日本の放送局所の呼出符号
「電波法関係審査基準」では、「JO*Q」に対応するNHKの教育放送(ラジオ第2放送・教育テレビジョン)への割当が定められている。
「JO*R」に続き、1953年以降に開局した中波ラジオ局の親局に割り当てられた(一部例外有)。その多くは後にテレビ局を開設している(ラテ兼営)。
「電波法関係審査基準」では、「JO*P」に対応するNHKの教育放送(ラジオ第2放送・教育テレビジョン)への割当が定められている。例外として1984 - 2018年にかけ、放送大学の東京本局に「JOUD」が割り当てられていた。
「電波法関係審査基準」では、NHKの総合放送(ラジオ第1放送・総合テレビジョン)と超短波放送(FM放送)への割当が定められている。1941年から1958年にかけて開局した地方局や、1970年以降に開局した関東・中京・近畿広域圏内の非拠点局(総合テレビジョン、FM放送のみ)に割り当てられたが、自局で放送番組を編成しない局所の呼出符号は廃止されている。