香港上海銀行
戦後ヴェルサイユ条約によりドイツは国際金融の主役を降板したかに見えたが、連邦準備制度に対して隠然たる影響力を保持した。1922-24年は、半ばの関東大震災で日本が債務国となり、また米国の投信熱が高まり出す直前期であった。この間に香港上海銀行は、インド・上海・ウラジオストク、日本および南洋興発の関係するオランダ領東インドから資金を吸い上げ、ほとんど集中的にロンドンへ送った。一方で主要店舗がロンドン送金の2倍程度も証券を購入していた。
世界恐慌が及んだ日本で、香港上海銀行はナショナル・シティ(現シティバンク)と並びドル買い事件の槍玉にあがった。
1941年、香港上海銀行を通じて上海とシンガポールの資金がロンドンへ送られた。主要店舗は香港政府負債証券と英国債を購入した。真珠湾攻撃の直後から日本は香港を支配下におき、住民の所持する香港ドルを軍票と強制的に交換させ、物資調達に利用した。清国、その後の中華民国の上海を発祥地とする香港上海銀行は第二次世界大戦前、上海のバンド地区を中国大陸の本拠としていたが、1949年の中華人民共和国政府成立後の1955年にこのビル(旧香港上海銀行上海支店ビル)を中国共産党政権に引き渡した。このビルは現在、上海浦東発展銀行本社となっている。