全日空横浜サッカークラブ・ボイコット事件
読売、日産、全日空以外の9チームは名目上は全選手がアマチュアとされているが、フジタには2人、本田には1人、住金には1人の合計4人の外国人選手が所属していた。
日本のアマチュアスポーツの統括組織である日本体育協会は、「日本体育協会アマチュア規定」に基づき、傘下に置く全ての競技団体の登録選手をアマチュアに限定していた。プロとアマチュアという2つのカテゴリや団体を擁する競技では、双方の対立関係もあって交流は絶たれ、各競技の選手意識にもプロとアマチュアという概念は厳然な区分として刷り込まれていった。その一方で、日本テニス協会では1974年に「プレーヤーズ制度」を、同様に日本卓球協会では「レジスタード・プレーヤー」の制度を設けて 実質的なプロ選手活動の承認を始めていた。1984年のロサンゼルスオリンピックにおいてプロ選手の参加が容認されるなどの世界的なオープン化の流れの中、これに対応するために日本体育協会は同年から「アマチュア規定」の改定に向けた協議を進めていた。
選手達はこうした状況を改善するように全日空スポーツ側に働きかけていたが、会社側から明確な返答を得ることは出来ず、不満を募らせていった。
チームはカルバリオのほか、香港リーグでのプレー経験がある李国秀、元日本代表の横谷政樹や加藤正明らを擁していたものの、JSLカップと天皇杯では共に2回戦敗退に終わり、JSLでも成績は低迷し最下位に沈んだ。1986年2月23日に国立霞ヶ丘競技場陸上競技場で行われたJSL第18節の日産自動車戦で敗れ、翌2月24日に行われた10位の読売クラブの試合結果により両チームの勝ち点差は10に広がった。これにより、全日空は同シーズンの11位以下の成績が確定し、4試合を残して2部降格が決まった。
全日空スポーツは2部降格が決定した1986年2月末の時点で選手兼助監督のA(34歳)、主将のB(28歳)のほか、C(31歳)、D(25歳)、韓国籍のE(23歳)の5選手 を含む9選手の解雇を決定し、来季に向けてチームの若返りを図ろうとしていた。これに対して解雇された側は、「待遇改善を求めた側を『不満分子』と見做し切捨てた」「チーム強化に貢献してきた者を利用するだけ利用して一方的に解雇する。企業乗っ取りのようだ」として反発を強めていた。
日本サッカー協会 (JFA) では「アマチュア規定」に基づき、選手登録をアマチュアに限定していたが、読売サッカークラブや日産自動車サッカー部や全日空横浜サッカークラブでは、選手が社業に就かずにサッカー専業で報酬を得ることが出来る「契約選手」と呼ばれる形態を非公式に採用し、チーム強化に乗り出していた。1986年3月の時点で、こうした「契約選手」は日本国内に50人以上存在していたが、日産では日本代表の中心選手だった木村和司のように推定1300万円の年収を得ている選手も存在し、レギュラー選手の平均年収はボーナスを含め700万円前後だったと言われる。こうした契約選手はサッカーを専業とすることにより同世代のサラリーマンの平均水準より多くの収入を得ることが可能となる一方、トップクラスのサッカー選手が最盛期を維持できる期間の短さや、引退後の生活の不安などから社員選手として留まる選手もいた。
こうした国内の事情を受けてJFAは、1985年11月の理事会で「ノンアマ選手登録」、翌1986年には「プロ選手登録」の導入についての方針が打ち出され協議が進められていた。その一方、各チームの選手に対する身分保障や待遇についての明確な指針はなく曖昧なままであり、またJFAでも契約選手の雇用実態を把握し、早急な対応策を講じるなどの動きはなかった。
JSL2部に所属していた時点では「ヨコハマ・トライスタークラブ」の名称で横浜サッカークラブの手によってチームは運営されていた。トップチームのレギュラー選手11人には議決権が与えられ、クラブ総会で議題が協議され運営されてきたが、全日空スポーツが設立されたことで運営は横浜サッカークラブの手を離れ、全日空スポーツが全面的にチーム運営に乗り出すことになった。
全日空スポーツはJSL1部昇格に貢献したレギュラー選手の中から2人を解雇し、契約選手に対してはシーズンオフとなる1985年2月から3月の間、給与を支払わないことを通告した。これに契約選手11人が反発し、同年2月14日から4月24日までストライキを実施。最終的に全日空スポーツ側が譲歩して2人の解雇を撤回し、ストライキの中心となったA(34歳)を選手兼助監督に、B(28歳)を主将に任命することを条件に事態を収束させた。
AとBの証言によれば、全日空スポーツの介入はトップチームのみに限定され、それまで保有していた下部組織との交流や連携は希薄になった。また、全日空スポーツによる運営が行われるようになった後も、会社側がサッカー専用グラウンドを整備するなどの動きはなかった。全日本空輸の福利厚生施設である芝生のグラウンドは一般社員の使用が最優先され、選手達は同グラウンド傍に隣接されているアスファルトの駐車場での練習や、他の練習施設を渡り歩く生活を余儀なくされた。