日清修好条規
それが上述の第1条、そして第2条に示された「両国好を通󠄃せし上は、必す相関切す。もし他国より不公󠄃及ひ軽藐(軽蔑)することある時、その知らせをなさは、いずれも互に相助け、あるいは中に入り程よく取扱ひ、友誼を敦くすへし」であり、これは明らかに一種の同盟規定であった。伊達宗城は第2条を完全に拒否し、列強はすでに日清同盟を疑っている以上、かれらを刺激するような文言を記すべきではないとして、さかんに列強に嫌疑をかけられないようにすべきことを主張した。これに対し、李は、西洋からの嫌疑がそれほど怖ろしいというのならば、伊達全権はむしろ清国に来なければよかったのであり、そうした方が日本も欧米に接しやすかろうと応じた。清国側の対案は充分に準備されたものであり、交渉術も日本側より巧みであった。
これについては日清双方の意見が互いに平行線をたどった。伊達全権は、日米間ないし清米間で結ばれた条約(日米和親条約、望厦条約)における類似する条項と同様の解釈、すなわち平時における紛争解決を友好国のよしみで調停する程度のものにすぎないという解釈をほどこしたうえで、これに同意した。こうして、明治4年7月29日(1871年9月13日)、末永く両国の友好を謳った対等条約、日清修好条規が結ばれたのである。