余暇開発センター
日本における余暇活動促進を政府・産業界の面から支えてきた代表。「レジャー白書」は日本のレジャー関連統計指標の権威として、特に消費者を対象としたマーケティングリサーチの市場動向参考データとして、多くに参照されている。
高度経済成長期後という時代の要請から生まれたものであるが、余暇活動を公共組織と民間組織の双方を含めた日本全体に啓蒙してきた面は評価される。一方、監督官庁が厚生省(厚生労働省)ではなく、通商産業省、そして経済産業省であること、その後も経済界の生産性向上を目指してきた組織に取り込まれていること、また、当初の組織名の余暇開発が示すように、産業界の経済活動促進や余暇産業振興といった面での志向が強いことは否めない。本来は個々人に帰する余暇活動であり、余暇開発センター(およびその後継組織)の活動内容はあくまで余暇の一つの側面であることは留意すべきである。