権利の請願
そんな中で1628年3月議会が再開されたが、その中には強制公債を拒否して投獄された27人の議員を含んでいた。議員達はトマス・ウェントワース(後のストラフォード伯爵)、ジョン・ピム、ジョン・ハムデンらを指導者として国王の責任を追及すると同時に臣民の自由と権利の再確認を求める法案を提出しようとした。だが、思想家・法学者として著名であった元庶民院議長エドワード・コークは、法案として提出すると却って国王の態度が硬化すると考えて、より穏便な「請願」の形式を取る事となった。
全11条からなるこの請願は、まず大憲章以来のイングランドの法制史を語って、昨今の法律には伝統的なイングランド法に対する違反があると指摘し、これを解消するための請願が出されている。
何人も議会の同意無しに贈与・公債・献上金・租税などの金銭的負担を強要されず、またこれを拒否した事を理由としていかなる刑罰や苦痛をうけることが無い事。
自由人は理由を示されずに逮捕・投獄をされない事。
住民はその意思に反して、軍人や兵士を彼らの住居に宿泊させる事を強制されない事。
平時における軍法による一般人の裁判は撤回され、判決は無効とされる事。
これは旧来からイングランド国民に保障されていた権利の再確認のための請願で、王位の継承が王家に相続されるものであるように、権利や自由は私有財産と同様イギリス国民に相続されているものであることを確認するものである。