建築物管理
月刊『ビルメンテナンス (月刊誌)』(全国ビルメンテナンス協会刊)
月刊『設備と管理』(オーム社刊)
日本における主な建築物管理業者は、大きく分けて親会社のグループに属する系列会社とグループに属さない独立系とに分類出来る。系列会社は主に、不動産系、ゼネコン系、メーカー系、金融系、商業系、鉄道系などがあり、中には学校法人や福祉法人等の団体が関与している管理会社もある。
具体的な事業者については、Category:建築物管理業を参照。
不動産系 - 親会社である不動産会社が所有・運営している建築物を主な顧客とし、親会社と連携し、営業・経理・事務・対外交渉・収益確保などのビルマネジメント事業を主とした会社と、その子会社(孫会社)として清掃、警備、設備管理等の現業部門の会社を有している場合が多い。都市部の超高層建築物などはこの系列の管理も多い。
ゼネコン系 - 親会社であるゼネコンが施工した建築物を主な顧客とする。一般的な建築物管理業務のみならず、親会社と連携して改修・改造工事も行っている。
メーカー系 - 電機メーカー、計装メーカー等の系列で、一般的な建築物管理業務のみならず、親会社の製品(エレベーター、エスカレーター、電力機器、空調機器、計装設備等)を熟知し、整備・修理などができることを強みにしている。
金融系 - 保険会社、銀行等の金融機関の系列で、金融機関の保有する本・支店・コールセンター等の建物、データセンター、出資している建物・施設、系列企業の大口顧客(取引先)等を主な顧客としている。
建築物の内部やその周辺を清潔に保つとともに、廃棄物を分別回収する。詳しくはビルクリーニングを参照。
また、衛生害虫害獣の侵入を防ぎ、利用者の健康を守る。(ゴキブリ・ハエ・ネズミ等の駆除など)
『ビルメンテナンスのすべて』(八木祐四郎著、東洋経済新報社、1984年→ 新版1994年)