電子たばこ
一部の国や都市は法律によって電子たばこの未成年者への販売を禁止している。世界保健機関(WHO)では2014年8月26日に電子たばこに関する報告書を発表し、「電子たばこの蒸気は、宣伝されているような単なる『水蒸気』ではない」「青少年や胎児に健康上の深刻な脅威をもたらす」との見解を示し、電子たばこの未成年者への販売の禁止を勧告している。
2016年5月5日にアメリカ食品医薬品局(FDA)は、18歳未満への電子たばこの販売を禁じると発表した。
有害性については、様々な議論があったが、2019年に世界保健機関(WHO)は、電子たばこや加熱式たばこは健康上のリスクを減らすわけではなく有害であるとする報告書を発表し、紙巻きたばこと同様に規制を行うべきとの見解を示している。>#健康への悪影響
また大抵、リチウムイオン二次電池を内蔵しており、電池の品質不良や携帯時に受けた衝撃などによって発火・爆発事故を起こすリスクがある。> #爆発事故の危険性
2018年5月、米フロリダ州で、スモーキーマウンテン社製の電子タバコが爆発する事故が発生。電子タバコを所有していた男性喫煙者に破片が直撃して死亡した。アメリカ食品医薬品局は、爆発の原因をバッテリー関連である可能性を指摘。また、米国消防局によると、2009年から2016年の間に電子たばこによる爆発事故や火災は、個別のもので195件、133人の重傷者が発生しており、2015年のコロラド州の事例では、29歳の男性が首を骨折し、歯が粉々になったこと、同年1月に発生したデンバー国際空港の火災は、ペン型電子たばこのリチウムイオン二次電池が原因であったことが報じられている。