再軍備
第二次世界大戦において再び敗北したドイツは国防軍を解体され、アメリカ、イギリス、フランス、ソ連の四ヶ国に分割占領されたが、大戦終結後にソ連とアメリカの関係は急速に冷却化し、西側三ヶ国占領地域における通貨改革にソ連が反発し1948年にはベルリン封鎖が行われるなど東西の緊張が高まった(東西冷戦)。
冷戦の始まりと共にドイツは東西に分割され、1949年9月には西側三ヶ国占領地域がドイツ連邦共和国(西ドイツ)として、同年10月にはソ連占領地域がドイツ民主共和国(東ドイツ)として独立した。当初は東西ドイツ共に国軍は設置されず兵営人民警察、国境警備隊や沿岸警備隊といった準軍事組織のみが存在していたが、同じように非武装化を目指した日本を間接的に巻き込んだ朝鮮戦争以降、アメリカとソ連は東西ドイツの再軍備を真剣に検討し始めた。ナチス・ドイツによる侵略の記憶が生々しい欧州諸国、特に普仏戦争と第一次大戦という近代以降の過去二度にわたって対ドイツ戦の主戦場になったフランスは西ドイツ再軍備に強硬に反対し、西ドイツ軍の指揮権を西ドイツ政府から奪い欧州防衛共同体に移譲させる構想を提案した。しかしアメリカとイギリスがこの構想に消極的であったことと、ほかならぬフランス自身の国家主権に対する侵害を恐れたド・ゴール主義者(ゴーリスト)による反対のために提案は否決され、フランスは西ドイツ単独の再軍備を容認した。