総需要
総需要曲線は経済の個々の部門の需要曲線の合計として表される。総需要は通常、以下のように4つの個々の部門の需要の合計として表される。
A D = C + I + G + ( X − M ) {\displaystyle AD=C+I+G+(X-M)}
ただし
C {\displaystyle C} は消費支出。ただし消費支出は a c + b c ( Y − T ) {\displaystyle a_{c}+b_{c}(Y-T)} によって与えられ、 Y {\displaystyle Y} は消費者所得、 T {\displaystyle T} は消費者によって払われた税。
I {\displaystyle I} は投資支出。
G {\displaystyle G} は政府支出。
N X = X − M {\displaystyle NX=X-M} は純輸出。ただし、 X {\displaystyle X} は総輸出。 M {\displaystyle M} は総輸入。総輸入は a m + b m ( Y − T ) {\displaystyle a_{m}+b_{m}(Y-T)} によって与えられる。
これらの4つの部門は、さらに名目と実質の2通りに書くことができる。
消費支出( C {\displaystyle C} )は、家計による需要である。家計の消費の決定は消費関数によって表される。
ジョン・メイナード・ケインズは「雇用・利子および貨幣の一般理論」において、世界恐慌期のシステミックショック(Systemic shock)の結果としての民間部門の生産量の損失(ウォール街大暴落 (1929年))は「政府によって救済されるべきである」と論じた。第一に、ケインズは抑制された有効需要、あるいは(大暴落によって抑制された)経済の総消費によって、(積極的な政府による介入がなければ)民間部門が長期的に低い水準での活動および非自発的失業を強いられる可能性を論じた。事業(Business)は資本を得る経路を失い、それによって労働者を解雇せざるを得なくなった。ケインズによれば、世界恐慌期のような負のスパイラルは外部からの介入によってのみ停止・修正可能なのである。第二に、所得の高い人々の限界消費性向(英語版)は低い。所得の低い人々は収入を直接的に家、食糧、交通手段などの購入に充てる傾向がある一方で、高い所得の人々はそのような広範な消費を行わない。高い所得の人々は消費の代わりに貯蓄を行い、これによって貨幣の流通速度もしくは人から人への所得の還流が損なわれる。これが経済の成長率を損なう。このため、介入のための政府支出は、経済の成長率の回復・成長を早めるために十分に大きな規模の公共事業が求められるのである。
消費関数とは C = a + M P C × ( Y − T ) {\displaystyle C=a+MPC\times (Y-T)} というように表される。ただし、 a {\displaystyle a} は基礎消費(英語版)(独立消費)で、 M P C {\displaystyle MPC} は限界消費性向、 ( Y − T ) {\displaystyle (Y-T)} は可処分所得。
(グロス(英語版)の、あるいは総)民間国内投資( I {\displaystyle I} )は、例えば企業による工場の建設などを指す。総民間国内投資( I {\displaystyle I} )にはすべての民間部門の将来の消費を目的とした支出が含まれる。 ケインズ経済学では、すべての総民間国内投資が総需要とされるわけではない。在庫投資には需要の減少によるものが含まれているとされる(「意図されぬ在庫の増加」あるいは超過生産)。ケインズ経済学のモデルは、在庫投資、特に意図されぬ在庫の増加がある場合、一国の生産量と所得が減少することを予想している。(在庫の増加は財の超過供給に対応する。en:National Income and Product Accountsにおいては、在庫の増加は生産者による購入として扱われている。)よって、総民間国内投資のうち、ただ「意図された」投資( I p {\displaystyle I_{p}} )のみが総需要として扱われる。