准士官
一等中士に、艦内教授役(かんないきょうじゅやく)、掌砲上長(しょうほうじょうちょう)、水夫上長(すいふじょうちょう)、木工上長(もっこうじょうちょう)を置きこの3つを三上長(さんじょうちょう)と言い、二等中士に艦内教授役介(かんないきょうじゅやくすけ)・肝煎(きもいり)・筆生・掌砲長(しょうほうちょう)・水夫長(すいふちょう)・木工長(もっこうちょう)・機関士副(きかんしふく)を置いた。 一等中士以下を乗艦の官員に充て、曹長以下を海兵官員に充てることとした 。 1872年10月31日(明治5年9月29日)に海軍中等士官以下の服制を定める。
明治5年10月の海軍省官等表では、海軍省会計局に主計副(しゅけいふく)を、軍医寮に軍医副(ぐんいふく)を、機関司に機関士副を置き十一等とした 。また、権中録(ごんちゅうさかん)・軍医副並びに主計副の3官は曹長相当であるところ、すべて艦内に於いては少尉の末席として少尉相当の取り扱いをすることにした。 海兵隊では砲歩兵隊の官等を定め、楽隊長(がくたいちょう)を置き十一等とした 。
1873年(明治6年)2月12日に海軍武官の人事に関して達方手順大概を定め、中等士官・下等士官は降級・昇級を海軍省にて達、乗組替えを管轄長にて達とした。
1886年(明治19年)7月12日勅令第52号により海軍武官官等表を改正して、准士官に上等技工(じょうとう・ぎこう)を加え。
従来海軍の准士官は2等あったところ1等に改めた 。少尉補・機関士補・軍医補・主計補については従来は海軍武官官等表に掲載してあるけれども、みな試補官になるのでこれを除いた 。 1886年(明治19年)7月13日海軍省令第59号により辞令書を下付しない者については、従前の兵曹上長・兵曹長は上等兵曹(じょうとう・へいそう)、従前の楽長は軍楽師(ぐんがくし)、従前の機関工上長・機関工長は機関師(きかんし)、従前の木工上長・木工長は船匠師(せんしょうし)とした。
1886年(明治19年)10月1日調べの海軍武官准士官以上名簿によると、上等兵曹は71名、軍楽師は3名、機関師は51名、船匠師は12名いた。
1886年(明治19年)10月2日勅令第64号により海軍武官官等表の改正に応じて海軍高等武官進級条例を改定し、第16条で海軍の学校卒業の者は海軍大臣が先ずこれに少尉候補生・少機関士候補生・少軍医候補生・少主計候補生を命じることにした 。
1886年(明治19年)10月9日海軍省令第117号海軍下士卒進級条例により、下士から准士官への進級に必要な実役停年や抜擢について定めた。
海軍の准士官は明治9年に官等15等のうちの十等を准士官に分類したことが始めで、このときの准士官には明治19年以後は各候補生にあたる少尉補・軍医副・秘書副・主計副・機関士副と、下士から進級する掌砲上長・水兵上長・木工上長・楽長が混在している 。これらはこのとき初めて置いたものではなく、その前身は明治9年以前からあるものなのでこの節において概観する。
海軍では、明治元年から明治3年・明治4年の際に政府直隷の艦船及び旧諸藩より献納した艦船における乗組員の官職名のうち実地軍人の職務に従事していたものは、官等表に掲載する純然たる本官ではなくとも服役年計算の際に総て軍人として取り扱うことにしており 、艦船乗組員の官職名のうち准士官以上と看做すものには艦長、副長、機関長、機関士、機関副長、並士官、医師士官、出納方、あるいは一等士官・同格、二等士官・同格、三等士官・同格、士官助、出納士官等がある 。しかしこの准士官以上と見做すものについて士官以上と准士官を区別していない。 明治3・4年の際に官等表に掲げていない海軍艦船乗組定員の中にある筆生(ひつせい)の職名については、明治21年に海軍大臣の請議による閣議に於いて筆生の身分は明治21年頃の准士官に相当し実際軍人の職に従事していたことから上記の官職名と同様に軍人としている。
海軍はイギリス式を斟酌して編制する方針を1870年10月26日(明治3年10月2日)に示してている。