ウェルテル効果
藤木の死因は不明)といった共通点があることから、3人もウェルテル効果による後追い自殺であるという推察がある。さらに特筆すべき点として、三浦の自殺報道後に特にファンではなかった中高年女性までもが希死念慮を抱く「春馬ロス」なる現象が起こり、心身の不調を訴える読者の声が複数の雑誌で特集された。
同年9月以降、厚生労働省は模倣・後追い自殺対策強化の一環で、センセーショナルな自殺(未遂も含む)または自殺が疑われる事案の発生直後(芦名、竹内、神田沙也加、渡辺裕之、上島竜兵、四代目市川猿之助とその家族、ryuchellなどのケースでは実名を挙げたうえで)や自死した著名人の命日直前にその都度「自殺報道ガイドライン」(正式名称:『自殺対策を推進するためにメディア関係者に知ってもらいたい基礎知識』)の遵守を促すようになった。これを受けて各メディアも、関連の記事や報道の末尾にいのちの電話などの相談窓口をアナウンスするようになっている。
しかし、一部メディアではワイドショーなどでの中継を交えた報道や、女性週刊誌などで詳細な内容を記事にするケースが依然として散見されるなど、自殺報道ガイドラインが順守されているとは言い難く、その都度SNSなどでメディアに対する批判が起きている。また、相談窓口などのバナーは形式的に掲載しているものの、それが「免罪符」のような形となり、結果的にガイドラインを無視した報道に繋がっているとした見解や、ガイドライン自体に罰則がないために一部メディアによる極端な報道も散見されることもあり、厚生労働省も再三メディアに対しガイドラインの順守について注意喚起を行っている一方で、メディア側の報道に対する姿勢が問われている。
元禄・享保年間(1700年頃)に活躍した劇作家・近松門左衛門は、当時発生した事件を基にした『曽根崎心中』(1703年)、『冥途の飛脚』(1711年)、『心中天網島』(1720年)など、のちに世話物といわれる心中浄瑠璃の台本を発表し、同時期に紀海音も続いた。ところが、これに触発されて心中が流行したといわれ、享保8年(1723年)、幕府は心中物の上演を一切禁止した。新聞報道が未発達な当時、実在した事件に典拠した演劇の効果は、現代のテレビニュース番組などにおける再現ビデオ並みに高く、一種のウェルテル効果に近い現象と言われる。
1903年(明治36年)、第一高校の生徒、藤村操が「人生は不可解である」という遺書を残し、華厳滝へ飛び降り自殺した。この事件が新聞で大きく取り上げられた結果、これを真似たかのような事例が続出し社会問題になった。
1933年(昭和8年)に実践女学校に通う女学生が 三原山(伊豆大島)火口へ投身自殺し、報道後、この年だけで129人が三原山で投身自殺した。
1948年(昭和23年)、小説家の太宰治が玉川上水で入水自殺したが、田中英光を始め、多くの後続者を出した。
1970年(昭和45年)、小説家の三島由紀夫が三島事件で割腹自殺したが、やはり多くの後続者を出した。
1986年(昭和61年)にアイドル歌手の岡田有希子が18歳で飛び降り自殺すると、30名余りの青少年が後を追うように自殺し、「そのほとんどが、岡田と同様に高所から飛び降りて自殺した」。「この影響はほぼ1年続き、1986年はその前後の年に比べて、青少年の自殺が3割増加」し、国会の衆議院文教委員会で、江田五月がこの件を採り上げ、時の文部大臣・海部俊樹に対策を問うまでに至る。
2018年、コロンビア大学の研究チームがPLOS ONEで、2014年に俳優のロビン・ウィリアムズが縊首による自死を遂げたのち、自殺した8月から同年12月までのアメリカでの自殺件数が1万8690件に上り、同期間での予測値よりも9.85%増加したと発表した。特に30歳から44歳までの男性の自殺が増えたとされる。また死因に関しては、窒息死以外の死因が3%増加にとどまったのに対し、首吊りを含む窒息死は32%と大幅に増加した。一方で同じ自殺でも1994年のカート・コバーンのケースではコバーンの地元のシアトルでの自殺率に影響しなかったとされているが、これは報道が限定的だったためと分析している。研究チームはウィリアムズの自殺がメディアで大々的に報道された結果、自殺願望のある中年男性などのリスクの高い人々に影響を与えた可能性があるとしている。