対外硬
この路線を奉じる安部井磐根・佐々友房・神鞭知常らは1893年に大日本協会を結成して、「条約励行・自主外交・対清強硬」を掲げた。これに対して東洋自由党・同盟倶楽部・立憲改進党・国民協会・政務調査会の5党派がこれに呼応して、「日英通商航海条約締結の反対」・「清国への早期開戦」を掲げて共闘を約した。この6党を対外硬六派(たいがいこうろっぱ、略して「硬六派」とも)と呼ぶ。
ところが、日比谷焼討事件に対する評価が対外硬派を分裂の方向に向かわせることになる。自由民権運動の流れを汲みこの動きを評価する人々は、1905年に国民倶楽部を結成して「内に立憲主義、外に帝国主義」という標語を掲げて、普通選挙を行って正しい国民の声を政治に反映させることが国家の自主・独立の確立に必要であると主張した。だが、逆に国粋主義の流れを汲みこの動きを国内における危機と見た人々は既に1900年に近衛篤麿が結成していた国民同盟会(1902年解散)の流れを汲む諸派に結集して、国家主義の強化と国民への統制強化によって国民が一致団結して自主・独立を追求すべきであると唱えた。
この路線対立は、その後の辛亥革命や対米移民問題、第一次世界大戦などで対外硬が度々再燃して、結果として対外的にはその方向に向かいながらもそれらは帝国主義や大東亜共栄圏の構想に帰結し、「対外硬」という言葉自体が色褪せる原因となっていった。