JKホールディングス
上に書いたように、JKホールディングスには『Bulls』、『J-GREEN』を中心としたプライベートブランドを有している(その他の建材卸のプライベートプランドとしてはジューテックの『住実』、ナイスの『ZENIYA』が存在する)。『Bulls』は副資材(養生テープや接着剤など建築に必要な備品や消耗品)を多く取り扱い、『J-GREEN』は国産材を活用した合板等の木材製品が主である。またこの他の自社製品として傘下のキーテックが開発したLVL梁『キーラムメガビーム』、キーテック、ビッグウィル、吉野石膏が共同開発した不燃内装材『バームクーヘン』などが挙げられる。
中でも『J-GREEN』のように自社で製造した商品の存在は、2021年度から続くウッドショック(新型コロナウイルス、米国の新築需要並びにコンテナ不足に端を発する木材の高騰)下において同社に大きな影響をもたらした。木材の高騰分を製品価格に転嫁することによって、大幅な利益向上を成せたのである(外国産木材の仕入れ制度はクォーター制と呼ばれ、1年を4半期【1クォーター3ヶ月】ごとに分け、各4半期ごとに輸入量・値段が決定されてきた。しかしウッドショック下において木材価格は高騰し、クォーター初めに通常金額で購入した木材を、大幅な高値で卸すことができた。要するに、モノの動きと、カネの動きが完璧に一致していなかったために利益が生まれたのである)。
その他にもJKホールディングスの場合、ウッドショック下に山梨県の合板工場(グループ企業のキーテックが運用)が稼働していた点も大きく、仕入れ値の高い外国産木材ではなく、自社で入手した県産材を用いたことも利益向上の一員であるといえる。
このように、自社で製造した商品は中間マージンを省く事によって安く、高い利益率で提供できる他、急激な価格上昇や供給不足時にも比較的安定して供給することができ、2022年度の同社の経常利益は前年比166%増という驚異的な増益を成している。
また『J-GREEN』を始めとする国産木材の活用は、「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律」の改正を始めとして近年政府が推進しているものであり、今後ともESG投資(財務内容や成長性だけではなく、地球環境や社会への貢献に主眼を置いた投資)の観点から国内外での成長が期待できる(国産木材の活用は単なる森林破壊に見られがちではあるが、成長を終えた木は二酸化炭素吸収量【光合成】を排出量【呼吸】が上回ることから、二酸化炭素の固定・削減につながると考えられている)。
現にJKホールディングス傘下のティンバラムがCLT製品を開発したり、住友林業が70階建て超高層木造ビルの建設構想を発表したりするなど、非住宅における木構造建築は実現段階へと移行しており、事実2022年には大手ゼネコンの大林組や竹中工務店が10階建て超の高層純木構造建築物の建設実績を挙げている。
なお、『J-GREEN』製品は自社工場より生産・流通を執り行っているのに対し、『Bulls』製品の多くは他社メーカーで生産するOEM供給の方式を採っており、大建工業のように建具トップメーカーの製品も有している。しかしながらその方式は同業他社プライベートブランドも同様であり、カタログを参照すると商品名を変えただけの同じ商材が、同じ値段で掲載されていることも確認できる。このように、商品価格だけでなく商材内容・サービス内容での差別化は同社の今後の課題であるといえる。
1998年 - 興国ハウジング株式会社との対等合併を行い、商号をジャパン建材株式会社に変更。本店所在地を東京都豊島区目白に移す。
1999年2月 - 第1回「ジャパン建材フェア」(展示即売会)を開催。
1999年10月 - 株式会社ティー・エム・シーとの対等合併。
2000年 - 株式会社ハウス・デポ・ジャパン[東京都江東区](現・連結子会社)を設立。
2001年 - 売上高2000億円突破。
2003年 - 東京証券取引所市場一部銘柄に指定。
2004年 - 通商株式会社[大阪府大阪市](現・連結子会社)を子会社とする。
2006年 - 持株会社体制へ移行。称号をJKホールディングス株式会社に変更。
2007年3月 - 物林株式会社[東京都江東区](現・連結子会社)を株式交換により子会社とする。
2007年10月 - 本店所在地を東京都江東区に移転。
2008年 - JK木構造グループ(現JK木造建築グループ)結成。
2013年 - 売上高3000億円突破。
2019年 - 株式会社キーテック山梨工場稼働開始。100%国産木材を使用。
2022年4月 - 市場区分再編に伴い、東京証券取引所市場第1部からプライム市場に移行。
2022年10月 - 創業85周年。
2023年 - 売上高4000億円突破。
2023年10月 - 東京証券取引所スタンダード市場へ市場変更。