雨宮製作所
1929年(昭和4年)の昭和金融恐慌では、国内の地方私鉄開業が途絶えたために雨宮製作所は受注が激減。1930年(昭和5年)下半期から職工の人員整理を始めたが、経営は悪化の一途をたどった。1931年(昭和6年)春からは賃金支払いが遅れ、同年6月3日、全職工(83人または84人、請負の塗装工8人は除外)の解雇に踏み切ったことから労働争議が発生した。
解雇の撤回と解雇手当増額を要求する職工らの争議団に対し、経営者側は深川の工場に併設していた本社事務所を争議発生の翌日までに神田の貸事務所に移転して工場を閉鎖した後、争議団との団体交渉に入った。この過程で争議団から逮捕者も出る事態となったが、最終的に解雇手当の増額および争議費用・保釈金に充てる見舞金の支給を条件に争議は終結した。
会社側はその後、労働争議に加わらなかった職工約20人を再雇用して事業を再開する予定としていたが、結局同年中に倒産した。
倒産直後、事業承継会社として合資会社雨宮工場を設立し、倒産前の仕掛品を中心に細々と製品出荷を行ったが、1932年(昭和7年)に手がけた神中鉄道キハ1 - 6の簡易鋼体化工事以後の記録はなく、1934年(昭和9年)ごろに会社整理されたものと考えられている。