消毒用アルコール
17世紀頃からドイツでは消毒用アルコールは、Franzbranntwein(フランスのブランデー)と呼ばれる。
チェコなどでは、Francovka(フランスの意)と呼ばれ、消毒や血行を良くするマッサージ等に使われる。19世紀初頭にナポレオン軍がオーストリアのウィーンを占領した後に、コニャックの樽を置いて行った。ウィーン人は甘いワインが好みで、アルコールが強い酒は好みでなかった。そこで肌に塗ると、さわやかな感触と血行が良くなったことから匂いを付けて薬用として販売するようになった。
北アメリカでは、1920年代半ばに Rubbing alcohol (擦り用途アルコール)として、マッサージ目的で販売されるようになった。そのため、現在のような消毒が主な役割とはされていなかった。アメリカ合衆国における禁酒法の時代でも、用途が違うことから販売されていたが、飲用として購入する人もいた。
2020年1月、新型コロナウイルス感染症が拡大すると、日本全国の薬局、ドラッグストアの棚から、消毒用アルコールの欠品が続いた。これを受けて厚生労働省は、2020年(令和2年)3月23日付で「高濃度エタノール製品に関する通達」を出した。その内容は以下の通り。
医療機関等において、やむを得ない場合に限り、高濃度エタノール製品を手指消毒用エタノールの代替品として用いることは差し支えない
医療機関等において高濃度エタノール製品を手指消毒に用いる際は、使用者の責任において、「エタノール濃度が原則70 - 83vol%の範囲内(その後「60%台」に改定)であること」「含有成分に、メタノールが含まれないものであること」を確認する
代替として用いられる高濃度エタノール製品は、医薬品医療機器等法に規定する医薬品または医薬部外品に該当せず、その製造、販売等について同法による規制を受けない
この通達は、数次に渡り改定された。
上記の厚生労働省による特例措置により、医薬品製造業者以外の消毒用エタノールの製造・販売の道が拓かれたが、そのままでは飲用酒類と同じ製造上の規制や酒税が課されることとなるため、国税庁は特例として各種規制の緩和を行った。
国税庁の規制緩和により『飲用不可』と明示した場合、酒税法上の酒とはみなされないため酒税が課されず、小売の際に酒類販売業免許も不要となることが決定したため、全国各地の酒造会社で消毒用エタノールの製造・販売が始まった。