トラウトマン和平工作
広田の真の狙いはドイツの仲介による和平の斡旋で、特にディルクゼン駐日ドイツ大使に依頼した。
10月30日、トラウトマンは、国民政府外交部次長陳介を訪問し、ドイツはコミュニケーションのチャンネルとして奉仕する用意があることを伝えた。陳介は、蔣介石元帥が日本の条件は何であるかを知りたがっていると述べた。トラウトマンは現時点でまだ日本の条件をはっきり掴んでいないため、「私が数日中に元帥と会談することを望んでいる」と答えることに留まった。だが、国民政府に次の二点を伝えるように勧めた。すなわち、「我々が日本へのコミュニケーションのチャンネルとして奉仕する意志を持っていること、そして、私が日本政府に対し、先ず、中国が和解の用意があるとだけ伝える権限を与えられていること」であった。なにゆえに蔣介石が講和を受け入れようとしたのだろうか。実は馬奈木とオットーが上海に到着したころ、10月25日、国民政府国防会議が「停戦問題」を議題に秘密会議を開催している。
国民政府側では、期限だった1月10日までに回答するため議論が続けられたがまとまらず、より詳細な内容を日本政府に求めてきた。日本政府は譲歩し、期限を5日延ばし1月15日とすることを通告した。同時に、回答は明確な態度の表明でなければならないが、和解への前向きな表明であるかぎりにおいて、特定の問題についての反問であってもよいとの通告も行っている。
蔣介石は「日本側の条件は、わが国を征服して滅亡させるためのものだ。屈服してほろびるよりは、戦って敗れてほろびたほうがよい」、「断固として拒絶せよ」と述べた。日本では1月11日には参謀本部の要請によって日露戦争以来の御前会議が開かれる。参謀本部は御前会議開催について、「戦勝国が敗戦国に対し過酷な条件を強要する」ことを戒める意味がある、と説明した。
1月13日に開かれた閣僚会合では、1月15日までに国民政府から満足な回答がなかった場合、トラウトマンを仲介とする和平交渉を打ち切り、第2の手段に移行することが決定されたが、その翌日の1月14日、国民政府からディルクセンを経由して日本政府に回答があった。しかし、その内容は「さらに新条件11箇条の具体的細目を知りたい」という照会でしかなく不満足なものだった。
実はこの時期、国民政府の側では和平を唱える者が多数派で、1月14日に開かれた国防最高会議でも同様だった。