三井銀行
将来、日本の対外債務増を予測した経営陣は、1913年(大正2年)に外国為替業務に着手。バークレイズ銀行との為替約定に引き続きクラインウォート及びフレデリックヒュースの両社と手形引受約定を結んだのを始めぞくぞくと引受信用と当座勘定契約を締結する。当初は三井物産のためであったが、王子製紙・鐘紡・富士紡のためにも同様の措置をとった。1915年(大正4年)になると外国為替取引高は3000万円に上るようになり、大正六年には上海支店が開設。本店以外の横浜・大阪・神戸などでも輸出手形の買入れ、送金為替の売渡を取扱うようになった。
金解禁によるデフレ効果で強まった再禁止必至の見方は、1931年(昭和6年)イギリスが金本位を停止すると一気にドル買いの嵐が激しくなった。この間横浜正金銀行が売り応じたドル為替の総額は7億6000万円とも言われるがその中には商人・華族・教育家まで含む一般人が25%を占めていた。