カタログギフト
カタログに添付された申込書に、商品に一意で付けられた番号、および受け取り人の住所氏名などを記入し申し込むと、商品が発送されてくる。これらの形態は通信販売におけるカタログ販売にも似ているが、あくまでも対価を支払うのは贈り主である。また業者によっては、カタログハウスなど取次店を各所に配置し、カタログに扱われた商品の説明や受け渡し、またはカタログギフトサービスの受注を行っている。
なお、こういったサービスが発達した理由としては、宅配便の普及も影響しており、クール便などを利用して、生鮮食品など古くは贈り物としては不適切ないし贈ることが困難だった物品も取り扱われている。
2010年4月施行の資金決済法により、有効期限を過ぎれば無効となり、贈り主、受け取り手どちらにも払い戻しされないので注意が必要である。
またカタログ内から食品を選択した場合においても、「カタログ」という「食料品以外の役務提供」となるため消費税の税率は10%となる(2021年5月現在)。