東邦電力の発電所一覧
東邦電力は第1次・第2次の両方でその受命者となっており、発電所については第1次では水力10か所(八百津・八百津放水口・下原・金山・七宗・名倉・上麻生・川辺・平瀬・祖谷)と火力1か所(相浦)、第2次では水力19か所(西渡・土場・豊岡・気田・豊根・明知川・小原・百月・阿摺・洞戸・金原・川上川第一・川上川第二・川上川第三・川上川第四・川上川第五・川上川・広滝・広滝第二)と火力2か所(琴ノ浦・徳島)が出資対象となった。第1次出資分は1941年10月1日付、第2次出資分は1942年(昭和17年)4月1日付でそれぞれ日本発送電へ出資された。
1941年8月、残る配電事業にも国家統制を及ぼす「配電統制令」が公布され、地域別の国策配電会社の新設が決定した。この配電統制実施により東邦電力の配電事業は中部・関西・四国・九州の4地域に分割されることとなり、1942年4月1日付で中部配電・関西配電・四国配電・九州配電の4社へと設備を出資、事業が消滅したとして同時に解散した。この際、発電所は中部配電へ水力45か所・火力6か所、関西配電へ水力13か所・火力1か所、四国配電へ水力5か所、九州配電へ水力5か所・火力1か所がそれぞれ引き継がれている。
1940年(昭和15年) 年内 - 小松島発電所廃止。 7月 - 洞戸発電所(水力・岐阜県)運転開始。 8月 - 有浦電気より事業を譲り受け、有浦川発電所を継承。
1941年(昭和16年) 1月 - 三濃・佐見川第一両発電所廃止。 4月 - 篠島電気・知多湾電気より事業を譲り受け、火力発電所3か所(篠島・佐久島・日間賀島)を継承。 10月 - 日本発送電へ水力発電所10か所(八百津・八百津放水口・下原・金山・七宗・名倉・上麻生・川辺・平瀬・祖谷)と火力発電所1か所(相浦)を追加出資。
1942年(昭和17年) 4月 - 日本発送電へ水力発電所19か所(西渡・土場・豊岡・気田・豊根・明知川・小原・百月・阿摺・洞戸・金原・川上川第一・川上川第二・川上川第三・川上川第四・川上川第五・川上川・広滝・広滝第二)と火力発電所2か所(琴ノ浦・徳島)を追加出資。 4月 - 残る水力発電所68か所・火力発電所8か所を配電会社4社へ出資。内訳は中部配電に水力45か所・火力6か所、関西配電に水力13か所・火力1か所、四国配電に水力5か所、九州配電に水力5か所・火力1か所。 4月 - 上記5社への設備出資をもって会社解散。
12月 - 富野水力電気より事業を譲り受け、富野発電所を継承。
1938年(昭和13年) 2月 - 豊岡発電所(水力・静岡県)運転開始。 3月 - 土場発電所(水力・静岡県)運転開始。 3月 - 三濃電気より事業を譲り受け、三濃発電所を継承。 4月 - 小原電灯より事業を譲り受け、北篠平発電所を継承。 5月 - 氷坂電気より事業を譲り受け、氷坂・津保川両発電所を継承。 6月 - 東洋紡績知多工場発電所廃止。 8月 - 多治見営業所区域を中部合同電気へ譲渡し、水力発電所5か所(土岐川・小里川第一・同第二・同第三・同第四)を同社へ移管。 8月 - 十社電気より事業を譲り受け、十社第一・十社第二両発電所を継承。 12月 - 下原発電所(水力・岐阜県)運転開始。相浦発電所(火力・長崎県)運転開始。 12月 - 白鳥電気より事業を譲り受け、牛道川・上山両発電所を継承。馬野川水電より事業を譲り受け、馬野川発電所を継承。 12月 - 火力発電所6か所(大井・畝傍・上狛・手平・御坊第二・住吉)を廃止。
1939年(昭和14年) 2月 - 濃飛電力より事業を譲り受け、佐見川第一・佐見川第二両発電所を継承。 4月 - 日本発送電へ火力発電所2か所(名古屋・名島)を出資。 4月 - 和良水力電気より事業を譲り受け、和良川発電所を継承。 5月 - 旭電気より事業を譲り受け、小渡発電所を継承。 6月 - 乙川電力より事業を譲り受け、乙川発電所を継承。市場水力電気より事業を譲り受け、市場発電所を継承。 7月 - 介木電灯より事業を譲り受け、万根発電所を継承。 11月 - 上之保電気より事業を譲り受け、棚井・松本両発電所を継承。