読書発電所
1934年(昭和9年)5月、読書発電所では設備能力に余裕があることから使用水量を1,650立方尺毎秒(45.91立方メートル毎秒)へと引き上げる許可を得た。水量増加に伴って翌1935年(昭和10年)5月には発電所出力が4万2,100キロワットへ増強されている。
発電所の周波数設定は60ヘルツであるが、関東地方向けの電源に故障・異常渇水などが発生した際に読書発電所も関東送電用に投入できるよう設備を50ヘルツ・60ヘルツ両用に改修する周波数変更工事が1938年(昭和13年)3月に完成した。周波数変更は調速機の部品を一部取り替えるだけで可能となったが、50ヘルツ運転時は水車能力低下や発電機電圧低下などのため発電所出力が最大2万6000キロワットに制限される。
1939年(昭和14年)4月1日、電力国家管理の担い手として国策電力会社日本発送電が設立された。同社設立に関係して、大同電力は「電力管理に伴う社債処理に関する法律」第4条・第5条の適用による日本発送電への社債元利支払い義務継承ならびに社債担保電力設備(工場財団所属電力設備)の強制買収を前年12月に政府より通知される。買収対象には読書発電所など14か所の水力発電所が含まれており、これらは日本発送電設立の同日に同社へと継承された。
太平洋戦争後、1951年(昭和26年)5月1日実施の電気事業再編成では、読書発電所はほかの木曽川の発電所とともに供給区域外ながら関西電力へと継承された。日本発送電設備の帰属先を発生電力の主消費地によって決定するという「潮流主義」の原則に基づき、木曽川筋の発電所が関西電力所管となったことによる。