遺伝子検査
多因子疾患とは、複数の遺伝子や環境が複雑に関わって発症するものであり、例をあげれば、2型糖尿病、本態性高血圧症、冠動脈疾患、肥満、など、多数の疾患が該当する。
多因子疾患については、遺伝子と疾患の相関関係は認められても因果関係については不明であるため、 遺伝学的検査を行っても、疾患発症に関わる確率的なリスクしか得られず、また、予測力も必ずしも高くない。 生活環境の改善など有効な対策があるものについては有意義である可能性も否定できないが、臨床的意義は必ずしも明確でない。
後述のDTC遺伝子検査の中には多因子疾患の易罹患性診断を提供するものも含まれており、 適切な説明、支援やカウンセリングなしの検査は望ましくないとされている。
薬理遺伝学検査(ファーマコゲノミクス検査)は、薬物応答(薬物の体内動態および有効性と副作用)に関する遺伝学的検査であり、 特定の薬剤の有効性や重篤な副作用の有無と遺伝情報の関連が判明している場合に実施される。 例をあげれば、 UDPグルクロン酸転移酵素(UGT1A1)は抗がん剤イリノテカンの代謝(不活性化)に関与する酵素であるが、 UGT1A1遺伝子の多型によってはイリノテカンが不活性化されにくく、その結果として重篤な副作用が発生する場合があることが知られており、 イリノテカン投与量を調節する目的でUGT1A1遺伝子の検査が行われる。
薬理遺伝学的検査は生殖細胞系列の遺伝情報の検査、すなわち、遺伝学的検査ではあるが、 その結果により患者や血縁者が不利益を被る可能性が一般的な検査と変わらないものも多いと考えられ、 遺伝性疾患の診断や発症リスクを扱う遺伝学的検査とは異なる側面がある。
2022年5月に日本臨床薬理学会より独自のガイドラインとして「診療における薬理遺伝学検査の運用に関する提言」が公表されている。 この「提言」では、医療を要する遺伝性疾患の確定診断や発症リスク予測に関連しない薬理遺伝学検査については、 保険診療が適用される場合、通常の血液検査と同様に、書面による説明と同意なしに実施可能としている。 日本医学会の「医療における遺伝学的検査・診断に関するガイドライン」2022改訂版からは薬理遺伝学的検査は削除されている。
癌・肉腫について、よく行われる遺伝子検査としては、 EGFR遺伝子検査(肺癌)、RAS遺伝子検査(大腸癌)、c-kit遺伝子検査(消化管間質腫瘍)、マイクロサテライト不安定性検査(リンチ症候群)、などがあげられる。近年は、複数の遺伝子を同時に検索する遺伝子パネル検査も増えている。
医学的介入が臨床的に有用である可能性がある場合に行うのが原則である。 未成年者について発症前診断により予防や治療が可能となる場合は、両親等の代諾や、可能なら本人の了解を得るのが原則であり、 また、成年期以降に発症する疾患については、原則として、本人が成人し自分で判断できるようになってから実施すべきとされている。
発症前遺伝学的検査により予防や治療が可能になりうる疾患の例としては、 家族性アミロイドポリニューロパチー(遺伝性トランスサイレチン型アミロイドーシス)や脊髄性筋萎縮症(SMA)があげられる。
一方、ハンチントン病など、有効な予防法や治療法が確立されていない疾患について発症前遺伝学的検査を行う場合は、 検査前後の本人のみならず血縁者への心理的配慮、十分な遺伝カウンセリングなどの支援が必要となる。