自衛艦隊指揮支援システム
1970年9月上旬、国内コンピューター・メーカー6社(沖電気工業、東京芝浦電気、日本電気、日立製作所、富士通及び三菱電機)に対し、提案書の提出について協力を依頼した。その後検討を経て、1972年9月の決定により、日立製作所のHITAC-8700電子計算機を中心とするシステムが採用された。HITAC-8700は、国家プロジェクトとして1967年に発足した超高性能電子計算機プロジェクトの技術成果を活かした汎用大型計算機であり、当時世界でもトップレベルの性能を実現していた。
SFシステムの機能としては下記のものとされていた。
関連システムからの敵に関する情報(監視・偵察による探知情報、各種調査情報、バッジシステム等からの情報等)、我に関する情報(ステータス、オペレーショナル・データ等)、及び環境情報(対潜海洋予報、気象等)をコンピュータへ入力する
各端末へ相関のとれた作戦情報を迅速・正確に表示する
コンピュータを用いて情報の分析・編集を行い、敵の可能行動や我の行動方針をモデリングとシミュレーションによって運用解析する
そして海上幕僚長の諮問機関としてCCS開発及び整備の方向を策定するため、1967年7月には海上幕僚副長を委員長として海上幕僚監部内に「海上自衛隊CCS開発推進委員会」、またその事務局として防衛部に「CCS開発推進委員会幹事室」(CCS幹事室)が設置され、CCS準備室はこれらに吸収合併された。
1969年11月、海上自衛隊はアメリカ海軍に対し、DDGや対潜哨戒機、佐世保地方総監部用の各戦術情報処理装置の導入について、必要な助言及び資料の提供を依頼した。また1970年3月には、従来の検討を踏まえて、ソフトウエアの整備体制(土台)の確立と、陸上システム、艦艇システム及び航空機システム(3本の柱)の整備という基本構想が確立された。この結果、46DDG「たちかぜ」用の目標指示装置 (WES) の導入が重点事項とされ、陸上システムとしては、佐世保地方総監部用の米国製システムの導入は撤回されて、自衛艦隊司令部の作戦情報処理システムを国産により開発することとなった。これによって開発されたのがSFシステムである。