陸軍少尉候補者
准尉候補者は陸軍士官学校で士官候補生の生徒とは異なる課程の学生として軍制・戦術・兵器・築城・交通・地形・剣術・体操・馬術(歩兵は除く)・現地戦術・測図について6月中旬より10月上旬まで約4か間の教育を受け、修業試験に及第すると原隊に戻って士官勤務をしながらさらに教育を受けたのち、適格と判断されれば特務曹長から准尉に任官した。
准尉は陸軍武官官等表では少尉と併記され中隊附の中尉または少尉と同様の勤務をするが、平時は少尉の下位に置かれ、戦時には必要に応じ中尉または少尉に進級させることができると定められていた。それは裏返せば戦時でもないかぎり准尉はそれより上の階級に進めないことを意味し、上級将校のポストは数を少く絞った士官候補生出身者の中だけで選考することができる。さらに中尉・少尉の現役定限年齢が45歳に対して准尉は42歳と低く、階級章は少尉が3本の金線と五芒星で表すのに対し准尉の星型は丸い座金の上に配置するデザインであった。また陸軍補充令の中だけでも「士官(准尉ヲ除ク)」「士官ニシテ准尉ニ非サル者」といった記述が見られ、准尉はあくまでも限定的な士官といえる。このように准尉制度では准士官から進級した准尉と士官候補生出身の将校には溝が残ったままであったが、1920年(大正9年)8月の陸軍武官官等表改正(勅令第241号)で准尉の階級はなくなり、従来の准尉は同年8月10日付で少尉に任じられて、制度は3年で終わった。その間に陸軍士官学校において学生教育を受け、准尉に任じられた者は第1期が286名、第2期が287名、第3期が204名であった。
少尉候補者は学生としての教育と士官勤務を終え少尉任官以後は現役将校として士官候補生出身者と同等であり、制度上は中尉、大尉、あるいはさらに上位への進級も可能である。しかし兵、下士官と階級を経てきたために士官候補生出身者よりも年齢が高く、30代半ばが少尉任官の一般的な年齢であった。そのため進級が遅かった大正から昭和初期の平時においては、佐官に到達するまでに現役定限年齢(定年)となり予備役へ編入されることが通常となっていた。また高級将校、あるいは将官への登竜門といえる陸軍大学校の受験資格はあったが、結果として少尉候補者出身の将校から陸軍大学校へ入校した者はいなかった。
第1期の兵科少尉候補者は205名が1921年(大正10年)11月29日に陸軍士官学校を卒業し、少尉任官は翌年2月28日であったが、最も進級が早い者でさえも中尉任官は1925年(大正14年)2月、大尉任官は1931年(昭和6年)8月である。1934年(昭和9年)9月時点で歩兵科の少尉候補者第1期は14名の大尉が確認できるが、満年齢は47歳から最若年でも43歳で、兵科大尉の現役定限年齢48歳は目前となってしまい、翌年9月までに7名が予備役へ編入されている。1936年(昭和11年)9月時点で少尉候補者第1期出身の現役歩兵大尉は3名だけが確認できる。
1937年(昭和12年)7月に勃発した日中戦争から太平洋戦争と続く戦時には軍全般において進級が早まり、終戦時点での陸軍編制では少佐として大隊もしくは大隊相当部隊の隊長をつとめる少尉候補者出身将校は多数確認でき、中佐として師団高級副官に任じられている者も複数存在する。
術科は剣術・体操・陣中勤務・射撃・通信などがあり、校外教育には現地戦術(地上)や陸軍の諸施設・部隊の見学などがあった。また操縦者には技量保持のため若干の飛行訓練が割り当てられていた。
1940年12月、陸軍航空士官学校においても特別志願将校学生が入校したが、同校では種別による区分はせずに、両学生を正式名称で呼ぶことで混同を防いだ。1942年6月入校の第22期学生より居住を校内に改められた。ただし妻帯者は校外の官舎に家族を置き土曜日の午後から日曜日の夕刻までの「帰宅」を許された。
1944年5月、陸軍航空関係少尉候補者教育令(勅令第344号)によって航空関係の少尉候補者は各部隊において己種学生として毎年2回採用し、約6か月の修学期間をもってそれぞれ教育することに改められた。この時在校中の第24期後期少尉候補者学生625名は各地の実施学校での教育に移り、以後の少尉候補者教育は陸軍航空士官学校で行われなくなった。