オリバー・ハザード・ペリー級ミサイルフリゲート
NATO陣営で使用可能なフリゲートとして「オリバー・ハザード・ペリー」が登場する。
当初、ノックス級やハミルトン級カッターの船体設計を流用することも検討されたものの、結局、遮浪甲板型の船体が新規に設計された。上部構造物は、従来までのアメリカ海軍艦船のように艦橋や煙突などがそれぞれ独立しておらず、艦橋から煙突、後部に備えたヘリコプター格納庫まで艦の前後にわたってほぼ一体化され、実に艦の全長の50%を占めている。これは空母戦闘群(現 空母打撃群)に随伴して長期間の航海を行うために居住性を向上させたためと各種物品倉庫を大型化したためで、これまでの平甲板型の小型の駆逐艦やフリゲートで問題とされていた点を考慮したものである。なお戦闘指揮所(CIC)も、02甲板に位置する艦橋との往来を重視して、その斜め後方、上部構造物内の01甲板レベルに配置されている。
排水量低減のため、上部構造物を中心にアルミニウム合金が多用されており、これが抗堪性において欠点になっているとの指摘もある。また排水量低減を重視するあまり、アルミ合金や高張力鋼(HY80)など高価な素材を多用したために、逆に船価の上昇に繋がっている面もあった。ただしバイタルパートにはある程度の装甲措置が導入されており、弾庫区画には19mmのアルミニウム合金装甲、主機関管制室上には16mm鋼板装甲、主要な電子・指揮区画には19mmのケブラー・プラスチック装甲が施されている。
本級は、アメリカ海軍が船団護衛や低脅威海域の哨戒を主任務として、SCB261計画により、1970年代から1980年代にかけて開発・建造したフリゲートである。
低コストを目標としながらも、多用途ヘリコプター2機と戦術曳航ソナーを搭載し、また長射程のスタンダード艦隊防空ミサイルを装備するなど、決して「安物」ではない戦闘能力を備えている。さらには、スターク被弾事件においては2発のエグゾセ対艦ミサイルを被弾しながらも、応急修理ののち自力でのアメリカ本土帰還に成功するなど、抗堪性も優れている。このため、オーストラリア海軍やスペイン海軍、台湾海軍などは自国でライセンス建造を行い、さらにはアメリカ海軍の退役艦を購入する国も後を絶たない。
イージス艦全盛のアメリカ海軍水上戦闘艦勢力のなかにあって、ペリー級の戦闘能力は取るに足らないものではあったが、運用コストが安い上に小回りが効き、ヘリコプターも搭載していることから、海上治安活動などの戦争以外の軍事作戦(MOOTW)に多く充当されて活躍した。このために、当初予想されたよりも退役のペースは落ちたものの、2015年までにアメリカ海軍の所属艦はすべて退役し、運用を終了した。
上記の通り、本級搭載の戦術情報処理装置は「簡易型」と位置づけられていたことから、通常の海軍戦術情報システム(NTDS)に対してJTDS(Junior Tactical Data System)として区別されたが、後にWSSと改称された。
最初期のフライトI・IIの艦では、電子計算機として1ベイのAN/UYK-7(メモリサイズ16キロワード)2基を搭載し、指揮管制を担当する武器支援処理装置(Weapon Support Processor, WSP)および武器管制を担当する武器管制処理装置(Weapon Control Processor, WCP)として配した。コンソールとしては、WSPと連接されるCDSコンソールとしてOJ-194/UYA-4ワークステーション4基とOJ-197/UYA-4ワークステーション2基、またWCPと連接される武器管制コンソール2基を備えていた。戦術データ・リンクは受信専用のリンク 14であった。
「ルーベン・ジェームズ」が登場。原子炉の異常で総員退艦を行うため洋上へ浮上した、架空のタイフーン型原子力潜水艦「レッド・オクトーバー」を拿捕しようと接近する。