大河内一男
大河内 一男(おおこうち かずお、1905年(明治38年)1月29日 - 1984年(昭和59年)8月9日)は、日本の経済学者。位階は正三位。
専攻は社会政策。東京大学総長。専修大学学長。東京大学名誉教授、日本学士院会員。
『現代英吉利経済の分析』 ドイツ対外政策研究所編 横山正彦共訳 国際書房、1943
『労働組合 その組織と発展』 フィリップ・タフト 川田寿共訳 時事通信社 1956
『労働組合』 エリック・L.ウィガム 秋田成就共訳 紀伊国屋書店 1958
『経営労働賃金』 ジョン・P.ウィンドミューラー編 関谷耕一共訳 時事通信社 1959
(「国富論」は監訳となっているが訳者ではない)
19世紀後半のドイツ歴史学派経済学による社会政策とは国家学の一つであった。当時のドイツでは社会問題の深刻化に加えて、社会主義運動の高まりに対抗するために、その対策として社会政策が唱えられた。大河内はマルクス経済学によって歴史学派を批判し、国家学としての社会政策学を理論的に確立しようとした。
大河内理論によれば、社会政策は資本主義社会において、労働力の保全または培養のために必要不可欠である、とされる。社会政策の目的を達成するためには
総体としての資本が労働力の一定数量を円満に確保すること
総体としての資本が労働力を収奪しつくしたり消耗しつくさないようにすること
総体としての資本が労働者側の社会的要求や社会的自覚に適切に対応すること
が必要だとした。
この大河内理論は他のマルクス主義者服部英太郎や岸本英太郎らは、生産力理論には「生産関係・階級闘争の視点が欠けている」と批判した。
『国民生活の課題』(編著、1943年、日本評論社)
『日本を考える』 中山伊知郎対談 田代書店 1973