夕刊
夕刊フジ(産経新聞社発行、フジサンケイグループ)
東京スポーツ 大阪スポーツ 中京スポーツ
日刊ゲンダイ(日本新聞協会非加盟、講談社系)
『読売新聞』でも西部本社管内の大分県向け(主に都市部向け)の夕刊の発行を2014年4月末で廃止した。2016年3月末に『朝日新聞』と『毎日新聞』が山梨県向け、2017年末に『日本経済新聞』が沖縄県向け、2023年3月末に『毎日新聞』が中部本社(愛知県・岐阜県・三重県)向け、同年4月末に『朝日新聞』が名古屋本社(愛知県・岐阜県・三重県)向けの夕刊の発行を廃止した。これら夕刊非発行地域の購読者に対し、後日郵送で購入できるサービスを持つ新聞社もある。5大都市圏において、中京圏は上述のとおり2023年春に毎日・朝日の中部(名古屋)本社夕刊が全面休止となったことにより、全国一般紙の夕刊が全く発行されない状態(唯一地方紙=ブロック紙である中日新聞のみが朝夕刊セット売りを継続する)になった。
ブロック紙では『中国新聞』が部数の低迷や広告収入の減少等を理由に2015年4月末をもって夕刊を休刊した。ブロック紙としては『中国新聞』が初めての例となった(この代替として、本編のダイジェストや注目記事解説に特化した『中国新聞SELECT』を2015年5月から創刊している)。また、ブロック紙3社連合の一角を占める『北海道新聞』も原材料費の高騰や輸送コストの上昇などを理由に2023年9月末をもって夕刊を休刊した。
地方紙では過去に『秋田魁新報』・『福島民報』(毎日新聞系)・『福島民友』(読売新聞系)・『福井新聞』・『四国新聞』・『愛媛新聞』・『長崎新聞』・『南日本新聞』・『琉球新報』・『沖縄タイムス』・『北日本新聞』・『岩手日報』・『山形新聞』・『岐阜新聞』が朝夕刊セットで発行されていたが、いずれも部数の低迷や会社の合理化などで夕刊は廃止され、朝刊のみの発行となっている。
揚子晚報(中国語版)(1986年 - )