日本大博覧会
万国博覧会は1851年に開催された「ロンドン万博」に始まった。「ロンドン万博」は約600万人の観客を集め大成功を収め、以後、欧米各国は競って万国博覧会を開催していく。日本の万博参加は1867年のパリ万博が初であった。日本では欧米諸国の万博に参加をしながら、1877年から殖産興業政策の後押しを目的とした内国勧業博覧会を開催することになる。
そのような中で日本でも万国博覧会を開催しようとの声が挙がるようになり、1885年には「亜細亜大博覧会」の開催計画が持ち上がった。これは日本初、アジア初の万国博覧会構想であった。財政難等を理由とした大蔵省の反対により、「亜細亜大博覧会」は計画倒れに終わってしまったが、内国勧業博覧会の運営に携わる関係者の間では、「亜細亜大博覧会」の事実上の構想者であった佐野常民のみならず、内国勧業博覧会の先には万国博覧会開催があるとの意識が浸透していった。またマスコミでも万博の開催を見据えた論評が見られるようになる。
そして日清戦争の勝利により、国力の伸展を自覚する中で万国博覧会開催に向けての意識が高まっていく。
「日本大博覧会」には数か国が非公式な形で参加の意思を示していた。1907年12月3日にアメリカのセオドア・ルーズベルト大統領が議会教書において「日本大博覧会」参加の意向を示し、12月7日には公式に参加を表明していた。アメリカが初の公式参加表明であり、結果としては唯一の諸外国からの参加表明となった。1908年5月下旬、連邦議会は他国開催の万国博覧会参加費用としてはこれまでで最高額の150万ドルの「日本大博覧会」参加費を可決し、7月にはアメリカの「日本大博覧会」参加に当たり、前国務次官補フランシス・バトラー・ルーミスという大物が事務官長に就任した。
日本大博覧会事務局会長の金子堅太郎は、ルーズベルト大統領はハーバード大学留学時からの知己であり、大統領に参加を直談判したと回想している。しかし他国開催の万博では最高額となる参加費用を支出し、大物が事務官長に就任するといった厚遇は、当時の日米関係がぎくしゃくしていたことが背景にあると考えられている。日米間の重要課題としては、アメリカの特に西海岸で高まりつつあった日本からの移民排斥運動があった。また日露戦争後の満洲の権益をめぐる問題も両国間の大きな課題であった。日米間に重要課題を抱えている状況下において、ルーズベルト政権としては対決ではなく日米関係を重視し、友好を求めていることを示す必要があった。
そして1908年7月4日には、各国に対して「日本大博覧会」の正式な招請状を送付することが閣議決定された。
1908年10月、アメリカからルーミス事務官長らが「日本大博覧会」の打ち合わせのために来日した。ルーミスらは日本政府に対し、延期というのは名ばかりで実際のところ中止するつもりであると思われると批判した。ルーミスらの批判に対し、1909年度の予算には「日本大博覧会」関連予算を計上し、1910年には本格的な準備に取り掛かると釈明した。実際に1909年度予算には「日本大博覧会」の調査費が計上され、博覧会の直接経費も2000万円に増額することを決定する。延期後の「日本大博覧会」も、やはりアメリカとの関係が再スタートのきっかけとなった。
「日本大博覧会」の再スタートの動きを見て、博覧会をあて込んだ動きが再燃する。1909年には「日本大博覧会」の協賛事業として松島の県営公園化の構想が出された。1911年には「日本大博覧会」の催しに合わせ、欧米のナショナルパークに倣って日光の帝国公園化の請願が衆議院、貴族院に提出され、富士山でも「日本大博覧会」を契機として国設大公園を設ける意見が出された。
政府は1910年12月13日に、これまで農商務省内で博覧会行政に携わってきた宮中顧問官の平山成信を、宮中顧問官と兼任の扱いで「日本大博覧会」会長に任命する。さらに1911年度予算に代々木会場、青山会場を繋ぐ連絡通路の整備費用など、「日本大博覧会」関連費用を計上した。平山は1911年7月に宮中顧問官を退任し、博覧会会長専任となり、8月には東京市が博覧会の準備を再開し、9月になると横浜市が博覧会の水族館、京都市が美術館の誘致運動を始めた。このように「日本大博覧会」開催に向けての具体的な動きが活発化していく。