E-vividネットワークシステム
パソコンの高性能化、ハイビジョン映像に対応する映像機器の大型化ならびに軽量化、通信ネットワークのブロードバンド化、という三つの技術の進歩により、従来では放送用施設や機器を用いなければ実現不可能であった映像広告の同時配信を、市販の機器と公衆ネットワーク回線を設置することで比較的容易に実現することが可能となった。
鉄道の駅ホームや公共施設の待合室などに設置することで、待ち時間という手持ち無沙汰となる時の暇つぶし的な感覚で視聴することが期待でき、さらにニュースや天気予報、行政情報を広告放映の合間に流すことで、生活情報を得ようと視聴する効果を高める期待をしていた。
広告主側にとっては、テレビにて放映しているコマーシャル映像を流用することが可能で、ポスターや看板広告にくらべて更新を行う時間とコストを大幅に削減できる。また、テレビコマーシャルを持たない広告主でも、WWWページで使われているバナー広告の制作方法を応用することで、テレビCMに比べて低コストで制作、掲載することができることを訴求していた。
地下鉄のホーム内では通常、安全確保のため音声を流すことは消防法に基づいて制限があるが、指向性のあるスピーカーを利用して音声の拡散を抑制し、非常時に音声をカットする機構をつけることで、日本で初めてホーム内で音声を映像とともに流すことを可能にした。
さらに、東海地震などの大地震の予兆を示す観測情報をもとに、地下鉄利用者に対して注意ならびに警戒を促す機能を搭載していた。
本事業の発端は、2001年末に桜通線名古屋駅にて行われた実証実験である。
同事業には、大広名古屋支社、日立製作所、日本ガイシの3社、および名古屋市にある複数の広告代理店、プロダクションが参画した。この実験以前に、日立と大広は東京都営地下鉄新宿線でも実験を行っていた。
日本ガイシは、自社のセラミック技術を応用したモニター装置を開発し、そのモデルケースとして同事業に参画していた。
しかし、モニターの故障が相次ぎ、稼働していない期間の方が長い状況が続いた末、約半年ほどで実験は終了した(後に日本ガイシはモニター装置から撤退)。