大浜騒動
禅宗、浄土宗、時宗の寺院は、直ちに可否を記して提出したが、生活を檀家からの財施に頼っていた浄土真宗(以下、真宗)の寺院・僧侶にとって、この様な改革提案は既得権を奪うものであり、死活問題であったため、浄土真宗の僧侶は、このような重大な案件は即答できないとして、藩に関わりのある西方寺と光輪寺に日延の申し入れを依頼した。しかし、許されず。やむなく光輪寺のほか13または14ヶ寺は10軒以下、西方寺100軒以下合併可と請書を提出した。しかし、それを聞いた管外の寺院は、この菊間藩の方針が藩外に波及することを恐れ、その危機感と請書を提出した反感が西方寺・光輪寺に集中する形となった。それに加え同年2月21日に棚尾村妙福寺で行われた棚尾親民塾開校式において、塾長である光輪寺の高木賢立が行った教育談話がこの事態に拍車をかける結果となった。賢立は、この席で藩の言う神仏分離の例として、神前では祝詞を唱えるものだと話したところ、新たな誤解を生んでしまった。それは菊間藩が奨励していた毎朝天を拝み朝日を拝むことは、ヤソ(当時のキリスト教の呼び方)の教えと同じではないかと領民に広がり、藩への不信感が生まれた。そのため賢立の話した神前祝詞の拒否感情と共に賢立個人に対する誹謗に発展し、神前念仏の禁止が藩への不信感から「次は仏前でも念仏を唱えるなと言われるであろう」とのデマまで流布され、一犬虚に吠ゆれば万犬実を伝う状態となった。
近代化への課題に直面していた明治政府は、明治元年(1868年)3月に発した太政官布告神仏分離令や、明治3年(1870年)の大教宣布などの行財政改革に関する法令を発し、近世以前の仏教国教化政策からの転換・民事負担軽減策に取り掛かっていた。 そのことから、幕府統治時代の檀家制度のもとで、寺院に弾圧されてきた神職と民衆が加わり、各地に廃仏毀釈運動が起きた経緯があった、と新政府史観から説明されることがある。