歩兵連隊
07大綱に基づく9個師団体制への移行に伴い、4個師団が旅団に縮小改編されるとともに、13個師団体制下で新編されていた2個混成団も旅団に改編された。旅団の下の結節としては、当初は2等陸佐を指揮官とする普通科大隊4個を配置することも検討されたが、結局は1等陸佐を指揮官とする普通科連隊が存続することになった。これは旅団の基幹となる戦術単位として、戦闘団を編成して行動する場合に、2等陸佐では諸職種連合部隊の指揮に不安が残ると判断されたためとされる。
旅団隷下の普通科連隊は「普通科連隊(軽)」と通称され、普通科中隊は3個に削減されたほか、重迫撃砲中隊も廃止されて本部管理中隊に重迫撃砲小隊を組み込む形となっており、定員は600-700名に削減されている。2004年に第5師団が旅団に縮小改編された際には、同旅団隷下の第4・6・27普通科連隊だけは4個普通科中隊を基幹としており、定員約750名と、他の連隊よりも100名多かったが、後に他の旅団と同様に削減された。一方、第14旅団が機動旅団に改編される際に、その隷下の第50普通科連隊には重迫撃砲中隊が再編された。第12旅団の改編の際にも第2・第13・第30通科連隊に重迫撃砲中隊が再編された。
冷戦終結などの内外情勢の変化を受けて、1995年に閣議決定された防衛計画の大綱(07大綱に基づき、陸自は9個師団体制へ移行するとともに、各作戦単位は機能別に分化することになった。北海道の部隊はあらゆる事態に対応しうる編制を維持した「総合近代化師団」とされる一方、それ以外の地域の部隊は重装備を効率化した「即応近代化師団」とされ、後者については特に地域の特性にあわせた政経中枢タイプと離島タイプも派生した。
これらの普通科連隊では普通科中隊のうち1個が装甲化されており、即応近代化師団においては軽装甲機動車、総合近代化師団では96式装輪装甲車が用いられる。その他の中隊も、高機動車によって自動車化されている。政経中枢タイプの即応近代化師団については、2002年に第1師団が改編される際、隷下の普通科連隊の重迫撃砲中隊を廃止する一方、普通科中隊を5個に強化した。ただし重迫撃砲中隊の廃止は師団の固有火力の絶対的な低下を招いたことから、2006年に第3師団が政経中枢タイプ即応近代化師団に改編された際には重迫撃砲中隊の廃止は行われず、第5普通科中隊の純増という形で改編された。また第1師団でも、廃止された第6地対艦ミサイル連隊の要員を充てる形で、2011年には重迫撃砲中隊を復活させた。
管区隊では3個ある普通科連隊が混成団では1個のみになったため、予備兵力確保のため普通科大隊が4個に増設されたほか、普戦協同の観点から特車中隊が普通科連隊の隷下に入った。
なお発足当時は普通科など付かずに単に「第〇連隊」と称されていたが、職種が制定されたことで「普通科第〇連隊」と称されるようになり、陸上自衛隊への移行とあわせて「第〇普通科連隊」と称されるようになった。
警察予備隊時代の編制
普通科連隊(3,210名) 本部および本部中隊(201名):通信小隊、対射撃小隊、調査偵察小隊、工作補給小隊、警備小隊などが設置されていた。 管理中隊(124名):総務・補給・整備など管理支援にあたっていた。 3個普通科大隊(各805名) 大隊本部中隊 3個小銃中隊 中隊本部 3個小銃小隊:3個小銃分隊のほか、3.5インチロケット発射筒1門を有する火器分隊があった。 火器小隊:60mm迫撃砲3門、57mm無反動砲3門。 重火器中隊:第1小隊は機関銃8丁、第2小隊は75mm無反動砲4門、第3小隊は81mm迫撃砲4門。 重迫撃砲中隊:編制では107mm重迫撃砲12門とされていたが、当初は81mm迫撃砲で代替されていた。 特車中隊:編制では特車22両とされていたが、実際に特車が充足されたのは保安隊になってからだった。 衛生中隊(176名)
台湾歩兵第2連隊 明治40年(1907年)11月7日軍旗授与。
台湾歩兵第2連隊(本隊)- 台南 台湾歩兵第2連隊(第3大隊)- 高雄 連隊長 杉村愿簡 大佐:1907年9月16日 - 竹下平作 大佐:1908年12月21日 - 1911年10月24日 吉野文四郎 大佐:1911年10月24日 - 1913年8月22日 阿久津秀夫 大佐:1913年8月22日 - 1915年8月10日 松山良朔 大佐:1915年8月10日 - 1917年8月6日 守永弥惣次 大佐:1917年8月6日 - 松野亀雄 大佐:1921年6月28日 - 篠原四郎 大佐:1923年8月6日 - 高橋良 大佐(19期) 平田正判 大佐(25期) 田中透 少将(26期)(末代)