海水浴
離岸流に巻き込まれて溺死する事故があとを絶たない。遊泳禁止区域での遊泳は避けるのはもちろん、仮に離岸流に巻き込まれたら無理に逆らおうとはせず、一旦沖まで流されて、離岸流に対して直角に離脱することである。海水浴の際の履物としてビーチサンダルがある。海でも傷まず、足を洗う際に楽であるため、必需品とされている。裸足で過ごしてもかまわないが、ビーチサンダルは気軽に履いたり脱いだりできるうえ、砂に隠れた石やガラス片といった危険物によるけがを防ぐことができる。
このほか、ビーチで飲酒する場合は水分補給を忘れずに行い、飲酒量はいつもより控えめにすることが呼び掛けられており、 飲酒後の海水浴は厳禁されている。
入れ墨、タトゥーなど、他の海水浴客に威圧感を与えるものは露出禁止となっている海水浴場もある。
戦争が終わり、世の中が落ち着きを取り戻し、高度経済成長が始まった1960年代前半にはレジャーとしての海水浴は庶民層の夏の娯楽であった。大都市沿岸では水質汚濁が始まったために、都市近郊の海水浴場へ向かう列車は国鉄、私鉄ともに満員であり、特に房総西線の「夏季ダイヤ」は北海道用に落成したキハ46を転用するほどであった。普段は気動車で運転している普通列車を客車列車に置き換えて臨時準急列車を運転したため、国鉄キハ10系気動車や国鉄キハ30系気動車が準急列車に使用されるほどであった。水着は、特に女性用はファッション性を重視してビキニ、セパレーツ、Tバックなどへ発展した。
21世紀になると、日本においては海水浴は低迷傾向にある。1996年と2016年を比べると、海水浴客の総数は約2820万人から約730万人へ(日本生産性本部調べ)、海水浴場数は1320カ所から1111カ所へ(日本観光振興協会調べ)と減った。レジャーの多様化や、日焼けや砂による汚れや、公衆の面前での水着着用により肌や体型を露出することを嫌う心理、河川・海岸工事による砂浜の砂減少などが影響していると見られる。このため観光庁は、ビーチバレーなど多様で通年型の海水浴場の観光利用を検討している。
東日本大震災でも約70カ所の海水浴場が休止となり、2018年時点で再開されたのは3割である。
オリオンビール公式サイトのコラムによると、沖縄県出身者の多くは海水浴という文化を持たず、特に女性は水着を着用する者が少ない。沖縄県出身者にとって海は観賞するものと相場が決まっているためであり、海に出かける場合もバーべキューがメインとなる場合がほとんどである。