マンホールトイレ
内閣府 (防災担当)避難所におけるトイレの確保・管理ガイドライン 令和4年4月
国土交通省 マンホールトイレの整備・運用のためのガイドライン (平成28年3月版) 改定 2021年版し
国土交通省 マンホールトイレの整備・運用 チェックリスト 令和5年4月
国土交通省 災害時に使えるトイレ
国土交通省 下水道BCP策定マニュアル 2017年版 2022年版(自然災害編)
兵庫県 避難所等におけるトイレ対策の手引き
神戸市 災害時こまらんトイレ!(下水道接続型災害用仮設トイレ)
世田谷区 災害用マンホールトイレの整備
世田谷区 マンホールトイレ取扱説明書
横浜市 下水直結式仮設トイレについて
横浜市 災害時下水直結式仮設トイレについて 使用方法(動画)
和歌山市 災害時の重要なライフライン『マンホールトイレの使用方法』(動画)
和歌山市 マンホールトイレの実用課題と対策検討~大規模断水によるマンホールトイレの実用例~(令和4年度 国土交通大臣賞 循環のみち下水道賞)
京都市 災害用マンホールトイレの概要・しくみ
船橋市 災害用マンホールトイレの解説
堺市 マンホールトイレについて
長岡京市 「災害用マンホールトイレ」の設置工事
江戸川区 緊急時のトイレに関する検討
立川市 災害用マンホールトイレ
竜ヶ崎市 マンホールトイレの整備
逗子市 災害用マンホール計画案
下水道地震対策緊急整備事業
下水道総合地震対策事業の拡充 25年度
内閣府(防災担当) 避難所における トイレの確保・管理ガイドライン
静岡県 災害時のトイレ対策の手引き
熊本県益城町 避難所の「減災」対策として全小中学校にマンホールトイレを整備
避難場所などに、下水道本管に接続する排水管を延ばし、通常時は地上にマンホールのみが見える構造。非常時には、マンホール部上部に仮設トイレを設置するもの。基本的には下水道管の延長にあるため、貯留型に比べて排水管の管径を小さく設計できる場合が多い。そのため、接続先である公道の下水道本管が浅く埋設されている場合には浅い管路設計となり、接続しやすいというメリットがある。ただし、下流の下水道本管の耐震化が必須条件である。管口径が小さいため、下水道管路が被災した場合には、マンホールトイレ部の管路内に汚物がすぐに蓄積してしまい、使用できなくなる可能性がある。こうした懸念に対応する場合には別途、貯留施設を追加するなどの対策を検討する必要がある。また、マンホールトイレ部の管路上流には、排泄した屎尿を下流部に流すために十分な水の確保が必要である。下流の公共下水管路に汚物の滞留などをおこさないよう、使用後に定期的に(一般的には大便器使用毎に毎回)上流部から管路への給水を心掛ける仕組みづくりが必要となる。下水道管きょの耐震化整備がされている場合、管路施設としては「流下」させるだけの設備となるため建設費は最も安価となる。ただし、採用にあたっては前記のような懸念される諸条件を考慮するかどうか検討する。また、本方式では流下に必要な1日当たりの総流水量が多めに必要となる事にも留意が必要である。トイレ使用時、汚物がそのまま直下に滞留する構造の場合には臭気対策などを検討する場合もある。