薄型テレビ
最大消費電力が大きい。ただしプラズマテレビの最大消費電力はRGBの全画素が100%発光した際の全白表示時の数値であり通常の映像では休む画素もあるため、映す映像によって常に消費電力は変動するので最大消費電力のおおよそ3分の2が実際にかかる消費電力の目安とされる。実際の電気代の目安は年間消費電力量から計算するのが妥当であり、同一サイズの液晶テレビに比べ、160%程度である(詳細は「液晶テレビ」の節を参照のこと)。
小型化が難しく、パーソナル用途には向かない。
2011年現在、液晶テレビは20型未満も存在するのに対し大手メーカーのプラズマテレビの下限はこれまでのところ37V型である。しかし小型機種は液晶テレビに比べて競争力がなく、実際に販売されているのは42型以上となっている。
液晶に比べて高精細化が難しい。
画面に光が反射するため、設置に関しては反射を考慮する必要がある。
登場当初は37v型以上のモデルを中心に据置スタンドおよびテレビ台が別売りの機種が多かったが、現在は全て据置スタンド付属で、本体の向きを左右それぞれ最大15度あるいは20度まで変えられる「スイーベル(首振り)機構」を搭載した機種と、向きを変えられない固定式の二通りがある。スイーベル機構搭載モデルは50v型以下の機種がほとんどで、52v型以上の機種は全て固定式である。さらに23v以下の小型モデルは左右に向きを変えられるのみならず、前後に角度調整が可能な機種もある(左右スイーベル機構非搭載で前後角度調整機構のみ搭載の機種もあり)。
テレビ台の場合、現在発売中のテレビ共用台は全て薄型テレビを載せる事を前提とした薄奥行き設計となっているため、従来型ブラウン管テレビは(はみ出して転倒・落下する恐れがあるので)載せられない。ブラウン管テレビの生産終了に伴い、2007年を以て、ブラウン管式対応テレビ台の生産も終了している。
また全ての据置薄型テレビには、地震などの際に本体が倒れるのを防ぐための転倒防止部品(テレビ本体を台や壁面に固定するバンドおよび取り付けネジ)が付属されている(壁面固定の場合、本体・壁面両取付部品相互間は市販のひもや鎖で接続)。
東日本大震災を経て、薄型テレビの設置方法や転倒防止措置が、少なくない割合の消費者に全く伝わっていないことが判明した。
パナソニックやパイオニアの2006年モデルのプラズマテレビから、フルハイビジョンと呼ばれる横1920画素×縦1080画素の表示能力をもつ機種が登場した。
2007年4月現在のフルハイビジョンの最小モデルはパナソニックの42V型が最小ではあるものの、従来プラズマテレビが苦手とされていた高精細化に向けて一歩前進した。また消費電力面でも改善が進み、年間消費電力では液晶テレビを逆転する機種も現れた。
しかし液晶との競争においては劣勢であり、プラズマパネルから撤退するメーカーも多く、2013年10月パナソニックが全面生産終了を発表したことにより、日本でパネル生産を行うメーカーはなくなった。その後も韓国にてサムスンとLGがパネル生産を行っていたが、2014年に入り相次いで撤退した。これをもってプラズマテレビは終了した。
プラズマテレビは大型家電量販店などの明るい照明下では画素の発光に蛍光ガスを用いる関係上、照明が蛍光体に反射してしまい黒が濃い紫色などに見えてしまうことがある。またプラズマテレビは暗い場面では画面も暗くなるため、明るい照明下では画面全体が暗く見える。しかし家庭の照明下では黒は黒く表示され、かつ暗い場面では画面も暗くなる特性はコントラストの高さとなって立体的な映像の表示につながっている。
日本メーカー各社の2013年3月期業績見通しでは全メーカーがテレビ部門で赤字を計上した。岩手・宮城・福島3県を含めた日本全国での地デジ化が完了したことに伴う駆け込み需要の反動、東日本大震災やタイ洪水の影響、テレビ離れなどから今後のテレビ生産および販売数は各社共に大幅な落ち込みが懸念されており、日本におけるテレビ生産体制見直しが進んだ。
地デジ及びBS・110度CS用アンテナはかつて国内大手電機メーカーの殆どが生産していたが、組織再編やリストラなどに伴い大手電機メーカーは2014年までに相次いでアンテナ生産より撤退。地デジ及びBS・110度CS用アンテナを製造する国内大手電機メーカーは現在パナソニックのみとなった。このためパナソニックショップ以外の他社系列電器店(日立チェーンストール・東芝ストアー・三菱電機ストアー・シャープフレンドショップ・ソニーショップ)ではマスプロ電工・日本アンテナ・DXアンテナ・八木アンテナ・サン電子などの他社製品を販売している。
発売当初は全機種にSDメモリーカードスロットが搭載され、撮影したビデオ映像やデジカメ写真が視聴可能だった。しかし近年は普及モデルを中心にSDカードスロットを廃止した機種が増えており、SDカードスロット搭載テレビの現行モデルは4K対応機種を中心とした上位モデルのみとなっている。
薄型のものが現れる以前のテレビはほとんどがブラウン管式だったが、ブラウン管で大きな画面のテレビを作ると奥行きと共に質量も非常に大きくなり、37インチ程度が実用上限界であった。当初はそれほど大きな画面が製造できなかった「薄型テレビ」も、薄く軽いといった生来の長所を活かして大画面化向きとなり、テレビメーカー各社がさらなる画面サイズの拡大・低価格化に取り組んだ結果、ブラウン管式テレビと置き換えられるだけの性能と価格を備えるものが作られるようになった。
日本では、2003年からの地上デジタル放送の開始によるテレビの買い替えに合わせて、一般家庭、事業所、公共施設、各種交通車両(機材)などで普及が進んでいる。薄型テレビとデジタルカメラ、DVDレコーダーとを合わせて「デジタル家電」、「デジタル三種の神器」と呼ばれたこともあった。
日本国内では2000年代の薄型テレビの主流は「液晶テレビ」と「プラズマテレビ」であった。これらは表示原理が全く異なり、液晶テレビは数インチの小画面から最大108インチほどの大画面までであり、プラズマテレビは32から150インチの大画面のものだけが製品となっていた。初期にはプラズマテレビには液晶より優れている点があったものの、液晶の低価格化・技術向上・大画面化に伴いプラズマテレビの衰退が進み、2014年までに全メーカーが撤退した。プラズマテレビと入れ替わるように有機ELテレビが登場し、2010年代には「液晶テレビ」と「有機ELテレビ」の争いが始まった。
この他米州大陸を中心に、リアプロジェクションテレビのような投影型の大型テレビもある程度人気があり、販売されているが、世界的に見れば少数派である。
画面の後ろから赤・青・緑のレーザー光を直接照射して画像を映し出すテレビである。リアプロジェクションテレビの発展形だが65型で液晶・プラズマテレビ並みの25cmの厚さ。消費電力もプラズマテレビの4分の1。
三菱電機が米国でリアプロの買い替え需要に応える形で2008年秋に発売した。また2010年に日本でも75型を発表、発売した。