レジャー
(第2部 業種別の消費者保護施策について 第1章 レジャーサービス) ここでのレジャーは英語でのleisureと同等の定義であるが、その前段で、より積極的な位置づけを提示し、第1部 サービス分野における消費者保護施策のあり方 第2章 各業種における重点課題と施策の方向で『レジャーそのものについて,それが労働時間等の残余に過ぎないという従来とかくみられた考え方を排し,人間生活の中で積極的な意義を有する自由時間であるという国民的認識を確立する必要がある。そのうえで,たとえば,自由時間の拡充,レジャーのための物的人的環境の整備,レジャー環境の破壊防止,レジャー政策のための総合調整機構の整備等,積極的な政策の展開が図られなければならない。』とし、これを施策のベースとする考え方を表明している。
この1973年の第4次国民生活審議会では『レジャーが生活のあり方を規定する重要な要素となってきた』『レジャーが国民福祉充実にとって,重要な分野を占めるようになってきた』『高福祉時代においてレジャーは人間が人間らしく生きるために,単に経済的充足にとどまらず心身ともに豊かな生活をおくるのに欠くことのできない要素となってきた』と規定している。 ここでのレジャーは、『自由時間の使い方』に置き換えることができる。
またつづいて、『適正なレジャーサービスの提供があってはじめて消費者が豊かなレジャーを享受しうるとの観点に立って,事業者の提供するレジャーサービスおよびこれに関連する公共サービスについて消費者保護の見地から以下に述べる施策を講する必要がある。
ホビー・レジャー 趣味と娯楽
趣味・レジャー 同上
読書もレジャーであるが、一般的にはあまり使われない
賭博、ギャンブル - ボートレース(競艇)は主催者や業界ではレジャーと言っているが、一般的にはレジャーとは呼ばれていない。
レジャー白書では、日本人の余暇活動の現状についての調査を年次でまとめている。労働時間、家計収入支出、余暇時間、余暇支出をマクロな観点での変数として捉えている。具体的な内容では「スポーツ」「趣味・創作」「娯楽」「観光・行楽」の4カテゴリーとして計91種目の余暇活動について、人々の参加や活動実態を調査しており、平成16年の余暇活動上位20位は外食(日常的なものを除く)、国内観光旅行、ドライブ、カラオケ、ビデオ鑑賞、宝くじ、パソコン、映画、音楽鑑賞、動物園(含む植物園、水族館、博物館)、園芸(庭いじり)、バー(スナック、パブ、飲み屋)、ボウリング、遊園地、体操、ピクニック(含むハイキング、野外散歩)、ボードゲーム・カードゲーム、テレビゲーム、ジョギング・マラソン、音楽会コンサートとなっている。
白書ではレジャー産業の4つのカテゴリーとして各カテゴリーの最近の代表的な内容をあげている。