家職
『葉隠』(武士)や『町人嚢』、『盲安杖』(僧侶)などはそれぞれの立場からの家職・家業を全うさせる事が社会的義務であることを説いた書物であった。
明治政府は、国家統治機構の近代化と人材登用を標榜し、公家の官職世襲によって支えられてきた朝廷のシステムを「悪しき遺制」と捉えた。明治政府は宮中と政府の分離を図るとともに既に流動化しつつあった身分規制の撤廃を進めて国民に職業選択の自由を認めた。大日本帝国憲法制定に際し、伊藤博文は『憲法義解』の中で「官が家に属し、族によって職を世襲」する陋習(すなわち、家職)を臣民権利義務規定に反するものとした。大日本帝国憲法第19条で「日本臣民ハ法律命令ノ定ムル所ノ資格ニ応シ均ク文武官ニ任セラレ及其ノ他ノ公務ニ就クコトヲ得」と定めた。だが、実際には華族制度は家職的な要素を含み、特に公爵・侯爵は原則的に貴族院に議席を有することが出来た。また、家制度の元で家業の維持が優先されたのも民間における家職の残滓と言えるものであった。
現在では日本国憲法第14条において家職の概念は明確に否定されている。国家において認められた家職とみなしうるものは、国民としての人権保障の枠外に置かれている天皇のみであるとも言える。ただし天皇を君主とみなすのであれば、天皇の地位が「職」であるとは言い難い。