テレビ離れ
バラエティ番組でも批判が多い。AOLニュースは、フジ系で放送された27時間テレビの2013年放送分に対するネット上の意見を視聴者の「テレビ離れ」ではなく、番組が内輪だけで受けている状態であるという「テレビの視聴者離れ」に基づくものと評した。地デジ化を理由に予算が減って、そのまま低予算低クオリティ体質が続くようになったとの声もある。また、2000年代に入っていくとテレビ放送の規制も厳しくなっていきかつてのような(1980~1990年代のバラエティー)番組を作ることが困難になり面白みが消えつまらないのも一つの要因としてとらえられている。なお、80年代-90年代のバラエティー番組では、過激な描写がゴールデンタイムに放送されたり、不適切な言葉が流れるなど今となってはありえない内容を放送している事が多かった。
また、書籍やネットニュース、SNSからそのまま引用して番組やコーナーを構成することが増加したことも挙げられる。テレビプロデューサーの小松純也は、テレビがこうした他媒体を頼ることで、テレビの視聴による一次情報が減少し、引用元のメディアに視聴者が移動していると推論した。
制作会社側もテレビ離れや不況を受けてますます予算が減らされ、さらに質の低下を余儀なくされるという悪循環に陥っている。
テレビ離れはテレビ視聴よりも他媒体の優位性が向上し、もしくは、選択肢が増えたこと等によって相対的にテレビ視聴の頻度が低下する現象のことである。こうした傾向が統計上で現れ、「テレビ離れ」と呼ばれるようになった。
総務省の統計によると、日本のテレビ平均視聴時間は1990年代以降も増加傾向にあったが、2000年代中頃にピークを迎え、2010年代以降は減少傾向にある。ほか、テレビの総世帯視聴率 (HUT) も同様、低下傾向にある。
2005年(平成17年)度のNHKの「国民生活時間調査」によれば、日曜日にテレビを見る時間は10代男性が1995年(平成7年)の3時間34分から2005年(平成17年)に2時間52分、20代男性は3時間48分から2時間45分に減少している。行為率(テレビを観る人の割合)も同様に10代が94%から84%へ、20代は85%から74%に減少した。ただし、この行為率は全年齢層で微減している。この中で「若い男女は各曜日を通して視聴時間が短い。一方、70代以上は1日5時間以上テレビを見ており、主婦、農林漁業者も同様に長時間視聴している」としている。