主体農法
生産者側が勝手に植栽方法を改善すれば、「教示」に従わなかったという理由で処罰される可能性が大きく、最高指導者に対しては意見を述べることもできない。北朝鮮では、憲法よりも最高指導者による「教示」の方が優先されるからである。農業の専門家といえども「教示」に逆らうことはできない。在日本朝鮮人総聯合会(朝鮮総連)の重鎮であった李佑泓は、1989年、祖国の農業発展に尽力したものの頓挫した経緯を『どん底の共和国―北朝鮮不作の構造』に著したが、北朝鮮不作の理由のひとつとして、この主体農法を挙げている。一方、和田春樹は主体農法には「人間が自然を支配できる」という傲慢さがあり、不作は自然から反撃を受けている証しであると指摘している。
1995年7月30日から8月18日にかけて、北朝鮮では歴史的な大洪水に見舞われ、多くの田畑とともに備蓄食糧も流されて農業は大打撃を受けたが、重村智計は、農業生産の低下と食糧難の真の原因は水害ではなく、農業政策の失敗と「主体農法」であると述べている。1995年の大水害ののち、世界食糧計画(WFP)や世界食糧理事会(WFC)などが北朝鮮農業の実態を調査した結果、北朝鮮では主食の農作物としてはコメとトウモロコシしか栽培していない実態が明らかとなった。専門家らは冬場のムギの耕作を提案したが、金日成の「教示」にない作物を植えてよいのかという異論があり、そのために1年以上におよぶ長い議論の結果、ようやくムギ栽培が認められた。
「苦難の行軍」と呼ばれる1990年代後半の北朝鮮大飢饉の原因は、主体(チュチェ)農法にあったのである。
「苦難の行軍」期にあたる1996年、のちに脱北することとなる人物が酒の密造で警察に摘発された老夫婦を助けた際、老婆が「日本の統治時代より生活が厳しい。日本時代には少なくとも食べ物がなくて死んだ人はいなかった。配給もきちんとしていたし」と話しているのを聞いている。北朝鮮では1957年11月から、協同農場の農民を除く全国民に食糧配給制度が実施され、一般労働者は1日あたり700グラム、軍人は800グラム、15歳以下の子供や老人は100グラムから500グラムまで、職業や年齢に応じて配給されることになっており、1990年代初頭には平均450グラム程度の配給量となったが、1995年の水害でその半分に減量され、それから数年でさらに減少させられた。2001年5月に北京で開かれた第5回東アジア太平洋地域閣僚等会合に北朝鮮当局が提出した資料によれば、1993年に73.2歳だった平均寿命は1999年には66.8歳に縮まり、5歳以下の乳幼児死亡率はこの間、1000人あたり27人から48人へと激増している。