万引き
また、店主や店長はともかく、一般の店員は、万引きに気づいたときの対処法についてマニュアルなどで教育を受けていたとしても、いざ万引きの現場を発見したときは見て見ぬふりをしてしまいがちである。万引きをされても、雇われた店員は直接に自分が損するわけでもなく、せいぜい店主や店長に小言を言われるだけである。万引き犯を警察に引き渡したりするのは小言を言われるより煩わしいし、万引き犯に逆上でもされれば身に危険さえ及び兼ねないので、悪事を見逃す後ろめたさはあっても、万引きに気づきたくない心理が働くのである。万引き犯の柄が悪かったり身体が大きかったりすればなおさらである。
1936年の松坂屋従業員向け『松坂屋読本』接客の巻では、万引きを疑わせる不審な行動への対処は十分自重して上長の指示を仰ぎ、店員自ら早まった行動に出ぬこと、また万引き犯本人や縁者の名誉のため万引き犯の身元を店外ではもちろん店内でも話題にせぬことを指示している。これらの方針について、大阪商業大学の谷内正往教授は、1929年に松坂屋銀座店において一般客を万引き犯と誤認する事件が起き、謝罪広告の掲載に至ったことの影響があるものと分析している。
プリペイドカードについては、POSレジでアクティベーションを有効にしないと、各種サービスが全く受けられない仕組みになっており、例えそのまま盗んでも全く意味が無い様になっている。このシステムの場合は検知ゲートは必要ない。
また、衣類に関しては、洗浄の出来無い顔料系インクを加圧封入した特殊なタグを商品に装着し、所定の治具以外で取り外すと「商品にマーキングされる」という方法で、商品窃盗を抑止している。
一部の監視カメラには、顔認識システムなどにより不審者を自動で検知する動作検知機能を伴ったものがあり、不審者を検知した後、アラームや携帯電話に電子メールを送るなどの方法で、店員に警告するシステムがある。
ディスカウントスーパーのPLANTでは、2008年7月から、万引の商品金額に関係なく損害賠償請求を導入し、抑止効果を上げた。このため、東京都内の一部書店や中部地区の三洋堂書店が損害賠償を導入しており、成果が上がりつつある。