植林活動
近年まではその大部分が木材生産を目的としたものであり、植林や人工林という言葉も環境保護の意味合いは含まれていなかったが、環境保護運動の拡大につれて森林保全、緑の拡大のために木を植えるという意味合いが含まれるようになっている。
環境保護に貢献する自然林と、木材生産などの林業ための人工林には、樹種や手入れの有無などに大きな違いがあるため、専門家の間では区別されているが、一般的には混同されることが多い。
植林によって生まれた森林は、人工林と呼ばれる。日本においては、全森林面積の4割が植林によって生まれた人工林である。ただし、それらの地は以前は自然林が成立していた場である。横内浄水場水源地など環境保護の名目で自然林を伐採してから「植林活動」を行ったため社会問題となった例もある。
森林は光合成により地球温暖化の原因とされる二酸化炭素(CO2)を吸収することから、温暖化対策の手段として、排出権取引においても、新しく植林した森林をCDM植林の対象とし、CO2削減とみなし、京都議定書における京都メカニズムにより、排出権を創出することがルール上は可能となっている。
植林は非常にイメージの良い行為であるため、対外的なイメージ戦略として植林が行われることがある。 植林に関するリサーチによると、植林はしばしば政府や企業によるグリーンウォッシングとして行われ、植え付け後の管理が行われず放置される例が多い。 「植林活動」の成果として「植え付け本数」や「植え付け面積」だけが強調され、「植林の生存率(成功率)」が無視されているためという。 植林のその後を調査した研究によると、世界で実際に行われた植林のうち大半が枯死しているという結果であった。 2012年にフィリピンでは、マングローブ地帯に対し1時間に100万本という植林が行われギネス記録にまで認定されたが、2020年時点で98%が枯死している。 これは植林活動のインパクトを優先し、植え付け場所の調査やその後の管理を怠った結果であり、またこの結果は予想可能であったにもかかわらず強行された。 その他にもトルコやインドで同様の大規模植林が行われたが、失敗に終わっている。