戦史叢書
日本での国家的な太平洋戦争の戦史編纂の動きは終戦直後にまで遡る。当時機密文書の焼却が実施された直後、海軍大臣米内光政が富岡定俊に命じて史料の調査収集を命じた動きなどがその最初期のものであった。その後、幣原喜重郎が総理大臣に就任した際、戦争調査会が設けられ、総力戦の戦史を作成しようとしたが、GHQに日本独自の戦史作成を否定されたと言われている。
1955年、防衛庁内に「戦史に関する調査研究及び戦史の編さん」を目的として戦史室が創設された。これは陸海空の戦史編纂官、企画班から成り、旧軍人の編纂官と幹部自衛官を主力として、助手を加えて50数名に達する陣容であった。しかし、当初は戦史叢書公刊の話は無く、各編纂官は「戦史基礎案(第一案)」と称する文書の作成を実施していた。執筆の完了した基礎案は戦史室室長が臨席する合同研究会において、審議を受けた。研究会の開催数は10年間で3000回以上にも及んだと言う。また、基礎案の総頁数は24万頁に及んだと言う。