圓城寺次郎
加治木は「山一危機」について洗いざらい圓城寺にぶちまけ、せめて山一の再建策が固まるまで報道各社に記事の差し止めをお願いすることはできないだろうかと相談を持ちかけた。すると、圓城寺は「東京には、朝日、毎日、読売、サンケイ、日経、東京、共同といった在京大手の新聞、通信社の経済部長からなる七社会というものがあり、この七社会で報道協定を結べば記事は書けなくなる。さらにNHK、時事、日刊工業の三社も七社会の準加盟社だから、書かないという協定にはある程度拘束される」と答えた。圓城寺は、決して「こうしたらどうですか」という表現は使わなかった。あくまで七社会の存在と機能を伝えただけだった。しかし、加治木にはそれで十分だった。口封じの道はひらけたのである。
加治木はさっそく、七社会の幹事社を通じ、各社の経済部長に連絡をつけ、日ならずして報道協定は締結された。だが、せっかくの協定も七社会からあぶれていた西日本新聞が独自に集めた情報をもとに「山一、経営難乗り切りへ」の見出しを掲げて朝刊トップで大きく報じ、御破算になってしまう。しかし、少なくても西日本の記事が出るまでの間、一ヶ月近くも「山一危機」はパンドラの匣の中にとじこめておくことができた。朝毎読をはじめとする有力紙が記事を差し止めている間、山一の再建策の骨格はほぼできあがり、西日本にスッパ抜かれた時にはすでに詰めの段階に入っていたのだった。加治木ら大蔵省サイドからすれば、報道管制による時間稼ぎは、百点満点とまでには行かなくてもそれなりに成功をおさめた格好となった。