中体西用
洋務派官僚の一部は、中国の儒教を中心とする伝統的な学問や制度を主体に、富国強兵の手段として西洋の技術文明を利用すべきだと主張した。1840年に発生した阿片戦争、続く1857年からのアロー戦争で清が西欧諸国に敗北したのを機に、清朝の漢人官僚を中心に国内の技術革新を進めるべきとする意見が強まった。ただし、皇帝が絶対的な権限を持つ支配体制や儒教の色彩が強い従来の価値観は正統性・優位性の主張を堅持し、技術導入のみで清の皇帝専制体制維持や軍事力強化が可能だとした。これにより清では多くの施設が建造されたが、憲法制定による立憲君主制の採用で制度自体を西洋化した日本に対して1894年からの日清戦争で大敗したことで、中体西用論に基づく洋務運動の限界が露呈した。以後は清朝の改革派官僚が自らの手で政治体制改革に踏み込もうとした変法自強運動や清朝自体の打倒を目指す孫文らの革命運動へと急進化していった。