従業員支援プログラム
対象とするのも、アルコール依存や薬物依存という当初の問題から、うつ病や適応障害、および様々な人間関係の問題にも拡大し、特に、1979年にゼネラルモーターズが効果が表れた労使プログラムとしてEAPを表彰したことでメンタルヘルス対策への関心はさらに高まり、1980年代に入ると当時のレーガン大統領によって、各企業・事業所において労働者のメンタルヘルスケアに積極的に取り組むべきとされ、医療制度改革が断行された。
このようにアメリカでは、各労働者のメンタルヘルスを保つことで一人ひとりの生産性の維持・向上を図ることは元より、それにより各企業・事業所の業績や社会全体の生産力の維持・向上を目指すことを念頭に歴史的な制度化が行われてきたため、特にアメリカ疾病予防管理センター(CDC)・米国国立労働安全機構(英語版)などはEAPを担う産業保健心理士(Occupational Health Psychologist)に対して大学院修了レベルの養成プログラムを推奨し、高度な専門性を要求している。