輪行
飛行機の場合、国内幹線などの中 - 大型機では問題なく輪行できる。しかし、数人、数十人乗りの小型飛行機(リージョナルジェットやコミューター機)を使用している航空会社(アイベックスなど)や主要航空会社のローカル線は、飛行機の荷物収納スペースが小さいため、混雑時は断られる場合がある。いずれも機内持ち込み手荷物にはサイズ制限があるため、搭乗前にカウンターで預けることになる。
国際線の場合も多くの航空会社で輪行できる。輪行袋の場合や、タイヤのみを外した梱包の場合は他の乗客の荷物に傷が付くため拒否される。
自転車を預ける際に壊れても損害賠償を請求しないなどの条件に同意し誓約書を求める航空会社がある。他の乗客の預り荷物で破損する場合もある(特に変速機周辺やブレーキ)。
また、電動アシスト自転車で輪行する場合、駆動用のバッテリーに使用されるリチウムイオン電池が爆発や発火の可能性がある危険物として制限を受けるため、バッテリーだけを予め目的地に送り、自転車本体のみを手荷物として預けるといった手続きが必要となる。
バス走行中は鉄道以上に振動が大きいため、転倒させたり他の乗客・荷物とぶつからないように注意する必要がある。
路線バスでは、『一般乗合旅客自動車運送事業標準運送約款』に準ずる約款を持つバス事業者においては、重量30kg以内・容積0.25m3・長さ2m以内であれば有料手回品になる。市販の輪行袋に収まる自転車であればこれらの条件を満たすので、有料(小児運賃)での輪行が可能である。ただし輪行袋に入れていない、積載スペースが確保できない、車内が混雑している・混雑する可能性があるなどの場合は、断られることがある。なおバス前面のキャリーに自転車を搭載するため輪行袋は不要であったり、自転車積載料金を無料としていたり、折り畳み自転車のみとするバス事業者もある。
またニセコバス・岩手県北自動車・日本中央バス・関東鉄道・神奈川中央交通・南伊豆東海バス・新東海バス・江若交通・両備バス・岡山電気軌道・下電バス・伊予鉄バス・伊予鉄南予バスなどのように、特定路線の特定の便に限り、台数限定で輪行可能としている場合もある。この場合、自転車積載料金を¥100と規定しているバス事業者が多い。
空港連絡バスでは、路線バスと同様に自転車積載料金を有料とするバス事業者もあれば、東京空港交通のように無料としているバス事業者もある。なおトランクルームが付いているバスであっても、輪行を禁止しているバス事業者もある。
高速バスでは路線バスと同様ではあるものの、高速走行時の振動で自転車が破損したり、自転車の突起などが当たってトランクルームや他の荷物を損傷する可能性が高いことから「他の旅客の迷惑となるおそれのある手回品」と判断され、ほとんどのバス事業者で輪行が禁止されている。
宅配便などの貨物輸送手段を利用するのは、輪行ではなく輸送(運送)であるが、公共交通機関側の制約や、輪行が困難な遠方へのツーリング、レース参加、または緊急避難の場合、代替手段として利用されることがある。梱包条件や料金などは、運送会社により異なる。 日本サイクリング協会はヤマト運輸と提携し、宅急便の基準を超える嵩の荷物の配送に用いられる「ヤマト便」を使った「サイクリングヤマト便」サービスを行っているが、ヤマト運輸の公式サイトには掲載されていない。解体しない場合は「小さな引越し便」扱いとなり、相当な料金が必要となる。
宅急便のサイズ拡大により「サイクリングヤマト便」を含めたヤマト便は2021年10月第1週を以て廃止された。