シネマコンプレックス
一部のシネマコンプレックスは以下のように複数同業者共同運営、及び他社との共同運営によるものがある。
富士地区にある富士ショッピングセンターパピー内の富士シネ・プレーゴは1998年に開館し、直接の競合となるシネマコンプレックスはない状態であった。入居する商業施設自体が2008年5月31日に閉店した後も営業を続けていたが、建物の老朽化による耐震性の問題が浮上し、2010年4月16日に閉館した。その後、北隣りの富士宮市にイオンモール富士宮がオープンし、イオンシネマが併設された。
この時期になると、大都市ロードショー館のシネマコンプレックス化が加速した。この動きの中では札幌シネマフロンティア(TOHOシネマズ、松竹、ティ・ジョイの共同経営)や、大阪の梅田ブルク7、なんばパークスシネマ(松竹、ティ・ジョイの共同経営)等、日本国内の大手映画会社による、共同経営もみられた。ただし、横浜桜木町で計画されていた共同運営の劇場開発からTOHOシネマズが撤退する事例もあり、完全に足並みがそろっているわけではない。
動員もシネマコンプレックスが主体となっていった。2003年から2006年まで川崎市のチネチッタが年間観客動員数日本一に、2007年は観客動員数はMOVIXさいたま、興行収入はTOHOシネマズ六本木ヒルズが日本一になった。
大規模小売店舗法の下での駆け込み出店が行われた影響もあり、大規模小売店舗立地法が施行された後、しばらくは郊外型シネマコンプレックスの出店ペースは落ち着いていた。前述の通り、大都市ロードショー館のシネマコンプレックス化はあったが、従来館の置き換えであるため、スクリーン全体としては微増であった。2000年に2524スクリーンだったものが2003年末までに2681スクリーンになっただけで、157スクリーンしか増えていない。
しかし、大規模小売店舗立地法自体が郊外型ショッピングセンターの出店を行いやすい法体系であったため、2004年以降、増加傾向に拍車がかかった。
モデルは北米発祥のマルチプレックス (multiplex) またはシネプレックス (cineplex) と呼ばれる映画館である。劇場構造はそれに準じた作りになっており、ロビー、チケット売場、売店、映写室等の設備を複数のスクリーンで共有している。
世界的に見るとメガプレックス (megaplex) と呼ばれる20スクリーン以上の例もある。最多の上映スクリーン数はアメリカカリフォルニア州のAMCオンタリオミルズ30(約5700席、1996年12月13日開館)などの30スクリーンで、座席数はスペインマドリードのキネポリスマドリード(25スクリーン、約9200席)が最も多い。
日本国内の場合、7スクリーンから多くても13スクリーンを1つの映画館内に集約していることが多く、国内最多の上映スクリーン数を有するユナイテッド・シネマ豊橋18ですら18スクリーンである。これは、日本の主要な映画配給チェーンが13しかないため、メジャー作品はおおよそ14作品以上同時に配給されない事情によるものである。
各スクリーンの客席数は80 - 500席程度で、大小組み合わせることが多く、集客力の見込める作品は客席数の多いスクリーンで上映し、封切りから時間の経った作品や、集客力の落ちた作品は客席数の少ないスクリーンで上映する方式をとる。