広東システム
貿易自由化により一時は多数の中国商人が貿易に参入するが、関税納入の重責から解放された旧保商たちは、資力・茶買付のコネクション・港湾の適地に持つ倉庫などの利点を生かして活動を続け、貿易の担い手はほとんど変わることはなかった。しかし、1840年代末から茶の買い付けに新たな商人が参入するようになると茶の輸出ルートは広東から上海へ移行し、旧保商の活動は衰退する。
外交交渉に関しては、欽差大臣に任命された両広総督と英国領となった香港島に駐在する香港総督の対等交渉が謳われたものの、欽差大臣は皇帝の裁可無く交渉を行えなかったため、これまでの交渉と大して変わらず、英国側のいらだちは募っていく。咸豊4年(1854年)に英国は条約改正を要求したが、咸豊帝(1850年即位)の宮廷で排外的な思潮が強まっていたこと、およびクリミア戦争などの英国側の事情により、交渉は進展しなかった。そんななか、1856年にアロー号事件を契機としてアロー戦争(第二次アヘン戦争)が開戦。これにも敗北した清朝は英・露・米・仏から天津条約を突きつけられるが、批准を拒否したため、英仏軍の再襲来を招き、結局咸豊10年(1860年)に北京条約の締結を余儀なくされた。