リード・テクニック
1930年代半ばまで、アメリカ合衆国の警察は容疑者の尋問に際して公然と水責めなどの拷問を行っており、これを第3度(英語版)という暗語で称していた。しかし、1936年に合衆国最高裁判所はブラウン対ミシシッピ州事件(英語版)に於いて、「被疑者の同意しない暴力により引き出された自白は、デュー・プロセス修正第14条違反である。」として、排除法則を適用した。
これにより、尋問の際の拷問は少なくとも米国内の法執行機関では正式に違法化され、米国警察は1920年代より研究開発が盛んに行われていたポリグラフの導入や、それと平行して拷問に代わる新たな非暴力型の尋問術の研究を進めていくこととなった。リード・テクニックはこのような背景の中で生み出された技術でもあった。
リード・テクニックの原型となる技術は、1942年にノースウェスタン大学のフレッド・E・インバウ(Fred E. Inbau、1909年-1998年)の著書である「Lie Detection and Criminal Interrogation(嘘の発見と刑事尋問)」の初版本にて、初めて世に示された。
「Criminal interrogation and confessions」は2013年までに5版が出版されたが、1940年代から1950年代に全米の300以上の殺人事件で被疑者から自白を引き出し「尋問の達人」としての名声を確かなものとしていたリードの尋問術は、2010年代現在に至るまで米国史上最も強い影響力を残した非暴力的尋問術であるとされている。
1966年、アリゾナ州でミランダ対アリゾナ州事件が結審し、容疑者の黙秘権を認めるミランダ警告のルールが確立されたが、リード・テクニックは依然として北米の法執行機関で最も権威ある尋問術としての地位を保ちつづけた。ミランダ事件を受け、パーカーは1955年のナンシー殺人事件の自白は強要によって引き出されたものであるとして、人身保護訴訟を提起したが、ネブラスカ州最高裁判所はパーカーの要求を却下した。1970年、パーカーは模範囚として仮釈放され、アイオワ州へと移住していった。
リードは1982年に没したが、リード社はその後も存続し、2013年時点ではリードに雇用されていたジョセフ・バックリーが社長としてリード社を率いていた。同年時点でリード社は「世界の他のどの会社よりも数多くの尋問者を訓練した」と称しており、リード・テクニックは多くの異なるタイプの法執行機関、とりわけ北米で大きな影響力を持つ機関に採用された。