マルクス経済学への批判
しかし、機械化された部門がより高い剰余価値を有しているとすれば、それは機械化されていない部門以上に利潤を上げることができることとなり、利潤率低下の法則を根底から危うくするもので、マルクスの説明には矛盾があった。
ラディスラウ・ボルトキエビッチは1907年の論文で、マルクスの生産価格論に関して、価値の生産価格への転形について数学的に批判的に検討した。また、スラッファらは転形問題について数学的公式を発案した。スラッファの後継者であるパシネッティらの新リカード派は、マルクスの解決策には形式上の誤りがあるとする。転形問題には、洗練された議論があるが、2012年でも、マルクス理論がどの程度救済されるかについては依然として議論が続いている。
政治哲学者ニール・スコット・アーノルドや政治哲学者アレン・ブキャナンは、マルクスの利潤率分析では、労働集約的な産業は、恒常的な資本に大きく依存する産業よりも利潤が高いとされるが、しかし,この結論は明らかに経験的に誤っており、さらに産業間の利潤率を等しくするように投資が調整される経済競争というマルクスの仮定と相容れないと指摘している。マルクスとエンゲルスもこの事実を認識しており、『資本論』第3巻において、価値と価格が等価であるという第1巻の仮定を取り下げ、その代わりに、価値が何らかの複雑な過程を経て価格に変化すると主張した。しかし、この「転形問題」に対するマルクスの試みが成功したかどうかについては、大きな論争がある。
スウェーデン学派のグスタフ・カッセルは、『利子の本質と必要性』(1903)『社会経済の理論』(1918)『経済学の根本思想』(1925)『経済学における質的思考』(1935)などで、価値論でなく価格論で十分であり、与えられた価格の下で消費者の行動を分析すればよいという価値説無用論を提唱した。カッセルによれば、物の価値は二つの物の間の交換割合のことであり、物と物との関係においてのみ成立するのであって、絶対的価値なるものは存在しない。したがって、商品の価値は他の商品との交換関係において成立する。われわれが言い得るのは、一定の瞬間において、AよりもBを選ぶという単純な事実であり、これが価値関係のすべてを解決する。価値論では、人の選択の動機に絶対的価値の比較をみるが、そのような絶対的価値を共通単位によって比較することは不可能であり、したがって、価値論は自己欺瞞である。感情の強度によって比較しようとしても、こうした感情の強度を測定する方法もないし、各人の感情には相対性があるゆえに、物自体における絶対的価値を想定することは棄却しなければならない。価値は、価格という算術的数字によって代表され、従ってすべての財は貨幣という計算尺度によって測定されるのであり、価値論は価格構成理論にとって不必要となる。
ジョン・メイナード・ケインズは、ロシア革命が発生した当初は賞賛したが、1921年になると、ボリシェヴィキの実験の失敗は壊滅的であったと述べた。1922年には、革命神話に心酔した共産主義という教条の狂信者たち、旧体制を憎悪する破壊主義の熱狂者たちは、経済の本質を理解していなかったために、愚鈍で非効率的な教条主義的体制は崩壊したと論じた。しかし、ケインズは、ソ連は、貨幣が廃止できないことも、価格の問題に対しては「ブルジョワ経済学」が適用できることも理解しており、その体制は一定の安定性を獲得するだろうとした。なぜなら、ソ連は、メシア的・迫害的な宗教性に頼っているし、レーニンは、ネップのように自分の信念を変更することを恐れてもいないからであるとした。ケインズは、ボルシェビズムは、のぼせあがった理想主義と、スラブ人とユダヤ人の苦難および彼らに特有の気質の双方から生じた知的錯誤とによって作り出された震顫譫妄・精神的高揚であるともいった。
『ロシア管見』(1925年)でケインズは「資本論」について、科学的に誤りというだけではなく、現代の世界にとって興味もなければ、応用もできない時代遅れの教科書であるにもかかわらず、共産主義者は同書を批判を許さないバイブルとして推挙しており、ボルシェヴィストは、宗教を唾棄し、図書室の宗教の棚にも反宗教的文献のみを並べよと指示するが、彼ら自身が宗教的である。
ケンブリッジ学派の経済学者アルフレッド・マーシャルは経済学の五大古典の一つとされる『経済学原理』(1890) において、以下のようにマルクスら社会主義者を批判する。マーシャルによれば、現代では、困窮した人への富の貸付は減少する一方で、ビジネス用の資本の融資は増大した。借り手はもはや抑圧された者ではなく、すべての生産者が、借入資本による運営かどうかにかかわりなく、資本の利子を経費に算入し、また商品の価格において費用が長期的に回収されることが事業継続の条件とされる。しかし、リカード派社会主義者のW・トムソン、ロードベルタス、マルクスらは、労働は常に賃金と資本の損耗を上回る「余剰」を生み出すが、資本家はこの余剰を搾取すると主張し、利子の支払いや投資による富の蓄積は、労働者階級を抑圧していると批判し、生産手段の私的所有は許されるべきではないと主張した。これに対してマーシャルは、ロードベルタスやマルクスらは、資本による用役を犠牲をともなわない自由財とみなすがために、報酬として利子を支払う必要はないと想定しているが、この想定こそが彼らの結論であり、利子は正当化できないという結論から、その結論を引き出すという循環論法であると批判する。マーシャルによれば、工場での紡績は、機械の損耗を除外した、作業員の労働だけが生み出したのではなく、労働者、雇用主、管理職の労働と資本の用役が重なって生み出したものである。資本は労働と待忍の所産であり、紡績も同様である。製品は労働だけの所産だとみなせば、待忍の報酬としての利子は是認できなくなるが、この結論がすでにその前提に含まれている。
また、マーシャルは、ロードベルタスとマルクスは自説の正しさを主張するのにリカルドの権威をかりたが、これはリカルドの命題とも背馳するともいう。
分析的マルクス主義の哲学者G. A.コーエンは1978年の著書で、マルクスが生産力を重視する一方で、生産力の発展を説明するときに経済構造を優先させることには矛盾があると指摘する。たとえば、『共産党宣言』では「ブルジョアジーは、生産手段を絶えず革新することなしには存在できない」とあるが、これは生産力の発展をもたらす経済構造(資本主義)に説明上の優位性を与えている。しかしコーエンは、この矛盾は、次の「機能的説明」によって克服できるという。資本主義の経済構造は生産力を発展させる。これが資本主義の存在理由である。もし資本主義が生産力を発展させることができなければ、資本主義は消滅してしまう。マルクスは、経済構造が生産力を束縛し、発展させることができないとき、革命が起こり、時代が変わると主張している。
しかし、マルクスの歴史の一般理論は、コーエンが主張するよりも柔軟であり、確定的なものではなかったとミラーはいう。また、セイヤーズは、コーエンの弁証法的推論を否定する解釈は間違っていると批判する。
また、コーエンは、マルクスの搾取論は、労働価値説から独立しているだけでなく、それと相容れないと主張し、搾取の問題は、資本家が労働によって生み出された価値の全体ではなく、その価値の一部を収奪することにあり、労働は価値を生み出さないかもしれないが、価値を持つものを生み出すのは労働だけであると論じた。
政治哲学者ツヴォリンスキーとウェートハイマーは、コーエンの説明でも、搾取が必ずしも剰余価値の強制的移転を伴うかどうかが不明確であると批判した。
スティーブン・ソルニックによれば、組織の統制能力が最高幹部にないことが判ると、資源についての疑念が生じ、忠誠を保っていた地方役人も、中央の崩壊によって、自分たちの特権が剥奪されると恐れ、一斉に離反し、銀行取付騒ぎのように役人たちが国の資産を求めて殺到し、ソ連の諸制度は崩壊した。役人たちは、国家に雇われた身分でありながら、国家資産を私物化し、さらには国家そのものを盗んでいった。
ノースは、適応効率性には、非エルゴード的世界に存在する不確実性に直面した際に、時とともに生起する新奇な問題に対する代替案を柔軟に試行する制度構造が必要であるという。この制度では、実験を促し、許すような、失敗策を消去していく信念構造が必要であるが、ソ連はこのようなアプローチとは正反対のものであった。
マンサー・オルソンは『国家興亡論』で、周期的な革命のない状況では、利益集団が社会を硬直化させ、成長と生産性上昇の息の根を止めるというが、ソ連の歴史は、柔軟性のない制度には、それ固有の落とし穴があることの証左である。適応効率性とは、問題の進化に応じて社会が制度を修正したり、新制度を創出するような状況を指すものであり、政治経済は、不確実性に直面しても絶えず試行できるようにするとともに、新たな問題を解決できないような制度は排除していくことが必要である。アメリカの歴史には汚点があるにせよ、こうした条件を発展の特徴としてきたのであり、あらゆる形態の硬直的な独占に対して、強力な制限を課してきた。ただしそれは長い時間をかけて進化してきたものであり、計画的にかつ短期的には複製できないし、柔軟で適応効率的な制度であっても存続する保証もないとノースは論じた。
部分的な改革が繰り返し失敗するなかで、伝統的システムの将来も見込めなくなり、私腹肥やし、汚職、暴力的な組織犯罪、官僚の忠誠心の喪失のほか、地下経済の拡大などによって、国家の凋落が進んだ。
ゴルバチョフは党の体制は頼りにならないので、既存の制度内での対抗勢力を弱体化させ、改革の賛同者の力を強固にしようと試みたところ、既存の管理体制は急速に瓦解していった。1987年6月のソビエト連邦共産党中央委員会総会での改革で、賃金、価格、生産目標の設定に関する経営者(ディレクター)の裁量が拡大され、翌88年の協同組合法によって私的経済活動が合法化されると、経営者は生産高の隠蔽、資源の私的流用、利益の着服などのインセンティヴが増した。経営者は事実上の財産権を獲得し、個人的消費や資源の私的利用の機会が生じ、経営者にとって広大な闇市場は抗し難い魅力に満ちていた。さらに協同組合や小企業が国家資産をもとに利益を上げられるようになると、経営者たちは、寄生的な協同組合、集団所有制事業、合弁会社などを立ち上げ、外国との取引を仲介し、危険もなく、債務も負わないまま、利益を得ていった。他方、国有企業の受ける便益はほぼなくなり、経営者が自立性を獲得する一方で、党官僚の権力も特権も減少し、党官僚機構は弱体化していった。グラスノスチ(情報公開)による表現の自由の拡大によるメディアの政治批判や数々の政治活動は、党への打撃となり、やがてエリツィンら「反覇権の組織」が台頭した。
政治哲学者ニール・スコット・アーノルドは、マルクスはポスト資本主義社会の制度下で搾取や疎外は廃絶されると主張するが、廃絶されることはなく、またマルクスの中心計画も実現されないのであり、マルクス主義は実践上は欠陥があるが理論は有効だとよく言われるが、理論上も欠陥を抱えていると批判した。
政治学者ウィリアム・クレア・ロバーツは、基本的に『資本論』は、経済学というよりも政治理論の著作であると2017年の著書で指摘する。
政治哲学者マット・ツヴォリンスキーと政治学者A.ウェートハイマーは、労働価値論は克服できない多くの困難を抱えており、1870年代の限界革命の後、経済学者によってほとんど放棄されたという。最大の困難として、ある労働は熟練し、ある労働は未熟練であり、前者を後者に還元して、商品の価値を測定する単一の基準を確立する方法はなく、こうして労働が不均質であることに起因する。さらに、労働価値説は、土地や原材料など、人間の労働によって生産されない商品の価値を説明できない。さらに致命的なことは、労働が剰余価値を生み出す唯一の力を持っているというマルクスの仮定に根拠が提示されていないことである。
哲学者ウルフとレオポルドは、労働だけが余剰価値を生み出すことができるというマルクスの主張を裏付ける分析はいまだ行われていないが、労働が価値を創造し、利益は搾取の結果であるという主張は、立証が難しくても、直感的な説得力を持っていると指摘する。