植民地主義
各植民地に本国政府の資金が投入されることは基本的になく、そのため各植民地政府は支配地域内からの収入で政府の経費を賄わざるを得なかった。植民地財政は税の賦課や強制労働などで賄われた。こうした税の柱となったものは取りやすく負担が目に見えにくい関税などの間接税であったが、小屋税や人頭税などの直接税もしばしば課された。オランダ領東インドでは、現地住民に政府が指定した作物を強制的に栽培させ政府が独占的に買い上げる、いわゆる「強制栽培制度」が1830年代に導入され、現地住民に大きな負担となった。
気候や条件に恵まれた一部の植民地では本国からの入植者が一定の数に達し、しばしば現地における特権階級を形成した。ケニアや南ローデシアなど農業移民の多かった植民地では、白人入植者が現地住民の農地を取り上げて大農園を作り上げ、低賃金で現地住民を使役して利益を上げることがしばしば行われた。一方で各植民地政府は財源を確保するために商品作物の生産を奨励したため、白人入植者の少ない植民地においてはウガンダの綿花やタンガニーカ・キリマンジャロ山周辺のコーヒー、英領ゴールドコーストやコートジボワールのカカオなどのように、現地小農による特産品の開発が成功した地域も存在した。
19世紀後半に入ると植民地化はさらに加速し、それまで独立を保っていた地域も多くが列強諸国の植民地となっていった。アジアにおいては1862年にフランスが阮朝からコーチシナを奪ったのを皮切りに勢力を広げ、1887年にはフランス領インドシナが成立した。ビルマも三度に及ぶ英緬戦争によって1886年にコンバウン朝がイギリスに滅ぼされ、東南アジアで独立を保つ国家はタイのみとなった。
こうしてアジアの各地に列強が進出していく中、アフリカへの進出はかなり遅れた。フランスがアルジェリアとセネガルに、イギリスがケープ植民地に拠点を置いて侵略を進めていき、沿岸部には薄く欧州諸国の植民地が連なるようになっていったものの、1880年ごろまではアフリカ大陸内陸部の大半はいまだ植民地化されてはいなかった。この状況は、ベルギー王レオポルド2世のコンゴ川探検によって大きく変化した。コンゴ川河口域はポルトガルが支配を及ぼしていた地域だったが、内陸までは進出していなかった。