電話機
1953年(昭和28年) 8月 - 専用線・構内交換機・船舶に設置するものなどの端末設備を利用者が設置することができるようになった。
1957年(昭和32年) 5月 - 日本電信電話公社からレンタルされた1台目の端末設備(電話機)の他に、切替式の付属電話として加入者が別の電話機を公衆交換電話網に設置することができるようになった。
1958年(昭和33年) 7月 - 地域団体加入電話が法制度化され、自営端末設備の設置が規定された。
1969年(昭和44年)10月 - 集団電話が法制度化。
1972年(昭和47年)11月 - データ通信等の非通話端末設備は自営による設置が原則となった。
1985年(昭和60年) 4月 - 電気通信端末機器審査協会で技術基準適合認定を受けたものかこれと同等とみなされた電話端末機器であれば公衆交換電話網にモジュラージャックで接続できることとなった。それにより、留守番電話・コードレス電話・ファクシミリなどの普及が促進された。
生産統計において多機能電話機とは、標準電話機よりも多機能なものを指す。
機能の例 ワンタッチ・自動ダイヤル 電話帳機能 通話電話番号・時間記録機能 転送機能 ハンズフリー・マイクロフォン接続 留守番電話 内線電話・インターホン接続 コードレス電話 防犯・防災用センサ接続、非常・異常通報機能 簡易課金機能
以下の機能は、別の品目となっている。
ファクシミリ(複合機)
テレビ電話
ロウソク型よりも普及したのが、送話器と受話器がセットになったもの(handset いわゆる受話器)で、本体に手回しクランクがあるタイプのものである。
オーストリアの電話公社で「標準型」と定められた電話機(1905年)