舞洲ベースボールスタジアム
大阪市は2015年12月7日に、舞洲スタジアムの敷地および、スタジアム北西部の市所有地(舞洲野球場北西用地)の活用に関する一般競争入札を実施。この入札に大阪シティドームが参加したところ、月額599万円の賃料を大阪市へ支払うことを条件に、2016年4月1日から50年間にわたって当該土地の定期借地権を取得することが決まった。また、舞洲スタジアムも、入札と同時に6,400万円で大阪シティドームへ売却。オリックス球団では、以上の取引が成立したことを受けて、本拠地の移転計画を正式に発表した。2016年には、舞洲野球場北西用地に第二球場(舞洲サブ球場)、室内練習場、選手寮の(第2代)「青濤館」を新設。2017年シーズンからは、初代の「青濤館」を閉鎖したうえで、以上の施設の稼働を始めた。
オリックス球団による二軍本拠地の移転をめぐっては、ウエスタン・リーグ主管試合の大半を舞洲スタジアムで開催することを当初の計画で想定していた。しかし、アマチュア野球での使用を優先するため、2017年にはナイター照明設備のないサブ球場でのみ公式戦を開催。前年まで本拠地・練習場として利用した神戸サブ球場をはじめ、近畿圏内の他球場でも、一部の公式戦を引き続き実施している。
なお、2021年のNPBシーズン全日程終了2日後の11月29日には、サブ球場から道路を挟んで北東に300m(第2代「青濤館」から北東に500m)ほど離れた場所に位置する日立物流西日本の倉庫で午前中に火災が発生。12月4日に鎮火するまでに5日を要したが、球場は11月29日から使用されておらず、敷地内の球団施設も含めて火災による被害を免れた。
舞洲ベースボールスタジアム
大阪シティ信用金庫の前身に当たる大阪市信用金庫では、大阪市内に本社を置いていた縁で、舞洲スタジアムの建設費の一部を大阪市に寄付。また、スタジアムの開場1年目(1996年)から、大阪府春季少年軟式野球大会を開催してきた。大阪市信用金庫・大阪東信用金庫・大福信用金庫との対等合併による大阪シティ信用金庫の設立(2013年11月)以降も、大阪市信用金庫が存続会社になった関係で、大会の特別協賛を続けている。
上記の活動を背景に、大阪シティ信用金庫では2017年6月15日付で、舞洲スタジアムのネーミングライツ契約を大阪シティドームとの間で締結した。契約期間は同日から3年間で、期間中には大阪シティ信用金庫スタジアムという名称と、シティ信金スタ(-しんきん-)という略称を使用する。なお、改称後の2019年11月12日(火曜日)には、NPBの12球団合同トライアウトを初めて開催。翌2020年には、大阪シティ信用金庫が6月15日付でネーミングライツ契約を更新している。
舞洲サブ球場
オリックス球団では、2018年1月22日付で、舞洲サブ球場を舞洲バファローズスタジアムに改称(略称は舞洲Bs)。