久留米電灯
その第3次の統合として、1916年(大正5年)1月には、久留米電灯と長崎電気瓦斯(長崎県)・馬関電灯(山口県)の3社とそれぞれ合併契約を締結した。久留米電灯についての合併条件は、存続会社の九州電灯鉄道は久留米電灯の資本金と同額(15万円)を増資し、久留米電灯株主に対して1株につき新株1株を交付する、というものである。
九州電灯鉄道との合併に際し、久留米電灯関係者の中には、九州電灯鉄道と競合関係にあり1915年に日田水電を合併していた九州水力電気に接近する者があったという。また株主の中には合併条件が不利であるとして合併に反対を唱える者もいたが、合併を推進する経営陣の方が持株が多く合併路線は覆らなかった。1916年年1月30日久留米電灯の、翌31日九州電灯鉄道の株主総会でそれぞれ合併が承認され、同年5月4日九州電灯鉄道にて3社に関する合併報告総会が開かれて合併手続きが完了した。合併前、1915年上期末の時点における久留米電灯の営業成績は、電灯数1万7,792灯、電力供給馬力数261馬力であった。また同年6月末時点では、九州水力電気から175キロワット、九州電灯鉄道から350キロワットをそれぞれ受電していた。
久留米電灯の合併から6年後の1922年(大正11年)5月、九州電灯鉄道は名古屋市の電力会社関西電気(旧名古屋電灯)と合併、翌6月には社名の変更により東京に本社を置く東邦電力株式会社が成立した。久留米では、東邦電力の時代には市内の日吉町に同社久留米支店が設置されていた。
久留米市が位置する福岡県では、1897年(明治30年)、福岡市において九州で4番目の電気事業者として博多電灯(後の九州電灯鉄道)が開業し、電気事業が始まる。さらに1901年(明治34年)には、久留米から見て筑後川の上流に位置する大分県の日田でも日田水電という電気事業者が開業した。
近隣の都市で電気事業が勃興したのに続いて久留米においても電気事業への動きが始まる。電力会社設立の中心となったのは国武喜次郎ら久留米絣を扱う有力商人であった。国武らは1903年(明治36年)12月、久留米市内に電灯供給を行う久留米電灯を資本金5万円で設立すると決定し、翌1904年(明治37年)2月には久留米電灯の設立申請書を当局に提出した。この段階では電源として出力60キロワットの小規模火力発電所を建設する予定であったが、先に開業していた日田水電からの働きかけがあり自社発電所建設を取りやめて日田水電からの受電を選択し、同年12月に同社と受電契約を結んだ。
この久留米在住の有力者による計画に並行して、久留米などへの電力供給を目指す「三市水電」という電力会社の計画も存在した。