DCF法
通常の企業では、設備投資の増加に伴って、利益やキャッシュ・フローが増加していく方が自然である。キャッシュ・フローが成長率 g で伸び続けると仮定した場合、DCF法による現在価値は以下になる。
P = lim n → ∞ { Y 1 + r + ( 1 + g ) Y ( 1 + r ) 2 + ⋯ + ( 1 + g ) n − 1 Y ( 1 + r ) n } = Y r − g {\displaystyle P=\lim _{n\rightarrow \infty }\left\{{\frac {Y}{1+r}}+{\frac {(1+g)Y}{(1+r)^{2}}}+\cdots +{\frac {(1+g)^{n-1}Y}{(1+r)^{n}}}\right\}={\frac {Y}{r-g}}}
すなわち定率成長する企業の価値は、将来にわたり期待される一定のキャッシュ・フローを、(利子率-キャッシュ・フロー成長率) で除した値になる。大きな成長率が期待できるほど株価は高く評価される。
割引キャッシュ・フロー法(わりびきキャッシュ・フローほう、英: discounted cash flow、DCF法)とは、資産が生み出すキャッシュ・フローの割引現在価値をもって、その理論価格とする方法。金融商品や不動産その他多様な投資プロジェクトの価値を算出する場合に用いられる。ただ DCF とだけいう場合も多い。
求められた各年のキャッシュフローおよび割引率を用いて、総キャッシュフローの割引現在価値を求める(算出法は現在価値を参照)。会社は負債を抱えている場合がありこれは負の価値であるため、割引現在価値から評価時点の有利子負債残高を控除した額が企業の株主価値となる。