士族
明治維新以降も、士族は比較的良い教育水準を持っていたとされる。明治期には、帝国大学(後の東京帝国大学、現:東京大学)を頂点とする高等教育機関の整備が進められたが、当時の『文部省年報』を見ると、帝国大学の予科である高等中学校(後の旧制高等学校)生徒に占める士族の割合は、明治前期にあたる明治19年(1886年)から25年(1892年)までの統計でおおむね半数近く、低い年度でも3割強を占めた。明治43年の統計では士族の割合が低下するものの、それでも高等学校生徒に占める士族の割合は3割近くを維持していた。
一連の教育制度が整い、族籍に関わらず進学の道が開かれる一方で、官吏登用の面でも国民に広く任用の機会が開かれた。明治20年(1887年)、文官試験試補及見習規則が整い、能力試験に基づく官吏任用が始まったが、士族の子弟の任用は低くても2割から3割を占めた(以下の表 文官高等試験(行政科)合格者族籍別構成参照)。地方吏員の任用も、戸長以外の区郡長や書記などの公職にも見られ、士族が転向を含めて各職業の母体として存在していたことがわかる。
官吏以外では、教員の職も重要な職業選択の道であった。中学校・高校・師範学校の校長、教員、書記の占有率は明治15年(1882年)で多くを占め、小学校でも、半数程度の占有率を有し、事務員に至ってはほぼ士族であった(以下の表 全国公立学校職員族籍別構成参照)。なおデータは明治初期のものであるため、こちらについても後に平民に置き換わることとなっていく。