クアオルト
2014年には、新潟県妙高市、石川県珠洲市が新たに加盟し、「日本クアオルト協議会」に改組された。2016年8月に秋田県三種町、島根県大田市、群馬県みなかみ町が、2017年には兵庫県多可町が加わり、9自治体となっている。この協議会の中では、日本型クアオルトの品質を向上し均一化するために、日本型クアオルト指標(健康、医療、環境、景観、観光・産業、計画・連携の6領域60項目)を策定して取り組んでいる。
また、クアオルトを研究する学者や医師などが集まり、2015年3月に「日本クアオルト研究機構」(事務局:愛知県名古屋市)が設立された。日本で唯一のクアオルトの総合研究機構として、地域住民の健康増進に関わる学術的な支援と日本型クアオルトを目指す自治体の研究支援に取り組んでいる。 あわせて、日本型クアオルトの基本となる人材育成や気候性地形療法のコース設定などの実務的な事業については、様々な専門家で組織した株式会社・日本クアオルト研究所(名古屋市)が、自治体や健康経営を目指す企業を支援している。
企業では生命保険業界などが、社員の病気予防といった健康経営の一環として活用を始めている。太陽生命保険が2016年に山形県上山市と協定を締結。また損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険が2017年度、全社員のクアオルト体験を始めた。