日本 (新聞)
資金は第3代貴族院議長公爵近衛篤麿、十五銀行(現・三井住友銀行)頭取侯爵浅野長勲、学習院第2代院長子爵谷干城、子爵鳥尾小弥太らが援助していた。
陸は過度な欧化主義を嫌い国権の伸張を唱える国民主義者で、同紙は『新聞停止法』により頻繁に咎められ、1888年(明治21年)から 1897年までに22回、延べ131日間の発行停止処分を受け、さらに、1903年にも要人への諷刺で発売禁止にされた。論調は反官僚、反藩閥、国粋保存、対外硬、中国大陸発展で、日清戦争では開戦を主張した。
条約改正問題発生後には、従業員及び関係者が一気に増えた。一覧は関係人物の項で列記するが、子規こと正岡常規を筆頭に短詩に秀でたメンバーが入社、近代日本における短詩文学の隆盛を築いた。ほか、社員として営業部所属で今外三郎、沢村則辰、遠山英一、宮崎道正の各人、また赤石定蔵、井上秋剣(川柳選者)、梶井盛、本田種竹(漢詩選者)、古壮毅(電報翻訳係)、三浦勝太郎(経済面)などの名が残っている。