大礼服
通常礼服(黒の燕尾服)を用いる。但し、等外一等より四等に至り各袖端に等級の標條を紆う。
陸軍武官で大礼服に相当するものは正装と呼ばれた。海軍武官のものは当初「大礼服」と呼称していたが、後に「正服」、更に「正装」と改称した(海軍の正装を参照)。これら武官の正装は大礼服とは違い、私的な冠婚葬祭にも着用できた。
これらの大礼服は、昭和に入っても即位の礼(御大典)や、イギリス王族・グロスター公爵の訪日と満州国皇帝・溥儀の第1回訪日奉迎など、宮中関係の行事や儀礼で用いられた。しかし日中戦争の勃発後は、戦時色が濃くなるに従って、大礼服着用の慣行はなくなっていった。昭和13年(1938年)7月2日、「事変」中に正装・礼装・通常礼装の着用を停止させる一方、宮中儀式も簡素化するという宮内省の発表が出たことで、公の場から大礼服はその姿が消え去ることになった。昭和15年(1940年)に内閣総理大臣となった米内光政は、予期せぬ大命降下でモーニングコートの仕立てが間に合わず、代わりに海軍の正装で親任式に臨んだ。
終戦後、太政官布告は「内閣及び総理府関係法令の整理に関する法律」(昭和29年7月1日法律第203号) により廃止され、関連法令もほとんどが廃止となった。また、廃止について明文規定のないものも実効性喪失とされている。一方、文化出版局の服飾辞典によると、ヨーロッパ諸王国、フランス、ポルトガル、南アメリカ諸国、タイ王国などでは、現在でも男性用大礼服に相当するエンパイア・スタイルの宮廷服が使用されている。
明治6年(1873年)、文官と非役有位に続いて皇族大礼服が制定された(明治6年2月22日太政官布告第64号)。皇族大礼服はその後明治9年(1876年)と明治44年(1911年)に改正されている。
明治17年(1884年)、「華族令の奉勅」 (明治17年7月7日宮内省達)が公布されたのに伴い、明治17年10月25日宮内省乙第8号達を以って有爵者大礼服が制定された。続いて、同年10月29日太政官達第91号ではガウン型の宮内官大礼服(侍従職・式部職の勅任官・奏任官)が定められた。その後、明治21年(1888年)から明治22年(1889年)にかけて他の職員の制服が整備され、大礼服も定められた。宮内官の制服はその後明治44年(1911年)と昭和3年(1928年)に大改正が行われている。
明治19年(1886年)6月23日の宮内省内達により、婦人の礼式相当の西洋服装が規定された。女子の大礼服はマント・ド・クールとされ、「新年式ニ用ユ」とされた。中礼服のローブ・デコルテと小礼服のローブ・ミーデコルテは共に「夜會晩餐等ニ用ユ」とされ、通常礼服のローブ・モンタントは「裾長キ仕立ニテ宮中晝ノ御陪食等ニ用ユ」とされた。
また、翌明治20年(1887年)1月には皇后より洋服を奨励する思召書が出され、「勉めて我が國産を用ひんの一言なり。