富士スピードウェイ
様々なレースを開催しており、2023年現在、国際レースでは世界耐久選手権(WEC)、GTワールドチャレンジ・アジアなどを開催し、国内選手権では、スーパーフォーミュラ、SUPER GT、スーパー耐久といった日本の主要な選手権の開催サーキットのひとつとなっている。国内選手権においては、多くの選手権で年に(1戦ではなく)複数戦の開催を受け持っている。
サーキットの歴史の中でも、1976年に日本で初めてフォーミュラ1(F1)を開催したこと(1976年F1世界選手権イン・ジャパン)や、1970年代から1980年代にかけて人気を誇った富士グランチャンピオンレース(富士GC)を主催・開催していたことは特筆される。伝統的に耐久レースの開催が盛んで、1967年に日本初の24時間レース(富士24時間レース)を開催したほか、1980年代以降には世界耐久選手権(WEC)、インターTECといった国際格式の耐久レースを開催している。
また、アマチュアレースの富士チャンピオンレース(富士フレッシュマンレース)を1966年のサーキット開業時からFISCOクラブとともに開催しており、多くのドライバーを輩出している。
自動車レース以外では、マラソン、自転車競技などの会場として使用されることもある。それらは基本的に小規模な開催(ローカルイベント)だが、2021年には「東京オリンピック・パラリンピック」の自転車競技会場として使用された。
その後、事態は3年ほど沈静化していたが、1984年(昭和59)年1月のNHK報道をきっかけとして、廃止論議が再燃し、1985年(昭和60年)4月末には、FISCOが1986年末をもってレーシングサーキットを廃止すると発表するに至る。ここに至って、敷地の地権者たちの大部分はサーキットの存続を支持していたことから、三菱地所に対抗して「富士スピードウェイ協力委員会」を組織し、「日本モータースポーツ振興会」ともタッグを組む形で反対運動を展開した。反対運動の中、高橋国光や星野一義、長谷見昌弘をはじめとするレーシングドライバーや、モータージャーナリスト、サーキット地権者等が都内で富士スピードウェイ廃止反対を訴えるデモ行進を行い、その後公開シンポジウムを開いたこともある。
1986年(昭和61年)には、三菱地所が富士スピードウェイのある小山町長に対し調停を申し立てたが(5月)、同年7月30日、「この件は白紙に戻す」という町長裁定が下り、正式にサーキットの存続が決定した。
その後もサーキットの身売りの話は散発的に出たものの、サーキット廃止の話は、廃止騒動終結とほぼ同時に始まったバブル景気と、後述するモータースポーツブームによる隆盛を受けて、その後一度も話題に上ることはなくなった。
河野の死により資金調達はなお一層困難となり、建設代金が不払いとなることを恐れた大成建設の仲立ちで、三菱地所社長の渡辺武次郎に相談が持ち込まれ、三菱地所としても東富士地域一帯の経営に関心を示して参加を承諾する。
河野の死から3ヶ月後の10月には、三菱地所がFISCOに出資するという方向で、FISCO社長の鈴木九平と三菱地所との間の交渉がまとまる。これを受けて計画当初から経営に関わっていた丸紅と毎日新聞社、富士急行は手を引き、以後は三菱地所に経営を託すことになる。
サーキットは土地造成に伴う大工事とサーキット建設の突貫工事の末、1965年12月5日に完工した。総工費は当初は15億円と見積もられていたが、三菱地所の参画後に観客席などの付帯設備の充実が図られた結果、21億円を要した。
大成建設はサーキットを再設計するにあたって、当初案のアメリカ式とモス案のヨーロッパ式のバランスについて検討を重ねた末、アメリカ的な要素も残しつつヨーロッパ式のサーキットとして富士スピードウェイを完成させた。鈴鹿に続いて富士もヨーロッパ式となったことは、その後の日本のモータースポーツが進む方向にも影響を与えたと言われている。