国鉄NC1形コンテナ
このいわゆる「国鉄救済案」に応じたのが、古くから国鉄と一身同体的に全国各地のたとえ山奥のへき地に点在する小規模的な貨物取り扱い駅での、地場産業品などの集配業務を幅広く担っていた日本通運を筆頭に、また会社設立時よりつねに資本金の50%を保有する筆頭株主である国鉄の傘下系列子会社の全国通運、さらに会社設立時より今日まで大量のタンク車による石油製品を輸送しつづけ、また私有タンクコンテナやホッパコンテナの登場以来、大量の特殊コンテナをリースで供給し続けてきた日本石油輸送の三社であった。このうち、通風形式増備を選んだ日本石油輸送以外の二社が実質的には国鉄汎用コンテナの代用品増備策に参加し、見返りとして後年に国鉄が買い戻すことを参加の条件としていた。
また、日本石油輸送があえて通風コンテナを選びさらに後年に国鉄が買い取る契約をしなかった理由は、すでに前年の1984年5月に新しく開発した通風機能の構造が異なる数種類の通風/汎用兼用コンテナである、UV1形の試作品テスト輸送の結果により、近い将来に新型通風コンテナによるレンタル事業に新しく参入する計画を持っていたためである。これを日本通運などの汎用形増備開始と同時に、二年間で『通風/汎用兼用』タイプ( 1.310個)および、『通風/簡易保冷兼用』タイプ( 102個)の二種類を合わせて1.412個を独自に用意して、使い捨てレンタル用として登録した。