プロ野球再編問題 (1973年)
結局、西村も重光も合併を断念して来季も球団を運営していくことを表明し、24日にパ・リーグは大阪にて近鉄、南海、阪急、太平洋のオーナーが集まって会議を開き、翌1974年シーズンも6球団2シーズン制を維持することを確認した。短期間で1リーグ制に向けた動きは終息したが、西村の「爆弾発言」をした17日はセ・リーグのペナントレースが大詰めを迎え、パ・リーグもプレーオフの開幕直前という時期であり、球界の盛り上がりに水を差したとマスコミやファンは西村を非難した。
11月10日、朝日新聞が「日拓が日本ハム株式会社に身売りする」とスクープ。10日午後、日本ハム社長の大社義規は球団の買収について日拓と合意に達したことを認め、さらにヤクルトを退任したばかりの三原脩を球団社長に、中西太を監督に据えると認めた。12日に契約調印と正式発表の予定であったが、後楽園スタヂアム社長の丹羽春夫は身売りの際には事前に通知するという取り決めがあったのに日拓はそれを破ったため、日本ハムの後楽園の使用は白紙だと主張した。これを見たロッテが後楽園での主催試合を後楽園側に持ち掛けたが、結局日本ハムの意向どおりに後楽園を本拠地球場として使用することで合意した。
西村は身売りがまとまった後、毎日新聞のインタビューに応じ、後楽園スタヂアムの主張する事前通知は契約にはなかったと主張、また球団の身売りについて、翌シーズンも球団経営するつもりでいたところ、パリーグ会長の岡野佑から「パの4球団のオーナーがぜひやってほしいといっている」と言われ、いつ自分が球団を手放すといったかと腹を立てたという。6日に三原と、7日に大社と会って身売りについて話し合いをしたといい、10日で調印できたのだからスピード商談だと主張した。