東アジア史
19世紀、帝国主義列強はアフリカやアジアの植民地の拡大を競っており、清国、朝鮮、日本は、ヨーロッパ列強、ロシア帝国、アメリカ合衆国から開国を迫られるようになった。19世紀初め、清国ではイギリスから密輸されるアヘンが問題となっており、1840年、清国のアヘン貿易取締りに反発したイギリス政府は清に宣戦布告した (アヘン戦争)。清国に勝利したイギリスは、賠償金と香港割譲、上海などの開港を要求し、1842年の南京条約で、沿海の都市のいくつかを租界として取り上げ、香港を割譲させた。1843年に虎門寨追加条約という不平等条約が締結され (アメリカ合衆国と望厦条約、フランスと黄埔条約)、1857年からのアロー戦争でも清国が敗れた。その後、太平天国の乱などが起き、1860年代から洋務運動による近代化が図られた。また、ロシア帝国に沿海州を割譲した。租界や割譲地は西欧列強のアジア活動の基地にされた。欧米諸国の圧倒的優位を認識した清国は、洋務運動でその技術を取り入れ始めた。しかし、この改革は守旧派との対立もありはかばかしく進まなくなった。
清国の敗北と半植民地化という情報は、日本でも衝撃をもって迎えられた。西欧列強の進出は、「鎖国」を「祖法」として固守していた日本にも及んだ。1853年にアメリカ合衆国艦隊が開国を求めて来航し、日米和親条約、日米修好通商条約が結ばれた。攘夷が叫ばれる中で条約を結んだ江戸幕府は求心力を失い、1867年の王政復古により武家政権が終わった。