レスキューロボット
4月29日〜5月1日までの3日間は、東京大学生産技術研究所の浦環教授(海中工学国際研究センター長)らが、三井造船が開発した遠隔海中探査ロボット「RTV」を使い、岩手県大槌町赤浜沖の海底探索を行い、2遺体と車5台を発見する実績を残した。
2011年7月には、日本財団などのグループも三井造船の水中点検ロボットを使って、被災地の水中調査を行った。漁場の瓦礫や地震による海底地形の変化、これらの漁場や水産資源への影響が調査された。その他、2011年10月22日~26日や、11月9日~11日の被災県沿岸部での行方不明者の捜索などで、カメラを搭載した水中ロボットが投入されている。
水中探査に投入されたロボット Anchor Diver 3(東工大など) RTV (三井造船,1985年から小型水中ロボットを使った水中点検事業を始めている) seamor-ROV(米Seamor Marine) SARbot(米SeaBotix)
1996年に日本機械学会ロボティクスメカトロニクス部門において、「救助ロボット機器の研究開発に資することを目的とした阪神淡路大震災における人命救助の実態調査研究会」(略称:レスキューロボット機器研究会)により調査研究が始まり、1997年に報告書がまとめられた。以降、日本機械学会だけではなく、日本ロボット学会、計測自動制御学会などにおいて研究発表が行われるようになった。2002年からは文部科学省大都市大震災軽減化特別プロジェクト(略称:大大特プロジェクト)が5年間のプロジェクトとして開始され、このレスキューロボットは実用化されている(後述)。
専門組織としては、特定非営利活動法人・国際レスキューシステム研究機構が、神戸市および川崎市に拠点を置き活動を行っている。 なお、東日本大震災後、国産ロボットの活用を進めるため、超学会組織「対災害ロボティックス・タスクフォース」(ROBOTAD)が設立された。
スクラムフォースは情報収集から放水活動までを自動・自律的に行える世界初の実戦配備可能な消防ロボットシステムであり、4台のロボットと指令システムからなる。
また、準天頂衛星システム「みちびき」の技術の導入や、首都直下型地震への対応を見据えた東京湾沿岸地域の大規模石油コンビナートでの稼働に必要な情報の組み込みなどの、改良も重ねている。
2021年には以下の3種類の仕様をとりまとめた。
研究開発した消防ロボットシステムと同レベルのシステム
研究開発した消防ロボットシステムのうち放水砲ロボット及びホース延長ロボットのみの構成としたシステム
遠隔操縦による走行とした放水砲ロボット及びホース延長ロボットのみのシステム