大企業病
大企業病(だいきぎょうびょう)とは、主に大企業で見られる非効率的な企業体質のことである。
組織が大きくなることにより経営者と従業員の意思疎通が不十分となり、結果として、組織内部に官僚主義、セクショナリズム、責任転嫁、縦割り主義、事なかれ主義、構成員のデグレード化、心身機能の剥奪(抑圧)や亢進、情報操作やその遮断、過密で多彩なステークホルダーの存在などが組織の非活性をもたらす。社員は不要な仕事を作り出し、細分化、形骸化された仕事をこなすようになる為、企業全体が高コスト体質となる。また、江戸時代における五人組の悪影響があるとされている。
日本の大企業においては分社化とアウトソーシング、グループ会社同士の社員の派遣などが横行し、余剰資金のプール(内部留保)が多いが、売り上げに見越した利益を追従するまでには行かず資金が枯渇してくる企業が多い。財務諸表を見ても会計士らによる複雑な会計監査などをへて実質的な利益を株主は追従できなくなっているのが日本企業特有の問題でもある。また、欧米と異なり、日本の労働基準法による解雇制限があることから社員をすぐさま解雇できないという特有の事情もある。そしてトップが多くの場合村社会的であり、能力がなくとも経営者として居座っていることも組織の弱体化に繋っている。