盗用
全米大学教授協会(英語版)(American Association of University Professors)
米国では大学院生に対してはもちろんのこと、学部生に対して盗用の具体例を示し、してはいけないことを懇切丁寧に解説している。解説は学部生・大学院生が対象である。 日本の高等教育機関の盗用規定にも、学部生・大学院生向けの解説が少しづつ増加してきたが、ベースとなる文章は、大学教員・研究者向けである。
スタンフォード大学:「オリジナルなものが、記号体系、式・処方・決まり文句、アイデア、言語、研究、計画、文書、その他の形であれ、盗用は、オリジナルなものを作った著者や原典に適切なクレジットや感謝表明なしにそれらを使用することである。」
マサチューセッツ工科大学:「盗用は、他人の語群、アイデア、主張、データ、図を感謝表明なしに利用する時に起こる。出版物から、他人の語群、アイデア、フレーズを利用するときは、引用符を使用し、原典を引用しなければならない。言い換えや要約は許容範囲で行ない、原典を引用しなければならない。他人あるいは出版物から、チャート、グラフ、図、数値を利用する時は、原典を引用しなければならない。」
文部科学省は、2014年8月、捏造、改竄、盗用を特定不正行為と定義し、2015年4月以降に報告を受けた特定不正行為を公開することとした
それを受け、2015年4月以降、特定不正行為とそれ以外の不正な行為(二重投稿や不適切なオーサーシップなど)の事案をウェブサイトに公開し始めた。
米国の研究公正局が1993年から公開し始めた事案(Case Summary)公開を、22年後に取り入れたのである。
公開内容は、米国に比べ、全体的に内容が詳細である。例えば、当該研究機関に不正行為の発生要因及び再発防止策が記載させ、それを公開している。
但し、米国では実名記載だが、「公開する目的に鑑みて、特定不正行為に関与した者等の氏名については、文部科学省ホームページに掲載しないものとする」と、研究不正者の氏名を公表していない。つまり、不正を行った者を特定することはできない。
イギリス:2004年に行われた大学関係者による会議では、学部生の「4人に1人の割合で剽窃の疑いがある」ことや「剽窃を不正なことだとは気づいていない」ことが指摘された。
クロアチア:2009-2010年にCroatian Medical Journal (CMJ) に投稿された論文原稿754報の内、105報 (14%) が盗用の疑いがあり、手作業で解析の結果、85報 (11%) が盗用とされた。盗用原稿を投稿した国のワースト3は1位中国(21%)、2位トルコ(19%)、3位クロアチア(14%)であった。
類義語として「盗作」や「剽窃」があり、「盗作」との区別は明確ではない。しかし、ジャーナリズム、文芸作品、芸術などでの類似行為は、一般的に、「盗作」「剽窃」と記述されることが多い。また、学術界、高等教育界での行為は、政府、学術界、高等教育界が「盗用」という用語を使用している。本項目では、「盗用」という用語を使用する。
本記事では、アイディアとアイデアの表記が混在している。引用文中の表記は原典に従い、他はアイデアを使用した。