EBITDA
企業の収益力を測る最も基本的な指標は一般に当期純利益であるが、この値は法人税額、特別損益、支払利息、および減価償却費が控除された値である。法人税率や減価償却費は税法で規定されるため、企業が事業所を置く国の政策によって左右される。金利水準も国によって異なるし、特別損益として計上される項目も国の会計基準によって変わってくる。これらの、国による税法、金利、会計基準の違いを取り除いた利益の額がEBITDAである。このためEBITDAは、多国籍企業の業績を評価する場合や、異なる国の同業他社間で業績を比較する場合に有用な指標であるとされていた。
また、企業が設備投資やM&Aなどの先行投資を積極的に行なえば、短期的には減価償却費が増大したり、のれんを再評価すれば償却費が発生するなど、現金支出を伴わない費用が大きくなり、会計上の利益は小さくなる。EBITDAではこのような短期的な影響が除かれるため、「電気通信事業などの巨額の設備投資を伴う業種では、EBITDAは長期的な視点で企業価値を評価するには適切な指標である」というような説明がなされることもあった。
EBITDAからdepreciationを除いたEBITAという指標もある。また、石油掘削会社や鉱山会社の場合、「探鉱費」を加えたEBITDAX(Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, Depletion, Amortization and Exploration Expenses)という指標もある。税引前利益+支払利息+減価償却費+探鉱費を指す。