原敬
9月には海軍兵学寮を受験するが失敗し、冬にはフランス人宣教師が運営する食費と宿泊費が無料のラテン学校に移った。翌明治6年(1873年)4月には受洗し、「ダビデ」の洗礼名を受けた。また横浜で活動していたフェリクス・エヴラール神父のもとに居を移し、互いに漢書やキリスト教書を教えあった。翌年から布教活動に加わり、1年間新潟に滞在した。
1875年(明治8年)5月、エヴラールと別れて原は盛岡に戻った。当時原家は家禄を奉還し、その際に受けた一時金をもとに養蚕を手掛け、再び原を遊学させる余裕が生まれていた。再度の上京に伴い、原は分家して戸主となり、平民籍に編入された。原は「分家帰商」と手記に残し、後年にも宿帳に「岩手県平民」と大書して悦に入っていたというが、分家の理由は明確にされておらず、原の嗣子原貢は養子縁組を断るため、前田蓮山は戸主となれば徴兵を逃れられるからではないかとしている。なお、分家するにしても、あえて平民を選んだ理由が明確ではないとの研究もあるが、原の分家の前年に、華族・士族の家から分家した者は平民籍に編入されるルールが確立していたと指摘されている。
また原は松田と同時に辞職することを望んでいたが、松田が胃がんとなり、松田夫人が現職のまま死なせたいと望んでいたこともあり、二人は内閣にとどまり続けた。しかし1914年(大正3年)に海軍軍人の贈収賄が発覚(シーメンス事件)、内閣は厳しい攻撃を受けることとなった。また新聞記者が政友会の壮士や警官に暴行を受けたと訴え出たが、原はこれらの事実関係を完全に否定し、謝罪を拒んだ。こうした原のはねつけるような答弁は野党の攻撃対象となり、自動車が群衆に襲撃されるなど、厳しい批判が起こるようになった。原は事態を収拾するため、山本首相を退陣させ、自ら組閣する計画を立てた。しかし元老山縣は山本首相の意見を聞かず、非政友会内閣の樹立を目指した。徳川家達・清浦奎吾といった候補者の内閣は成立せず、山縣と井上馨は大隈重信を奏薦した。大隈の与党は立憲同志会・中正会であり、政友会は野党としてこれに対峙することとなった。
総裁不在の中、原は衆目の一致する政友会の第一人者であったが、なおも強い反発が残っていた。原は西園寺からの後継指名も一旦断り、党幹部からの一致した支持を取り付け、十分に正当性を確保できる形で後継者としての立場を確保した。6月18日、本部で開かれた臨時大会において、正式に第3代立憲政友会総裁に就任した。
原は政友会設立前夜には、議会に基盤を持たないことを憂い、井上馨に対して貴族院議員でもないと十分に活躍できないという書簡を送り、伊藤に対しても貴族院入りを依頼している。しかしこれらは実現せず、総選挙で盛岡に地盤を確立したことでその必要もなくなった。
原は生前に3度爵位を受ける話があったが、すべて表沙汰になる前に回避したとしている。また没後に伯爵の爵位を与える動きも会ったが、妻の浅が固辞して受けなかった。養子の貢は、子孫を優遇することはかえって害になるとして華族制度自体に批判的であったことと、衆議院議員としての地盤を大切にしていたこと、元老から恩を受ける形になる爵位授与を嫌ったためであるとしている。
原は大阪毎日新聞時代の社説で、経済的に体面を保てないものは華族になるべきではないとしており、また資格も識見もないものが華族であるべきではないとして、華族制度が必要ならば、本人一代限りの「一代華族制」をとるべきであるとしている。原の姿勢は爵位を持つ立憲同志会総理加藤高明への攻撃材料となり、政党の指導者は爵位を持たないことがふさわしいという認識を広めることとなった。原没後でも高橋是清が隠居して爵位を譲ったことや、浜口雄幸・犬養毅ら無爵の党首が歓迎された。
一方で原は旧主君の家系である南部氏諸華族の家政にも助言を行った。分家である遠野南部家が破産の危機を迎えた際には、その解決のために奔走している。
1900年に大選挙区制が採用されて以降、政党は候補者が立てづらく、選挙費用がかさむため、原はかねてから小選挙区制への復帰を主張していた。予算案成立後、原内閣は小選挙区制への復帰と、選挙資格を直接税10円納税から、3円へと改正する選挙制度改正案を提出した。これに対して憲政会と国民党は納税資格を2円とする一方で、大選挙区については維持を求めた。無所属議員や貴族院が小選挙区制を求めたことにより、政府案通りに成立した。一方で議員に直接関わってくるのが選挙区の区割りである。原は内務省案を基に床次内相・横田千之助法制局長官といった限られたメンバーで区割り作業に取り組み、政友会の介入を許さなかった。
選挙で大勝を収めた原内閣は、法務大臣に貴族院から大木遠吉、新設された鉄道大臣に元田肇を迎える小規模な改造を行った。また文官任用令の改正に再び取り組んだ。局長の資格撤廃はまたしても実現しなかったが、参事官の一人を政党から送り込むことを可能とした。
一方3月15日からは株価が暴落を始め、戦後恐慌が起こっていた。7月1日の第43回帝国議会の招集日には議事堂玄関で爆弾騒ぎが起こるなど、絶対多数を締めた政友会にとって楽な国会とはならなかった。浜口雄幸は政友会の財政政策が放任主義に過ぎたと批判し、永井柳太郎は「西にレーニン、東に原敬」と独裁的であることを批判した。一方で野党側も国民支持を広く受けていたわけではなく、予算案は7月28日に成立した。
8月5日、田中義一陸軍大臣が尼港事件の責任を取るとして辞意を伝えてきた。すでに2年近く首相を務めてきた原はこの辺りが引き時であると感じており、田中の辞職とともに総辞職し、後継首相には清浦奎吾を迎えることを考えていた。田中の辞職は山縣をはじめとする参謀本部(軍令)による陸軍省(軍政)への圧迫を断ち切るため、山縣を揺さぶる目的であった。原はこれに乗り、山縣に軍政の優越を認めさせた。しかし山縣にとって原の後任は存在しない状態であり、辞職を思いとどまるよう要請した。西園寺からも慰留があったため、原は内閣を継続することとした。
10月末に帰京した原であったが、2週間後には旧友渡辺修一郎の紹介で外務省御用掛として官僚の道を歩むこととなる。当時外務省ではフランス語を使える人材が不足しており、外務卿の井上馨にとっても原は貴重な人材であった。1883年(明治16年)7月には太政官文書局の勤務を兼職し、官報の創設に携わるようになる。また民権派が優勢であった地方への政府巡回員の派遣を提案して認められ、10月から中国地方・西海道への巡察を行った。
しかし11月になるとフランスと清の関係が悪化し、情報収集のため呼び戻された原は天津総領事として中国に派遣された。この際には薩摩出身の工部省大書記官中井弘の娘貞子と結婚し、藩閥グループの一員として迎えられることとなった。原は1884年(明治17年)に発生した清仏戦争に関する情報を多数報告し、その高い能力を示した。1885年(明治18年)には甲申政変の影響で悪化した日清関係の修復のため、伊藤博文と李鴻章の交渉が天津で行われることとなった。この天津条約締結交渉の中で原は伊藤の高い外交的技量に感銘を受け、また伊藤も原の高い情報収集・分析能力を認めることとなった。
伊藤の帰国後まもなく原も帰国を命じられ、パリ公使館の書記官への就任を命じられた。1886年(明治19年)1月13日にパリに赴任したが、語学力の低さを認識していた原は1年間を勉強期間として公務を抑えるよう要望して認められた。
1901年(明治34年)6月、桂太郎が政権を握って組閣し(第1次桂内閣)、政友会は野党となった。原は政友会立て直しのために奔走し、伊藤を説得して総裁の座にとどめた。また総務委員のうち5名を常務員とするなどの改革を行い、自らもそのメンバーとなった。しかし6月21日に星亨が暗殺され、さらに伊藤が洋行するなど、大きな柱を失った政友会は動揺していた。その状況で松田正久・尾崎行雄が桂との取引に失敗して威信を失うなど危機を迎えた。
1902年(明治35年)の第7回衆議院議員総選挙では、盛岡市から出馬し、前市長の清岡等を抑えて初当選した。原が盛岡で支持を広げた要因として、しばしば盛岡につながる鉄道線の問題があると指摘される。一方で、原自身は選挙戦の中で地元への利益誘導に言及することには消極的であった。明治36年(1903年)の第8回衆議院議員総選挙では全市が一致して原を支援する決定が行われ、以降7回の総選挙でほぼ無投票当選を続けることとなる。しかし政友会内部では伊藤と党人派の対立が激化し、原と松田は伊藤を支えつつ党の分裂を防ぐために苦慮していたが、逆に疑心暗鬼となった伊藤から辞職勧告を突きつけられる有様であった。7月に伊藤は枢密院議長に任ぜられ、西園寺を後継総裁に指名して党を去った。