本土決戦
ソ連は1945年8月8日に日本に宣戦し、翌9日未明、満州・北鮮と千島・樺太に侵攻している(ソ連対日参戦)。ソ連は北海道の北半分の占領をアメリカに要求しており、実際に1945年8月後半には軍へ北海道上陸の準備命令を出していた。
連合国軍の本土上陸侵攻を遅延させ、その間に本土の作戦準備態勢を確立するための『帝國陸海軍作戦計画大網』を1945年1月20日に定め、陸上防衛戦への準備が進められていくことになる。この作戦計画は、「前縁地帯」つまり千島列島、小笠原諸島、南西諸島の沖縄本島以南、台湾などの地域を「外郭」とし、連合国軍が侵攻してきた場合、出来る限り抗戦して敵の出血を図りつつ、長駆侵攻してくる敵を日本本土深くまで誘い込んだ上で撃退するという海軍の漸減迎撃戦略が採用された。
1945年4月8日、大本営は、連合軍上陸の際には各方面軍が独立して最期まで戦闘にあたることと、『決号作戦準備要綱』を示達し、一連の防衛計画を正式な作戦名「決号作戦」とした。以降の大本営の構想は、部隊の後退、持久を認めない旨を各部隊に通達し、一億玉砕の思想にとらわれていくことになる。
日本軍は、連合国軍が本土に侵攻してくる時期を1945年秋と予測していた。当時の敵情分析をした書類には、
とされており、連合国軍の日本本土侵攻のスケジュールとほぼ一致していた。
本土防衛戦は、それが非常に激しい陸上戦闘を伴うと思われること、またその結果として20世紀後半の日本が分断国家となった可能性があったことから、架空戦記やSFなどの設定やプロットに用いられることがある。
ドイツなどの同盟国やソ連のような非交戦国、スウェーデンやスイス、スペインなどの中立国の外交官の多くは東京や疎開先の軽井沢などで通常の活動を行っており、連合国軍上陸の際には日本政府とともに疎開、移動することとなっていた。