ファスト映画
2021年に報道されたコンテンツ海外流通促進機構による調査によれば、少なくとも55のアカウントから2100本余りの動画が投稿されているという。1本で再生回数が数百万回に達しているものもあり、投稿者は再生回数に応じて広告収入を得るが、本編を見られなくなることによる映画会社の被害は、コンテンツ海外流通促進機構によると956億円と推計されている。コンテンツ海外流通促進機構の後藤健郎代表理事は「ファスト映画を見た人が本編を見ないことにつながりかねず、被害は甚大」と危機感を表明した。 ファスト映画の中には、タイトルや説明欄に映画タイトルを記載しないようにして発見されづらくしたり、静止画を多く取り入れてコンテンツID(英語版)による検知をすり抜けようとしているものも確認されている。
2021年6月20日に日本放送協会(NHK)の『NHKニュース7』にて報じられた結果、ファスト映画を扱う多くのチャンネルが動画を削除するなど撤退の動きを見せた。