共楽館
昭和に入っても共楽館を会場として大正期と同様、職員の教化や精神修養を目的として行われた講演活動が盛んに行われていた。中でも昭和に入ると修養団、そして国柱会の外郭団体である明治会の講演活動がしばしば見られるようになった。流汗鍛錬、同胞相愛を唱えて社会教育活動を行う修養団は、日立鉱山の労務担当者にもその活動の推進者が現れ、共楽館で公演会、支部大会などを開催した。また明治会は主として尊王、愛国思想を唱え、やはり共楽館で講演会や支部大会を開催した。
また修養団、明治会とともに、昭和期に入って共楽館を会場とした活動を盛んに行うようになったのが在郷軍人会であった。日立鉱山など日立町の在郷軍人会分会は、共楽館を会場としてしばしば講演会を行い、更には映画上映会、陸軍軍楽隊の演奏会、銃剣術競技会といった催し物を行った。そして上海事変、満州事変後の1932年(昭和7年)9月8日から10日にかけて、共楽館を会場として上海満州事変展覧会が開催され、共楽館での一般開放講演として同月15日には満州事変記念講演を午前中に小学生高学年、中学生向け、午後からは在郷軍人及び一般向けに行った。
1934年(昭和9年)1月には共楽館を会場として日立鉱山国防研究会の発会式が行われた。会員は日立鉱山のほぼ全従業員に当たる約3,500名であり、開会式においてトーキー「非常時日本」を公開し、国防思想の普及を図った。
その結果共楽館の入場者は減少し、観客も社外の人の比率が高くなっていき、鉱山の福利厚生施設としての存在意義が問われるようになってきた。また共楽館の人件費、映画フィルム代など共楽館の運営にかかる諸費用は経済発展に伴う物価上昇の中、高騰していた。しかも日立鉱山は1962年(昭和37年)には貿易自由化などの影響で希望退職者の募集、52歳の繰り上げ停年といった大規模な事業合理化を断行していて、その後、鉱山従業員数は減少していく。この時の事業合理化では、これまで日立鉱山の特徴とされてきた手厚い福利厚生施策も見直しの対象となり、日用品を中心とする生活用品の供給所の経営を別会社に移行し、無料であった社宅の有料化などの措置が取られていた。映画の衰退に伴う利用者減、会社負担の運営費の高騰、日立鉱山の経営合理化という現実を前に、共楽館の運営方式にもメスが入るのはやむを得ないことであった。
まず行われたのが映画上映時間の見直しであった。1962年(昭和37年)3月、会社と組合側との協議の結果、これまで共楽館は火曜日のみ休館で、金、土、日、月は邦画、水、木は洋画を昼と夜の2回放映していたものを、休館は火曜日のみという点は変更されなかったが、日曜日以外は夜のみの1日1回の上映となった。