銃殺刑
旧日本軍における死刑の執行は銃殺刑であった。すなわち陸軍刑法21条に「陸軍ニ於テ死刑ヲ執行スルトキハ陸軍法衙ヲ管轄スル長官ノ定ムル場所ニ於テ銃殺ス」。海軍もこれに準じて、海軍刑法16条に「海軍ニ於テ死刑ヲ執行スルトキハ海軍法衙ヲ管轄スル長官ノ定ムル場所ニ於テ銃殺ス」。その方法は、処刑者の眼を布で縛るか、顔全体を覆う麻袋を頭から被せた上で立たせ、これに対し将校または下士官の指揮する1部隊の一斉射撃をもってされた。
銃殺刑には軍法に基づいて開かれた軍法会議による判決によって行われる銃殺刑と、通常の刑法に基づいて開かれた裁判による判決によって行われる銃殺刑とがある。現在では通常の刑法による刑事罰として銃殺刑を採用している国は非常に少なく、ほとんどが軍隊における処断である。
欧州連合(EU)加盟国は通常犯罪に関する死刑制度は全加盟国が廃止しているが、戦時の際の死刑については権利として認められていることから、軍法上の銃殺刑が存続している国もある。しかし、EU加盟国でこの権利を根拠とした銃殺刑が実施された事例は今のところない。近年は、戦時や軍法からも死刑を廃止する国が増えている。
銃殺刑は軍法違反者への最高刑罰であり、軍人に対する最も一般的な死刑である。銃殺刑になった軍人は戦死とは扱われず給料も支払われず遺族への年金も支給されない。また戦死者が埋葬される国営墓地などにも入れない。旧日本軍においては銃殺刑になった軍人は靖国神社に祀られなかった。一方、上級階級の軍人を辱める処刑を行う際には、銃殺刑ではなく絞首刑が用いられた。第二次世界大戦後、連合国は戦犯者とされた枢軸国側の主な軍人の処刑には絞首刑を用い、「何故、銃殺の名誉を与えないのか」などと批判された(例えば、本間雅晴は軍人としての名誉を重んじられ、軍服着用を認められた上で銃殺刑に処されているが、山下奉文だけは囚人服姿で絞首刑にされている)。またヒトラーも暗殺計画に関わった軍人を絞首刑などに処している。ポーランド、ソビエト連邦、デンマーク、ノルウェーなどでは第二次世界大戦後の戦争犯罪者の処刑に銃殺を用いていた。