2009年新型インフルエンザの世界的流行
供給:WHOは、発展途上国など85か国でワクチン調達の見込みがないと資金・技術の提供を呼びかけ、米英仏は自国で確保したワクチンから5000万回分を寄贈、グラクソ・スミスクライン社は5000万本を寄贈し途上国95か国へ配布。
2010-11年冬は、季節性ワクチンへの新型ワクチンの組み込みを推奨
アメリカ
CDCは接種を推奨 しているが、成人の過半数と子供の3割に接種希望がなく、2月5日までに米国民の約23.4%、18歳以下の子供では約37%が接種
欧州
副作用への懸念や、H1N1インフルエンザの毒性は強くないと考えられて、確保したワクチンの8 - 9割に接種希望がなく、接種率が極めて低い
英:接種率17%。病院を訪れる人の54%、妊婦の95%がワクチン接種を拒否
仏:接種率14%。追加注文の5割を解約
独:接種率8%。追加注文の3割を解約
伊:接種率5%
ポーランド:ワクチンを一切輸入していないが死亡率は他の欧州諸国と大差なかった
2009年10月24日、アメリカのオバマ大統領が新型インフルエンザを深刻な自然災害などに準ずる国家非常事態に指定する宣言に署名した。アメリカでは新型インフルによる死者が23日に1000人を突破し、ワクチンの調達確保など対策強化が必要な状況になっている。
専門家によると、日本の対策には問題がいくつかある。(主として、「カンブリア宮殿」「クローズアップ現代」などによる。)
学級閉鎖、学校閉鎖基準が変化し、対応できない。
厚労省が情報提供してくれるが、量が多く未整理のうえ、何回も改訂された。
輸入ワクチンがMDCK細胞由来の細胞培養で、十分試験が済んでいない。
ワクチンの絶対量が少ない。(予定量が確保できないし、医療従事者にゆきわたっていない)
病院によっては発熱外来を設けているが、待合室や特に薬局での物理的・時間的分離がなされていない。
少ない医師数で発熱外来を設ける場合、通常医療が停滞している。
開業医は通常の2倍程度の患者を診ている。病院によっては3時間以上の受診待ちをしている。(10月11日には札幌市の休日診療所は8時間待ちだった。開業医の診察人数は連日100人を越えていた。10月12日に江戸川区の休日急病診療所は平年の5倍の268人、9月末の連休には世田谷区の休日診療所で連日300人を診察した。)
新型対策に追われ、季節性インフルエンザへの対応準備が不十分である。
2009年新型インフルエンザの世界的流行(2009ねんしんがたインフルエンザのせかいてきりゅうこう、Pandemic 2009H1N1)は、2009年1月頃から2010年3月頃にかけ、豚由来インフルエンザである A(H1N1)pdm09型インフルエンザウイルスの人への感染が世界的に流行した事象である。CDCによるインフルエンザ・パンデミック重度指数(PSI)においては、カテゴリー1に分類されるパンデミックである。
発生源はブタの間で流行していた豚インフルエンザウイルスとされ、これが農場などで豚から人に直接感染し、それから新型ウイルスとして人の間で広まったとされている。新型インフルエンザ、豚インフルエンザ(swine flu)、A型H1N1亜型インフルエンザ、H1N1インフル(H1N1 flu)、A/H1N1 pdmとも呼ばれる(詳細は#呼称)。
この流行が大きな問題になったのは、流行初期にメキシコにおける死亡率が非常に高いと報道されたからであるが、実際には重症急性呼吸器症候群 (SARS) のような高い死亡率は示してはいない。