脱植民地化
宗主国である列強は国内問題に追われ、国際貿易への影響を無視した、保護貿易主義や関税政策が取られた。ほとんど全てが現金作物 (Cash crop) の産地であった植民地は、どこも輸出収入の大半を失い、宗主国経済の「開かれた」付属地域から、「閉じられた」システムの一部へと変質せざるをえなかった。一部の地域(イギリス領マラヤ (British Malaya) など)は、自給自足農業 (Subsistence agriculture) へ回帰したが、他の地域(インド、西アフリカなど)では経営の多角化が行われ、一部では工業化もはじまった。しかし、こういった経済形態は発展しようとすれば宗主国側の拘束によって妨害されてしまうものであった。またヨーロッパ人の所有・経営するプランテーションは、現地民資本家の経営するものよりも長期的なデフレーションに弱く、次第に「白人」農場経営主の支配力は弱まり、1930年代のヨーロッパの政府や投資家は、先住民エリートを支配者側に組み込まざるを得なくなっていった。
植民地改革の動きも植民地の終焉に拍車をかけた。特に「不干渉」を指向する共同統治制度から、経済変革を促進するための「分割的」な直接運営へ移行しようとする動きが大きな影響を与えた。本格的な官僚制政府の設立は、現地民ブルジョワジーの形成を促した。
脱植民地化は、多くの人々が入植した植民地においては、それも特に何世代にもわたってその地に定着している場合、易しい問題ではない。この人々は、一般的には本国へ帰還させる必要があり、しばしば財産の多くを失うという事態を伴う。例えば、旧フランス領であったアルジェリアの脱植民地化では、ヨーロッパ人およびセファルディ系ユダヤ人の人口が多かったため、事態は特に困難を窮め、アルジェリアの独立の際に彼らの多くはフランスに退避した(ピエ・ノワール参照)。また、ジンバブエ(旧ローデシア)では、ロバート・ムガベ大統領が1990年代より白人農場主を攻撃対象とし、その資産を強制接収している。満洲、朝鮮、台湾に入植していた日本人も引き揚げと財産放棄を強いられ、特に満洲では残留孤児問題を生んだ。一部の地域では、入植者の重要性があまりに大きかったり、現地民がもはや少数派となってしまったがために、脱植民地化がほとんど、あるいは全く不可能の地域すらある。これには例えば、イギリス系が優勢を占めるケイマン諸島や北米の入植者社会があたる。
この現象は、イギリス帝国に特に顕著に見られたが、それというのも、イギリス帝国は政治的ナショナリズムの制圧にあまり成功していなかった(他国より厳しく行おうとしていた)ことによるのであろう。予算および人材の実際的問題のために、イギリスは民族主義者であるエリートたちと取引をおこなうことになったが、白人入植者が中心である自治領 (Dominion) についてはうまく扱うことができたものの、エジプトへの直接支配権を削減することでようやく戦略的資源を確保し、インドでは数多くの改革を行い、1935年に新インド統治法 (Government of India Act 1935) 成立に至ることとなる。
戦間期のアフリカはアジアとは全く違った道をたどった。熱帯アフリカは19世紀末までは、完全な植民地制度の中に組み込まれることはほとんどなかった。数少ない例外は南アフリカ連邦(南アフリカ連邦では、1924年以降、人種隔離政策(アパルトヘイト)が取られ、反植民地勢力の台頭を促進させることとなった)とエチオピア帝国 (Ethiopian Empire) であった。宗主国の支配政策は極端から極端へと揺れ動き、経済発展は阻害され、1939年以前には広範な民衆の支持を得た現地民の国家主義者集団は存在しなかった。
ソビエト連邦は西側諸国の植民地支配を撤廃するために、西側寄りあるいは西側支配の政府に対して直接的転覆を図ったり、間接的な政治的指導や援助を行ったりした。この時期の革命の多くはこの種の影響を受けている。特にベトナム、ニカラグア、コンゴ、スーダンなどにおける紛争がその例として挙げられる。