パリ講和会議
ウッドロウ・ウィルソンアメリカ合衆国大統領はアメリカ合衆国の参戦前にも「勝利なき講和」(英語: Peace without victory)を訴え、参戦後は「和解の平和」を唱えた。ウィルソンは懲罰的賠償や秘密外交を基本とする欧州の「旧外交」が今次の大戦を招いたと考え、その払拭を訴えた。これがいわゆる理想主義的なウィルソンの「新外交」と呼ばれるものである。
秘密外交に対する批判に答えたイギリスのデビッド・ロイド・ジョージ首相は、戦争遂行のために「会議による外交」(英語: diplomacy by conference)を唱えた。「私は外交官を必要としない」「自分の国を代表する者として語る権限のない者達に(重要な問題を)論じさせることは単に時間の浪費である。」と語った 大衆的政治家であったロイド・ジョージは、全面戦争という状況には国民世論の支持が不可欠と考えていたためである。また、当時イギリスの大新聞を支配していたノースクリフ子爵は、講和会議代表に選ばれなかったことからロイド・ジョージと不和になり、政府方針以上の過酷な条件を求める記事を連日掲載した。このため講和会議直前の1918年イギリス総選挙では講和条件自体が選挙の争点となり、ドイツに対する賠償要求世論が高まった。
1918年1月8日、ウィルソンは議会で「秘密外交の撤廃」「民族自決」などを含めた十四か条の平和原則を公表した。
講和条約の結果、フランスはドイツの賠償支払いの大半を手に入れることとなったが、ドイツの支払いはスムーズに行われず、また賠償として流入するドイツの産品がかえってフランス国内の産業を圧迫することに繋がった。1923年1月11日にはドイツの賠償支払いが滞ったことを理由として、フランスはベルギーとともにルール地方を占領した。この占領はドイツ国民の受動的ボイコット運動とハイパーインフレーションをまねきドイツ経済を破綻の淵に追いやったばかりでなく、ドイツの民族主義者を刺激しのちの大戦の重要な契機となる。一方でこの占領はフランス側にとっても大きな政治的ダメージを招くものとなり、当時のレイモン・ポアンカレ内閣が崩壊するきっかけとなった。
フランス政府はドイツからの賠償支払いを前提に大幅な赤字財政をとっており、賠償金の支払いが期待できないことが明らかになり始めた1923年以降、フランは為替相場で下落しインフレが昂進した。フランの下落はフランスの輸出産業を刺激し大戦後の好景気をもたらした。一方で大戦の教訓からフランス政府は金塊の備蓄政策を採用したため、このフランスの金塊の吸収がドイツ諸邦およびロンドンへの圧力となり1929年から始まる世界恐慌を悪化させる要因となった。
パリ講和会議で一応成立したフランスの安全保障構想は、アメリカの連盟不参加により、早くも見直しを迫られることとなった。フランスはポーランドやルーマニア・チェコスロバキア・ユーゴスラビア間の連合小協商に接近し、東からドイツを牽制した。また不戦条約を国際社会に提案し集団安全保障体制を強化した。
対トルコ講和で大きな問題となったのがギリシャ王国によるオスマン帝国領トラキア・小アジアの要求であった。この問題は2月4日に設置されたイギリス・フランス・アメリカ・イタリアの四国委員で構成されるギリシャ委員会で討議が行われた。イギリスとフランスはトラキア要求についてはギリシャの側についたが、アメリカとイタリアは難色を示した。さらに小アジアの割譲については米伊が強く反対した。このためギリシャ委員会では結論が出ず、3月17日の中央領土委員会で検討が行われた。イギリスとフランスがギリシャを支持する一方でアメリカとイタリアはなおも反発し、日本は直接の利害がないとして意見を留保した。