1907年恐慌
モルガンは恐慌への対応で一時称賛を浴びたが、金権体質と蓄積された富に対する不安から、その声はやがて影をひそめた。モルガンの銀行は恐慌を生き延びたが、信託会社は大きなダメージを受けた。このため、この恐慌は信託会社の信頼を失墜させ銀行が利益を得るために企てられたものだと考える研究者もいた。モルガンは危機を利用してUSスチールにTC&Iを獲得させた、と信じるものもいた。モルガン自身、恐慌で2100万ドルを失いながらも危機の拡大に歯止めをかけた。モルガンの果たした役割の重要性については誰もが認めるところであったが、厳しい調査と非難の対象ともなった。
下院通貨銀行委員会の委員長アルセーヌ・プジョー下院議員(ルイジアナ州選出 - 民主党)は、「マネー・トラスト」、つまりモルガンとその仲間たちによる金融界の企業連合(トラスト)を調査するための公聴会を招集した。このプジョー公聴会(Pujo Committee)の報告書によれば、JPモルガン商会(英語版)の幹部は112の企業で取締役に就いており、それら企業の資本金総額は225億ドルであった(当時ニューヨーク証券取引所上場企業の資本金総額は265億ドルである)。
オットーは、ユナイテッド銅社株の大多数を保有するのは自分たちハインツ兄弟であると信じ、ハインツ兄弟側が積極的に株を買い進め株の大多数を本当に所有することで、空売り側がユナイテッド銅社株入手に動かざるを得ない状況をつくろうとした。(買い方が売り方を攻める戦術を「玉締め」という)ハインツ側が大多数の株を買い占めれば、株の返却を求められた空売り側は株を高値で買い取るか、ハインツ兄弟の言い値で直接清算せざるを得なくなり、兄弟は大きな利益を手にすることができる。
オットー、アウグスタス、そしてチャールズ・モースはこの計画への資金提供を求めて、かつてモースの計画に資金を提供したことがある、ニューヨーク市で3番目の規模を持つニッカーボッカー信託会社の社長チャールズ・T・バーニー(英語版)に面会した。会合でモースは、オットーに玉締めをやるにはもっと資金が必要であると告げ、バーニーは資金拠出を断り、アウグスタスもこのときはこの計画を拒絶した。だが、10月12日土曜の取引で空売りがまたおこなわれているとみたオットーは、たとえ一人でも買い占めと玉締めをおこなうことを決意し、グロス&クリーバーグ商会に月曜にユナイテッド銅社株を買占めるよう指示した。