交通工学
交通工学(こうつうこうがく、英語:transportation engineering または traffic engineering)とは、交通全般の問題に取り組む工学で、土木工学の一分野である。
交通工学の分野では最先端技術を生かして、事故や渋滞、環境問題の解決を目指す、高度道路交通システム(ITS)が導入されつつある。カーナビゲーションシステムのVICSやETCなどが一例である。
公共車両優先システム(PTPS)や交通静穏化対策、ロードプライシングなど自動車の抑制のための施策や、インフラ整備ではなく、需要側を調整する交通需要マネジメント(TDM)なども導入実績がある。また、人への影響によってモーダルシフトを進めるモビリティ・マネジメント(MM)も行われる。
1926年 ハーバード大学でTraffic engineeringの講義がはじまる。
1955年 第三回日本道路会議が開かれ、Traffic Engineeringの訳として交通工学が用いることが決定した。
1961年 日本大学理工学部に交通工学科(現在の名称は、交通システム工学科)設立
1963年 京都大学工学部に交通土木工学科(現在は、複数の学科が集まり地球工学科となった)設立
1966年 交通工学研究会(Japan Society of Traffic Engineers)設立
1978年 Institute of Traffic Engineers(交通技術者協会)がInstitute of Transportation Engineers(交通技術者協会)に改称
1983年 日本初のカーナビゲーションシステム発表。
交通問題研究のアプローチはいずれも交通状況を数理モデルでモデリングし、そのモデルの解を施策に反映するものである。
北海道大学大学院公共政策学教育部公共政策学専攻では法学や経済学のほか工学の専修があり、交通工学研究を扱う。
製品開発の一環で自動車関連製造業の部門でも数理工学分野を応用し、交通工学の領域で応用される、主にドライバー特性を考慮する交通流追従モデルやシミュレーション手法の開発を行っている。例えば霧の中など視界の悪条件でのLEDの見え方、色・パターン・点滅スピード等などを研究し得られた結果は、事故防止、道路交通に係わる安全・環境の評価や改善策に活用されている。
建築の分野でも、交通工学分野を人の移動に関する施設対象として自動車系・鉄道系・航空系・船舶系として分類し、それぞれの持つ設計上配慮すべき点とともに、国内外の事例を紹介し活用しているほか、いわゆるバリアフリー新法によって、商業施設などの建築物と道路・駅などの交通施設における総合化・一体化に対する交通工学的アプローチが試みられ、土地利用と交通施設が都市の物的な空間構造を構成する2つの重要な要素で都市交通施設の整備が市街地の発展形態、都市活動の分布、あるいは土地利用構成等に影響をもつため、交通推計モデルで交通施設と建築立地や土地利用との相互作用を考慮した動的な都市交通計画手法などの研究が行われている。