ピンクスライム
LFTBの摂取による食中毒事件はこれまで報告されていないが、その原料や製造法から健康リスクに対する懸念が持たれている。LFTBに関する報道が盛んに行われた結果、消費者は挽肉添加物としての利用をほとんど許容しなくなった。
2012年4月4日、レストランチェーンレッド・ロビン(英語版)の依頼によりハリス・インタラクティブ(英語版)が行った調査が公開された。それによるとアメリカ人成人の88%が「ピンクスライム」問題を知っており、そのうち「ある程度」以上に心配していると回答したのは76%、「非常に」心配しているのは30%だった。また「ピンクスライム」を知っている回答者の53%は、購入・消費する挽肉について調べたり、挽肉の消費を減らすなどの対策を行っていた。
一方では、実際の健康リスク以上に「ピンクスライム」という名のイメージが不安を招いているという指摘もあり、メディアが一般の嫌悪感に訴えたため食品産業に対する建設的な批判や理解増進につながらなかったという見解を持つ専門家もいた。アメリカの食品産業に関するコンサルタントの吉田隆夫は、食品安全の基準が「科学的なデータに基づいた安全性ではなく、これまで以上に主観的な判断に基づいた安心を考える方向に強くシフトしているのではないか」と述べた。
「ピンクスライム」の禁止、もしくはラベル表示の義務化を要求する消費者団体もあったが、当時のビーフプロダクツのスポークスパーソンはラベル記載の見直しは必要ないと発言した。「何を表示すればいいのでしょうか? 100%牛肉ですよ。何を書けというんですか? 牛肉としか言いようがありません。100%牛肉なんですから」
全米消費者連盟(英語版)を始め、消費者団体の中にはLFTBに対する拒否感に警鐘を鳴らしたものもあった。特に、マスコミが広めた深刻な誤情報によってビーフプロダクツの売上が失われ、工場の閉鎖にまで至ったことは問題視された。同様にアメリカ消費者連盟(英語版)は工場の閉鎖が「残念な出来事」だと述べ、LFTBの代わりに「それと同等の安全性が保障されていない代替物」が挽肉に添加される可能性を憂慮した。
アメリカの消費者は挽肉にLFTB添加が表示されておらず、十分な情報をもって意志決定ができないことに懸念を示してきた。ニュージャージー州選出の上院議員ロバート・メネンデスはこれに対処するため、スーパーマーケットで販売される牛挽肉に関するガイドラインを制定して表示を義務化するよう農務省に訴えた。
2012年9月、ビーフプロダクツはABCネットワークがLFTBについて虚偽の主張を行ったとして名誉毀損で訴えた。ビーフプロダクツが求める損害賠償は2017年時点で19億ドルに上り、同年6月28日にABCは示談の成立を発表した。和解額は少なくとも1億7700万ドルであったと見られる。ビーフプロダクツの弁護団は、これがアメリカでメディアによる名誉毀損の示談金として史上最高額だと考えている。
LFTBの規制についての方針は地域によって異なる。アメリカでは牛挽肉や牛肉加工品への添加が許可されている。アメリカ食品医薬品局は抗菌剤としてのアンモニアをGRAS(安全と認められる)リストに記載しており、アンモニアによる殺菌処理はプディングやパン・焼き菓子類など多様な食品で行われている。一方でLFTBはカナダではアンモニアを含むことから禁止されており、欧州連合でも食品利用は認められていない。消費者団体の中には、LFTBを全廃するように、もしくは牛肉へのLFTB添加の表示を義務付けするように要求する団体もあるが、一方で、LFTB問題がメディアでクローズアップされた結果、工場閉鎖など大きな波紋を呼んだことに懸念を示す団体もある。