トランスジェンダー
トランスジェンダーの人々は過去には精神疾患として扱われてきた歴史があったが、ICD-11によって、出生時に割り当てられた性別と自分が認識するジェンダーが一致しないことは性別不合(Gender Incongruence)という呼称で定義されるようになり、精神疾患としては扱われなくなった(以前は性同一性障害、性転換症、性別違和と呼ばれたりもした)。例えばICD-10にあった「性転換症(トランスセクシュアリズム)」「子どもの性同一性障害」といった診断カテゴリは「成人期・思春期の性別不合」「小児期の性別不合」にそれぞれ置き換えられた。この変更はあくまで脱精神病化であり、なおもトランスセクシャル当事者が望めば性別適合手術などの医療行為を受けることはできる。
ICD-11に基づく医療分類の見直しが各国に求められており、アメリカではICD-11は早ければ2025年に、遅れた場合でも2027年までに適用する予定となっている。
のトランスジェンダーおよびジェンダー・ノンコンフォーミング(英語版)を対象に公衆トイレでの経験について調査した2013年のレポートによれば、18%が男女別トイレへのアクセスを拒否された経験がある答え、68%が男女別トイレで少なくとも1回以上は言葉による嫌がらせを受け、9%が男女別トイレで少なくとも1回以上は身体的暴力を受けたと回答した。トランスジェンダーの人々にとって自分の性同一性に一致する公衆トイレにアクセスするのは困難をともなうことがあり、制度や法案で禁止されてしまうことさえ起きている。こうした事情もあり、ユニセックストイレ(オールジェンダートイレ)の設置が行われることがある。
トランスジェンダーの人々はヘイトクライムのターゲットとされている。イギリスでは2020年から2021年に警察が記録したトランスジェンダーの人々に対するヘイトクライムは2630件で、前年から16%増加した。それでもトランスジェンダーの人々の88%が深刻な事件を報告していないため、この数値は依然として大幅に過少報告されているとされる。ILGA-Europeの2023年2月の報告によれば、過去10年の中で2022年はヨーロッパと中央アジア地域においてクィアとトランスジェンダーの人々が最も暴力に晒された年となったことが示されている。殺害予告や脅迫も起きている。
2020年10月1日から2021年9月30日までの間に、世界中で少なくとも375人のトランスジェンダー、ノンバイナリー、ジェンダー・ノンコンフォーミングの人々が殺害された。被害者の96%はトランス女性またはトランスフェミニンの人々で、殺害された人の半分以上(58%)はセックスワーカーであり、10人に4人は移民となっている。アメリカではトランスジェンダーの中でも黒人女性がとくに危険な目に遭っているとされ、この期間にアメリカで殺害された53人のトランスジェンダーのうち、有色人種は89%を占めていた。
「トランスジェンダー女性(トランス女性)」は、女性の性同一性をもち出生時に医師により男性と割り当てられた人、「トランスジェンダー男性(トランス男性)」は、男性の性同一性をもち出生時に医師により女性と割り当てられた人を指す。「MtF(Male to Femaleの略)」や「FtM(Female to Maleの略)」という言葉も使われていることはあるが、「トランスジェンダー女性」や「トランスジェンダー男性」の方がより望ましい表現とされる。ただし、本人が呼ばれたい呼称を使用するのが大前提であるので、本人が「MtF」や「FtM」という呼び名を希望し、「トランス女性」や「トランス男性」と呼ばれることを望まないのであれば、強要すべきではない。性同一性が男女のどちらでもない人はXジェンダーやノンバイナリーといった用語を使う場合もある。「トランスジェンダー」は形容詞であるため、通常は人を形容する言葉として、「トランスジェンダーの人」「トランスジェンダー女性(トランスジェンダー男性)」「トランス女性(トランス男性)」などと、人を指す名詞と併用して使われる。
性同一性障害(現在は性別不合という用語に移り変わりつつある。#性別不合(性同一性障害・性別違和)を参照)という疾患名として医学で使われる言葉もある。トランスジェンダーに性同一性障害の人々も含まれるが、その用語の成り立ちや当事者の使用感覚の観点からも「トランスジェンダー = 性同一性障害」ではない。