フランスの歴史
5月16日事件を乗り切ったフランスは、1880年代になるとグレヴィを中心とする穏健共和派とジョルジュ・クレマンソーを中心とする急進派の二大勢力に分かれていた。
共和主義的な抜本的改革を主張する急進派らは、穏健共和派を「オポルチュニスト」(日和見主義者)と呼び非難したが、穏健共和派の漸進的な政策が1890年代まで展開された。特にジュール・フェリーに代表される「オポルチュニスト」の政権では、フェリーが1881年から1882年にかけて成立させたフェリー法によって初等教育システムの世俗化、義務化、無償化が実現し、その前年の1880年にはカミーユ・セー(フランス語版)が成立させた「カミーユ・セー法」によって女子教育機関が整備され、社会運動家のアルフレート・ナケ(フランス語版)によって1884年に成立させた「ナケ法」では離婚の合法化が、また同年にワルデック=ルソーによって成立した「ワルデック・ルソー法」で職業組合の結成の自由が認められた。他にも集会や出版の自由や、パリを除く市町村長で選挙制が定められ、ある程度の市町村自治も認められ、パリ・コミューン参加者に恩赦が与えられ、酒場開業の自由なども認められるようになった。
ルイ14世期に確立されたとされる「絶対王政」は、聖職者・貴族・ギルドといったある種の利権団体(社団)との強固な結びつきのもとに成立していたもので、フランス人民1人1人にまで国家権力が及んでいたわけではなかった。18世紀になり、1715年にルイ14世が没すると、王位はルイ15世に移った。約10年間の摂政時代を経て1726年にルイ15世の親政が始まるも、ルイ15世は政治を嫌い、女遊びにばかり興じる一方であった。特にポンパドゥール夫人は20年近くに渡ってルイ15世を虜にし、ヴェルサイユの一隅に贅を尽くした邸宅を建て、王室の財政を圧迫した。また、エオンという素性の知れない怪しい人物を側近にし、国際交渉の場にも彼女を出席させた。こうしたいい加減な振る舞いは王権の威信を失わせていった。一方で、豪華絢爛なバロック様式を好んだルイ14世と比べ、ルイ15世の時代にはロココ様式による文化が生まれ始める。
1756年、七年戦争が勃発する。この戦争でフランスは海外植民地での戦闘で敗北を喫し、1763年のパリ条約で、カナダのミシシッピ川以東のルイジアナと西インド諸島の一部をイギリスに、ミシシッピ川以西をスペインに割譲され、アメリカ大陸・インドからの事実上全面撤退を余儀なくされた。長期にわたる対イギリス植民地抗争は、フランスに多大な負債と革命の種を残しただけであった。
19世紀末から20世紀初頭にかけての時代は「ベル・エポック」と呼ばれ、1889年にはパリ万国博覧会が開催され、その過程でフランス革命100年を記念する建築物としてパリに建てられたエッフェル塔は、小説家のモーパッサンや作曲家のシャルル・グノーといった芸術家を刺激させ、反対運動が展開されたが、完成後は多くの民衆が塔を訪れ、評判を呼んだ。また1890年代は電気の普及による電話加入者の増加や、鉄道網の拡充、さらに第二帝政期に誕生したボン・マルシェやプランタンといったデパートの発展は大量消費社会への移行の先駆けとなった。こうした産業の発展や文化的繁栄は1918年の第1次世界大戦終結後しばらくまで続いた。また1850年代の日本との国交樹立はフランスに浮世絵などの日本文化を流入させ、ジャポニスムと呼ばれる日本趣味の流行がもたらされた。1880年代末から1890年代までサミュエル・ビングが刊行していた「藝術の日本」などでのそうした日本文化の紹介は画家のゴッホなどの芸術家に影響を与えた。さらにこの時代はアール・ヌーヴォーが流行し、建築や宝飾、絵画といった広範な分野に影響をもたらした。文学界ではアンドレ・ジッドやアナートル・フランス、マルセル・プルーストといった作家が活躍し、ドレフュス事件の混乱から第一次世界大戦の勃発までの文化的栄華が色こく反映されている。
西暦1000年、聖書の告知にもかかわらず、キリストの再誕は現れなかったことから、教会への失望と不信がいたずらに増長し、教会の支配権は年々低下の一途をたどっていた。そうした背景から、起死回生の企てとして1096年にローマ教皇ウルバヌス2世によって第1回十字軍遠征がクレルモン公会議で提唱された。フランスからはトゥールーズ伯やフランドル伯などが参加した。1147年の第2回十字軍遠征では、エデッサ伯国陥落の報告を受け、ルイ7世がローマ教皇エウゲニウス3世に十字軍勅書の要請を出し、十字軍が組織され、遠征が行われた。ルイ7世はイェルサレム巡礼を果たすも、神聖ローマ皇帝コンラート3世との内部抗争や無理な攻勢が続き、結果的に遠征は失敗に終わった。
1180年に王位についたフィリップ2世はフィリップ・オーギュストと呼ばれ、この時代に王権は飛躍的に強化された。
1189年の第3回十字軍遠征では、フィリップ2世が神聖ローマ皇帝フリードリヒ1世やイギリス王リチャード1世らとともに参加した。この遠征ではイェルサレム奪還こそ失敗したが、講和により巡礼の安全確保が行われた。
1199年、フィリップ2世は私生活でのトラブルなどから、インノケンティウス3世から破門と聖務停止を命じられる。
13世紀頃より徐々に王権の強化が進み、イングランド王リチャード1世やジョンと争ったフィリップ2世は、プランタジネット朝(イングランド王家)の領土であったノルマンディーやアンジューを奪った。
また、この頃フランス南部で広まっていたアルビジョワ派が異端とされ、アルビジョワ十字軍が組織された。この異端撲滅闘争は仏王ルイ9世の時代までに完了し、結果としてフランス南部にまでフランス王権が伸張することになった。このように、総じて13世紀におけるフランス王権の強化は、ローマ教皇との連携を前提として進められたものであった。しかし、第6回十字軍・第7回十字軍を行ったことはフランス財政に重い負担を与えることになった。またこの遠征を通じて、ルイ9世は遠征先のチュニスで没した。
11世紀よりフランスに限らず西ヨーロッパは、ピレネー山脈やラインラントでの鉄の生産が盛んになった経緯を受け、13世紀には農村などに鉄製農具が供給された。特に重量有輪犂はアルプス以北などの湿った重い土壌の土地を深く耕すことができたことから普及し、またこの技術を受け、春耕地、秋耕地と休耕地の3つの耕作環境をローテーションさせる三圃式農業も普及した。こうした技術の変化は、農業の生産力を高め、余剰生産物の貨幣化を通じて農民の荘園への貨幣地代の導入を促したほか、大規模な開墾運動を展開し、新村落(ヴィル=ヌーヴ)が次々に登場した。新村楽では、領主が農民を誘致させるために特許状の配布や、年貢の免除、罰金の減額などが行われた。
それゆえに彼らはこれ以上の改革を求めずに保守化し、市民革命の時代は幕を閉じた。ブルジョワジーや農民の間には、政治的混迷を収拾しつつも市民革命の諸成果を守る強力な指導者が待望されるようになった。こうした中、新たに制定された第二共和政憲法に基づき、1848年12月の選挙で圧倒的支持のもとにルイ=ナポレオンが大統領に選ばれる。その後、ルイ=ナポレオンは選挙での協力の見返りとして、オルレアン派や正統王朝派に内閣を委ねた。議会はいまだ、穏健共和派が多数派であったことから、ねじれとなった。翌1849年の総選挙では穏健共和派が大きく後退し、ねじれは解消された。
抱えていた問題を解決した政府は、5月に大統領がカトリックの支援を得ようと、ローマ法王のために、当時イタリアでローマ共和国を作っていたジュゼッペ・マッツィーニに対する攻撃のための遠征部隊を組織する。これらはルドリュ=ロラン(英語版)を筆頭に、憲法侵害であるとして、6月には示威運動まで展開された。この運動を受け、ナポレオンは言論や集会への規制を強化し、教育への教会の影響力を増大させた。1850年5月には選挙法が改正され、選挙人名簿に記載されるためには、同一市町村に3年以上住むという条件が加えられたことによって、約3割の出稼ぎ労働者の選挙権が規制された。
1948年2月にチェコスロバキアで発生したクーデターは西側諸国に衝撃を与え、アメリカ主導のもと、1949年に北大西洋条約機構(NATO)が設立され、フランスも、イギリスやイタリアなどとともに参加した。1950年にNATO理事会でアメリカが西欧防衛強化のために西ドイツの再軍備を提起すると、イギリスを筆頭にそれを受け入れたものの、フランスは唯一それに反対を示した。こうした態度は、イギリスや北欧諸国から強い非難を浴びたが、フランスは対抗提案として「欧州防衛共同体」(CED)構想を提示し、これらは5月に外相ロベール・シューマンによって発表された欧州石炭鉄鋼共同体(CECA)構想の防衛版でもあった。CED構想は1952年2月のエドガー・フォール内閣や、後継の5月のアントワーヌ・ピネー内閣で議論され、CEDを設立させて欧州軍を発足させるパリ条約が調印された。しかしこの条約の批准に必要な議会からの過半数の支持を得られる可能性が望み薄であったことや、こうした構想はフランス世論を二分させ、社会学者のレイモン・アロンはこの事態を「ドレフュス事件以来フランスの最も重大なイデオロギー論争」と評した。CED論争はフランスの内政を麻痺させたほか、外交政策の足かせにもなり、議論は2年以上続き、その間に起きた国際情勢の変化は次第に批准を不利に傾かせた。結局、CED構想はソ連でのヨシフ・スターリンの死に伴う東西緊張の緩和などを背景に、その超国家性に対する批判が紛糾し、最終的に国民議会によって批准は拒否され、この構想は頓挫した。
1981年の大統領選で社会党のフランソワ・ミッテランが当選し、フランス共産党との左派連合政権となる。ミッテランが大統領に就任した時期は、インフレの増大や失業がフランス経済に打撃を与えていたことから、大規模な国有化政策が実行され、当時、イギリスのマーガレット・サッチャー政権やアメリカのロナルド・レーガン政権で民営化が推し進めた「小さな政府」とは対照的な「大きな政府」による政策が施行されていき、これらはしばし「実験」とも呼ばれた。またミッテラン政権期には、戦時中の対独協力者を清算するための指名手配や協力者の捜索などが行われた。
しかしミッテランが政策の要としていた失業問題は回復どころか悪化し続け、1983年には不支持率が支持率を上回った。やがて連立政権を組んでいた共産党も1984年7月に首相がピエール・モーロワからローラン・ファビウスに交代したことを受け、政権から離脱した。
70年代後半から80年代にかけての経済不況は、ライフスタイルの変化やバンリューに建てられた団地の治安悪化を招き、放火や窃盗、襲撃といった事件が群発した。こうした暴動は「暑い夏」と呼ばれ、政府や地方行政は都市政策の見直しを求められた。
アルジェリア戦争に際して無力さを露呈した第四共和政は、1958年6月2日にかねてより待望論がささやかれていたシャルル・ド・ゴールに憲法改正のための全権を委任させ、社会党、急進派、人民共和運動などを入閣させる挙国一致体制が成立した。もっとも多くの政党出身者たちは体裁を取り繕うに過ぎず、実際はド・ゴールや彼の側近たちによって多くの決定がなされた。憲法改正のための草案は9月12日の国民投票で約80%の支持を得たことから承認され、翌1959年1月にド・ゴールは大統領に就任し、第四共和政は幕を閉じた。こうした第五共和政の突然の成立を世論は歓迎したが、知識人の間では独裁を警戒する声がささやかれた。
第五共和政では議会下院の多数決によって選出される首相が置かれるものの、国民の直接選挙で選出される大統領に強い行政権限がある。