大不況 (1873年-1896年)
大不況の原因は広範な産業分野における生産力の向上である。特に銀の増産と価格の下落である。増産は、新鉱山の発見および電解精錬の成果である。鉱山は従来から探索が続いていた。鉱床に関しては独仏資本の入り乱れたロレーヌ等を例に浚渫技術が向上した。これと先の電解精錬こそ技術革新として画期性を認めるべき点である。絶対量の増え続ける雑多な鉱石から銀を得られるようになった。やがて金銀比価は大昔のアイザック・ニュートンも想像できなかったであろうほどに開いていった。しかし、価格差が著しくなるのは1891年から数年である。ドイツ=オーストリア電信連合ができて20年も経つころには、その兆しが早くも察知された。
そこではじめにドイツ帝国は、普仏戦争で獲得した50億フランの賠償金を使ってロンドン市場等から金塊を調達した。そして1871年7月の鋳造法と1873年の鋳貨法で金本位制を採用した。1872年12月にデンマークも、1873年にスウェーデンも、金本位制を採用して、スカンディナヴィア通貨同盟を結んだ。1875年ノルウェーも参加した。同年オランダが、1877年フィンランドが、それぞれ金本位制を採った。フランスもパリ・コミューンをドイツと鎮圧してから、戦後復興のためにモルガン資本を注入されて、事実上は1873年から、正式には1878年から、金本位制となっていた。海の向こうでアメリカも1873年の貨幣法により金本位制をとった。
金本位制の流行が意味するところはドイツの動きに垣間見ることができる。1873年時点で、回収を必要とする旧銀貨はおよそ15億3千万マルクであった。このうち新たな補助銀貨の鋳造に4億5千万マルクを要したので、差し引き10億8千万マルクの銀貨を鋳潰して売却することになっていた。
鉄道線路の価格は1880年の1トンあたり71ドルが、1884年には1トンあたり20ドルまで下落した。製造業は再び停滞した--耐久消費財の生産は再び25%減少した。1884年の別のの経済危機(これは複数のニューヨーク銀行が倒産したことによるもの)により、さらなる価格下落が生じた。それと同時に、1883年から1884年にかけて、米国が金本位制を廃止しようと準備しているとの恐れを抱いた海外投資家が、所有する数千万ドル相当の米国証券を売り払った。この経済危機は11行ものニューヨーク銀行、100行以上の州立銀行を破綻に追い込み、少なくとも3,200万ドルの借金が債務不履行に陥った。失業率は、二つの不況の間のつかの間の好景気の時には2.5%程度だったが、1884年から1885年にかけて7.5%まで急上昇した。労働市場が悪化したことで移民の数が減少したにもかかわらず、米国北東部では失業率は13%にも上った。
2番目の不況によって、農産物価格はさらに低下した。カンザス州の農家は、1885年には自らトウモロコシを燃やしてしまった。というのも、当時はトウモロコシの方が石炭や木材などの他の燃料よりも価値が低かったからである。1885年に経済は再び回復し始めた。
この節は今のところ、合衆国に着目した場合に最も重要な1900年前後の説明を欠いている。合衆国の大不況は世界恐慌へ続いている。