大字
ただし、明治初年から町村制施行に至るまでの間にそれまであった藩政村の合併分村もあったため例外もある。
東京周辺においては、1889年(明治22年)、東京15区を以って東京市が発足する際に、区部と郡部の境界域では一部区域の変更が行われているが、この時に区部から郡部へ移行した町丁はその町丁単独で一つの大字とされた。また、関東大震災以降市街化が急速に進んだ東京市に近接する町村の多くは、昭和初期には旧来の大字を廃して新たな大字(見かけ上は町丁的な名称)が設定されている。これらの大字は1932年(昭和7年)、東京市の市域拡張の際に、名称そのままに東京市の町丁となった。
日本の地域構造における共同体的地縁結合は、中世末から江戸時代を経て近代に至る長い伝統を持つ村落共同体を単位としていることが多い。これを引き継ぐ大字は、今日でも自治会(地区会、町内会)や消防団の地域分団の編成単位となっており、郷土意識の末端単位としての意味は今日も失われていない。
また、町村制施行時に1つの藩政村から成立した、あるいは以降に1つの大字から成立した自治体の場合、大字も町丁も設置されていない場合がある(神津島村、青ヶ島村など)。この場合住所の表記上は市町村名に続いて番地が記述される。また、大字が設置されていない市町村が市町村合併を行う際には、それまでの市町村の区域に大字を新たに設置する例(川辺郡大浦町→南さつま市大浦町)と、そのまま大字を設置しない例(八幡浜市のうち旧八幡浜町の区域)がある。
一方、長崎県には「免・郷・名・触・浦」という、大字と小字の中間の区分(大字がない場合は小字の上位区分)にあたる字の単位が存在する。これらの単位は長崎県にのみ存在する特殊なものであるため、土地(住所)に関する情報を広く一般に公開する際に「大字」等、実際とは異なる上位の単位名称に便宜的に振り替えて表記される場合がある。また、地理情報システム等で土地(住所)情報を出力する際も同様に「大字」と振り替えて処理される場合がある。2010年4月以降、長崎県内で本来の意味合いでの「大字」を設置している自治体は対馬市(全域)、雲仙市の一部(愛野町甲・愛野町乙)、西海市の一部(崎戸町江島、崎戸町平島)となっている。