日本とボリビアの関係
日本とのボリビアの関係は1899年、日本からのペルー移民第一陣の内91人が、天然ゴム採取やゴム工場労働者としてラパス県のサンアントニオに転住したことに始まる。1914年4月13日には、通商条約の締結により外交関係樹立。1900年代以降、天然ゴム景気に引かれ、多数の日本人がアマゾン川上流地域のベニ県、パンド県に移住し、1918年には、ボリビア国内の日本人移民の総数は800人強 となり、そのうち約700人がベニ県のリベラルタ周辺に居住していたともいわれている。だが、第一次世界大戦終了時になると、東南アジアでゴム栽培が始められたことから、ゴムブームは終わりを迎え、ゴム景気にひかれてリベラルタへ集まってきていた日本人もラパス、トリニダなどに転住するものや、ボリビアから出ていくものもいた。その影響で、1923年には日本人は250人程にまで減った。残った日本人たちは、現地の人と結婚して商業活動等に従事する一方で、各地に日本人会を設立し、1932年~1935年に発生したチャコ戦争時には率先して政府に献金するなどして、ボリビアにおける地歩固めに貢献した。
1941年、太平洋戦争が勃発するとボリビアはアメリカの圧力により、翌年4月6日に宣戦布告し外交関係が途絶。アメリカの同盟国であったボリビアはラパスに定住していた29名の日本人をアメリカ国内に連行することもあったが、国内では積極的な反日政策をとらなかったため、日系住民の生活にほとんど影響を与えることはなかった。