我国将来の建築様式を如何にすべきや
我が国で将来起こりうる、建築に開する諸問題を国内で研究することを放棄し、海外視察とはどういう考えなのだろうか。このように本末を転倒し、緩急を誤る措置をとるならば、議院建築設計の方針が誤ったものにならないことは難しい。したがって、前述の意見を何度も繰り返し、当局者に熟考を促す必要がある。
この議論がうまれた背景には、辰野らイギリス留学者と、妻木らドイツ留学者の対立がある。官庁集中計画に際してドイツに留学した妻木らは、計画中止時点ですでに起工済みであった裁判所・司法省を造営するため中央官庁にとどまり、ここを拠点に海軍省・大蔵省といった官庁建築を次々と建築している。妻木は1899年(明治32年)、明治政府の中枢というべき内務省・大蔵省の技師を任じられ、官庁建築の権利を掌握する。こうした状況に対し、建築家の自律性を重んじる辰野らイギリス派は強く反発した。辰野は、自らが会長を務める建築学会を拠点とし、ジャーナリストに働きかけ、妻木が国会議事堂計画をほしいままにすることを阻止しようとした。
こうしたコンペティション実現に向けた活動の一環として、「我国将来の建築様式を如何にすべきや」は開催されることとなった。議院建築の様式をどうすべきかという問題をひとつの切り口としつつ、よりひろく日本建築の将来について論じることがその目的であった。