共同利用・共同研究拠点
京都大学 医生物学研究所 ウイルス感染症・生命科学先端融合的共同研究拠点 再生医学・再生医療の先端融合的共同研究拠点 エネルギー理工学研究所 化学研究所 ☆ 基礎物理学研究所 経済研究所 人文科学研究所 数理解析研究所 ☆ 生存圏研究所 生態学研究センター 東南アジア地域研究研究所 地域情報資源の共有化と相関型地域研究の推進拠点 東南アジア研究の国際共同研究拠点 複合原子力科学研究所 防災研究所 野生動物研究センター
大阪大学 核物理研究センター ☆ 社会経済研究所 接合科学研究所 蛋白質研究所 微生物病研究所 レーザー科学研究所
鳥取大学 乾燥地研究センター
岡山大学 資源植物科学研究所 惑星物質研究所
広島大学 放射光科学研究センター
徳島大学 先端酵素学研究所
愛媛大学 沿岸環境科学研究センター 地球深部ダイナミクス研究センター プロテオサイエンスセンター
高知大学 海洋コア総合研究センター
九州大学 応用力学研究所 生体防御医学研究所 マス・フォア・インダストリ研究所
佐賀大学 海洋エネルギー研究センター
長崎大学 高度感染症研究センター 熱帯医学研究所
熊本大学 発生医学研究所
琉球大学 熱帯生物圏研究センター
熊本大学・富山大学(共同設置)先進軽金属材料国際研究機構
共同利用・共同研究拠点(きょうどうりよう・きょうどうけんきゅうきょてん、英語: Joint Usage / Research Center)とは、日本の国公私立大学の附置研究所・施設のうち、大学の枠を越えて全国の研究者が共同利用できる拠点。文部科学省研究振興局によって、日本全体の学術研究レベルの向上を目指す観点から認定が行われる。共同利用・共同研究拠点に認定されると、設備の整備や共同利用に係る経費について、国から重点的に予算配分が行われる。共同利用・共同研究拠点を除く各大学の研究所・施設については、各大学の運営に任され、国からの直接の関与は行われない。
2022年4月1日現在、59大学107拠点が認定されている。
2008年7月に学校教育法施行規則が改正され、当システムがスタートした。2008年7月以前は、国立大学の附置研究所・施設のみを対象として、全国共同利用型附置研究所、全国共同利用型研究施設という名称で、同様の予算の重点配分システムが運用されていた。
また、2018年度から国際的にも有効かつ質の高い研究資源等を最大限活用している共同利用・共同研究拠点を、国際共同利用・共同研究拠点として認定している。