田瀬ダム
治水調査会は1949年(昭和24年)日本の主要10水系において河川改訂改修計画をまとめ、その中で北上川を始め鳴瀬川・江合川、利根川、木曽川、淀川、吉野川、筑後川の各水系については多目的ダムを建設し、治水に重点を置いた河川改修を打ち出した。こうした経緯があり従来実施されていた北上川上流改修計画は北上川上流改訂改修計画として変更され、北上川五大ダム計画はより強力に推進された。さらに1950年(昭和25年)には国土総合開発法が施行され、本格的な経済発展を目指すためには食糧不足に対応するための灌漑整備、および深刻な電力不足を解消するための水力発電といった利水を河川開発によって総合的に実施するという方策が採られ、日本の22地域が特定地域総合開発計画の対象地域に指定された。背景にはアメリカ合衆国大統領・フランクリン・ルーズベルトによるニューディール政策の一環として実施されたテネシー川流域開発公社、いわゆるTVAの成功がある。世界恐慌以降の財政建て直しに成功し、太平洋戦争勝利の原動力となったTVAは敗戦による国力の疲弊から抜け出せなかった日本においていわば成功例の見本であった。
北上川水系では岩手県と宮城県でそれぞれ別個に河川総合開発事業が実施されていたが、これを統合する形で北上特定地域総合開発計画 (KVA) が策定された。これにより北上川五大ダムに加え迫川の花山ダム・江合川の鳴子ダムなどといった多目的ダムが計画されたが、田瀬ダムは洪水調節・水力発電に加え稗貫郡・和賀郡の農地灌漑が新たな目的として付加され、1950年10月に建設が6年ぶりに再開された。
従来のダムはダム天端(てんば)より放流するのが一般的であったが、田瀬ダムについては日本で初めて本格的な洪水調節を実施するダムとして計画され、改訂改修計画で定めた洪水調節計画を確実に行わなければならないことから、通常の洪水時に使用するダム本体中腹の常用洪水吐き(コンジットゲート)には水圧に耐え自在に制御できる高圧ゲートを用いる必要があった。工事事務所は建設省本省や土木研究所と協議し、直径124インチという当時としては大口径のゲートを採用する方針とした。しかしこうした大口径の高圧ゲートは当時の日本では技術的に作ることができず、日本国外より発注するしかなかった。敗戦国であった日本は当時国外の技術関連物品について厳しい輸入制限が課されていたが、特例措置としてアメリカのフィリップス・アンド・デービスよりゲートを4門発注し、据え付けた。この油圧式高圧スライドゲートの採用が、日本のダム技術発展に大きく寄与し以後日本各地のダムにおいて採用されてゆく。
田瀬ダムは戦争による中断を挟み、1941年の着工から13年の歳月を掛けて1954年10月に完成した。総事業費は31億5,000万円、現在の貨幣価値に換算すると約229億円の巨費を投じている。高圧スライドゲート発注で事業費が増大したが、アメリカ合衆国対日援助見返資金による資金援助もあり最終的には2万3,673円の黒字で終わった。
水力発電については電源開発によって東和発電所が建設された。田瀬ダムの水力発電事業は先述の通り海軍と鐘淵紡績による大船渡市の人工ハイオクガソリン工場への電力供給を主眼として計画されたが、日本の敗戦により工場計画は消滅した。だが空襲による発電施設の破壊、既設発電所の酷使による設備老朽化や故障、火力発電に使用する原油の不足など様々な要因が重なり戦後混乱期の日本は深刻な電力不足に陥り、停電が頻発した。治安上、さらに経済復興の観点から安定した電力供給が求められ1947年には経済安定本部内に河川総合開発調査協議会が設置され、只見川などの水力発電計画が実施に移された。以降河川総合開発事業の一環として水力発電目的を有する多目的ダム事業が日本各地で進められたが、国土総合開発法施行に伴う特定地域総合開発計画の実施により広域的な河川開発に水力発電事業が組み込まれた。
また戦時体制下で発足した日本発送電が1951年に電気事業再編成令で分割・民営化され9電力会社が誕生、翌1952年には電源開発促進法が施行され電源開発が発足するなど電気事業もこの時期は激しい再編の渦中にあった。発足間もない9電力会社は経営基盤が弱く、大規模広域河川開発に新規で参加するだけの資本力がなかったため、天竜奥三河特定地域総合開発計画や吉野熊野特定地域総合開発計画などと同様に北上特定地域総合開発計画の水力発電事業についても電源開発が岩手県企業局と共に電気事業者として参加することになった。