超短波警戒機乙
「超短波警戒機乙」は種類別に細分化され、主なもので要地用の「タチ6号」(約350台製造)、車載野戦用の「タチ7号」(1942年10月開発開始、1943年4月完成。製造は数台に止まり軽量型の「タチ18号」に開発量産移行)、軽量型車載野戦用の「タチ18号」(1944年1月完成。約400台製造)がある。命名規則は地上設置型は「タチ」、航空機搭載型は「タキ」、船舶搭載型は「タセ」と称しレーダーごとに後ろに番号が付され、各種が開発された。
「タキ」型を除いて出力は50kW、探知距離は約300km(162海里)で海軍の同種のレーダーよりも探知能力が高かった。しかし、原則として陸軍のレーダーは波長の長いメートル波レーダーであり、表示は後述のAスコープ方式に限られた。また小型化にも限界があり、最も小型化された車載野戦用の「タチ18号」でもシステム全体で4トンの重量があった(「タチ7号」は18トン)。また、初期の「タチ6号」は送信アンテナが無指向性の独テレフンケン型だったため(後にダイポール型としてある程度の指向性を持たせた)、八木・宇田アンテナのような指向性アンテナに比較して敵方に電波を逆探知されやすい事が弱点であり、アンテナの数が送信1に対して受信が複数の構成だったので、受信アンテナを送信アンテナ側に直接向けないようにしつつ、他の受信アンテナとの干渉を起こさぬようにも留意しながら動かす必要があるなど、操作要員には熟練した技術が要求された。
1930年代後半、ドイツやイギリスなどの欧米諸国からやや遅れるかたちで対空警戒レーダーの開発に参加した日本陸軍は、1939年(昭和14年)に最初の実用レーダーである超短波警戒機甲の開発に成功した。しかし、同時期に全金属製航空機が世界的に普及した事に伴い、反射波の受信がそれ以前の木製幌布張航空機よりも容易になった事から、陸軍は「道草」とも称されるドップラーレーダーたる超短波警戒機甲の開発・配備と並行して、1941年(昭和16年)初頭ごろから、よりオーソドックスなパルスレーダーの開発に着手した。
その前年である1940年12月、レーダーに関心が高い航空総監兼航空本部長山下奉文中将を団長とする陸軍遣独視察団に、超短波警戒機甲の開発に携わった陸軍におけるレーダー開発指揮者である佐竹金次中佐も随員として参加しており、佐竹中佐らはドイツの先進的なレーダーを調査し本国に報告(佐竹中佐らは以降もドイツに滞在し後述のウルツブルグレーダーを持ち帰る)、それを受けて陸軍はパルス波を用いる新レーダーを開発することとし、1941年初めにその研究を開始している。