MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島
MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島(マツダ ズーム・ズーム スタジアムひろしま)は、広島県広島市南区南蟹屋にある野球場。プロ野球・セントラル・リーグ(セ・リーグ)の広島東洋カープが専用球場(本拠地)として使用している。
広島市が所有し、株式会社広島東洋カープが指定管理者として運営管理を行っている(詳細は後述)。広島市の条例(広島市民球場条例、平成20年3月28日条例第7号。以下「条例」)およびNPBに登録されている正式名称は広島市民球場(ひろしましみんきゅうじょう)であるが、開場時の2009年4月からマツダが命名権を取得しており、「MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島」(略称「マツダスタジアム」)の呼称を用いている(詳細は後述)。
それまでの旧市民球場では所有する広島市が直接施設の運営を行い、試合開催時には広島球団(株式会社広島東洋カープ)に球場内の売店などの営業権を認めるという方法をとっていたが、本球場では2003年の地方自治法改正により運用が開始された指定管理者制度を導入することとなり、2008年6月28日の広島市議会にて、広島球団を指定管理者とすることが議決された。日本プロ野球の本拠地球場(専用球場)の管理運営に球団が直接関与する事例としては、ほっともっとフィールド神戸(神戸市が所有、2002年からオリックス・バファローズの運営法人「オリックス野球クラブ」が運営)、クリネックススタジアム宮城(宮城県が所有、2004年から東北楽天ゴールデンイーグルスの運営法人「株式会社楽天野球団」が運営)に次ぐ3例目、球団が指定管理者として運営する事例はZOZOマリンスタジアム(千葉市・千葉県が所有、2006年から千葉ロッテマリーンズが受託)に次ぐ2例目となる。
広島球団は球場使用料として現市民球場に年間5億6000万円を支払っているが、これが新球場では1900万円増額された5億7900万円となる(この負担増については「より快適な環境を提供するため」とされ、広島球団からも異議は出ていない)。残る7800万円の年間使用料の負担については、従来のアマチュア・マスメディアからの使用料徴収とされている。
こうした要因を加えると残る実質負担額は46億円となり、2007年6月4日、広島市・広島県・地元経済界の3者で、広島市が23億、広島県と地元経済界が11億5000万円(うちマツダ、中国電力、広島銀行の3社で半額程度)ずつを負担することで合意した。これらの財源として、広島県・広島市は負担分のうち20億円分を充当するため、両者が共同でミニ公募債「新広島市民球場債」を発行、購入希望者を募集したところ、締め切りとなる2008年10月15日までに個人と法人合わせて1万2272件、予定額の3倍以上に上る66億2220万円の応募があったため、急遽同年10月17日に購入者を決める抽選会が行われた。また、地元経済界の負担分とされた11億5000万円については、広島商工会議所等が中心となって各企業から寄付を募った結果、期限の2008年3月末までに目標額を大幅に上回る16億円超が集まった。この目標を超えた部分の金額の使途については、経済界と広島市との間で寄付の趣旨等を踏まえた上で協議が行われ、その結果、新たに球場北側を走るJR車窓に向けて、得点・イニング数等を表示する電光掲示板が設置された。
本球場の建物内には、試合の有無に関わらず開店するグッズショップが設けられている。旧市民球場では試合開催日に球場外・正面玄関付近でグッズのワゴンセールを行っていたが、付近は混雑するためお客は身動きが取れず、商品をじっくりと手にとって選べるとは言い難い状況だった。また試合開催日以外では、一塁側内野スタンド裏側に設置された商品販売部での購入も可能であったが、スペースの都合上、入口が分かりにくい場所にある上、売り場面積も充分ではなかった。グッズ・チケット販売や球団の歴史資料を展示する常設施設としては、広島市内に球団所有の施設である「カルピオ」もあるが、場所が球場から離れている上、日曜日・休日は試合開催日以外は閉店していた。
これらの反省点を踏まえて本球場の正面ロビー付近に設置されたグッズショップは、2階建てで売り場の総面積424 m(1階:276 m、2階:148 m)、内装はレンガ造りで、壁には巨大なグローブやボールが飾られるなど遊び心あふれる造りになっており、広島球団が取り扱うグッズは全種類が用意されている。
2008年10月28日、総合商社の三井物産は、広島球団とスポンサー開拓業務を始めとする球場の共同運営を行うことを発表した。これは昨今、プロ野球球団の収益源として従来重きをなしていたテレビ中継の放映権収入が減少し、代わりに球場入場料や看板広告、飲食物販売等の収入が重要視され始めた状況下において、本球場は旧市民球場の5倍の売店面積を持つなど充実した設備を持つが、これにマッチした運営を行うために、経験豊富な三井物産のノウハウを借りて収益を伸ばすことを狙ったものである。三井物産は総合商社としての顧客ネットワークなどを活用しながら、スポンサーゲームの企画や商標権の販売、観客席の命名権の販売などを手がける方針で、スポンサー収入に応じて成功報酬を受け取ることになっている。
また、球場内のケータリングをはじめとするフードサービスについて広島球団は広島アジア大会の選手村の食堂運営、阪神甲子園球場のフードサービスを中心としたコンサルティング業務(2007年〜2008年)などの実績を持つ三井物産系のエームサービスと包括的な業務委託契約を締結した。
球場完成後もかつての旧市民球場と同様、順次改修が行われている。
右端の最上部には開場以来JALの広告が入っていたが、2010年に経営破綻したためこの年限りで撤退。翌2011年からはセブン-イレブンの広告が入った。球場付近を走行する列車から見える位置にも設置されていることから、スコアボードの裏面には球場名とともに「ようこそ、ときめく広島へ。」という広島来訪に対する歓迎メッセージが入っている。ボード下部の広告スペースは開場当初はKIRIN キリンビール1社だけであったが、後にキリンを含む5社が占有した。
このほか、内野2階席最前面にも得点表示用のサブスコアボードと帯状映像装置(リボンビジョン)が設置されている。
2010年5月11日、ボールカウントの表記をストライク、ボールの「SBO」表記からボール、ストライクの「BSO」表記に変更された。これは国際慣習に基づくもので、横浜スタジアムに次いで国内では2例目。14日の交流戦(対楽天戦)から使用開始している。2015年からは投手の投球数が表示されるようになった。