東日本大震災心理支援センター
後に東日本大震災心理支援センターの設立母体のひとつとなった日本臨床心理士会は、同センター設立に先立って東日本災害被害者支援対策本部を立ち上げ、「心の相談緊急電話」などの広域支援活動をいち早く開始しており、首相官邸の災害情報公式Twitterからのツイートや、文部科学省・厚生労働省などのウェブサイト、ならびにNHKなどのテレビ・ラジオ放送においても広く周知が図られていた。一方、同じく後に設立母体のひとつとなった日本心理臨床学会も、既に「東北地方太平洋沖地震と心のケア」特設ウェブサイトを開設し、会員研究者だけでなく一般ボランティアなどに向けても、現地支援活動に際した心理学術的な注意点などの情報提供を開始していた。
他方、大震災に見舞われた被災者への心のケアの必要性は、国や中央省庁からだけでなく、全国知事会や被災地域の地方自治体からも叫ばれており、日本赤十字社や国境なき医師団の緊急医療チームに臨床心理士が帯同して現地入りし、それぞれが被災者支援にあたっていた。しかしながら日が経つにつれ、未曾有の大惨事の実態が浮き彫りになると同時に、原子力発電所事故や電力・物資不足など全国的にも影響を及ぼす新たな問題も次々と生じ、復興までの道のりが当初よりも極めて長期化する公算が大きくなったことで、個別・短期の支援と並行して、より体系的・長期的な支援実現を念頭に置いた体制確保が不可欠であることが明らかとなった。