東京国際映画祭
東洋の国、特に日本は地理的なハンデもあり、国際映画祭を行うと参加国の交通費など欧米と比べて資金が高くつくし、文化的に価値のあるものに金を出さないというお国柄で、映画業界にも金はないため、政府援助1億2000万円程度で開催できる筈もなかった。余程強力なスポンサーでも見つけない限り、日本での国際映画祭開催は不可能と見られた。
国際映画祭は1970年の大阪万博のプログラムの一つとして「日本国際映画祭」と銘打ち、行われたことがあり(1970年4月1日~10日、大阪フェスティバルホール)、実務を担当したのは当時の岡田の上司・大川博東映社長だった。しかし国際映画祭での出品作は未公開作に限るという規定が厳しく、辞退会社が続出。当時は日本映画の不況が深刻化した時代で、各社映画祭どころではなく、松竹の城戸四郎は全くやる気なし、大映の永田雅一は会社がおかしくなり、日活の堀久作はこんなものはダメだと言うし、東宝の松岡辰郎は乗り気でなく、どこも協力してくれず。上映は海外も合わせて全部で20本に留まった。また欧米の映画祭では自国の法律や倫理基準で、他国の芸術作品を測ることはできないという"通則"があり、スウェーデンのハードコア『私は好奇心の強い女』がノーカット無修正で上映されるのかが、マスメディアに盛んに取り上げられ、同作は過激な裸体・性愛描写が各国で検閲議論を巻き起こし、世界中で「ポルノ解禁」をもたらす引き金になった曰く付きの映画であったが、この影響もあって日本映画はさっぱり話題にならず、同作の監督と税関の間に挟まり大川は手を焼いた(結局45ヵ所の修正、11分間カットされて上映された)。
警視庁保安一課は管轄の渋谷署と協力し、全てのヘア作品には係官を劇場に派遣して内容をチェックし、全ての作品に「わいせつな感じの表現はなかった」といった内容の報告書を提出し全てセーフになった。映倫もこの特例措置を鑑み、東京映画祭上映に限り、審査の対象外とし、カット又は修正をしないオリジナルの形で上映を認め、その後も特例措置を続けている。東京映画祭の「ヘア解禁」以降、捜査当局がヘア解禁を認め、「ヘアが見える程度では検挙されない。仮に検挙されても身柄の拘束はない」という見方が出版業界に広がり、映画祭以降、写真誌のポルノ度がエスカレートし、『ザ・写真』を出版していた東京三世社の社長らが警視庁保安一課に逮捕された。それまで任意での取り締まりはあったが、社長にまで強制捜査が及んだのは全くの異例であった。
作品の出来よりも日本初のヘア無修正映画として話題を集めた『1984年』は"ヘア解禁"をスポーツ紙や夕刊紙が書き立てたため、上映一週間前に前売り券が売り切れ、その後チケット問い合わせの電話が殺到した。「本当にヘアが出るんですか」という問い合わせが多かったという。1985年6月1日、渋谷東急で『1984年』は上映され、劇場は超満員で立ち見も出た。翌日のスポーツ新聞は「見えた―ヘアに息をのむ」などと歴史的"快挙"を大々的に報じた。
ポール・シュレイダー監督の『MISHIMA』が三島由紀夫の未亡人と製作者側のトラブルがあり、1984年末の予備選考の段階で出品作品のリストから落とした。映画祭で上映する作品は組織委員会が独自の立場で自由に選択出来るということが国際映連の規定で決められており、選考理由を言う必要はないという前提条件があり、問題は本来無かったが、『MISHIMA』のアメリカ側のプロデューサー・トム・ラディが映画祭事務局に「試写も見ないで『MISHIMA』を上映させないのはおかしい。これは国際映画祭の精神に反するものでまことに遺憾。上映できるように再考せよ」と公開質問状を送り付けて来た。『MISHIMA』の日本側のプロデューサーは、映画祭の「映画企画」総合プロデュースの山本又一朗だったが、山本もこれに同調して映画祭のプロデューサーを辞任した。ラディの意見に同調する欧米の映画人も多く、ラディが1985年4月からアメリカで「東京国際映画祭ボイコット運動」の署名活動を始め、これにロバート・ベントンやシドニー・ポラック、ウォルター・ヒル、ロバート・レッドフォードらが署名。