唐物抜荷事件
出雲崎代官所の検分を終えた後、難破によって多少濡れてしまった抜荷品は新潟へと運ばれ、その後各地へと販売されていった。当初、これまでと特に変わりなく販売が進んでいったようであるが、市場に広まっていく中で幕府は抜荷の事実を把握していく。
前述のように幕府は天保6年(1835年)末には薩摩藩、松前藩に厳しい抜荷防止令を下していたが、その中で新潟での唐物抜荷発覚については言及されておらず、天保6年末の段階ではまだ幕府は事件を掴んでいなかったと考えられる。しかし天保7年(1836年)4月の久世広正の言上書には、前年10月、出雲崎代官青山九八郎支配の越後国村松浜で難破した薩摩船に、漢方薬種が積み込まれていたとの報告が代官青山九八郎よりなされていると記されており、幕閣は天保7年(1836年)4月までには抜荷の事実を把握するようになったとみられる。
上述のように幕府は天保6年(1835年)末の段階で、薩摩藩側に抜荷を取り締まるよう通達した。通達は唐物抜荷によって長崎会所の貿易に支障が出ており、これは国政に関わる問題であるとした上で、薩摩藩が幕府公認の上で長崎で行っていた唐物販売の差し止めを示唆する内容であり、薩摩藩としても重く受け止めざるを得ない内容であった。
幕府の強硬姿勢に薩摩藩は神経を尖らせた。天保7年(1836年)2月、薩摩藩は領内に唐物の不法所持、密売買を禁止する命令を下した。唐物の不法所持、密売買を禁止する方針は薩摩藩領内ばかりでなく、琉球そして薩摩船が航行する北国、関東方面の交易にも適用されていった。薩摩藩が恐れていたのは先の通達で幕府がほのめかしていた、幕府公認の長崎で行っていた唐物販売の差し止めであった。
実際問題、天保6年(1835年)末の幕府からの通達に加え、第一回唐物抜荷事件の発覚で、新潟への薩摩船の航行は激減し、紀州船など他国の船を名乗ったり、他藩の船を利用して航行するような状況となった。