ワールドトレードセンターの建設
1993年の世界貿易センター爆破事件後に実施された調査によって、ツインタワーの構造部材に耐火被覆の不足があることが指摘された。港湾公社は耐火被覆の改修に取り組んでいたが、完了した改修作業は2001年のテロ発生時において、北棟で18階分(9月11日の航空機衝突・火災で影響を受けたすべての階が含まれる)、南棟では13階分(航空機衝突の影響を直接的に受けたのは77階・78階・85階の3階のみ)にとどまっていた。
1968年のニューヨーク市建築基準法は高層ビルでのスプリンクラー設備の設置を義務づけていなかった。(例外的に、地下空間には設置義務があった)建築基準法に従い、当初スプリンクラーはWTCの地下立体駐車場にのみ設置されていた。1975年2月に発生した大規模火災を受け、港湾公社はツインタワー全体にわたってスプリンクラー設備を導入することを決定した。1993年までに、2 WTC(南棟)のほぼ100パーセント、1 WTC(北棟)の85パーセントにスプリンクラーが設置された。2001年にはWTCコンプレックス全体で設備の刷新が行われた。
WTCの外観は、アメリカ建築家協会のほか複数の団体によって美的観点から批判された。『歴史の都市明日の都市(英語版)』をはじめとする多くの都市計画についての著作をもつルイス・マンフォードは、WTCを含む最新の超高層ビル群について、「金属とガラスで出来た書類用キャビネット」に過ぎないと評した。テレビ放送の事業者は、WTCのツインタワーがニューヨーク都市圏の視聴者に、テレビ電波の受信障害をひき起こすのではないかとの懸念を示した。この懸念を払拭するため、港湾公社はWTCに新たな放送用設備を設置することを申し出た。アメリカ自然史博物館のリンネ協会は、ツインタワーが渡り鳥の生態へもたらす脅威を指摘して、WTCプロジェクトに反対した。
ヤマサキの建築設計を実現するため、構造エンジニアリング会社ワーシントン・スキリング・ヘル&ジャクソン(英語版)は、チューブ構造を発展させ、ツインタワーの構造設計として採用した。基礎設計は港湾公社のエンジニアリング部が担当し、電気系統の整備にはジョセフ・R・ロリング&アソシエーツ社が携わった。ビルの機械的設備はジャロス・バウム&ボールズ(英語版)社が担当した。ティシュマン・リアルティ&コンストラクション(英語版)社がWTCプロジェクト全体のゼネラルコントラクター(工事請負業者)として選ばれた。港湾公社の世界貿易部部長ガイ・F・トゾーリ(英語版)と、同社の主任技術者リーノ・M・モンティがプロジェクトを監督した。