ウインド・モバイル
複数のOS別に複数のスマートフォンが販売されている。
Android: HTC One(英語版)およびOne S、ファーウェイのHuawei Ascend P1とHuawei Sonic、LGのGoogle Nexus 5とLG G2とLG Optimus 4X HDとL9、Motorola Razr V、サムスン電子のNote IIやNote 3やS4を含むSamsung Galaxy、ソニーのSony Xperia ion
BlackBerry 10: BlackBerry Z10、BlackBerry Q5、BlackBerry Q10
BlackBerry OS: Curve 9360、Bold 9900
Windows Phone 8: HTC Windows Phone 8S、Huawei Ascend W1
ウインド自体はiOS端末は扱っていないが、T-Mobile USバージョンのiPhone 5、5s、5c(T-MobileやAppleがSIMロックしない状態で販売されている)はウインドのネットワークとの互換性があり、ウインドは必要なNano SIMカードを販売している。
またウインドはカナダで初めてアルカテル・ルーセント製端末を販売しており、Alcatel TribeとAlcatel One Touch 908sをかつて販売していた。ファーウェイ製端末もカナダで初めてかつ独占的に販売し続けている。
ウインド・モバイルはAdvanced Wireless Services (AWS)として知られるUMTS IV周波数帯域(英語版)のライセンスを使用することで、データ通信向けにHSPAを可能にしたUMTSを提供している。この帯域を使うことで、ユーザー所有機器は1710–1755 MHzで送信し2110–2155 MHzで受信している。HSPA+として知られるEvolved HSPAは2011年夏よりウインドの一部ネットワークで利用可能になった。
また、ウインド・モバイルはカナダで初めて自身のネットワークにAWS帯域を使用して無線サービスを提供している企業である。北米ではT-Mobile USがこの帯域を使用している最大のプロバイダーである。ウインドのAWSを使用するにはユーザーはAWS対応機器を使用することが必要だが、一般的にはIIとV帯域の端末で、10年以上前はIV帯域だった。
ウインドがカナダでサービスを開始して以降、他社もAWSを使用し始めた。これらはモビリシティやビデオトロン(英語版)といった企業も自身のネットワークで排他的に使用している。カナダの最大級携帯電話会社3社(ロジャース・ワイヤレス(英語版)、ベル・モビリティ(英語版)、テラス・モビリティ(英語版))だけが自身のLTEネットワークでAWSを使用している。ベルとロジャースがLTEを展開したのは2011年終わりで、テラスは2012年初頭だがベルと共に相互ローミング協定を維持している。ウインドのネットワークではAWS HSPA+ではないAWS LTE対応端末との互換性は無い。
6月19日、ヴィンペルコムの子会社であるオラスコム・テレコムはウインド・モバイルの完全子会社化を中止すると発表した。これは6ヶ月前にトニー・ラカヴェーラがウインド・モバイルのCEOを辞任した際に未確定であるもののウインド・モバイルの売却を模索しているという発表を覆すものだった。
同月26日、グローブ・アンド・メールはアメリカ合衆国の通信会社であるベライゾン・ワイヤレスが7億ドルでウインド・モバイルを買収すると報道したが、ベライゾンはカナダの無線通信市場には興味を示していないとこれを否定した。
9月4日、ウインド・モバイルは競合相手のモビリシティがサービスを終了し加入者をウインド・モバイルに移行するための交渉をモビリシティと行っていると報じられたが、モビリシティは否定している。
1月13日、主要株主であるヴィンペルコムはカナダ連邦政府との対立によるウインド・モバイルがカナダ産業省(英語版)による700MHz帯域入札(英語版)に参加するための財政的支援を中止した。これによりウインド・モバイルは所有帯域不足により自身のネットワークでLTEを展開することが困難となった。
2009年、カナダ・ラジオテレビ通信委員会 (CRTC)はウインドが外資系であるオラスコム・テレコムから出資の大半を受けたことを問題視したが、同年第4四半期にこの問題視を撤回したため、ウインドは年末商戦までにサービスを開始することが出来た。競争相手のパブリック・モバイルは早くもテラス・モビリティと提携し両社の相互ローミングやウインドの外資所有を問題視し共同でウインドを提訴した。テラスは後に訴訟から撤退したが、パブリックは最高裁まで争った。2012年4月26日、最高裁はウインド・モバイルの外資所有を問題視しない判決を下した。2010年にパブリック・モバイルは外国からの資金調達として中国進出口銀行(英語版)より約3億5000万ドル調達している。