冷戦
西側寄り
スイス(永世中立国)
オーストリア
アイルランド
スウェーデン(武装中立国)
コスタリカ(永世中立国)
マルタ
バチカン(聖座)
東側寄り
ビルマ(現在はミャンマー連邦共和国)
フィンランド - フィンランドはソ連寄りではあったが政治・経済面では自由主義・資本主義国であった。このフィンランドの特殊な状況は、西欧において「フィンランド化」という呼称を持って扱われている。当時の北欧の動向を「ノルディックバランス」という。
ユーゴスラビア - 共産主義国でありながら、ソ連とは異なる独自の共産主義を推進し、経済・貿易面ではむしろ西欧との関係が強かった。
インド -印パ戦争でアメリカが支援するパキスタンと戦ったため、対米関係は良くなかった。ソ連とは1971年に印ソ平和友好協力条約を締結し、武器調達でも協力関係にあった。
孤立化
中華人民共和国 - 中ソ対立以降の毛沢東時代
アルバニア - 当初ソ連寄りであったがスターリン主義がフルシチョフによって批判されたことから決別し、毛沢東主義の中華人民共和国寄りとなる。しかし、文化大革命後に同国が改革開放路線に舵を切ったことから中国からも決別。その後はソ連・中国両方から距離を置いた(ホッジャ主義)。
民主カンプチア - 中国と親密だったがカンボジア・ベトナム戦争の敗北により政権が崩壊。その後はゲリラ化して、中国ならびにアメリカ、イギリス、タイなどの西側から支援を受けて国際連合にも議席を維持し続けた。
1949年以降、分断状況が既成事実化しつつあったドイツ問題が暫定的な形とはいえ、「解決」を見たのが、1958年から始まったベルリン危機 (1958年)(ドイツ語版)であった。当時、東ドイツにおける過酷な社会主義化政策によって、熟練労働者や知識人層における反発が高まり、その多くが西ベルリンを経由して、西ドイツへと逃亡した。社会主義建設の中核となるべき階層の流出に危機感を募らせたウルブリヒトは、ドイツ問題の解決をフルシチョフに訴えるとともに、西側との交渉が挫折した際には、人口流出を物理的に阻止することを選択肢として提起した。フルシチョフの要求に対し、西側陣営は拒否の姿勢を貫いたため、1961年8月に、西ベルリンを囲む形で鉄条網が敷設され、後に壁へと発展した(ベルリン危機 (1961年)(英語版))。この当時、ベルリン市長を務めていたのが、1969年に首相として東方政策を推進したヴィリー・ブラントであった。彼の東方政策の背景には、ベルリン危機の経験が反映されていた。
主な出来事
中台危機(1958年)
U-2撃墜事件(1960年)
キューバ危機(1962年)
これら共産勢力のアジア台頭に脅威を感じたアメリカは、1951年8月に旧植民地フィリピンと米比相互防衛条約、9月に一国占領していた旧敵国日本と日米安全保障条約、同月にイギリス連邦のオーストラリア・ニュージーランドと太平洋安全保障条約(ANZUS)、朝鮮戦争後の1953年8月に韓国と米韓相互防衛条約、1954年に中華民国と米華相互防衛条約を立て続けに結び、1954年9月にはアジア版NATOといえる東南アジア条約機構(SEATO)を設立して西側に引き入れた他、中華民国への支援を強化した。また中東でも、アメリカをオブザーバーとした中東条約機構(バグダッド条約機構、METO)を設立し、共産主義の封じ込みを図った。
このように冷戦が進む中、1950年代前半のアメリカにおいては、上院政府活動委員会常設調査小委員会の委員長を務めるジョセフ・マッカーシー上院議員が、政府やアメリカ軍内部の共産主義者を炙り出すことを口実とした活動、いわゆる「赤狩り」旋風を起こし、多くの無実の政府高官や軍の将官だけでなく、チャールズ・チャップリンのような外国の著名人でさえ共産主義者のレッテルを貼られ解雇、もしくは国外追放された。
1950年代にアメリカの総生産は世界の約4割、金と外貨の保有は約5割に上り、名実共に世界の盟主となっていた。このようなアメリカを中心とするアジア・太平洋の同盟は、戦禍を蒙らずに一人勝ちできたアメリカ経済によって支えられていた。
主な出来事
第一次インドシナ戦争(1946年-1954年)
国共内戦(1946年-1950年)
第一次中東戦争 (1948年-1949年)
朝鮮戦争(1950年-1953年)
カタリナ事件(1952年)