名古屋モスク
この時期にAは、会社を名古屋イスラム協会の連絡先とし、結婚や入信などに必要なイスラミックセンター・ジャパンの証明書の取次も行い、またハラールに則って処理された肉(ハラール肉)を販売するなど、コミュニティを積極的にサポートするようになっていく。 この頃、1990年末にはモスク設立のための基金口座が開設され、2年で300万円ほどが集まっている。
しかしその後、湾岸戦争によるイスラームへの偏見が高まり、警察の訪問が度重なったこともあって、1992年明けにアパートからの退去を通告されたため、再び別の場所が必要になった。3ヶ月近い物件探しの末、名古屋大学から2駅離れたビルの一室をAの会社名義で借りることになった。このムサッラーでは、礼拝の他、アラビア語やハディースの勉強会や食事会なども行なわれ、ムスリムの外国人男性を中心としたコミュニティが形成されて行く。また、金曜礼拝には70人から80人ほどが参加しており、礼拝スペースが足りなかった。この新しい物件は賃料は高額だったが室内は狭く、そのうえ立地も不便であった。しかし、他に選択肢はなく、その後6年ほど、この場所をムサッラーとして使用していた。
こうした諸事情を受けて、永続利用が可能なモスクを設立する機運が高まり、1993年にはモスク建設用の土地探しが始まった。
2014年に立ち上げられた中高生お茶会、または中高生の会を始まりとして、2018年には高校卒業後も参加できるようにするため現在の名称となった。SYMとは「若い世代のムスリムの居場所」を意味するSpace for Young Muslimsの略称である。中高生お茶会は、モスク離れによって学校や地域でマイノリティとして孤立し、アイデンティティの確立に困難を覚える第二世代ムスリムのために開始された。個人で見学に来る学生の飛び入り参加もあるという。
2015年1月末、名古屋モスクは、ISILを「イスラム国」と呼称していることがイスラームのイメージを不当に損なっているとして、日本国内10か所以上のモスクの代表者とともに「イスラム国」ではなく「ISIS」や「ISIL」、「ダーイシュ」という呼称を用いるよう報道機関に求める発表を行った。
2015年2月1日にISILによる日本人拘束事件においてジャーナリストである後藤健二が殺害される映像が公開された。同日、名古屋モスクには「日本の敵だ」と書かれた電子メールが送られたほか、「日本から出ていけ」「お前らはゴミだ」と語る電話が5、6件かけられた。また、インターネットでは「モスクを燃やしてやる」という書き込みが行われた。安田 (2015)によると、これを受けて名古屋モスクは火災保険に加入したという。
第二次世界大戦後に日本で設立されたモスクは、工場やコンビニエンスストアなどの中古物件を買い取り、それをモスクに改築するという手法が主流だった。しかし、モスク設立の中心になったAは、モスクとしての新築にこだわった。
モスクの候補地としては、(1).留学生の利便を考え、名古屋大学から移動しやすい名古屋市営地下鉄東山線の沿線から徒歩で通えること、(2).近隣住民の不安を招かないように、住宅地ではなく大通り沿いであること、の2つが条件であった。名古屋大学の最寄り駅だった本山駅から順に1駅ずつ土地探しが続けられ、土地探しが始まってから4年後の1997年にこれらの2つの条件に合致する土地が見つかった。
1997年4月には名古屋イスラム協会に名古屋モスクプロジェクトが組織され、その責任委員としてAを含むパキスタン人など7人が選出された。また、この頃には、1990年に開設されたモスク基金口座にすでに約1200万円が集っていたが、国内外のムスリムや諸団体に寄付を募るため、会員が奔走し、10年にわたる募金活動の末、最終的には土地購入と建築に必要な約6780 万円を調達した。