中央党 (ドイツ)
第一次世界大戦において社民党は「和解の平和」を主張していた。中央党ははじめ保守勢力の主張した「勝利の平和」を支持していた。しかし戦況の悪化で徐々に「勝利の平和」論から離れ、1916年7月初めの帝国議会ではエルツベルガーは海軍批判を行った。
1916年末から1917年初頭の冬にドイツは物質的窮乏と食料不足に苦しんだ。そのためこれ以降、飢えに苦しむ労働者階級を中心に抗議活動があちこちで多発するようになった。ドイツ国内の危機的状況は、議会主流派の動きも刺激した。エルツベルガーの主導の下、中央党も「和解の平和」の考えに乗るようになり、1917年7月19日には社民党と中央党と進歩人民党の三党で強制的合併を伴わない和平案「平和決議(ドイツ語版)」を帝国議会で採択させた。ただ当初目指された無賠償無併合の原則は国民自由党などブルジョワ政党の反発が根強かったために盛り込まれなかった。また宰相ゲオルク・ミヒャエリスが「私の解釈する」決議の趣旨に努力するという限定を付けたため、その影響力はほとんど無かった。
1918年10月3日には連合国との講和準備内閣として連合国から自由主義者として評判が高かったマクシミリアン・フォン・バーデンを首相とするバーデン内閣が誕生。
しかしカトリック以上に厄介な社会主義勢力の台頭により1870年代末からビスマルクはカトリックとの和解を図るようになり、弾圧を緩めた。結果、政府とカトリックの激しい敵対関係が終息に向かい、中央党の結束力も緩み、1880年代半ばから得票をだいぶ落とした。
1887年には教皇とビスマルクの間で和解が成立した。中央党は文化闘争以前の状態に戻すことを求めていたが、教皇はドイツ政府がカトリック聖職者の育成と任命に介入するという5月法の撤廃だけを求め、これに応じたビスマルクと教皇の間に和解が成立したのだった。和解方法を巡って中央党と教皇の間に対立が生じたことからも分かるように中央党は完全なカトリック教会の従属政党というわけではなかった。これは中央党が地域の教会を中心とするカトリック社会のネットワークを基盤とし、中央党指導部は教会とは一応別個の議会戦略を立てることができたことによる
カトリックと同じくドイツ帝国で「少数派」にあたるのが自由主義勢力や社会主義勢力であったが、中央党はこれらの勢力とも関係が悪かった。自由主義者や社会主義者は宗教を公的生活からは切り離して、私的生活に押し込もうとしていたが、中央党はこれに激しく反発していた。こうした人々から中央党は、聖母マリア無垢受胎信仰、誤謬表、教皇不可謬説といった「非合理性」「退歩性」の象徴と看做されていた。