パナソニックホールディングス
デスクトップパソコン。ディスプレイ一体型デスクトップパソコンのCF-31から使われ始めたが、ミニタワー型となったCF-233PDにはWOODYの称号は付けられなかった。大容量光学ドライブであるPDを装備していたのが特徴。イメージキャラクターとしてウッディー・ウッドペッカーを使用していた。WOODYという呼称は、1970年代に同社から販売されていたカラーテレビにも使用されていた。
2月中旬から全国の全世帯4900万(前年度国勢調査速報値による)と宿泊施設1100万箇所、計約6000万箇所に送付した。はがきには回収対象の石油暖房機(石油温風機と石油フラットラジアントヒーター)の写真と、24時間体制で受け付けるフリーダイヤルの電話番号(0120-872-773)が印刷されている。
2006年11月、リコール開始当初から対象製品としてリスト入りしていた寒冷地仕様の煙突付き機種の写真を追加した。この頃、ファクシミリのフリーダイヤル回線(0120-870-779)も開設された。
2007年5月末時点で、テレビのお詫びCMを4万2,000本放映、チラシ6億9,000万枚を配布し、費用249億円をかけて回収を呼びかけたが、回収率は70%余りに留まり回収が難航する中、いつでも使用できる「危険な状態」のケースや使用しないままで放置されているケースの修理・回収を進めており、既に廃棄処分(買い替えに伴うものも含む)された情報も集めている。
その後も対象製品の全台数が回収に至っていないため、現社名に変更後も引き続き、規模を大幅に縮小しつつもお詫びCMの放送(2009年頃からは、暖房機器の使用が始まる冬場や、暖房機器の使用が終わる春先を中心に流される)およびチラシの配布を行っている。連絡先についてはフリーダイヤルの電話番号はそのままであるが、高齢者などのユーザーに現社名が周知されていない懸念があるため、社名は必ず「パナソニック株式会社(旧社名:松下電器産業株式会社)」と併記されている。ただしフリーダイヤルの受付時間は24時間体制から平日のみに縮小され、時間外や休日は留守番電話での受付へと移行した(ファクシミリは24時間のまま)。
前記「COUGAR」シリーズのマルチバンド機種の後継シリーズ。よりBCL用途に特化されていた。最上位の4800は完全な通信用受信機。
洗濯機。各メーカーとも愛称をつけていたが、日立製作所「青空」、東芝「銀河」、三菱電機「千曲」など、他社の愛称は漢字2文字が多い中で強烈なインパクトを放った。現在は廃止された。
米国フォーチュン誌が発表する2020年フォーチュン・グローバル500では日本の電機業界の売上高ランキングで日立、ソニーに次ぐ3位(総合:日立:106位、ソニー:122位、パナソニック:153位)
英国フィナンシャル・タイムズ紙が発表する世界の企業の時価総額をランキングする2011年フィナンシャル・タイムズ・グローバル500では世界284位。
米国フォーブス誌が発表する売上高、利益、資産、時価総額の4要素を基にランキングしている2011年フォーブス・グローバル2000では世界482位。
米国コンサルティング会社インターブランドが発表する世界の企業のブランド価値ランキング2011年インターブランド・ベスト・グローバル・ブランド・リストでは世界69位。
米国コンサルティング会社インターブランドが発表する世界の企業の環境ブランド価値ランキング2012年インターブランド・ベスト・グローバル・グリーン・ブランド・リストでは世界6位。
2020年11月13日、開催された取締役会において、2021年10月(予定)に現行の社内カンパニー制を廃止し以下のような事業再編を実施する。
以下の事業を、パナソニック株式会社(2代目)の社内カンパニーとして集約する。 中国・北東アジア社(CNA社)の事業領域をベースに、中国・北東アジア社 アプライアンス社(AP社)の白物家電関連の事業領域をベースに、くらしアプライアンス社 AP社、ライフソリューションズ社(LS社)の空調、空質関連の事業領域をベースに、空質空調社 AP社、US社の食品流通関連の事業領域をベースに、コールドチェーンソリューションズ社 AP社、LS社の電気設備関連の事業領域をベースに、エレクトリックワークス社
オートモーティブ社(AM社)の事業領域をベースに、パナソニック オートモーティブシステムズ株式会社
AP社のスマートライフネットワーク関連の事業領域をベースに、パナソニック エンターテインメント&コミュニケーション株式会社
ハウジングシステム事業部の事業領域をベースに、パナソニック ハウジングソリューションズ株式会社
コネクティッドソリューションズ社(CNS社)の事業領域をベースに、パナソニック コネクト株式会社
インダストリアルソリューションズ社(IS社)の電池関連以外の事業領域をベースに、パナソニック インダストリー株式会社
IS社、US社の電池関連の事業領域をベースに、パナソニック エナジー株式会社
同社の株式の5%を保有する。 12月1日 - ブランド統合に伴い2010年をもって終息していた高級オーディオ専用の「Technics」ブランドを同年復活(同年9月29日には日本向け製品を2015年2月から順次発売することも発表)。
2015年 3月2日 - システムLSI事業を分割、富士通セミコンダクターの同事業と統合しソシオネクストを設立。 8月1日 - パナソニック インフォメーションシステムズ株式会社を、株式交換により完全子会社化。
2016年 4月1日 - アメリカの業務用冷蔵庫トップのハスマンを買収。 10月26日 - シーメンスと業務提携により「iLNB」を開発、受注開始。1台のPCで実装ライン全体の稼働状況をリアルタイムで収集、一括制御が可能。 11月1日 - 「パナソニック プラズマディスプレイ」が大阪地方裁判所に会社の解散に伴う特別清算開始を申し立て。
2017年 3月27日 - パナソニック デバイスSUNXを株式交換で完全子会社化。 10月2日 - パナホーム(現・パナソニック ホームズ)を株式併合により完全子会社化。
2018年 3月 - 創業100周年を迎える。これを記念しての特別コマーシャルがTV、動画サイト、YouTubeのパナソニック公式チャンネルで放映。
2019年 1月22日 - トヨタ自動車株式会社と車載用角形電池事業に関する合弁会社「プライム プラネット エナジー&ソリューションズ株式会社」の来年末までの設立に向けた事業統合契約および合弁契約を締結。 5月9日 - 翌年1月7日にトヨタと合弁会社「プライム ライフ テクノロジーズ株式会社」を設立し、両社の一部子会社 を合弁会社に移管する街づくり事業の統合に合意。
デジタルカメラ全般(D-snapは含まない)。「手ブレ補正」機能をこの商品カテゴリで初めて搭載した。当初はドイツのライカ社ライセンス許諾の高性能レンズを搭載していることなど、高品質・高性能であることを中心に訴求。途中からユーザー層の拡大も図り、CMに浜崎あゆみや綾瀬はるかを起用することで女性層や若年層に対しても訴求するようになった。
米からパンが作れるライスブレッドクッカー(ホームベーカリー)。以前は三洋電機が発売していたが、2011年12月発売のモデル(SD-RBM1000)からパナソニックブランドへ移行。
家庭用大型冷蔵庫。松下がかつて伝統的にラインアップしていた家庭用2ドア大型冷蔵庫、および家庭用両開き3ドア大型冷蔵庫に付けられていた。現在はこれ以上の容量が一般的になり廃止された。なお両開き5ドアの機種はQuintetとされていた。
車載テレビ。業界で初めてデジタルチューナー専用端子を設けた。
テレビ受像機の動作原理の説明と、受像器の生産現場の紹介など。矢代秋雄が音楽を担当。
1960年代後半から1980年代前半に発売された卓上式扇風機の愛称。松風の卓上版が白鳥という場合が多く、松風と基本性能はほぼ同じであった。ただし白鳥にはマイコン式が存在しなかった。
煙と熱の複合判断や、学習機能、AI判断機能の搭載によって非火災報を抑制した自動火災報知設備用感知器。