ヨドバシカメラ
BGMにヨドバシカメラの歌を使用している。基本的に関東地区をはじめ店舗のある地域で放送されているが、民放BS・CS局では東京中心のスポンサーのため、関東向けバージョンを見ることができる(これはビックカメラでも同様)。CS放送のsky・A・sports+は大阪・朝日放送の子会社であるため、マルチメディア梅田のCMを放送している。
初期のCMはヨドバシカメラ本店が山手線と中央線の交差する新宿駅の西口に立地しているアニメーションを放映して利便性をアピール、その後各メーカとタイアップして、個別売れ筋商品の紹介を行っていた。当初は価格・割引率も放映していたが、値動きが激しくCMの修正対応が難しいこととオープン価格の普及に伴い、現在では商品・店舗紹介にとどまっている。
また、1980年代末期から1990年代前半は、関東ではヨドバシカメラが提供していた番組を近畿地方で放送する際(「ひらけ!
2015年6月25日からは、「ヨドバシドットコム」とポイント情報を共通化させた利用者を対象に、クレジットカードでの加算率が現金同様の10%に改善された。
1998年にスタートしたインターネット通販では、購入時に発生したポイントをポイントカードに貯めることができ、ネットと店舗をリンクさせた先駆けであった。長らくポイント使用は店舗に限られていたが、2006年7月5日よりヨドバシカメラのECサイト「ヨドバシドットコム」および携帯電話対応ECサイト「モバイルヨドバシ」でも、ポイントが使用可能になった。ただし、店頭でアクセスキー発行を受け、ヨドバシドットコムまたはモバイルヨドバシでアクセスキーを利用しポイント共通化手続をすることが必要である(従来からの「ヨドバシドットコム」「モバイルヨドバシ」利用者も改めてポイント共通化手続きが必要)。
東京消防庁や東芝、京浜急行電鉄、東京都福利厚生事業団(東京都職員)など、一部に団体契約のゴールドポイントカード(事業団カード)が存在し、現金・デビット支払時には通常カードよりも+2%ポイント還元率が上乗せされる。(最大で12%還元)
一部商品で還元率が異なるが、概ね詳細は以下の通り。
現在、ネット通販の利便性向上に伴って店舗で調べてインターネットで注文するショールーミングという購買行動も行われるようになっているが、ヨドバシカメラにおいてはWi-Fiの無料開放とともに、スマートフォンでの店内撮影及びSNS投稿が公序良俗の範囲内で公式に認められている。ヨドバシカメラでの商品価格だけで見れば、他のECサイトに及ばず不利であるものの、他のECサイトで顕著であるトラブル(発送の遅延、保証責任の所在、偽ブランド品の混在等)の心配がないヨドバシカメラとしての信用とスケールメリットを最大限生かし、小規模ECサイトでは到底為し得ない配送部門の強化をすることで、迷惑でしかないとさえいわれたショールーミング客さえもヨドバシカメラの顧客として還流させる仕組みとなっている。さらには日用品・食品・書籍・医薬品などにまで扱い品目を拡大していることから、他大手ECサイト・ネットスーパー・ネット書店・ネットドラッグストア等のユーザー層への食い込みをも狙っている。
また、yodobashi.comでは店頭お取り置きサービスを実施している。yodobashi.comサイト内の購入手続きで、宅配便の代わりに希望の受取店舗を指定すると、営業時間内で在庫があれば早くて30分以内に希望店舗の受取専用窓口に、在庫がない場合でも他店舗から取り寄せ取り置きするサービスで、手数料無料で利用できる。なお、店頭とyodobashi.comサイト内の販売価格に相違がある場合は安い方の価格が自動適用される。Akiba・梅田・博多では営業時間外でも専用窓口にて、24時間商品の店頭受け取りが可能であり実質24時間営業となっている。
1960年に、藤沢昭和によって創業。社名は新宿西口本店の位置する西新宿の旧地名である淀橋に由来する。
創業当初は社名の通りカメラや写真用品を主力商品としていた。創業当初の新宿・上野・横浜への出店形態は、交通至便なターミナル駅前の一等地の比較的小規模なビルにて、エントランスを開放し、フロア全体に多数の商品を同時に陳列・大量廉価販売する手法を採り、耳に残りやすい簡単な替え歌をテレビCMで流して知名度を高めた。当時の宣伝では店名に「新宿西口」を冠し、地理不案内な客にも気軽に行ける店としてPRした。当時のカメラは1台数十万円もする高級品が多く、多少の交通費・時間を犠牲にしても、市価より数万円も安ければ十分メリットがあり、加えて商品の比較検討ができる優位性が消費者に浸透した。
その後は家電・パソコン・AV製品・玩具・ブランド品・雑誌類など取り扱い品目を大幅に拡大。仙台駅前の国鉄清算事業団の貨物ヤード跡地を買収し、従来の仙台駅前店・仙台東口店を統合し新築移転したマルチメディア仙台(1997年3月)を皮切りに、従来よりも店舗面積と取扱品目を大幅に増やしたマルチメディア館と呼ばれる形態に移行した。