キャリアウーマン
1950年代のアメリカでは第二次世界大戦が終わり、男性が職場に復帰したことから腰掛で働くのが一般的になっていた。しかし1970年代のウーマンリブ運動等の影響や女性の大学進学率の向上などから、女性も男性と同じように働くようになっていき、1980年代頃には一般的になった。
現在では女性の管理職は一般的になっており、女性でも転職などを繰り返しキャリアアップ(アメリカには終身雇用の考えはない)したり、大学院で学んだり、育児と仕事を両立したりする母親も一般的になっている。そのため保育園やベビーシッターが普及している。古くからの価値観では母親は家にいるものとされているが、アメリカでは仕事と家庭を両立できるのであればキャリアは関係ないという価値観が普及している。自立精神が高いのが日本人女性との違いである。
現代のアメリカでは「キャリアウーマン」の用語が、「ワーキングマザー」といった用語とともに差別用語だと考えられるようになった。これはジェンダーの視点から「ウーマン」や「ガール」といった用語が職業名に付くことを避けるようになったためである。
日本の企業は従来より、女性従業員に対しコピーやお茶汲みなどの雑務を任せるなど、女性の仕事は寿退社(結婚による退職)までの花嫁修業と考えられていたが、1980年代に男女雇用機会均等法が制定され、女性に対する労働上の差別をなくすための法改正が行われた。それ以降、さらなるキャリアアップを望み有能な成績を持つ女性が多く職場社会で長期に雇用されている。オフィスでの事務作業だけでなく、自動車整備士や鉄道運転士など、これまで女性の就労例が少なかった現業職に女性が就くことが増えている。
かつては企業などで男性より優秀な実績を上げている女性が、女性という理由だけで昇進できないという時代もあった。しかし現代では男女平等化の促進により、各々の実績に応じて性別に関わらず管理職にも起用しようという流れがある。むしろ近年では同等の実績をあげている者の場合、女性を優先させるという動きが強い。
また、かつては男性職であった研究職、医師、弁護士等においても、優秀な女性の進出が著しい。しかしながら、これらの職業では名前の一貫性が問われるため、結婚後も旧姓を通称として使用し働く女性が多いが、様々な障害があるため、選択的夫婦別姓制度等の導入が望まれている。
一方で、世界経済フォーラムは2006年、世界各国の男女格差の度合いを指標化した「男女格差報告」(Global Gender Gap Report 2006)を発表したが、これによれば、日本は世界115か国のうち世界男女格差指数ランキング79位である。