハルカス近鉄本店)などであり、後者は東京初のターミナルデパートである京王新宿ビルディング(旧・新宿追分駅ビル)、1932年7月15日の南海・髙島屋(難波駅ビル、南海ビルディング)、1931年11月1日の東武・松屋(東武浅草駅ビル、現:浅草エキミセ)などが代表的なものである。
1940年(昭和15年)3月15日に菊屋デパート池袋分店を武蔵野鉄道(現在の西武鉄道)へ売却して武蔵野デパートとなり、他の店舗も戦災で焼失するなど、第2次世界大戦終了時までに品川と鶴見の2店舗にまで事業規模が縮小した。1963年(昭和38年)10月に開店した富岡店を京浜ストアとして開店するなどスーパーマーケット事業へ業態転換を進め、現在は京急ストアとなっている。
丸大(新潟県)(SC) - 1952年(昭和27年)4月に創業した衣料品店が、1963年(昭和38年)6月15日に百貨店審議会で認可を受けて百貨店化した。1977年(昭和52年)にイトーヨーカ堂と提携。以降総合スーパー化。現在も「セブン&アイ」の一員として存続しているが、総合スーパー「イトーヨーカドー」のフランチャイズ店を運営している子会社としてであり、百貨店業態ではない。
1989年(平成元年)に閉店。
小網屋ショッピングデパート(茨城県土浦市)- 1912年(大正元年)に創業した呉服店が1951年(昭和26年)に百貨店となった。1999年(平成11年)2月21日に本店を閉店して2001年(平成13年)8月23日に特別清算開始を申し立て事実上倒産した。
山吉(やまきち)百貨店(埼玉県川越市) - 1936 - 1951年。閉店後跡地に飯能発祥の丸広百貨店が入居(1964年転出)。山吉ビルは建築家「保岡勝也」の設計で「小江戸・川越4部作」と呼ばれる歴史的建造物。
ロビンソン百貨店 (埼玉県春日部市他)- 1985年(昭和60年)11月にロビンソン百貨店春日部店を開業。イトーヨーカドーとアメリカの西海岸を本拠地としていたロビンソンと提携して設立。2009年(平成20年)にそごう・西武に吸収合併。2013年(平成24年)3月1日に春日部と小田原の2店を「西武」ブランドに改称。のちに2店舗とも閉店している。
奈良屋(千葉市)- 1743年(寛保3年)8月5日に創業した呉服店が1930年(昭和5年)11月1日に百貨店となった。1972年(昭和47年)に千葉そごうの隣に三越と合弁でニューナラヤを開業。同年、従来店舗をファッションビル「セントラルプラザ」に業態転換。1984年(昭和59年)10月にニューナラヤは千葉三越に社名変更のして経営権を委譲した。2001年(平成13年)10月31日にセントラルプラザ閉店にともない、企業体として消滅。千葉三越も直営化された「三越千葉店」を経て、2017年3月に閉店して店舗そのものがなくなった。
田畑百貨店(千葉市)- 1964年開業。