東宝争議
同年11月、ストも反対だが、会社側にもつかないと表明した大河内伝次郎に賛同した長谷川一夫、入江たか子、山田五十鈴、藤田進、黒川弥太郎、原節子、高峰秀子、山根寿子、花井蘭子の十大スターが「十人の旗の会」を結成して組合を離脱。渡辺邦男監督なども組合を脱退し、方針を巡って対立した配給部門の社員は第二組合を結成して離脱した。
1947年(昭和22年)3月、「十人の旗の会」のメンバーと、同時に組合を脱退した百数十名の有志が中心となり新東宝を設立した。
東宝は健全な運営は難しくなっていたが、当時の経営陣は巨大な従組と直接対決を避けるため、従組を「第一製作部」、従組離脱組を「第二製作部」として、あえて離脱組を冷遇した。また、離脱したスターの穴を埋める為、三船敏郎、久我美子、若山セツ子、岸旗江、伊豆肇などの新人若手俳優を積極的に起用した。彼らは「東宝ニューフェイス」と呼ばれた。
1947年に計画されていた二・一ゼネストは、官公庁の大型労働争議であっただけに、GHQ/SCAPが介入するためには、「国民の福祉に反する」という一応の理由があった。また、中止方法も指導者に中止を放送させるという、強引だが「平和的」な解決策をとった。ところが、この事件は一企業の労働争議であったにもかかわらず、裁判所の仮処分を拒否したと見ると、武力を以って労働運動を解散させるという荒業を行った。これはマッカーサーの米国での位置の変化にあるという説がある。
二・一ストの際、最高司令官マッカーサーは翌年の大統領選挙に共和党から出馬するつもりで、アメリカ合衆国民の目線を非常に気にしていた。当時共和党は労働組合が大きな支持基盤となっており、日本の労働運動を露骨に弾圧して評判を落としたくなかったため、スト決行の直前まで、直接動くことはなかった。
米軍の露骨な介入に対し「空には飛行機、陸には戦車、来なかったのは軍艦だけ」と知れ渡った事件であったが、1948年(昭和23年)8月20日の朝刊各紙では、米軍介入が日本国民に知れ渡り、評判を落とすことを恐れたGHQ/SCAPの検閲によって、東宝争議の「解決方法」が報じられることはなかった。
旧日本陸軍の九七式中戦車から砲塔を撤去し障害物除去用の排土板を取り付けた装甲車両が、警察の装甲車として出動している。