中独合作
1930年代の中独合作は、孫文が理想とした「中国の国際化」において最も成功したものだった。その関係は短期間で終わったが、国民党政府が国共内戦に敗れて台湾に撤退した後に交流が再開した。戦後、台湾が急速な産業発展を遂げたのは、1936年からの三ヵ年計画のひとつの成果ともいえる。中華民国の政府高官や大臣の多くがドイツで教育を受け、その他にも学者や蔣介石の息子(のち養子であることが判明したが当時は実子とされていた)蔣緯国のような軍当局の高位者の多くがドイツで学んでいた。
中華民国は西ドイツと正式な国交がなかったものの(分裂した中華人民共和国は東ドイツとのみ国交があった)、1963年に設立された明徳小組(中国語版)(ドイツ語: Ming-teh-Gruppe)と呼ばれるドイツ連邦軍のオスカー・ムンツェル(ドイツ語版)少将率いる軍事顧問団が1975年に解散されるまで存在し、蔣緯国がその連絡役を務めた。
中独合作で最も重要なのは、1936年からの軍事産業三ヵ年計画である。それは中国政府の国家資源委員会(en) とハプロ・ドイツ軍によって推進された。この計画の目的は、短期的には日本に対抗できるだけの工業国となることであり、長期的には将来の中国産業を振興させることであった。この計画は、タングステンとアンチモンの独占開発、湖北省、湖南省、四川省のような地方都市に中央製鉄所、機械工場、発電所、化学工場を建設することなどが骨子となっていた。
1934年の交換条約の取り決めにより、中国はドイツから技術提供を受け、ドイツには稀少原料を提供した。これらの取引は中国の対独貿易赤字となることが多かったが、1932年から1936年にかけてタングステンの価格が2倍に上昇したため、いくらかは緩和された。
1936年にはヒトラーは中国に1億マルクの借款を与え、その借款で中国はドイツから武器を購入した。また、10年間にわたり毎年1,000万マルク相当の鉱物資源がドイツに提供されることとなった。