貿易史
ベルギーのレオポルド2世は、隣国オランダの植民地経営に関心をもち、国力増強を目的としてコンゴ盆地へ進出する。レオポルド2世は探検家ヘンリー・スタンリーを派遣して各地の首長から貿易の独占権を得たのちに、コンゴ国際協会を設立して領域内での無関税を定めた。この政策によってベルリン会議でコンゴは認められ、コンゴ自由国が建国される。コンゴ自由国はレオポルド2世の私有領であり、輸出用の象牙や天然ゴムが採集されて、1901年にゴム輸出は6000トンとなり世界総生産量の10%を占めた。その一方で現地における強制労働などの過酷な状況が批判され、1908年にベルギーに併合されてベルギー領コンゴとなった。
13世紀に入ると、シルクロードはモンゴル帝国の支配下に置かれる。モンゴリアを統一したモンゴル帝国は、イランのイスラーム王朝であるホラズム・シャー朝を攻める。モンゴルは当初はホラズム・シャーのもとにラクダ500頭の隊商を送るが、スパイの疑いをかけられて隊商が殺害されたため、モンゴルのホラズム・シャー朝征服が起きた。モンゴル帝国の征服は続き、東アジアから東ヨーロッパに及ぶ広大な領域を支配下に収めた。それまでのシルクロードは、東西で大きく勢力が分かれていたが、モンゴル帝国のもとで初めて統一された。モンゴル帝国はジャムチという駅伝制を定め、30キロから50キロ間隔で駅が置かれて、通行証として牌子を発行した。牌子の所持者は通行の安全が保証されるのに加えて、賦役や地方税が免除された。モンゴルの駅伝制はクビという再配分の制度から発祥しており、各地で得られた戦利品や富を輸送するためのものだった。再配分の物資を送る道は、交易路としても活用が進むようになる。クビの制度は人材の分配にも適用されて、多数の商人、使節、技術者が東西を移動した。モンゴルの整備された駅伝の様子は、ヴェネツィアからの旅行者であるマルコ・ポーロも記している。
プランテーションと奴隷制度は、サトウキビの次にコーヒー栽培において盛んになり、ブラジルは世界恐慌が起きるまでコーヒー貿易の中心となった。20世紀初頭には外貨収入の90パーセントをコーヒーが占めるが、次第に生産過剰となり、第一次世界大戦が起きたためドイツやオーストリア向けの輸出も停止する。在庫を抱えたブラジルを救うためにアメリカ合衆国はコーヒーを買いつけるが、交換条件としてブラジルに第一次大戦の参戦を取り付けた。その後もブラジルの過剰在庫は続き、禁酒法でアメリカのコーヒー消費量が激増して一次的にしのぐが、世界恐慌で各国の購買力が低下したため大量のコーヒーが廃棄された。
アマゾンに生息しているパラゴムノキは天然ゴムの原料として輸出され、自動車のタイヤ使用量の増加にともなってゴムブームとなり、東南アジアのプランテーションでも栽培されるようになる。アルゼンチンでは平原のパンパに持ち込まれた牛が増え、牛肉の輸出産業が急成長した。
やがてメソアメリカや南アメリカ各地では独立が相次ぎ、スペインやポルトガルを中継せず、ロンドンを中心としてヨーロッパ各地と直接に取り引きをするようになる。ヨーロッパ人による征服は、密貿易の商品も生み出した。インディオの重労働の疲労緩和のためにコカの葉が大量に消費され、1860年にはコカの葉からコカインが製造されるようになる。1918年の国際協定によって医療目的以外のコカイン使用が禁じられたが、収益性が高いために非合法な製造と国際的な取り引きが続いた。
国際貿易を進展させるための多国間交渉は、貿易ラウンドと呼ばれている。1986年に多角的貿易交渉としてウルグアイ・ラウンドが実施され、その合意を実施する機関として1995年に世界貿易機関(WTO)が設立された。これによりGATTはWTOへと発展的解消をとげ、WTOでは機能が強化された。正式な国際機関となり、取り扱う分野にはサービスの貿易に関する一般協定(GATS)や、知的所有権の貿易関連の側面に関する協定(TRIPS)も含まれた。貿易をめぐる紛争解決のためにはWTO紛争解決機関(英語版)が設立された。
しかしWTO参加国が増えるにつれて、交渉の長期化や参加国の対立が問題となる。ウルグアイ・ラウンドは1986年から1994年までかかり、基本合意書は補足資料を合わせると2万2000ページに及んだ。また途上国は、貿易拡大や経済成長が見込めるという先進国の主張によってウルグアイ・ラウンドの合意を受けいれたが、先進国と途上国の経済格差は拡大を続けた。合意内容を実施するコストの大きさや、少数の国によるWTOの意思決定プロセスも途上国の不満となり、1999年のシアトルでの第3回世界貿易機関閣僚会議で途上国は新ラウンドに抵抗して、新ラウンドの立ち上げは断念された。2001年に始まった新ラウンドのドーハ・ラウンドは難航を続け、2003年のカンクンの第5回世界貿易機関閣僚会議(英語版)では交渉が決裂して、2011年のジュネーヴの第8回世界貿易機関閣僚会議(英語版)において近い将来の合意が断念された。多国間の交渉に代わって、友好国や利害が共通する国家間の自由貿易協定(FTA)が増加した。
スムート・ホーリー法の成立後は、各国も関税を上げる。ドイツやフランスは平均40パーセントとなり、イギリスも自由貿易政策から保護貿易に転じて平均20パーセントとする。イギリスは連邦諸国に特恵関税を与えて連邦内貿易の強化を始め、アメリカも互恵通商協定でカリブ諸国や中米諸国と経済圏を作った。こうして国内経済の保護を目的とするブロック経済が進み、通貨圏をもとにしてスターリングブロック(英語版)、ドルのブロック、ライヒスマルクのブロック、金本位制を維持するブロック、日満経済ブロックなどが形成された。ブロック間での輸入制限や排他的な関税措置がとられて国際貿易が分断され、近隣窮乏化政策という言葉も生まれた。アメリカでは1929年の生産を100とすると、1932年には54まで落ち、輸出は3分の1に縮小して、失業率は1933年に25パーセントに達した。大恐慌後の世界貿易の縮小は、各国の政治に影響を与える。南アメリカでは1930年から1931年の間に12カ国で政変が起きた。一次産品価格の下落で植民地政府への不満が高まり、カリブ地方、西アフリカ、エジプト、インドなどで政治運動が活発になる。
ウマイヤ朝は、シルクロードのオアシス地帯であるマー・ワラー・アンナフルを征服して、オアシス国家は唐に支援を求めた。唐は遠征軍を派遣するが、指揮官の高仙芝がオアシス国家の財宝を略奪したために不評を買って唐軍は孤立して、タラス河畔の戦いでアラブ軍に大敗する。シルクロードは次第にイスラームの貿易ルートとなり、都市もイスラーム化が進んでモスク、マドラサ、スークをそろえた街並みとなっていった。また、唐軍からの捕虜に紙漉きの職人がいたため、製紙法が伝わってサマルカンドにイスラーム世界初の製紙工場が作られた。アッバース朝と唐の対立に加えて、ウイグルや吐蕃などの遊牧民によって8世紀後半にはシルクロード貿易は不安定となる。そのためペルシア湾から中国へ至る海上貿易ルートが増加した。養蚕の技術がペルシアに伝わって絹織物工業が盛んになったことも、シルクロード貿易の縮小に影響を与えた。
アムール川や樺太などの北東アジアでは、山丹人と呼ばれたウィルタやニヴフと、樺太のアイヌによる山丹貿易が行われた。アイヌが毛皮や米を運び、山丹人が清の布地や絹服などを運んだ。山丹貿易には、日本の松前藩や中国の清も関わっており、松前藩は松前城下でアイヌと取り引きをして清の物産を入手した。清の側では、山丹人がアイヌ経由で得た毛皮を朝貢として受けとった。山丹貿易は江戸幕府が終わるとともに行われなくなり、朝貢で利益を得ていた民族には打撃となった。
ポルトガルがアフリカ周回ルートで東南アジアを目指したのに対して、スペインは太平洋を横断して東南アジアへ到達した。1570年にスペイン船が到着した時のマニラはフィリピン諸島の交易中心地で、マレー系のイスラーム教徒でスペインにモロ人と呼ばれた人々のマニラ王国(英語版)があり、華僑も住んでいた。スペインはマニラ王国の王であるラジャ・ソリマン(英語版)を殺害して、1571年からマニラとアカプルコを結ぶ定期航路を始める。アメリカからはポトシで採掘された銀を運び、福建から運ばれた絹や陶磁器、香辛料をマニラで買い付けた。太平洋の横断には2、3カ月かかり、帰路はさらに長くかかった。輸送には大型帆船のガレオン船を用いたためにガレオン貿易とも呼ばれ、ジャンクより積載量に優れる反面で海難による損失も大きかった。ガレオン貿易の影響で、スペイン人に生活物資を売る華僑が急増して、スペイン人からサンレイと呼ばれた。定住した華僑により中国系のメスティーソも増え、17世紀初頭には、マニラが中国船寄港地として最大の華僑人口を抱えた。華僑の居住地はタガログ人にパリアンと呼ばれた。崇禎帝による海禁復活とガレオン船の海難が重なって貿易が不振になると、マニラでは治安が悪化して、スペインによる華僑の大量殺害も起きた。
貿易を行う際には、人命や貿易品を守るための安全保障が重要となった。広大な領土を持つ国は、駅伝をはじめとする交通制度を整備して軍事と交易に用いた。また、世界各地で、貿易において協力関係や保護関係をもつ制度が作られた。中世のアイスランドでは、外国商人は地元の有力者であるゴジに保護されるかわりに、滞在中は現地の戦闘に参加するなどの互酬による関係をもった。モンゴル帝国や元の制度であるオルトクも、遊牧民と商人の協力関係が原型とされる。中世の琉球王国と朝鮮の貿易では、案内役兼船乗りとして倭寇が同乗して安全を保障する制度があり、警固と呼ばれた。インド洋や大西洋など広い海域の貿易にヨーロッパが進出すると、ポルトガル、スペイン、オランダ、イギリスは海軍で安全確保を行った。貿易の安全にかかるこうした費用は保護費用(プロテクション・レント)とも呼ばれる。
取り引きの失敗は、武力衝突につながる場合があり、『日本書紀』に記された粛慎などの記録がある。貿易品が原因となった紛争として、ビーバー戦争、アヘン戦争、奴隷貿易用の捕虜を目的としたアフリカの戦争などがある。略奪・交易・貢納が混じりあう例として、中世の地中海、ヴァイキング時代のバルト海や北海、中央アジアの匈奴と唐の関係、東南アジアの多島海、ヨーロッパの私掠船の制度があげられる。