公開鍵証明書
証明書取得の際に法人の存在も確認する認証式でEV証明書(後述)のようにアドレスバーが緑色になることはないが、証明書に法人名が記述されている。
そこで、信頼できる第三者機関(Trusted Third Party、TTP)として振る舞う人 (ここでは仮にトレントと呼ぶことにする) が、アリスの公開鍵の証明書を作成すると、トレントを信頼する誰もが、「証明書に記載されている公開鍵がアリスの物である」ということを証明書の署名を確認するだけでよくなる。このように、公開鍵とその正当な所持者の関係を証明するために公開鍵証明書が用いられる。
典型的な公開鍵基盤(Public Key Infrastructure、PKI)では、認証局(Certificate Authority、CA)がこのTTPに相当する。 信頼の輪(Web of Trust)では、トレントにはどんなユーザーでもなることができ、公開鍵がアリスの物であるというユーザーの申し立てを信用するかどうかは、アリスにメッセージを送りたい人次第となる。
公開鍵証明書は、公開鍵暗号を広い範囲で使用する場合に用いられる。ユーザー同士で暗号鍵を直接やりとりするのは、よほど小さなネットワークでない限り実用的ではない。公開鍵暗号はこの鍵配送の問題を回避する手段を提供する。
例えばある通信当事者 (ここではアリスと呼ぶことにする) に対して他の通信当事者たち (たとえばボブなど) が秘密のメッセージを送りたいとき、アリスは公開鍵を作成してボブらに公開すれば、ボブや公開鍵を入手した誰でもアリス宛てのメッセージを暗号化でき、アリスはそれを復号することができる。だが、盗聴者 (ここでは仮にイブと呼ぶことにする) が作成した公開鍵でも、それをアリスの公開鍵であるとして配布できてしまうため、この偽の公開鍵を受け取った人のメッセージはイブに復号されてしまう。これを回避するために、ユーザー同士で直接に公開鍵をやりとりするのでは、鍵配送の問題は解決されない。
証明書は通常、以下の情報を含む。
証明書の同定情報 (同じ発行者の出したほかの証明書から区別するため)
末尾の署名のアルゴリズム
発行者を識別する情報
有効期間の開始や満了
主体者 (人、コンピュータ、組織など) を識別する情報
(主体者の) 公開鍵の情報 公開鍵のアルゴリズム 公開鍵それ自体
そのほかの情報 (たとえば、失効センタのURL)
以上に対する署名