日本の公衆電話
国際電話の通話のため、KDDが街頭に設置。電話機の色は赤色で、通話料の支払いのためにKDD公衆電話専用の接触式ICテレホンカードがあり使用できた。KDDが国内通話参入を認可された後には、国内通話にも利用できた。
1920年(大正9年)、一般加入電話に1通話2銭の従量制通話料金が採用されると、一般加入電話の通話料が激減し、公衆電話の通話料が急激な伸長をみた。1925年(大正14年)10月にはダイヤル自動方式が採用され名称に混乱を来たすとして自働電話が公衆電話と改称された。
1927年(昭和2年)3月、東京市内の公衆電話ボックスが、赤塗り6角形から薄鼠色4角形にかわった。
昭和初期の電話料金は、3分間で5銭であった。電話機および交換台にタイマー機能がなかったため、交換手が通話ごとにストップウォッチで時間を計測、通話時間が3分になると通話に割り込み口頭で時間の経過を伝えるものであった。しかしながら、この方式は公衆電話からの通話量増加とともに交換手の対応が追い付かない状態となり、1941年(昭和16年)7月1日に廃止。しばらくの間、公衆電話からは3分を超過しても通話を続けられる状態となった。
明治・大正と発展を続けた公衆電話であるが太平洋戦争末期には都市が空襲に遭い、壊滅的な被害を受けたほか、1945年(昭和20年)3月には航空機の金属材料を捻出するためアルミニウム硬貨の回収が始まり、電話自体も掛けづらくなった(スズ素材の硬貨は使用できた)。
戦前全国で5,222台あった公衆電話は日本の降伏直後には僅か623台に激減している。
戦後も公衆電話の復旧は進まず、1947年(昭和22年)頃までほとんどその機能は停止していた。これは資材不足もさることながら硬貨不足による利用者低迷という理由があった。戦前5銭であった通話料が戦後のインフレで50銭に改定されたが、5銭、10銭硬貨は戦後新鋳造が中止されていたため入手が困難となり、それが利用者低迷に直結していた。
そこで考え出されたのが当時流通していた50銭紙幣の利用である。しかし前述の硬貨の音による料金投入を判定した当時、紙幣では音による確認ができず、もっぱら利用者の良心に頼るものであった。試験的に新橋駅東口に設置され、その結果は回収率105%を記録した。この結果を踏まえ東京、横浜、名古屋、大阪、神戸でも設置され、いずれも100%の回収結果を記録している。しかしその後は回収率は減少の一途を辿る。これは料金を投入せずとも通話可能との情報が広がったことと、急速なインフレにより50銭(1948年(昭和23年)に1円に改定)や1円という小額紙幣の持ち合わせ少なくなったことが考えられるが、東京で回収率20%となると、もはや交換手を通す意義も薄れ、東京では1949年(昭和24年)にダイヤル式公衆電話に料金箱を設置したものへ切替を開始、遂には回収率15%まで落ち込むこととなった。
NTT東日本・西日本、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモなどが運営する。設置方法は事業者により異なる。かつてはKDDI(旧:KDD、旧:日本高速通信)、ソフトバンク(旧:日本テレコム)、BBモバイルも運営していた。