朝鮮の仏教
大韓民国(韓国)では、日本支配に協力してきた経緯により親日派と目され、李承晩大統領は親日宗教という名目で仏教の抑制に動き、日本によって制定された寺院統制規則である寺刹令などを全面的に廃止して、新しい朝鮮仏教の教憲を決議した。また妻帯僧の追放と寺院の生活を正す運動(浄化運動)が展開し、1954年には李承晩大統領による「妻帯僧は寺刹より退去せよ」との談話を契機に、妻帯僧、非妻帯僧の間で争いが起こった。現代では非妻帯僧の宗派である曹渓宗が主流となり(韓国仏教寺院の8割以上を占める)、そこから分裂した妻帯僧の側は太古宗という宗派をつくっている。
抑制された仏教と対象的にナショナリズムを取り込む形でキリスト教徒が急増し、キリスト教過激派による廃仏運動も発生している。2015年に行われた韓国統計庁の社会統計調査によると韓国は総人口の27.6%がクリスチャンであり、仏教徒は15.5%に留まる。仏教徒は古都慶州がある慶尚道など新羅王朝の領土だった地域に多い。
創価学会、霊友会、立正佼成会、真如苑など、主に日本発祥の仏教系の新宗教の拠点も韓国内に存在する。一説には、日本から朝鮮半島に帰国した在日韓国人の信者達の影響があるともいわれている。
朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)では共産化に伴い宗教自体が大幅に抑制されている。妙香山の普賢寺など仏教施設があり、朝鮮民主主義人民共和国社会主義憲法には信教の自由の保障が明記されているが、実際に国民に信教の自由が保障されているかは極めて疑わしい。