湯田ダム
住民側の大多数は家屋現物補償による村内近隣への集団移転を要求、建設省もこれに応じダム水没予定地上流部の湯田村館・上野々・耳取の三地域を移転地として計4万坪の宅地造成を行った。この移転地は生活道路・上水道・電気といったインフラが完備されたものであり、1963年(昭和38年)頃にはほぼ移転を完了した。
国道107号付け替えについてはダム水没予定地の北岸に道路を新設。国鉄横黒線付替えについては国鉄との合意で1959年(昭和34年)8月より付け替え工事に入り、ダム水没予定地の南岸に路線を新設すると同時に陸中川尻駅を水没予定地西端に、陸中大石駅を南岸にそれぞれ移転。さらに下流にある和賀仙人駅も移転させてルートを付替えた。大荒沢駅については大荒沢信号場に格下げし、1970年(昭和45年)廃止された。鉱業権補償については湯田村が東北有数の鉱産地であったこともあり難航、鉱産物内容の評価鑑定によって補償を行う方針とし東京大学や東北大学から専門家を招聘し鑑定を行った上で補償を行った。水力発電所の補償については、東北電気製鉄(現在の東北水力地熱)が所有する発電用の大荒沢ダム(重力式・26.0メートル)と出力15,500キロワットの発電所が水没することから、代替補償として湯田ダムを取水口とした和賀川発電所(後述)を建設することで妥結した。
こうしてダムによる水没補償は1960年代には概ね解決したが、その後の水源地域対策特別措置法制定(1973年)を始めダム事業において多大な影響を与えた補償交渉となった。北上川流域全体の治水・利水のため3,200人に及ぶ関係者の協力の上に成り立った事業ともいえる。
水没した大荒沢ダム
大荒沢ダム水没に伴い廃止された和賀川発電所