若年失業
教育の質と関連性は、しばしば若者失業の根本原因の第一と考えられている。2010年では、先進27カ国中25カ国において、最も失業率が高いのは初等教育以下の人口であった 。しかしながら高等教育を受けていても、適切な仕事にありつけるとは保証されない(学歴難民)。たとえばチュニジアでは、大学卒業者では40%が失業しているのに対し、非大卒者のほうは24%と低かった。トルコでは、女性大卒者の失業率は男性大卒者の3倍以上、イランとアラブ首長国連邦では3倍近く、サウジアラビアでは8倍となっている。
教育側は、労働市場のニーズに適切に対応できていないため、若者の就職難と、企業側が必要なスキルを持った人材を採用できないという2つの結果を引き起こしている。ある世界的調査によると、世界の雇用者の55%以上が「スキル危機(スキル・クライシス)」と考えており、学生が教育制度において学ぶスキルと、職場で求められるスキルとのミスマッチが拡大していると企業側は報告している。多くの政府にとって、このギャップをどのように埋め、雇用主が求めるスキルを若者が身につけられるようにするかが重要な課題となっている。