Disney+
その後、ディズニーは2022年8月10日、ディズニーは同年12月に広告付きの新プラン「Disney+ Basic」を導入することを発表した。料金は月額7.99ドル(約1060円)。広告なしで利用できる従来のプランは「Disney+ Premium」に改称すると同時に料金を月額7.99ドル(約1060円)から月額10.99ドル(約1460円)に値上げすることも明らかにした。
2022年9月、ディズニー最高経営責任者(CEO)のボブ・チャペックはアメリカにて展開している姉妹サービスのHuluを本サービスに統合する方向で検討していることを明らかにした。2022年現在、Huluの株式の一部をコムキャストが保有しており、早くて2024年頃にディズニーが買い取ることで合意しているが、株式買取の前倒しも予定している。
2022年12月8日、アメリカにおいて、広告付きプラン「Disney+ Basic」の提供を開始した。これに合わせて、ディズニーはGoogle、P&G、任天堂、シャネルなどの100社以上の広告主と電通、IPG、Omnicom Group、Publicis、RPA、Stagwell、WPPなどの広告代理店と契約した。
2023年2月8日、インドにおいて配信していたクリケット中継の放映権を失ったことなどが影響し、2022年12月末時点での本サービス会員数が3か月前と比べて240万人減の1億6180万人だったことを同日に開催したディズニーの決算会見にて発表した。
2019年8月、ルーク・ブラッドリー=ジョーンズがダイレクト・トゥ・コンシューマー部門のシニア・バイスプレジデント兼ヨーロッパとアフリカのDisney+のジェネラル・マネージャーとして就任した。
2018年11月8日、ディズニー最高経営責任者(CEO)のボブ・アイガーは、このサービスを「Disney+」と名付け、2019年後半のサービス開始を目指すことを発表した。9月のサービス開始が予定されていると報じられてたが、2019年4月11日、ディズニーは同サービスを同年11月12日にアメリカでサービス開始することを発表した。ディズニーは、2019年後半から2020年前半までに西ヨーロッパとアジア太平洋諸国、同年中に東ヨーロッパとラテンアメリカをターゲットに、今後2年間で世界的にサービスを展開していく計画であるとした。2019年8月6日、アイガーは、Disney+、スポーツのライブ中継や関連番組が専門のESPN+、広告サポート版Huluのストリーミング・バンドルを、サービス開始時に月額12.99ドルで提供することを発表した。2019年8月に開催されたD23 Expoで、ディズニーは、Disney+のサブスクリプションを3年間割引価格で開放した。
2019年9月12日、オランダで「Disney+」のトライアル版が利用可能になり、利用できるコンテンツが限定された。Disney+はアメリカで9月に事前登録が開始され、サービス開始と同時に7日間の無料トライアルが提供された。
2019年11月12日、アメリカ、カナダ、オランダの3か国でサービスが開始された。
月額770円(税込)。年額プランは設定されなかった。『「Disney+」と「ディズニーDX」アプリを楽しめるサービス』への入会となっていた。 初回のみ加入から31日間無料。また、「ドコモのギガプラン」契約者は最大1年間700円(税別)割引になるセット割引も用意されていた(ディズニーデラックスの既会員はその期間が引き継がれる)。 支払いは、ドコモまたはその格安プランであるahamoの携帯回線と関連付けされているdアカウント(つまりドコモ・ahamoの携帯回線契約者)では携帯電話料金との合算請求、それ以外のdアカウントではクレジットカード決済に限られていた。
2020年4月、Disney+のオリジナルコンテンツが、4月9日から中東・北アフリカ地域の17カ国で、有料テレビ・ストリーミング事業者のOSN(英語版)にライセンス供与されることが発表され、ディズニーは現在「近い将来、この地域でDisney+を単独のサービスとして開始する計画はない」と言及した。
日本では2020年6月11日にディズニーとNTTドコモとの既存のパートナーシップの一環としてサービスが開始され、同地域における既存の「ディズニーデラックス」サービスの後継となった。
同年9月15日にポルトガル、ベルギー、フィンランド、アイスランド、ルクセンブルグ、ノルウェー、スウェーデン、デンマーク、グリーンランド、同年11月17日にラテンアメリカとカリブ海地域で開始された。
2021年2月23日にはシンガポール、同年11月12日に韓国と台湾、同月16日に香港にもサービスが拡大し、2022年までには東欧、中東、アフリカの一部地域にもサービスが拡大することが発表された。2022年までに50カ国以上、2023年末には160カ国以上で利用できるようになる予定である。