所沢陸軍飛行学校
1919年(大正8年)4月15日、陸軍航空学校条例(軍令陸第8号)にもとづき、陸軍航空部が直轄する陸軍航空学校が所沢陸軍飛行場に開設された。条例の第1条で同校は「学生ニ航空ニ関スル諸般ノ学術ヲ修得セシメ(中略)且航空ニ関スル諸般ノ研究試験ヲ行フ所」と定められた。教育機関だけにとどまらず、臨時軍用気球研究会の任務を継承する研究機関としての性格も持ち合わせたのが陸軍航空学校である。学校の編制は陸軍航空部本部長に隷属する校長のもと、本部、教育部、研究部、材料廠、そして学生からなる。
前述条例により定められた被教育者の分類、および教育期間は次のとおり(1919年4月時点)。
甲種学生
高等操縦術を修習する者。基本操縦術を修得した各兵科の尉官、准士官、下士官。
修学期間は約5か月。毎年2回入校。
乙種学生
偵察、観測、写真、通信等を修習する者。各兵科の尉官。
修学期間は約2か月。毎年2回入校。
丙種学生
機関工術、射撃、爆撃等を修習する者。各兵科の尉官、准士官、下士官、兵。
修学期間は約2か月。毎年2回入校。
その他
臨時に各兵科の佐官、尉官を召集し、必要な教育を行うことも可(条例第3条)。
陸軍大臣の定める民間の希望者に対し、航空術の教授も可(1919年勅令第153号)。
偵察を除く学生の条件が下士官あるいは兵まで拡大された。操縦教育には「高等」の文字がなくなり、基本操縦教育も陸軍航空学校で行われるようになった。修学期間9か月というものが未修者からの基本操縦教育で、初等練習機および中間練習機による6か月の基本操縦と、その後の3か月の実用機(偵察機または戦闘機)操縦練習を合わせた、フランス航空団の指導を取り入れた方法であった。その他の教育にある「臨時」の例としては航空戦術、空中射撃および戦闘術、飛行機操縦術などが確認できる。また「陸軍大臣の定める民間の希望者」の具体的な例には、陸軍省の外局として1920年に設立された航空局(民間航空行政を担当。のち逓信省に移管)が民間操縦士養成のため、陸軍に教育を委託する航空機操縦生(通称「委託操縦生」)がある。第1期航空機操縦生は1921年1月に10名が採用され、陸軍航空学校で8か月の教育を受けた。