闕所
前述の通り、闕所には元々所有者・権利者を欠いた土地などを指しており、必ずしも犯罪による没収に由来したものではなかった。こうした闕所に対して利害関係者が由緒を盾に闕所の給付を要求する場合があった。
例えば、闕所になった者の一族が自分たち一族の跡であることを名目として闕所地を非一族に流出させないことを求める場合、あるいは闕所になった者の以前に知行していた者あるいはその子孫が本主としての権利回復を求める場合である。これは土地は売買や譲渡の後も以前の所有者こそが真実の権利者で、何らかの契機によって権利を回復することが認められるという、土地に関する特殊な権利概念に由来している。
鎌倉時代以後、戦による敗者や罪を犯した者の土地などを没収することを闕所と称する事例が登場し、室町時代には専らこちらの意味で用いられるようになった。
なお、この場合、対象者の全財産を没収することを「闕所」と称し、一部没収である「収公」との区分が付けられていた。前者の場合は戦いの勝者が、後者の場合は警察権の行使者が獲得し、その自由処分に任された。
前者の代表的なものとして治承・寿永の乱の平家没官領、承久の乱の京方跡闕所、元弘の乱の北条高時法師与党人跡闕所などが挙げられる。
後者の場合、通常は犯人を追捕検断し、裁判で有罪とした者が闕所を行うこととされていたが、多くの場合は裁判で闕所を決定した幕府が獲得し、実際に追捕検断にあたった地頭や荘官などが報償としてその一部の分与を受けた。