日本における養蚕
幕末の開港によって日本からの蚕種や生糸の輸出は一気に増加した。
日本では幕末頃、ヨーロッパでは微粒子病の大流行により蚕種業は大きな打撃を受けていた。そのためヨーロッパでは微粒子病に感染していない蚕種を日本や中国から盛んに輸入するようになり、日本の蚕種業は隆盛となった。特に横浜港は蚕種輸出の中心地となったが、1870年(明治3年)に蚕種価格が暴落し、翌1871年(明治4年)には蚕種価格をめぐる蚕種輸出事件が発生した。その後、1877年(明治10年)頃まで蚕種生産量は増加したが、大量の粗雑蚕種の混入の問題とヨーロッパでの技術革新による微粒子病の克服などで輸出蚕種業は打撃を受けたため、国内向けの蚕種生産に移行していった。
蚕種に代わって輸出の中心になったのが生糸で、製糸業は明治政府による富国強兵政策の下で生糸が外貨獲得の重要品目となったことで重要産業として位置づけられた。
1873年(明治6年)のウィーン万国博覧会は日本が初めて公式参加した万国博覧会となり、明治政府はこの博覧会をヨーロッパで技術を習得する好機ととらえ、樹芸、山林、園庭築造、製紙などとともに、養蚕、製糸、染色の分野で事務官や随行に技術伝習を行わせた。
しかし、蚕の餌となる桑の生産は、太閤検地帳に本畑に栽培され桑高が徴収されている例が散見されるものの、綿や菜種のような本畑化は幕末になっても容易には行われず、山桑、屋敷まわり、畑の畔、土堤などの利用や開拓地への植え付けが行われた。養蚕業の発達には地域差があり、特に乾燥地を好む蚕の性質から山間地が利用されたほか、浚渫した土砂を桑の肥料にして土地利用を行う海辺地、洪水時の土砂流出の防止の目的で桑を植栽し土地利用を行う河川流域などで発達した。
各藩での絹生産の奨励は、幕藩体制の初期から藩財政の健全化のための殖産として導入される例があったが、貨幣経済の進展によって貢租の増大を軽減するとともに労働力再生産の手段として特産品となる絹生産に力を入れる例が多くなった。
庄司吉之助は、近世から幕末にかけての蚕種、養蚕、製糸、織物の分化と結合には五つの形態がある(さらに内容的には15から16に細分される)としている。