流動性の罠
例えば、ゼロ金利政策の下において、利子率(名目金利)は原則として0以下にならないため、さらに利子率を下げることは困難である。ここで、債券の価格は利子率と相反するから、債券の価格はもう上がらないと容易に予想することができる。一方で、債券が値下がりするリスクは依然として存在するので、債券は投資先としての魅力を失う。流動性選好説によれば、投資による儲けが期待できない時、人々は現金を好む傾向が強まる。よって、ゼロ金利政策の下では、マネーサプライを増やしたとしても、投資を増やす効果は弱くなる。
インフレターゲットのような期待に訴える金融政策や、為替介入による自国通貨の切り下げなど非伝統的な金融政策が手段として主張されている。
ポール・クルーグマンの「流動性の罠」モデルが登場した背景に、二つの経済状況があり、一つは1990年代半ば以降の日本経済において、名目利子率が徐々に引き下げられほぼゼロ水準に至ったこと(ゼロ金利政策)、そしてもう一つは度重なる巨額の財政政策を行ったのに、その効果が限定的であったことである。
クルーグマンは「金融緩和は、人々の期待を変えないかぎり効力を発揮しない。そして、期待を変えることは簡単ではない」「短期的な金融緩和は、どんなに大規模なものであっても効果は無い」「しかし、長期的なインフレ期待を高めれば、将来の実質金利が下がるのと同じ効果を持つ。だから(金融緩和は)景気刺激効果がある」と指摘している。