世界アンチ・ドーピング機構
世界アンチ・ドーピング機構(せかいアンチ・ドーピングきこう、英語: World Anti-Doping Agency, WADA、フランス語: Agence mondiale antidopage, ama)は、反ドーピング(薬物使用)活動を世界的規模で推進するために設立された、独立した国際的機関。世界アンチドーピング機構、世界反ドーピング機構、世界反ドーピング機関等とも書かれる。
なお、公認機関の検査精度などに問題がある場合は、WADAが公認を取り消す場合もあるドーピング検査は、競技の場で行われるものの他に時間や場所の通告なしで行われる抜き打ち検査がある。プライベートな場で検査を要求される選手側にとっては、不快を感じることやトラブルに発展することもある。実際にWADA規程に準拠する国際自転車競技連盟 (UCI) の管轄下のレースで抗議行動が起こる事態に発展した。2008年にロードレース選手のケビン・ヴァンインプに対して通常の抜き打ち検査が行われた。しかし、検査が自身の息子の死と重なったことが波紋を呼び、チームメイトと他チームの選手が団結しての抗議行動となった。。
2014年12月、ロシアの陸上選手のドーピング疑惑をドイツの放送局が報じたことを受け、WADAは独立委員会を設置した。2015年11月9日、独立委員会は国家ぐるみでロシアがドーピングを行っているという報告書を発表した。報告書には、検査の際前もってコーチや選手に検査が通告されていた、1400件以上の検体が廃棄されていたなど、ドーピング検査の実態が浮き彫りになっていた。この報告書は、モスクワ反ドーピング研究所の公認取り消し、WADAのロシア反ドーピング機関への不適格認定、さらに、世界陸連のロシアへの出場資格停止処分、2018年平昌オリンピックへの参加禁止など波紋を呼んだ。
2020年、アメリカ麻薬取締政策局は、世界アンチ・ドーピング機構の改革を提言。行われない場合には、機構への資金拠出を保留することを主張した。これに対して機構側は、資金拠出が停止された場合、アメリカのアスリートがオリンピックを含む国際競技大会に出場できなくなることを示唆した。