日本水力
火力依存により石炭価格の急騰が直撃して発電費は膨張し、発電コストが1916年以降の3年間で5倍強に上昇したが、他方で電気料金の上昇率は低く抑えていたため、業績は増収減益が続き1920年上期には赤字に転落した。一方で、水力発電と火力発電を併用していた京都電灯は、1916年(大正5年)に木津川・安曇川と福井の九頭竜川水系、計6地点で出力1万8200キロワットに及ぶ水力開発を決定。経営的にも安定しており10パーセント以上の配当を続けていた。
大阪電灯は石炭価格高騰によって打撃を受けているのにもかかわらず開発すべき水利権を有していなかったため、京都電灯と提携する道を選択した。そして両社の提携により新会社を設立、福井県の九頭竜川水系に京都電灯が有する水利権を元に電源開発を行い、京阪方面へと送電する、という構想を立ち上げた。さらに、社長の山本条太郎が三井物産所属時代に大阪支店での勤務経験があり大阪電灯関係者らと面識があった、という縁で北陸電化も参加し、大阪電灯・京都電灯・北陸電化の関係者が中心となって「日本水力株式会社」が企画されるに至った。
1917年(大正6年) 8月30日 - 北陸電化株式会社設立、資本金600万円。 11月15日 - 北陸電化、西勝原発電所起工式を挙行。
1919年(大正8年) 6月25日 - 西勝原発電所、発電機2台分につき仮使用認可。 10月10日 - 日本水力株式会社設立、資本金4400万円。 11月7日 - 西勝原発電所、残る発電所1台分につき仮使用認可。
1920年(大正9年) 1月30日 - 日本水力は北陸電化を合併(合併に伴う増資600万円)。 10月8日 - 大阪送電・木曽電気興業との間に合併契約締結。 11月10日 - 大阪送電への合併を議決。
1921年(大正10年) 2月9日 - 大阪送電への合併に伴い日本水力解散。 2月25日 - 大阪送電は木曽電気興業・日本水力を合併し大同電力株式会社へ改称。 11月17日 - 大同電力から硫安部門が独立し大同肥料株式会社(後の大同化学工業)発足。