海上護衛隊
1942年(昭和17年)4月10日、日本海軍は南西方面艦隊を新編する(司令長官高橋伊望中将、第二南遣艦隊司令長官兼務)。 続いて大海令第十六号をもって南西方面艦隊司令長官に対し、海上交通保護の実施を命じた。これにもとづき、攻略が完了した東南アジアと日本本土を結ぶシーレーンの船団護衛を実施するため、南西方面艦隊直率部隊として編成されたのが第一海上護衛隊である(略語、1KEg)。 大規模な部隊であるため、「艦隊」ではないにもかかわらず参謀部があり、参謀長が在籍する。守備範囲は、西航路・東航路・横断航路の3航路とされた。各航路は日本本土-上海・台湾航路までを共有し、そこからマニラ・ミンダナオ島を経てボルネオ島経由でジャワ島を終点とする東航路と、香港・海南島・サイゴンを経由してシンガポールを終点とする西航路、サイゴンとマニラを直結する横断航路に分かれていた。
南西方面艦隊新設当時、同方面では日本軍の侵攻作戦(南方作戦)が終わって占領・統治・維持という段階に入っていた。南西方面艦隊の固有兵力は極めて少なく、当初から特設艦艇・老朽艦艇を主力としていた。新編時の第一海上護衛隊も同様で、旧式駆逐艦10隻、水雷艇2隻、特設艦船6隻、運航統制班20という状態だった。
沖縄方面根拠地隊を地上戦に専念させるために司令部の兼任は解除され、大田少将は2月25日附で兼務を解かれた(沖縄方面根拠地隊司令官専任)。新任の第四海上護衛隊司令官には、駒沢克己少将が任命された。
沖縄上陸に向けて連合軍の機動部隊が南西諸島方面に進出し、3月下旬から九州地区へ空襲を開始すると、「友鶴」など部隊の主力艦艇を次々に失う。制空権・制海権とも完全に失い、第一号型輸送艦・第百一号型輸送艦や機帆船による特攻的輸送を細々と実施したものの、沖縄航路は途絶した。海上交通保護が不可能となった第四海上護衛隊は、本土決戦に備えて南九州防衛を任務とする第五特攻戦隊(佐世保鎮守府部隊)へ編入されることになり、5月10日付で改編消滅した。しかし、すでに所属艦艇の大半が失われており、特攻戦隊に委譲できたのは駆潜艇2隻に過ぎなかった。第五特攻戦隊の兵力は、第32突撃隊、第33突撃隊、駆潜艇2隻であった。
昭和20年1月1日附で戦時編制の改定をおこない、第901海軍航空隊と第936海軍航空隊は第一護衛艦隊に編入された。 増強された第一護衛艦隊はひきつづき海上護衛総司令部に所属し、ヒ船団に代表されるシンガポールを終点とする南方航路の死守を目指した。この措置と護衛戦隊の増設により、特設護衛船団司令部は解隊されていった。
しかし、1945年(昭和20年)1月上旬よりアメリカ機動部隊が仏印沿岸に進出し、第101戦隊(第一護衛艦隊所属)は護衛中のヒ86船団と共に壊滅した。その後、南号作戦(1月25日~3月9日終結、3月16日中止)が発動されて第一護衛艦隊は主力として参加したが、参加船団数15・加入船舶のべ45隻・護衛艦艇のべ50隻のうち、船舶20隻と護衛艦艇4隻を喪失した。この事態に、海上護衛総司令部は南シナ海航路を断念して重点を日本-満州にうつすことになり、大本営も同意した。代わって、台湾・上海を終点とする東シナ海航路の死守を画策したが、これも、沖縄戦に備えたアメリカ機動部隊の事前空襲のために不可能となった。以後は東シナ海横断航路ではなく、上海-青島-木浦・馬山・済州島-下関の迂回ルートを取らざるを得なくなった。
1945年(昭和20年)3月、日本軍は連合軍の沖縄島進攻を予想し、南西方面の海上護衛を担当していた第一海上護衛隊を天号作戦に投入する気運が高まっていた。沖縄戦突入後の4月10日、大本営海軍部は対馬海峡方面部隊として第七艦隊〔第十八戦隊(常磐、高栄丸、永城丸)、海防艦4隻(102号、104号、106号、150号)、下関防備隊、第33掃海隊〕を新編した。