部品取り
ある鉄道事業者で廃車となった鉄道車両を、別の鉄道事業者が中古車として購入する場合、新製時から相当年数経っていることが多く、技術革新により使用されている部品がすでに生産終了済であり、故障してもその手当てをする部品が入手困難になっていることがある。そのため、同系列の車両を部品取り用として同時に購入することがある。特に譲渡車にいえるが、制御装置、主電動機などの部品は単体として置くより車両ごと置いたほうが効率よく、また譲受時に一緒に入ってくるため輸送コストも圧縮できる。また車体を倉庫代わりにできるなどのメリットもある。
また、歴史的な車両を動態保存(復元)する場合において、対象車両が複数ある場合、その中の一部を活かすために他の車両を部品取り用として廃車(解体)する場合もある。特に蒸気機関車の場合に顕著であるが、動態保存車が故障した場合、他の静態保存車の部品を修理用として調達することがある。厳密な意味での部品取りとはやや性格は異なるが、こうした静態保存車を生産の途絶した部品の供給源とした事例は少なくない(→国鉄7100形蒸気機関車、国鉄42系電車、大井川鐵道C56 44)。