インディアン移住
表向きは移住法それ自体はインディアンの移住を強制しておらず、理論上、移住は「自発的にされればよい」とされていた。しかし、もし彼らが移住を拒み、留まることを決めたら、連邦条約を破棄したものとみなされ、条約の規定上のアメリカ側の責務である保護や年金を受けられず、白人への同化を受け入れざるを得なくなる。彼らは部族ではなく、個人単位の扱いとなり、白人入植者に取り囲まれて生活する形になるのである。このように実際には、ジャクソン政権は部族の指導者たちに、移住条約にサイン(インディアンは文字を持たないので、たいていの場合、×印を書かせるだけである)させるために陸軍の武力を背景に、部族の存亡に関わるだけの圧力を与えていた。
どの部族でも指導者たちが、移住に関して対立し、この強制移住の圧力は部族の苦い分裂を生んだ。ある時には、合衆国政府当局は移住条約への合意に抵抗した部族の指導者たちを無視して、移住を支持した部族の指導者たちと取引した。例えばニューエコタ条約(英語版)は、主要なチェロキーの指導者たちの派閥によって合意されたが、しかし彼らは選ばれた部族の指導者ではなかった。この条約の条項はマーティン・ヴァン・ビューレン大統領によって励行され、涙の道でのおよそ4000人のチェロキーの死(ほとんどは過労と病疫による)をもたらした。