邪悪になるな
Googleの共同創設者であるラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンは、新規株式公開に先立つ2004年の手紙で、「邪悪になるな」文化は利益相反を禁止し、客観性と偏見の欠如を要求しているものだと主張した。
Google users trust our systems to help them with important decisions: medical, financial and many others. Our search results are the best we know how to produce. They are unbiased and objective, and we do not accept payment for them or for inclusion or more frequent updating. We also display advertising, which we work hard to make relevant, and we label it clearly. This is similar to a well-run newspaper, where the advertisements are clear and the articles are not influenced by the advertisers’ payments.
Googleを批判する文脈においては、否定的な形でこのモットーが用いられるケースが多く、例えば、IT系ビジネス雑誌『InfoWorld』の2014年の記事「Google? Evil? You have no idea」(Googleは悪か?)が知られている。また、Googleが2012年にGoogle+のアカウントを介して、「すべてのサービスでユーザーの追跡を普遍的に追跡する」という発表した際は、Gizmodoの「Google's Broken Promise」(Googleが破った約束 「邪悪になるな」の終焉)のように、標語に対して世間の反発を招いた 。同年、Google+のコンテンツを他のSNSコンテンツよりも意図的に検索上位に表示されるのを回避するため、TwitterやFacebook、Myspaceといった主要ソーシャルネットワークの技術者によって「Do n't be evil」ツールと呼ばれるブラウザ用ブックマークレットが共同開発された。
2013年5月16日、英国公会計委員長マーガレット・ホッジ議員は、Googleが英国の事業において法人税として支払うべきで数十億ポンド(数千億円)について租税回避を図っていることについて、作為的な手法を用いているとして「非常に計算された行為で、非倫理的である」とし、英国の全ての納税者の利益を代表する立場として、「公正な税金」を支払わなかった「悪者」であるとGoogleを名指しして非難した。