豊橋電気 (1894-1921)
豊橋電気は名古屋電灯との合併を取りまとめるのに先立つ1920年5月、恐慌下における電力需要創出策として上水道敷設を計画していた。計画は豊橋電気の電力を利用して豊川から水をくみ上げ豊橋市内へと送水するというものである。この計画はその後立ち消えとなったが、同年9月豊橋市会にて計画承認の可否が検討された際、賛成意見の一方で公共的事業を営利本位の会社に任せることは市民の利益にならないという反対意見もあり、議論は沸騰した。これに続く名古屋電灯との合併発表は、地元資本が外部の資本に吸収されると捉えられて地元豊橋の反発を招く。以前から議論があった電気事業の市営移管に向けた動きが強まり、同年12月16日豊橋市会の議員協議会において全会一致で事業の市営移管が決定された。
豊橋市と豊橋電気の間には、1909年4月8日(当時の豊橋市長は大口喜六)に締結された報償契約が存在した。これは締結から20年間、会社が市内での事業で生じる利益金のうち1.7パーセントを報償金として市へ納付する一方、それと引き換えに市は自身が所有・管理する道路・橋梁その他を会社が独占的に利用することを認める、という内容であった。報償契約には会社が他社と合併する場合は市の承認を要するという条項もあり、これに従って豊橋電気は株主総会での合併決議が終わると直ちに市へ合併承認を求めた。
従って経済性に安全性が加味された場合にのみ電灯が優位に立つという状況であった。ところがガス灯の優位は発光部分に金属線特にタングステン線を用いるタングステン電球が出現すると崩れ去った。タングステン電球は炭素線電球に比べ長寿命・高効率であり、消費電力が約3分の1に低下したことで明るさ当たりの費用もガス灯より若干廉価となったためである。
タングステン電球の導入時期は電気事業者によって異なるが、豊橋電気は比較的早く、1911年10月にタングステン電球使用に関する電灯供給規定を制定して導入を始めた。以後急速に置き換えを進め、1914年(大正3年)には豊橋市内での炭素線電球使用が皆無となっている。電灯の改良に対し、ガス灯を事業の柱とした豊橋瓦斯ではガス料金の値下げや需要開拓に努めた。その後第一次世界大戦による原料石炭価格の高騰からガス灯は競争力を失いガス会社は熱用途の需要開拓に傾注するようになる、というのがガス業界の一般的傾向であるが、豊橋瓦斯の場合は需要家数が1500戸前後で頭打ちながら需要家1戸当たりのガス灯数が1910年代の間は増え続け、市内電灯数の2割程度の数を維持し続けた(1919年末時点では電灯3万灯余りに対し灯火用孔口数6796個)。
ナイアガラの滝にある同種の発電所にちなんで「ナイアガラ式発電所」と呼ばれる構造である。水車はフォイト製フランシス水車、発電機はシーメンス製500キロワット三相交流機を採用。当初は1組の設置であったが、1914年4月に増設工事が竣工し2組となった。
発電所出力は当初500キロワット、1915年11月の変更以後は750キロワットである。長篠発電所から伸びる送電線は、見代発電所起点約8キロメートル地点にて見代・豊橋間送電線に接続しており、その発生電力は見代発電所分と同様11キロボルトの電圧で豊橋変電所へと送られる。また合流点手前にあたる南設楽郡新城町字宮ノ後には新城地区配電用の新城変電所が長篠発電所建設と同時に新設されている。後述の横川発電所完成時には構内変圧器が増設され、送電電圧が11キロボルトから33キロボルトへと引き上げられた。
発電所は中部電力(岡崎)・東邦電力・中部配電を経て中部電力に継承されているが、豊橋電気時代からの発電所建屋・設備は1947年(昭和22年)に落雷で全焼した。
豊橋の軍都化は電灯・電力需要の増加をさらに加速させる。豊橋電気では1909年(明治42年)下地町に火力発電所(下地発電所・出力150キロワット)を新設して急場をしのぎつつ、南設楽郡長篠村(現・新城市)にて寒狭川を利用した長篠発電所を新設すると決定。1910年12月27日、傍系会社「寒狭川電気株式会社」を資本金50万円で設立し、同社を通じて長篠発電所を起工した。なお寒狭川電気は総株数1万株のうち2500株を発起人で、残り7500株を豊橋電気株主の優先引受けとする形で設立されている。
翌1911年(明治44年)5月10日、豊橋電気は寒狭川電気を合併し、資本金を倍額の100万円とした。長篠発電所の工事は合併で豊橋電気へと引き継がれ、1912年(明治45年)2月出力500キロワットの発電所として竣工に至った。長篠発電所完成に伴い同年5月料金改定を実施し、16燭灯月額75銭などと減額。さらに供給力の余力が生じたことから豊橋・下地・高師の3市町村を越えた供給を試み、1911年10月から宝飯郡小坂井村・牛久保町・豊川町(いずれも現・豊川市)にて、1912年4月からは渥美郡二川町(現・豊橋市)および南設楽郡新城町(現・新城市)にて供給を開始。
電源増強とともに1910年代に入ると供給区域の拡大にも力が入れられ、現在の豊川市域や県境を越えた静岡県湖西市域にも供給するようになった。経営面では、事業拡大の中で地元以外からも出資者を募った結果、経営陣に地元以外の人物が参画した。その代表格が東京の実業家福澤桃介である。福澤は大株主に登り、1910年(明治43年)以降専務や社長として会社経営にあたった。
1920年代に入り、事業の拡大をもたらした大戦景気が終わって戦後恐慌が発生すると、福澤が社長を兼ねる名古屋電灯との合併が進められた。1920年(大正9年)12月、名古屋電灯との間に合併契約が成立。そして半年後の翌1921年(大正10年)4月に合併が完了し、豊橋電気は解散した。この合併手続き中に豊橋市会で事業の市営化を目指す動きが活発化するも、市営化交渉は進展しなかった。だがこれに伴う市と会社側の関係悪化は市民からの名古屋電灯非難の声を強め、電気料金値下げ運動が発生する原因となった。
豊橋電気が経営した供給区域は、いずれも第二次世界大戦後の電気事業再編成にて発足した中部電力(2020年以降は中部電力パワーグリッド)の供給区域に含まれる。また発電所もそれまでに廃止されたものを除き同社に継承されている。
豊橋電灯は発電所を建設するにあたり、設立前の調査段階で関わりのあった技師大岡正に設計・工事を担当させた。大岡は水力発電勃興期のごく初期から発電所建設に携わった技師であり、箱根電灯湯本発電所(京都市営蹴上発電所に続く国内2番目の事業用水力発電所)を建設した経験を持つ。大岡にとって豊橋電灯における発電所建設は箱根・浜松(失敗)に続く3か所の施工事例となった。その豊橋電灯の水力発電所は、豊橋の市街から10キロメートルほど離れた渥美郡高師村(現・豊橋市)の梅田川に建設された。発電用水車は農業用水車を買収して改造したもの。発電機は出力15キロワット・電圧2,000ボルトの交流発電機を置いた。発電所は1894年3月には完成した。
そして豊橋電灯は1894年4月1日開業するに至った。名古屋電灯に続く中部地方2番目、全国でも前年の日光電力(栃木県)に続いて15番目に開業した電気事業者となった。こうして開業に漕ぎつけた豊橋電灯であったが、梅田川発電所の水量不足という問題が発生した。梅田川発電所は当時まだ希少な水力発電所(愛知県下では第一号)であり、名古屋電灯がいまだ低圧送電方式を採り隣町への配電ができていない中で高圧送電方式を用いたことは技術的には画期的であったものの、現実には水量不足のため電灯点火は順調ではなく光量がランプに及ばないことすら多々あった。この光量不足対策として、豊橋電灯では梅田川発電所に補助動力となる蒸気機関を据え付けて火力発電併用とする選択をした。
豊橋電気株式会社(とよはしでんきかぶしきがいしゃ)は、明治後期から大正にかけて存在した日本の電力会社である。愛知県豊橋市に設立され、同市を中心とする東三河地方への電気供給を担った。
設立・開業は1894年(明治27年)で、東三河で最初の電気事業を起こした。社名は1906年(明治39年)の改称まで豊橋電灯株式会社(豊橋電燈、とよはしでんとう)と称する。豊川水系に水力発電所を相次ぎ建設するなど事業を拡げ、最終的に東三河とそれに接する静岡県の一部地域を供給区域とした。
1921年(大正10年)、名古屋市を地盤とする名古屋電灯(後の東邦電力)に合併され消滅した。その翌年、旧経営陣の一部が渥美半島の電気事業を統合して立ち上げた豊橋電気信託という会社が「豊橋電気」の社名を継承している。