共同運輸会社
当時、三菱の海運事業「郵便汽船三菱会社」(国有会社であった「日本国郵便蒸気船会社」と三菱商会が合併して設立された)が大規模な値下げ攻勢で勢力を広げ、欧米系の船会社に握られていた日本の航海自主権を取り返したが、一方で日本国内の中小の船会社も追い出されてしまった。独占的な地位を得た郵便汽船三菱会社は、高額な運賃で大きな利益を上げていた。
しかし三菱の独占と専横を快く思わない渋沢栄一や井上馨、品川弥二郎、益田孝、榎本武揚、浅野総一郎らが三菱に対抗できる海運会社の設立を画策、以下の三社が結集して1882年10月に共同運輸会社が発足した。
東京風帆船会社(三井家、渋沢栄一、益田孝の肝いりで1880年創業、社長遠武秀行)
北海道運輸会社(宮路助三郎と小林重吉が役員を務め、彼らは東京風帆船会社の設立発起人もであった)
越中風帆船会社(藤井能三を中心として設立。反三菱勢力として設立されたのではなく三菱の画策によって設立されたもの)
会社は、有事の際の軍事輸送を引き受けることを条件に政府の出資を得ており、社長も伊藤雋吉海軍少将が就任するなど政府色が濃いものとなった。取締役には益田、渋沢、副社長には東京風帆船元社長の遠武が就任し、太平洋郵便汽船会社社員として来日後三井物産社員となったロバート・W・アーウィンが外国人支配人となり、ハワイ国総領事代理も兼任していたアーウィンの自邸に会社が設置された。当地は三井家所有の土地で、遠武からアーウィンに譲渡され、当時ハワイ公使館も同居していた。