比較優位
比較優位の概念は、労働力のみが生産要素の場合には、2国多数財(あるいは2財多数国)の場合にまで容易に拡張させられる。
X {\displaystyle X} 国と Y {\displaystyle Y} 国の間で貿易を行う状況下において、 i {\displaystyle i} 財と j {\displaystyle j} 財とが有り、それぞれの労働投入係数をそれぞれ a X i {\displaystyle a_{Xi}} 及び a X j {\displaystyle a_{Xj}} と a Y i {\displaystyle a_{Yi}} 及び a Y j {\displaystyle a_{Yj}} とすれば、
a X i a X j < a Y i a Y j {\displaystyle {\frac {a_{Xi}}{a_{Xj}}}<{\frac {a_{Yi}}{a_{Yj}}}}
が成り立つとき、 X {\displaystyle X} 国は Y {\displaystyle Y} 国に対して、 i {\displaystyle i} 財に比較優位性を持ち、 j {\displaystyle j} 財に比較劣位性を持つ、と言う。
18世紀、アダム・スミスはトーマス・マンが提唱した重商主義を批判した。重商主義に基づき貨幣などの金融資産の蓄積を目的として、保護貿易や貿易相手からの搾取を行っても、植民地維持の費用増大を招き、自国内で権力者のみが富むだけで、その経済主体全体の生活水準の向上には結びつかないからである。
そして、アダム・スミスは1776年に自由貿易の重要性と社会的分業による労働生産性の向上を説いた。これは絶対優位にもとづいていたが、これでは交換の利益を説明しきれていなかった。なぜならば、絶対優位においては労働量と資本力を重視し他の経済主体よりも得意な分野に特化するので、絶対優位にある経済主体と絶対劣位にあるそれとでは、前者が一方的に利益を得て後者が一方的に損害をこうむる。しかし、これは貿易による現実とは相容れない。
デヴィッド・リカードは1817年に彼の理論を拡張して比較優位の概念を発表した。