大陸の花嫁
開拓団への花嫁斡旋は1934年ごろから始まるが、そのころは開拓団を送り出した市町村を中心とした募集が行われた。募集は各地域に数が割り当てられており、長野県では県の学務部長から自治体の首長、学校長、女子青年団長宛てに通達がされている。1938年頃から花嫁養成に対して公的な助成が始まるが、女子拓殖事業が本格化したのは1939年に『満洲開拓政策基本要綱』が閣議決定されてからである。
満洲開拓民の大量送出に伴い一般婦女子の積極的進出の機運を喚起し開拓民の伴侶者として確乎たる信念を有する女子の育成に努むるものとす。
目的達成の為地方における女子指導者の養成を図ると共に女子訓練施設の設置拡充を期し、尚各種関係団体の指導女性を行うものとす。
日本国政府は女性指導者養成所を設置し、地方における女子訓練、講習会などの指導に当たる女子、及び満洲において活動せんとする女子の養成を行う。 — 「女子指導訓練施設に関する件」『満洲開拓政策基本要綱』
これ以降、花嫁養成と配偶者斡旋にあたる指導者の養成と、講習会などの実施が推進された。
以上のような開拓団への花嫁の募集・訓練・斡旋・送出を、国は「女子拓殖事業」と呼んだ。
その一方で、花嫁養成訓練を受けた女性でも、実際に花嫁となって渡満する人は少なかった。『女性拓殖指導者提要』(1942年)によれば、1937年から1940年までで講習会を受講した者のうち、大陸の花嫁となった女性は全体の10.1%と記されている。その理由は、日本国内の人手不足である。戦争が長期化し、働き手として女性が求められるようになり、都市部では人手が慢性的に不足していた。また、満洲に対するネガティブなイメージから、渡満に親が反対したケースも多かったとされる。こうした世情を変えるべく「大陸の花嫁」のキャッチコピーと共に花嫁送出を宣伝したのが、新聞・ニュース映画・婦人雑誌などのメディアや、小説・映画・歌謡・落語などの娯楽であった。
こうして国家事業として行われた大陸の花嫁として渡満した女性について、その総数、あるいはその後の惨状ついて、日本政府は把握していない。考察の頼りとなるのは開拓団を送り出した各地に残されている記録だが、名簿を作成している開拓団も限られ、また性別や婚姻関係も不確かな事が多い。1941年に行われた40箇所の開拓団に居る母親868人への調査によると、入植した時期については結婚と同時が192人と最も多く、結婚後1か月が179人と続いており、入植のきっかけが婚姻であった女性が大多数であったと考えられる。花嫁の送出は終戦間近まで続けられた。『石川県満蒙開拓史』(1982年)では、終戦の2日前に開拓地に着いた花嫁がいたことが報告されている。
進んで大陸の花嫁になろうとする女性の為に、現地で必要な訓練を行う目的で開拓団におかれたのが開拓女塾である。開拓女塾は関東軍の要請で計画され、最初に設置されたのは1940年の安拝開拓団である。運営費用は日本国政府と満洲国政府が分担し、塾生には渡航費用も支出された。1941年には7つの開拓団で開設され、約200人が入塾。終戦時には16箇所に置かれていた。
『新満洲』(1940年・第4巻12号)に掲載された視察報告によれば、塾生は女学校出身で、朝の行事以外は訓練らしいものはなく、開拓団の雑用全般を手伝っていたと考えられる。塾生は高い確率で花嫁になったとされるが、その理由は渡満により親元から離れたことに加え、塾長からの圧力や帰国旅費の自己負担などが重荷となって花嫁になる決意を固めざるを得なかったためだと推測されている。『満洲開拓史』(1964年)には、累計で少なくとも405人が花嫁になったと記録されている。