アスリートの性的画像問題
女性アスリートが性的な目的で撮影され、その画像や動画が拡散される被害は長らく問題視されてきた。2020年に陸上の現役女子選手がその被害をアスリート委員会に相談したことをきっかけに表面化し、社会問題として本格的な調査・対策が始まった。
調査により多くの事例が確認されたことから、関係団体は事態を重くみた。日本オリンピック委員会(JOC)や日本スポーツ協会などの関係7団体は2020年11月、これらの行為を「卑劣な行為」「アスリートへの写真・動画による性的ハラスメント」と非難し、被害防止に向けた共同声明を発表した。JOCは公式サイトに被害通報窓口を設置し、競技会場での盗撮や、画像や動画の悪用、悪質なSNS投稿などの情報提供を呼びかけている。
こうした性的な盗撮画像は、商品として流通することもあり、その販売サイトも存在する。
明治大学教授の高峰修は、「アスリートとチアリーダーの盗撮問題は昔からあったが、表沙汰になったのはこの2・3年前でしかない。スポーツ連盟組織や大会の主催団体に、性被害の問題に正面から取り組もうという意識が低く、対応が後手後手になっている」と指摘している。