第四艦隊事件
9月21日からの編成。10月7日、大演習終了に伴い解散。
第2戦隊:足柄、川内、大鯨
第5戦隊:(第一期編成と同じ)
第7戦隊:最上、三隈
第9戦隊:(第一期編成と同じ)
第3水雷戦隊:(第一期編成と同じ)
第4水雷戦隊:(第一期編成と同じ)
第3潜水戦隊:(第一期編成と同じ)
第一航空戦隊:(第一艦隊から貸与)鳳翔、龍驤 第5駆逐隊:朝風、春風、松風、旗風
付属:神威、鶴見、厳島
演習終了後となる10月1日、査問委員会(委員長、野村吉三郎大将)が組織され、原因の検討が行われた。その結果、新鋭艦の損傷が大きいため、それらに大規模に使用された溶接部の強度不足が主たる原因とされた。しかし現在では、それと異なり「太平洋における台風圏の波浪に対する知識の不足からくる艦体設計強度の問題」と考えられている。さらにワシントン海軍軍縮条約及びロンドン海軍軍縮条約(以下軍縮条約)からくる海軍側の要求により、艦体をできるだけ軽量化したため強度に余裕が無かった事も要因に挙げられる。
当時世界的に想定されていた「荒天時の波浪」は、波高/波長の比が1/20の波だったが、第四艦隊が遭遇した波浪は各艦の観測によれば(数字の信頼性に若干疑問があるが)1/10に達し、当時の艦体設計強度を遥かに超える海況であった。
軍縮条約により保有艦艇数の制限を受けた結果、規定内での排水量を確保しつつ一艦ごとの戦闘力を引き上げるため、できうる限りの武装を装備することになった。その結果、船体強度を計算値ぎりぎりに下げられていた。
この事件の前、同年7月の艦体異常の報告(牧野造船少佐による特型駆逐艦の艦体強度に対する提言)があったのにもかかわらず訓練を強行させた。
これらの原因が重なり(当時の溶接技術の不備も原因のひとつ)これほどの惨事となった。
造船技術者の回想によれば、従来、船の前後方向中央に加わる力を大きくしていた設計を、特型駆逐艦では、全体に力を分散させる設計に変えた。二連装の大砲が載った長い船首楼の後端の元々断面係数の実効値が小さくなる部分に広い士官室と重油タンクを配置したという構造上の問題もあり、艦橋付近に位置する船首楼の後端(フォクスルエンド)が弱くなっていた。