田村秀男
田村は一連の論評、コラムと著書でデフレーションの定義を「物価の継続的な下落の速度、度合いをはるかに上回る賃金の下落が続く状態」とし、単に「物価の下落が続く状態」とする従来の定義では1930年代の大恐慌時代や1998年以降の「日本型デフレ」を十分説明できないとしている。本人は物価上昇一点主義に傾きがちな「リフレ派」と呼ばれるのを嫌い、金融偏重、緊縮財政・増税容認の新自由主義とは一線を画している。物価の上昇だけを重視する平板なインフレターゲットには批判的で、日銀は物価と並んで賃金・雇用を重視するよう、2011年に岩田規久男教授(現日銀副総裁)らとともに日銀法の改正を提起している。また、「デフレは国庫を破壊する」とし、デフレこそが日本の財政収支悪化の元凶であることを論証し、デフレを悪化させる大きな要因である消費増税に反対する。
リーマン・ショック後は、日本銀行の量的金融緩和政策と積極財政政策という金融・財政の両輪による100兆円規模の脱デフレ策を提唱した。