海防艦
元ロシア戦艦レトヴィザン。1921年(大正10年)9月1日、一等海防艦に変更。1923年(大正12年)9月20日、除籍。1924年(大正13年)7月25日、長門型戦艦(長門、陸奥)他の標的となり撃沈処分。
英語ではcoast defense shipと言い、沿岸防御用の軍艦のこと。 小型で浅喫水の小戦艦や大型砲艦のようなものもある。 北欧においては、近海防衛用に海防戦艦の整備を行っていた。第二次世界大戦までの艦種で、普通、旧式になった戦艦や巡洋艦をあてた。
日本海軍が太平洋戦争時に多数建造した船団護衛等のシーレーン防衛や沿岸警備を主任務とする小型戦闘艦で、大戦前半の護衛艦艇(旧式駆逐艦、哨戒艇、機雷敷設艦、急設網艦、水雷艇、掃海艇、駆潜艇、特設艦艇等)にかわる護衛戦力の主力となった。他国でいうフリゲートに相当する。海防艦の英語表記はEscort(護衛艦)であり、対空・対潜武装を中心としたものであった。戦後、初期に配備された海上自衛隊護衛艦や海上保安庁の巡視船の原型になった艦である。
昭和時代に入ると装甲巡洋艦や防護巡洋艦由来の海防艦は老朽化が進み、順次退役していった。 1931年(昭和6年)8月、日本海軍は北洋警備を主任務とする小型海防艦の建造計画をまとめる。新艦種としたのは、より北洋に対応した艦とすることと、ロンドン軍縮条約による補助艦制限により、それまで北洋警備に用いていた駆逐艦を正面戦力へと移すことが考慮されたためでもあった。日本海軍が潜水艦に対処するため開発・整備していた艦艇は、駆潜艇であった。日本海軍はロンドン海軍軍縮条約の制限外艦艇として、1計画に排水量1,200トン型海防艦4隻が盛り込んだが、実現しなかった。当時、世界恐慌の影響により日本は財政緊縮時代であり、軍事予算も大幅に縮小。戦列部隊(第一線部隊)の整備だけで手一杯で、防備兵力の整備は後回しにせざるを得なかった。1933年(昭和8年)の2計画でも新型海防艦4隻の建造を要求したが、予算不足のため実現しなかった。
元ロシア東清鉄道貨客船マンジュリア。元通報艦。1912年(大正元年)8月28日、通報艦廃止にともない二等海防艦に変更。主に列強各国の駐日武官や皇室関係者の歓待等、迎賓艦として機能した。1932年(昭和7年)4月1日除籍。
元1等巡洋艦。1921年(大正10年)9月1日、一等海防艦に変更(昭和6年に等級廃止)。主に練習艦隊参加艦として遠洋航海に従事。海防艦の定義見直しにともない1942年(昭和17年)7月1日、一等巡洋艦に復帰。敗戦まで練習艦として残存。
1898年(明治31年)3月21日 「海軍軍艦及水雷艇類別標準」を初めて制定。 軍艦の中に海防艦(一等、二等、三等)を規定。 初期のスループやコルベットなど計10隻(筑波、金剛、比叡、済遠、海門、天龍、葛城、大和、武蔵、高雄)を三等海防艦に類別。 海防艦として計画された軍艦3隻(厳島、松島、橋立)は二等巡洋艦に類別。
1905年(明治38年)12月12日 二等戦艦を廃止。既存の3隻を海防艦に編入(鎮遠と壱岐は一等海防艦。扶桑は二等海防艦に類別)。
1912年(大正元年)8月28日 「海軍艦艇類別標準」改正 三等海防艦を廃止し、二等海防艦(計画排水量7,000トン未満)に統合。 既存の三等海防艦は、二等海防艦に編入。 水雷母艦及び通報艦類別を廃止し、一部は海防艦に編入。
1920年(大正9年)4月1日 「海軍艦艇類別標準」改正。 航空母艦類別新設により二等海防艦若宮を、水雷母艦類別復活により二等海防艦韓崎と駒橋を、それぞれ該当類別に転出。
1931年(昭和6年)6月1日 海防艦の等級を廃止
1942年(昭和17年)7月1日 「海防艦」の定義を大幅に見直す。 3計画新造の4隻(占守、国後、石垣、八丈)を軍艦籍より除籍。海防艦○○と呼称変更。 艦艇類別等級表に艦艇として海防艦を設け、海防艦占守型を新設。 ○○艦長の役職名を、○○海防艦長に変更、他役職名も同様。 旧来の海防艦は、航行能力のある軍艦3隻(八雲、出雲、磐手)を海防艦から一等巡洋艦(重巡洋艦)に類別変更。それ以外の海防艦3隻(浅間、吾妻、春日)を軍艦籍より除籍。練習特務艦に類別する。
元雑役船。1914年(大正3年)4月1日、豊橋の代船として2等海防艦に編入、主に潜水母艦として支援任務に従事。1920年(大正9年)4月1日、類別改定により水雷母艦に変更。1942年(昭和17年)に測量艦となり、終戦直前に戦没。
元清朝巡洋艦。3等海防艦に類別。日露戦争において第3艦隊に属し、沿岸警備に従事。1904年(明治37年)11月30日、旅順哨戒中に触雷戦没
装甲コルベット。3等海防艦に類別。1911年(明治44年)除籍。