西表炭坑
1891年(明治24年)頃から大倉組や沖縄開運などいくつかの企業が着手したがすぐに撤退している。このような中で1906年(明治39年)に設立された沖縄炭礦や琉球炭礦は日露戦争から第一次世界大戦にかけての好景気に乗って成功を収めた。産出した石炭は西表島北西部の白浜港や浦内港から横浜、大阪、台湾、上海、香港などへ向けて出荷された。西表炭坑の石炭は発熱量が高かったことから燃料用として重宝された。
大正時代には新規企業の参入や買収・合併などが繰り返される一方で、現場においては個々の炭坑責任者が独自に経営する納屋制度(いわゆる請負制度)が一般的となった。1936年(昭和11年)から1937年(昭和12年)にかけての最盛期には1,400名の労働者が集まり、年間12-13万トンの石炭を産出した。
炭坑は特に内離島と西表島北西部の仲良川河口部や浦内川流域に多く分布していた。当初は内離島や仲良川河口部の炭鉱が開発されたが、浦内川流域の宇多良炭坑に移っていった。