冨田英揮
冨田は経営者であった父親に憧れ、小さな頃から社長になることが夢だった。大学卒業後、父親が経営していた英会話スクールの再建に奔走。
スクールの単月黒字化に成功した冨田は、営業活動の中でひらめいたアイデアを実現したいと考えるようになり、起業へと突き進んだ。そのアイデアとは、スクール、旅行、自動車などのカタログ情報を集約した端末をコンビニに設置し、そこから利用者が欲しいカタログを請求できる、という仕組みであった。
最初に立ちふさがったのは資金の壁だった。当時は今と違い、会社設立には最低でも1000万円の資本金が必要だった。地元、愛知で融資が受けられず、サラ金から借金をしながらの日々。一縷の望みをかけて東京へ。6畳1間冷暖房なしの生活が始まる。
ある日、パソナ南部代表とソフトバンク孫社長が若い起業家支援のために設立した、「ジャパン・インキュベーション・キャピタル」を偶然テレビで目にし、事業計画書を送った。それが認められ、パソナのオフィスで机を1つ、月5,000円で借りることができ、起業決意から3年、1997年3月、ディップ株式会社が設立。
2008年9月、リーマンブラザーズの破綻をきっかけに起こった世界的な金融恐慌は、求人マーケットにもかつてない大きな打撃を与え、当時主流だった紙媒体への掲載求人数はわずか半年で4割減と人材サービス大手各社は軒並み減収・減益と大打撃を受ける。
同業他社では大幅な人員削減、リストラが始まったとの話が聞こえ始め、経営会議でも「うちもリストラを断行するべきでは」との声があがった。冨田は役員一人ひとりに意見を求め、みんなの発言が終わったあと、静かに口を開く。「会社を存続させるために、時には厳しい選択をしなくてはならないのが経営者だ」「しかし他社のリストラは理解できない。一部の社員にだけに痛みを負わすリストラではなく、全員で痛みを分かち合い、この危機を乗り越えよう」と力強い言葉で決断を下す。そして「管理職の給与を減らさざるを得ない状況で、会社から何もしてあげられないから、私の株をみんなに配りたい」と、全社員800人に無償で株式の一部を譲渡する(現在の株価にするとおよそ40億円相当)。
社員を大切に思い、守り抜こうとする冨田の愛情を全社員が深く受け止め、競合各社が売上を半減など大きく落としリストラする中、社員の雇用を守りながら、シェアを大きく伸ばし、危機を脱する。