単価
統計単位あたりの価格($) = 統計単位を含むSKUのバンドルの合計価格($)
プロクター・アンド・ギャンブルやその他会社は多種多様な製品サイズ、パッケージタイプ、および製品処方の価格を監視することにおいて課題に直面している。一部のブランドには25から30もの異なるSKUがあり、各SKUには独自の価格がある。このような状況で、競合他社の商品と比較するため、または価格が上昇しているのか下落しているのかを追跡するために、マーケティング担当者はブランドの全体的な価格レベルをどのように判断するか?1つの解決策は「統計的ケース」としても知られている「統計単位」、または体積測定または重量測定では単位リットルまたは単位トンである。たとえば、288オンスの液体洗剤の単位的なケースは、次のように定義される。
4オンスボトル4本= 16オンス
12オンスのボトル12本= 144オンス
32オンスボトル2本= 64オンス
64オンスボトル1本= 64
予定価格は発注する月の単価採用でも間違うことは意外によくある。
工種によっては、使える共通単価があまりなく、物価資料からの単価の採用や見積価格ばかりという積算も珍しくない。
例えば、道路の維持工事や修繕工事などの場合で、周辺住民から陳情や要望が寄せられて、ある機能を有した材料を使用せざるを得なくなったり周辺と合わせて同等品以上の材料を使わなければならなかったりすることがある。このような製品は、特殊であったり古くて市場に出回っていなかったりし、物価資料などにない場合がある。見積もりを徴収して価格を決める以外に方法はない。
そのほか、予定価格は発注する月の単価を採用しなければならないことも留意が必要となる。発注者によっては、取り扱いが多少異なるところもある。
国交省の場合、発注する月は「現場説明日(公告日)と入札日が入札参加者に周知された月」としている。例えば、2月に発注予定の工事があったとする。積算や決裁は2月末までに終了したが、事情により周知が3月になると「発注する月」は3月となる。積算に使用する材料単価は、3月の材料単価を使用しなければならない。
共通単価で積算してあれば一括して3月の単価に変更できるが、物価資料の単価を使用していれば、一つずつ確認し直さなければならない。また、見積り価格を採用していて、見積もりの有効期限が2月末であれば、再び見積もりを徴収しなければならないのである。
発注者側の担当者は往々にして、安い価格を採用しがちであるが、これは国民から徴収した税金を使う公共事業だから、可能な限り安くしなければならないという心理からとされるが、受注者側からすれば「なぜルールを守ってくれないのか」という疑問がわくのは当然であり、誤って採用した単価と正しい単価を比較すると、ものによってはかなりの差額が生じる。材料単価のわずかな差でも、数量分をかけると膨大な差額になる。発注者はあくまでも公平で公正に説明できる基準などに従って積算すべきで、決して「良いとこ取り」をしてはならない。差額を工事に必要な材料の個数分計上することになる。発注者側は 適正な予定価格 を決定するために、基準を順守して正しく積算しなければならない。
発注機関によっては、見積依頼書をきちんと作らずに電話などの口頭で見積もりを依頼するところもあるが、以下のような問題が懸念される。
例えば、様々な規格のある材料で、見積依頼先が想定外の規格を選定して見積もりを提出する場合、あるいは、製品の材料費に施工費や共通仮設費などを含んだ見積もりとなっている場合等。口頭でのやりとりでは、担当技術者がそうした誤りに気付きにくい。また、有効期間を過ぎている見積もりを気付かずに積算に使用してしまうといった問題も起こり得る。
材料によっては、価格変動の激しいものや規格が少し違うだけで、単価が全く異なるものがある。使用したい材料の仕様書や、使用する箇所の図面を添付し、詳細な制約条件などを明記した見積依頼書で依頼することが重要である。