日本のワイン
一方で、従来、ブドウの生産地でもワイン製造は出荷できない、生食用ぶどうの処分方法という位置付けが長く、良質なぶどうを使用したワイン製造に結びついてこなかった。このため、消費者の間では国産ワインについて、「安かろう悪かろう」というイメージが根強く、日本のワイン産業の成長を長年阻害していた。
日本のワイン産業の発展、ぶどう農業の活性化、税収の増加などの観点から、2010年代に入り、日本で栽培されたぶどう100%を使ったワインを「日本ワイン」と表示する流れも広まった。2014年春、自民党主体で「ワイン法制に関する勉強会」が発足。国内法の制定に向けた準備を始めた。これに引き続き、酒税法や政令、省令の改定により、日本国政府による原産地表示にかかる法的ルール整備がされた。2018年から施行される日本ワインの呼称厳密化のルールでは、日本で生産された生ぶどう100%使用したワインのみが「日本ワイン」の名称を使用でき、原産地域の表示を行う場合には、その地域のぶどうを85%以上使用することが必要になる。
既に一部の地方公共団体で、独自の原産地呼称管理制度が始まっており、長野県の長野県原産地呼称管理制度や、山梨県甲州市のワイン原産地認証条例などがある。
北海道内での知名度も高い。
2020年ごろからは、地球温暖化の影響による気候の変化と寒冷地での栽培ノウハウが評価され、ブルゴーニュなど海外のワイナリーも進出している。
青森県 :「 下北ワイン」、「サンマモルワイナリー」(むつ市川内町)
サンマモルワイナリーは自社畑11ヘクタール。第四紀更新世に形成された高位段丘(標高60m)に位置し、恐山火山噴出物の軽石流で覆われ、赤色土化した粘土壌土で形成されている。減農薬に努めている。
岩手県:「エーデルワイン」(大迫町)、「くずまきワイン」(葛巻町)
秋田県:「十和田ワイン」(鹿角市)、「大森ワイン」(横手市)、「天鷺ワイン」(由利本荘市)
秋田県ではプラムやぶどう等の県内栽培の果実原料を用いてワインが作られている(十和田ワインと大森ワインは葡萄で、天鷺ワインはプラム)。十和田ワインと天鷺ワインは県内に醸造所を持ち、大森ワインはメルシャンに委託して製造、販売している。近年、鹿角市に新設された「このはなワイナリー」では、県内の山ぶどう系品種を原料にワインを製造、販売している。
宮城県:「秋保ワイナリー」(仙台市太白区秋保地区)、「了美 ワイナリー&ヴィンヤード」(大和町)、「ファットリア・アル・フィオーレ」(川崎町)、「大崎ワイナリー」(大崎市)、「南三陸ワイナリー」(南三陸町)
2010年頃から新規参入が相次ぎ、2021年時点でワイナリーが5カ所ある。当初はブドウの収量が少ないため山形県産を使うワイナリーも多かったが、多くが自社で栽培を開始し、2021年には県内産も使われるようになった。
秋保地区の気候がブドウ栽培に適しているとされるが、内陸の大和町と川崎町にもあり、三陸など海沿いでもブドウ栽培が開始されている。