公式試合安定開催基金
2009年11月には大分トリニータが不況や成績不振による収入減により資金繰りが悪化したため申請を行った。既に次年度のJ2降格が決定しているとはいえ、J1チームとしては初めて同基金からの融資を申請することとなった。その後の調査で当時の社長溝畑宏が粉飾決算まがいな運営を行っており、経営破綻に近い状況にまでなったことが明るみに出た。融資額は同年12月に3億5000万円、翌2010年1月に2億5000万円、合計6億円。返済期限は特に設けられていないが、融資完済の他に債務超過を解消しなければJ1昇格できないことになった。
この件は同時期に起こった東京ヴェルディ1969の経営不振とあわせて大問題となり、結果2013年Jリーグクラブライセンス制度導入の間接的原因となった。
なお、2010年度末に1億を、2011年度末に2億を、2012年10月12日に3億をそれぞれ返済し、全額完済している。