負債比率
負債レバレッジという表現は、資産収益率がプラスであれば、負債をレバレッジ(梃子)にして、自己資本利益率を改善することができることから来ている。このことを負債のレバレッジ効果(leverage effect of debt)と呼ぶ。言い方を代えると、負債で稼いだ収益が負債コストを上回る分、すなわち利益が、負債が大きいほど多く生み出され、自己資本利益率が改善されるためである。
企業の側からは負債コストの利子は、経費として収益から控除できるのでその経費分だけ課税対象所得を減らして税金を少なく払う、つまり節税効果(saving tax effect)もある。
また負債コストが固定されているもとで、インフレーション(物価上昇)が進行するとインフレを考慮した実質的な負債コストが名目コストに比べて小さくなるという現象も知られている。最近、日本がデフレーションで苦しむまでは、先進資本主義国の多くでは石油ショックのときを除くとゆるやかなインフレの進行が第二次大戦後続いていた。このことはつぎのようにも説明できる。一般的にインフレのときにはコストよりも売上の伸びが大きい。そのもとで利払いが固定であれば、その負担は相対的に小さくなる。
実質利子=名目利子-物価上昇率
では負債比率の上昇にほかの問題はないのだろうか。負債の増加は負債コストの増加を伴う。負債コストの中心は利払いであり、企業としては生産や売上の増減に関わらず支払いが必要な固定費用の増加になる。このことは、企業の損益分岐点売上高を押し上げそれだけ企業の財務体質を脆弱にしてしまう。
負債比率の上昇は、企業体質を企業が自覚しない間に弱めていることになる。