東芝
TRY-X - BCLラジオ受信機、「SOUND750」の後継機。
SOUND750(サウンドナナハン) - BCLラジオ受信機、1973年にはテレビ音声が受信できるタイプも発売された。
アラカルト - 電子レンジ
置けちゃうビッグ - 大型冷凍冷蔵庫
置けちゃうスリム - 中型冷凍冷蔵庫
鮮蔵庫 - 冷凍冷蔵庫。 「リーチin保湿鮮蔵庫」、「the鮮蔵庫」、「theノンフロン鮮蔵庫」、「光プラズマ鮮蔵庫」など、世代や型番によりバリエーションがあった。
プラズマ鮮蔵 - 冷凍冷蔵庫
グラシーオ - 大型冷凍冷蔵庫
みはりばん庫 - 冷凍冷蔵庫
かわりばん庫 - 冷凍冷蔵庫
野菜収納名人 / まるごと鮮度名人 - 冷凍冷蔵庫
I wish - 小型冷凍冷蔵庫
快速冷凍 - 東京芝浦電気時代の冷蔵庫。1982年。
優凍生セレクト
冷吉 - 冷凍庫
北斗星 - 冷凍冷蔵庫
Great北斗星 - 1975年頃製造。また縦に大型なGreat北斗星なる製品もあった。3段で一番下はワンタッチ式の開閉可能な野菜室、直冷式。
クリアーナ北斗星 - 1970年代製造。快速冷凍ボタン装備。
IC快速冷凍冷蔵庫
プラスワン - 下段収納庫が付いた冷蔵庫。
フリーザーMAX - 1965年発売の1ドア冷凍冷蔵庫。
Dailycook(デイリークック) - オーブンレンジ
クックモア - 1979年頃製造。反射ガラスを搭載したオーブン
クロワッサン - 1979年頃製造。自家製パン調理器具
剛熱かまど炊き - IH保温釜
鍛造はずみ炊き - IH保温釜
マイコン - 保温釜
かまど炊き風 - 保温釜。1970年代製造。
鉄道車両(ただし、電気機関車と、電車用VVVFインバータ制御装置や空調、補助電源、電動機、主制御器、マスター・コントローラー、列車選別装置などの電装品のみ)も手掛けており、日本では総合車両製作所、日本車輛製造、近畿車輛、川崎重工業、アルナ車両の各車両メーカー、阪急電鉄/阪神電気鉄道(神戸電鉄・北神急行電鉄を除く阪急阪神東宝グループ、特に神宝線)などの各鉄道事業者や、東海旅客鉄道(JR東海)、西日本旅客鉄道(JR西日本)などのJRグループ各社をメインユーザーとする。また、小田急電鉄では小田急ロマンスカー(特急車)のみ制御装置を東芝製としている事例もある。
日本では、とりわけ、静止形インバータにおいて納入実績が非常に多い。
電装品では日本では初めてIGBT素子を用いたVVVFインバータ制御装置を製造(営団06系電車を参照)した。また国鉄103系(試験用改造車)やJR東日本E331系などで見られるDDMや、東京メトロ16000系や阪急新1000系、阪神5700系ほかが採用している同期電動機などの新技術の開発も行っている。
府中工場内には元国鉄103系電車2両が試験用として存在している
機関車については、過去に電気機関車のEF58形、EH10形、EF60形、EF63形、EF65形、ED61形(のちにED62形に改造された)、ED72形、ED73形、ED75形などを製造したほか、電気式ディーゼル機関車のDF50にも東芝製が存在した。
また、全機種を海外で生産し、その内自社生産分は、中国で生産するスマートフォンのみとなっている。
2010年6月17日、携帯電話事業を富士通と統合させることを発表した。同年10月1日に、富士通と新会社「富士通東芝モバイルコミュニケーションズ株式会社」(FTML)を設立し、東芝の当該部門のみを受け皿とする。
2012年4月1日、東芝出資分の富士通東芝モバイルの株式を富士通に売却し、携帯電話事業から撤退した。それに伴い富士通東芝モバイルコミュニケーションズは「富士通モバイルコミュニケーションズ株式会社」(FMC)に改称した。
略号は(FTML製造の東芝ブランド分含め)「T」または「TS」(後者はNTTドコモのPDC端末のみで使用)。
2018年10月1日、親会社である富士通コネクテッドテクノロジーズ株式会社が富士通モバイルコミュニケーションズを統合する。
2021年4月1日、富士通コネクテッドテクノロジーズが社名を変更し、FCNT株式会社となる。
4月11日 - 第3四半期決算を発表したが、PwCあらた有限責任監査法人は四半期レビュー範囲制約による「結論不表明」とし、東証一部上場企業では極めて異例の決算発表となった。この日の記者会見では「内部統制は有効」と主張した。 5月15日 - 2016年度の決算発表が、PwCあらた監査法人の承認を得ることが出来ず、通常の「決算短信」ではなく、東芝内部で作成した「2016年度通期業績見通しに関するお知らせ」という独自のプレスリリースを公表するに留まった。債務超過に陥ったことで、東芝株は2017年8月1日付で東証2部に降格する事になった。ウエスタン・デジタルは、東芝の半導体事業売却が「合弁契約に反している」として国際仲裁裁判所に調停を申し立てた。 7月1日 - 社内カンパニーであったインフラシステムソリューション社・ストレージ&デバイスソリューション社(東芝メモリ株式を除く)・インダストリアルICTソリューション社(一部除く)を会社分割により分社化。インフラシステムソリューション社は東芝電機サービス株式会社に承継され、東芝インフラシステムズ株式会社へ商号変更。ストレージ&デバイスソリューション社は東芝デバイス&ストレージ株式会社に承継。インダストリアルICTソリューション社は東芝ソリューション株式会社に承継され、東芝デジタルソリューションズ株式会社へ商号変更。 7月10日 - 8月1日に東京証券取引所2部へ降格することに伴い、日経平均株価構成銘柄から除外されることが、日本経済新聞社より発表された。 7月25日 - 株式60%を保有する子会社であったランディス・ギア・グループ(旧・ランディス・ギアホールディング)が同月21日にスイス証券取引所に上場したことに伴い、同社の保有全株式を売却。
2006年12月にはこの方針と英EMIグループの日本事業強化に伴う株式買い取り提案とが合致し、2007年度上半期中に保有する東芝EMI株をEMIグループに全株売却し、音楽事業から撤退すると発表(譲渡後、同年6月30日付で社名を「株式会社EMIミュージック・ジャパン」に変更)、更に2007年4月には東芝エンタテインメントの全株式を、5月1日付で博報堂DYメディアパートナーズに譲渡すると発表(譲渡後、同年6月1日付で社名を株式会社ショウゲート(現・博報堂DYミュージック&ピクチャーズ)に変更)し、エンターテインメント分野からは完全撤退をすることとなった。
過去に2本、東芝自身が製作委員会に参加したテレビアニメ作品がある(下記参照)。
2012年1月26日に電子ブックリーダー『Book Place』という製品を発売しており、BookPlaceストアという電子書籍書店をBookLiveと協業していたが、2013年4月4日、新たに『BookPlace Cloud Innovations』という直営ストアを開店。BookPlace MONOというE-Ink搭載端末を販売したが、2015年にサービス全体はU-NEXTに譲渡された。
ほぼ完全にエンターテインメント分野と手が切れた形だが、同社のテレビ、レグザではクラウド録画機能「みるコレ」の拡充で角川書店などのアニメ作品などと提携するなどして細々とコンテンツ業界との関係は維持している。
2015年の東芝グループの経営危機に伴い、社内カンパニーを分割し、関係子会社の売却を進めた。売却を行った後も承継会社にて東芝ブランド製品をそのまま継続して使用できる契約を結んでいる。
承継会社:東芝クライアントソリューション株式会社→Dynabook株式会社(シャープ完全子会社)
コンピュータに関しては、1950年代に真空管を使用したTACのハードウェア開発を発端とし、TOSBACの名で製品をリリースしていた。
また国策として日本電気(NEC)と共に、メインフレームを製造(ACOSシリーズ77、実際にはACOS-6シリーズ)していたが、比較的早い時期に撤退した。日本電気と共同で設立したSI会社、「日電東芝情報システム」(のちに、NEC東芝情報システム、通称NTIS)で、ACOSシリーズのSI事業を中心にした事業を行なっていたが、2004年4月に東芝との合弁を解消した。
Unixサーバ・ワークステーションとして、Sun Microsystems社の製品をOEMでの販売をしていた。大・中規模サーバ系(Sun Enterpriseなど)は UX series、デスクトップサーバ・ワークステーションは AS series というブランドであった。ASシリーズでラップトップワークステーションの開発および販売も行っていた。
パーソナルコンピュータでは、8ビット機として「PASOPIA」(パソピア)シリーズ、16ビット機として「PASOPIA16」、独自に日本語化したラップトップ型PC/AT互換機「J-3100」シリーズ、ノート型のPCでは「DynaBook」(ダイナブック(現在は「dynabook」)。