旧制専門学校
1949年 大阪大学附属薬学専門部(大阪薬学専門学校より)→(大阪大学医学部薬学科に吸収され→大阪大学薬学部)
1879年(明治12年)9月29日 - 教育令(第1次教育令)が制定される。 第2条 -「学校は小学校・中学校・大学校・師範学校・専門学校その他各種の学校とする」 第7条 -「専門学校は専門一科の学術を授ける所とする」
1880年(明治13年)12月28日 - 教育令が改正される(第2次教育令)。 第50条 -「各府県は土地の情況に応じて中学校を設置し、又専門学校・農学校・商業学校・職工学校等を設置すべし」
1885年(明治18年)8月12日 - 教育令が改正される(第3次教育令)。 第7条 - 「専門学校は法科・理科・医科・文科・農業・商業・職工等各科の学業を授ける所とする」に改められる。
1903年(明治36年) 3月27日 - 専門学校令の公布により、初めて専門学校が制度化される。 学校の種類が多いため、すべてに共通する基本的な事項を定めるにとどまり、詳細な規定はそれぞれの学校において定め文部大臣の認可を得るように定められた。 専門学校を「高等の学術・技芸を教授する学校」と定義。 修業年限を3年以上、入学資格を男子は中学校卒業者、女子は修業年限4年以上の高等女学校卒業者と定めた。ただし音楽・美術に関する学校は入学既定を別に定めていた。 予科・研究科・別科の設置が可能とされた。 官立(国立)専門学校の修業年限・学科目・程度は文部大臣自身が定め、公立および私立の専門学校のそれに関しては文部大臣の認可によって定められるとされた。 3月31日 「公私立専門学校規程」が公布され、詳細な事項が制定される。
台南高等工業学校→台南工業専門学校→台湾省立台南工業専科学校(台湾省立工学院→台湾省立成功大学工学院→国立成功大学工学院)
京城高等工業学校→京城工業専門学校→ソウル経済専門学校(ソウル大学校工科大学)
大同工業専門学校→平壌工業専門学校(金日成総合大学?)
南満洲工業専門学校→大連工業専門学校→大連大学工学院→大連理工大学化工学院
北京工業専門学校
旅順工科学堂→旅順工科大学附属工学専門部(廃止)
1927年 天理語学専門学校(天理短期大学外国語科→天理大学外国語学部を経て現在国際文化学部)
1942年 東洋語学専門学校→熊本語学専門学校(熊本短期大学→熊本商科大学→熊本学園大学)
1944年 東亜専門学校→東亜外事専門学校→千葉外事専門学校(麗澤短期大学→麗澤大学)
1944年 善隣協会専門学校→善隣高等商業学校→善隣外事専門学校→善隣専門学校→(善隣大学→日本商科大学→廃止・学生は明治学院に引き継ぎ)
1944年 同志社外事専門学校(同志社大学に吸収)
1946年 南山外国語専門学校→名古屋外国語専門学校(南山大学)
1947年 京都外国語学校(京都外国語短期大学→京都外国語大学)
1947年 福岡外事専門学校(福岡商科大学→福岡大学)
1947年 松山語学専門学校(松山外国語短期大学→廃止)
例えば昭和11年の試験倍率は、神戸高商10.5倍、横浜高商9.6倍、横浜高工10.1倍、浜松高工11.7倍、鹿児島高農12.1倍であった。中学校・実業学校の卒業者数に比して専門学校の定員は少なく、昭和九年度には中学校5万7千人、実業学校8万1千人の卒業者に対して専門学校・高等実業学校の卒業者は官立で7千人、官公私立合わせても2万6千人であった。中学卒業後現役合格で進学すれば満17歳での入学となるが、各校の入学者の平均年齢は満18~20歳で浪人生も珍しくなかった。私立校でも大倉高商や松山高商のように「官学並み」と称される内容の良い学校があり、人気を集めた。
試験内容は筆記試験に加え、口頭試問と体格検査があった。口頭試問では中学時代の業績、宗教、時事問題、志望動機や抱負、思想問題などについて質問された。体格検査では著しい発育不良や精神異常、性病患者などが不合格とされた。