とから型巡視船
1999年の能登半島沖不審船事件において、当時配備されていた海上保安庁の巡視船艇では、高速かつ重武装の北朝鮮工作船への対応が困難であることが明らかとなった。このことから海上保安庁は、遠隔操作型JM61 20mm多銃身機関砲による精密射撃能力と、30ノット以上の高速力を備えた、警備機能強化型の中・小型巡視船の整備を計画した。これによって開発された中型巡視船(PM)が本型である。
やはり能登半島沖不審船事件の影響で建造された高速特殊警備船が不審船対応任務に特化しているのに対し、本型は、東シナ海および九州北方海域において、外国漁船の監視や不法入国・薬物密輸の取り締まり、海難救助なども行えるよう、汎用性を向上する一方で、船価低減も両立するよう要求された。結果として、高速特殊警備船をわずかに上回る程度の船価に収められている。なお、平成20年度計画での船価は24.5億円であった。