映画館
1905年頃、ニッケルコイン1枚で入場できると、アメリカで流行した。これが、最初の常設映画館であると言われている。スクリーンの大きさは縦3.5メートル、横4.5メートルほどの大きさしかなく、設備も伴奏用のピアノがあるくらいだった。映写機は1台しかなく、フィルムをかけかえる間、幻燈機によるスライド上映が行われた。スライドの内容は、「他のお客様の迷惑になる行為はご遠慮ください」といったメッセージや、観客が合唱するための歌詞であった。サイレント映画にオーケストラによる伴奏がつくようになったのは1910年頃からである。興行形態は (1)スライド (2)15分ほどの映画上映 (3)歌詞とイラスト付きのカラー・スライド上映と館内合唱 (4)幕間 (5)スライドに戻って3回目の映画上映で終了、といったものが一般的だった。英語を解さない移民でも理解出来るサイレント映画の上映は、彼らをアメリカ文化に同化させるのに重要な役割を果たしたといわれる。一方で、黒人専用映画館や、白人から隔離された黒人専用席などの差別待遇もあった。しかし、興盛を極めたニッケルオデオンも映画の長尺化に伴い、出火対策の不備、スクリーンの見難さ、収容人数の少なさ(100~300名程度)、劣悪な衛生環境、換気・冷暖房諸設備の不備、などの問題のために、1913年頃には衰退していった。
一般的に映画館運営会社(興行会社)などによって運営され、顧客にチケットを買ってもらい入場させ映画を見せ、会社はそのチケットの売り上げによって利益を得るという形をとる。
他方、上映用フィルムの配給元となった配給会社に対し、定額ないしチケット売り上げ額に対する一定割合(映画によって変動あり)の額を、「フィルム貸し料」として支払う。これが映画館の経費の多くを占める。
日本では、厚生労働省が監督官庁であり、直接的には所在する都道府県又は市が設置している保健所の監督を受ける。また、都道府県ごとに、生活衛生関係営業の運営の適正化及び振興に関する法律に基づく興行生活衛生同業組合(これには、映画館以外に演芸場や貸しホール等も加盟している)を組織している。なお、この組合はあくまで任意加盟である。例えば、シネマコンプレックス(シネコン)がオープンする際に、地元の既存映画館と対立するケースもあり、その結果、そのシネコンは組合に未加盟のままとなっている例もある。
映画館の設置にあたっては、興行場法に基づき都道府県知事の許可が必要となっている。また、建築基準法による用途規制により、映画館は客席の面積が200平方メートル以上10000平方メートル未満である場合には近隣商業地域、商業地域、準工業地域でのみ設置できる。200平方メートル未満であれば準住居地域でも設置できる。