レスキューロボット
2台には通信のバックアップ機能が備わり、線量計や温度計に加えて、空気中のちりを採取する「ダストサンプラー」や3次元スキャナーなども搭載された。
因みに2012年7月、クインスの後継機「ローズマリー」2台が公開された(後述)。
JAEA-1~3号の投入
2011年6月、日立製作所、神戸製鋼、日本原子力研究所(JAEA)が2000年に共同開発していたものの、メンテナンスがされず直ぐに可動させられなかった(後述)国産ロボット「RESQ-A」(初期情報収集用)は、ケーブルリールを搭載するなどの改良が加えられ、「JAEA-2号」として搬入された。国産ではないが、スウェーデン・BROKK社の小型無人建機「ブロック40」(屋内瓦礫除去用)は、「JAEA-1号」として同年6月に搬入された。もう一台の「RESQ-A」(日立、神戸製鋼)に改良を加えた「JAEA-3号」(屋内ガンマ線可視化計測等用)は同年7月に搬入された。
待機状態にあったが、同年9月23日に「JAEA-3号」が2号機原子炉建屋内に投入され、計測・撮影などを行った。
サーベイランナーの開発
トピー工業は2012年3月6日、原発の復旧作業用に向けた探査ロボット「サーベイランナー」 を開発したと発表した。70センチ四方の狭いスペースでの旋回、急勾配で濡れた階段での昇降が可能で、原子炉建屋内でもスムーズに測定作業ができるとみている。トピー工業はこれまで消防庁など向けに探査ロボットを製造しており、3.
原子力用ロボット/原発ロボットには、原発緊急時の為の原子力災害用、通常の検査・メンテナンス用、特殊目的用 があり、通常の検査用は1970年代以降に開発され、配管溶接部の検査や、人が近づきにくい場所の補修作業などに既に用いられている。
“ロボット王国”を自認する日本では、福島第一原発事故直後の初動で国産ロボットを投入できず、米国製に頼ったことが痛恨の極みとして語られる。ただし日本国内でも原子力災害ロボットが開発されていなかった訳ではない。また、事故直後の4月11日、国産無人重機ロボットが原発敷地内に投入され、瓦礫撤去作業を行なっている。事故後に投入された無人ロボットの中では3番目の早さである。
原発ロボットプロジェクトには経産省系と文科省系の2つがあり、ロボットを開発はしたがその後維持・運用する予算が付かず、廃棄されたかメンテナンスされなかったのは「極限作業ロボットプロジェクト」(1983~1990年)など、通産省時代を含めた経産省系のものである(後述)。
早ければ2013年夏に福島第一原発の1号機と3号機で使用される予定。アラウンダーは、資源・エネルギー庁の「建屋内の遠隔除染技術の開発」プロジェクトの一環として開発されたもの。
除染ロボット
2013年2月、東芝は、遠隔操作で動く除染ロボットを開発し公表した。航空機の塗装剥離などに使う「ドライアイスブラスト」技術を応用したもので、アームの先端からドライアイスの粒子を吹き付け、原子炉建屋の床や壁面に付着した放射性物質を剥がし、フィルターの付いた吸着装置内に吸引する。タッチパネルやゲームの操縦スティックで操作できる。
ヘビ型ロボット
2018年7月、京都大学の松野文俊教授らは災害現場などの探索向けにヘビ型ロボットを開発した。関節をくし状にすることで、単純な構造を保ち、はしごに巻き付いて上ることや、段差を上るといった広い可動域を実現した。2020年~2021年ごろに実用化できることを目指している。
ドローン
2021年、ロックカレッジ(茨城県)はドローンと人工知能(AI)、複合現実(MR)を駆使した災害現場での地上からの救助可能なロボットを開発した。
その他、茨城県つくば市にあるロボットベンチャー企業サイバーダイン(Cyberdyne)は、原発作業員のための新型ロボットスーツを公開している。人間の動作をアシストするバッテリー駆動のロボットスーツ「HAL(ハル)」に改良を加えたもので、放射線防護服の下に着用することができる。放射線を防ぐ遮蔽体となるタングステン入りの防護服は60kgと重く、長時間着用して作業するのは困難な為、その装備重量の負担を軽減し行動をアシストする。福島第一原発で使われるかどうかは2011年11月時点では決まっていない。「ハル」は体表を流れる微量の電流をとらえて筋肉の動きを予測し、装着者の動きを支援する。ハルの下肢ユニットは、2010年末までに113の病院や福祉施設などにリースされている。
阪神・淡路大震災をきっかけに、ロボット機器による被災者の救助の可能性がロボット研究者の間で活発に議論されるようになり、レスキューロボットの開発が本格化した。
この問題に関しては、災害発生時には倒壊家屋や瓦礫により被災者の発見が困難と成るだけではなく、都市部被災では燃料など可燃物の漏出や漏電などにより火災など二次災害も発生、救援活動を行っている側も被災者となる危険性を含んでいる。このため迅速に要救護者を発見・救出することが求められる。被災者の発見に際しては、災害救助犬も存在するが、これらは育成に時間とコストが掛かったり、勘や経験といった要素も絡むため難しい面もある。そのためこれらを機械化することで、災害による被害者を減らそうという思想がレスキューロボットの開発に繋がっている。
当初は、被災者発見のためのロボット技術とともに瓦礫除去などの課題が取り上げられたが、救助活動を行う人間の救助チームだけでは十分カバーしきれない人間探索を行うロボット技術の開発を焦点に研究開発が進められている。
また2011年3月11日の福島第一原発事故後、危険箇所での作業者の被曝リスクを減らす為に原子力災害ロボットを導入・運用することの重要性が再認識され、既に国内外のロボットが福島に投入されている。
レスキューロボットの種類として、建物の内部などを探索するロボットや瓦礫上を走行するもの、空中から情報を収集するものなどがある。