心的外傷後ストレス障害
犯罪の被害者や交通事故、自然災害の被災者などにも同様の診断が示されることとなり、PTSDの診断名は広く一般的に使用されるに至った。
日本では阪神・淡路大震災、地下鉄サリン事件、新潟少女監禁事件、JR福知山線脱線事故の時に広く病名が知られるようになった。
1997年から2007年の間にPTSDと定義する診断と基準が変化したにもかかわらず、疫学的割合は大きく変化していない。
国連の世界保健機関(WHO)は、各加盟国のPTSDの影響度を推定している。利用可能な最新のデータは2004年である。WHO加盟国の年齢標準化障害調整生命年(DALY)レートでランクづけされたもっとも人口の多い25の国のみを考慮すると、ランクづけされたリストの上位半分はアジア・太平洋諸国、米国、エジプトが占めている。男性のみ、または女性のみの割合で各国をランクづけすると同じ結果が得られるが、有意性は低いが性別ごとのランキングのスコア範囲が大幅に縮小される(全体のスコア範囲が14人に対して、女性は4人、男性は3人)ため、各国内の女性と男性の割合の差が、各国の差異を引き起こす要因であることを示唆している。
心的外傷体験の想起不能や、感情の萎縮、希望や関心がなくなる、外傷に関わる人物や特徴を避ける等に関わるものである。