猪苗代水力電気
契約高は4万5000馬力(約3万3600キロワット)であり第一発電所発生電力の大部分に相当する。この当時、東京電灯は駒橋・八ツ沢両水力発電所(総出力5万2000キロワット)を擁して供給力には余力があり、むしろ東京市電気局・日本電灯の方が供給余力を欠く状態であったが、猪苗代水力電気は需要家の多い東京電灯への供給を選択した。ただし供給契約には猪苗代水力電気が東京市内に持つ電力供給権を行使しないという条件が付された。東京電灯に対する供給は同社の受電設備完成を待って1915年7月1日より開始した。最初の1年間は1万馬力を供給し、2年目からは1万5000馬力、3年目からは2万5000馬力、4年目からは3万5000馬力、そして5年目以降は4万5000馬力を供給していくという契約であり、それを反映して猪苗代水力電気の供給成績は逓増していった。
三電競争の終結による市場の維持、さらには大戦景気による電力需要急増により猪苗代水力電気からの大量受電を消化しきった東京電灯では、猪苗代水力電気第二発電所の発生電力も追加で引き取った。そのため東京電灯に対する供給高は1921年(大正10年)以降4万70キロワットとなっている。また王子電気軌道に対する供給も次第に増加し、1923年には5000キロワットに達した。
猪苗代第三発電所の位置 : 北緯37度33分22.5秒 東経139度57分42.8秒 / 北緯37.556250度 東経139.961889度 / 37.556250; 139.961889 (猪苗代第三発電所)
猪苗代第四発電所の位置 : 北緯37度34分46.0秒 東経139度55分45.6秒 / 北緯37.579444度 東経139.929333度 / 37.579444; 139.929333 (猪苗代第四発電所)
東京電灯は猪苗代水力電気の合併により猪苗代第一発電所および猪苗代第二発電所を継承し、さらに猪苗代第三発電所と猪苗代第四発電所の建設計画を引き継いだ。猪苗代第三・第四両発電所はそろって1924年12月に着工され、1926年11月3日付で竣工した。発電所出力は第三発電所が1万4000キロワット、第四発電所が2万1700キロワットである。
猪苗代第三発電所の所在地は福島県河沼郡日橋村大字八田字川周。日橋川の取水堰堤は第二発電所放水口の下流約180メートルの位置にある。取水口は堰堤左岸にあり、ここから上部水槽手前の調整池まで全長2.7キロメートルの導水路が伸びている。
猪苗代水力電気では発電所渡しまたは田端変電所渡しで需要家への電力供給にあたった。同社は第一発電所の竣工を機に1914年11月12日付で開業届を提出。同年12月3日、東京の王子電気軌道に対する送電開始を機に事業を開始した。最初の需要家となった王子電気軌道は北豊島郡王子町(現・北区)を中心に電気軌道事業と電気供給事業を経営していた会社である。当初の供給高は1000キロワットであった。
猪苗代水力電気が開業したころの東京市内では、「三電競争」と呼ばれる電灯需要家の獲得競争が展開されていた。この三電競争は、鬼怒川水力電気からの受電開始で市営電気供給事業を大規模化した東京市電気局(旧・東京鉄道)と、桂川電力からの受電で営業した日本電灯(1913年7月開業)がそれぞれ東京市内の電灯市場に割り込むべく東京電灯相手に競争を挑んだことで発生したものである。三電競争は電灯の普及促進に繋がった面もあるものの、無秩序な料金引き下げ競争で3者は経営が悪化し、営業現場で流血沙汰が発生するなど競争の弊害が目立ったため、1917年(大正6年)7月営業地域の棲み分けを定めた「三電協定」を交わして停戦した。
三電競争の最中に東京送電を開始した猪苗代水力電気では、競争当事者のうち東京電灯との間に売電を契約した。
1920年3月、東京電灯は三電競争での競合相手であった日本電灯を合併した。この合併を機に、戦後恐慌の発生で逓信省が電気事業合同を勧奨したこともあって東京電灯は事業統合を本格化し、1921年4月群馬県の利根発電、5月神奈川県横浜市を本拠とする横浜電気、10月長野県に発電所を持つ第二東信電気、12月群馬県高崎市を本拠とする高崎水力電気、1922年2月発電会社桂川電力、という順で大型電力会社を次々と合併していく。そして1922年秋ごろから猪苗代水力電気との合併交渉を本格化した。
東京電灯が猪苗代水力電気合併を推進した動機には、猪苗代湖を貯水池として活用できる猪苗代水力電気の発電所は渇水期の電力補給に都合がいいためその取得を目指したこと、また1925年(大正14年)夏の契約満期が到来すると猪苗代水力電気から大幅な電力料金引き上げを要求される形勢にあったため値上げを呑むよりは会社ごと合併した方が有利と判断したこと、この2点があったとされる。