結婚活動
結婚相手を自力で探したり、お見合いや結婚相談所を利用したりすること自体は以前から行う者も居るにはいたが、2000年代以降の社内見合い衰退時に新社会人時点で結婚相手のいない者は結婚相手・候補者を自力・主体的に探すことが実質唯一の結婚手段となった。このような背景の元で、『AERA』2007年11月5日号で就職活動(就活)に見立て、社会学者の山田昌弘が考案・提唱した造語である。
2022年のリクルートブライダル総研の調査によると、未婚女性による結婚相手へ求める条件(複数選択可)は1位が経済力(63.7%)、2位が価値観(48.4%)、3位は人柄(40.7%)であった。海外の先進国OECD(経済協力開発機構)加盟7か国を対象とした5年ごとの意識調査で、2018年度に「結婚したほうがよい」とした割合は日本50.9%(2013 年度62.5%)であり、一位のアメリカ(52.7%)の次に高く、英国(47.44%)、韓国(46.1%)、ドイツ(45.9%)、フランス(41.5%)などを上回っている。その上、「結婚しない方がよい」は日本が35.4%で、調査対象のOECD7か国中で最も低かったように、国際的には他の先進国民よりも日本人の結婚への関心は依然として高い。読売新聞は「婚活」という言葉のように「結婚に意欲を持ち、自分から機会をつかみにいかなければ後押しは得にくい」という結婚への日本人の意識の変化が、少子化による若年層の減少との相乗効果で婚姻数の急減につながったと報道している。