美白
1989年には、ヒトでの臨床試験を経た医薬部外品に「メラニン生成を抑えシミ・そばかすをふせぐ」という効能表示が行われるようになり、一般に美白化粧品と呼ばれる。化粧品の広告で、美白を謳う場合には「メラニンの生成を抑え、しみ、そばかすを防ぐ」を併記する必要がある。
日本で、美白化粧品であることを公にうたうためには、薬機法で定められた美白有効成分が配合された医薬部外品である必要があり、例えば「ホワイトニング」という表示はこの基準をクリアしていないと使えない。こうした美白化粧品では、肝斑や老人性色素斑を対象に既に存在する色素沈着が改善したかを判定しているが、承認された効能は「メラニン生成を抑制し、シミそばかすをふせぐ」であり、「しみを薄くする」という効能では2015年までで承認を得たことはない。化粧品は、美容目的であり治療をうたうことはできない。医薬部外品として承認された成分は『医薬部外品原料規格2006』(厚生省医薬安全局審査研究会の発行)に記載されている。
1961年には「藥効美白クリーム」が販売されている。1980年以前に、医薬部外品のビタミンCやプラセンタエキスに「日焼けによるしみそばかすを防ぐ」という効能表示が行われていたが、ヒトでの臨床試験を行ったものかは定かではない。1980年より有効成分の申請には、ヒトでの臨床試験が必要となり、医薬部外品としてこの制度によって承認を得た1989年のコウジ酸を最初として「メラニン生成を抑えシミ・そばかすをふせぐ」という効能表示が行われるようになり、一般に美白化粧品と呼ばれるようになった。1990年に日焼け止めの効果指標であるSPFは1990年には最高が20だったものが、各社がしのぎを削り数値を高くしていき1998年には100を超えたが、2000年以降は通常は50であれば十分だという確認からSPF50を最大表示とするようになった。
2013年にカネボウ化粧品は、肌がまだらに白くなるとの訴えを受けて自社開発成分のロドデノールを配合する化粧品を回収した。回収時に把握していた39人ではなく、顔に3か所・5センチ以上の白斑を訴えた人数は7月には2250人となり、2018年11月までに約2万人となり、うち1万8千人と合意した。