NATOコードネーム
1947年、アメリカ空軍はASCCの設立以前からソ連の新型航空機に対し、「Type ○○」の名称で識別番号を与えていたが、これは煩雑かつ分かりづらいとして「Type 40」までで中止となった。その後ASCCが設立され、かつて日本機に対して連合軍が付けたコードネームの命名システムに似た、用途別に頭文字を統一した英単語を使用する現在のNATOコードネームが使用されるようになった。
航空機、車両には付されない例が増えたが、かつてはソ連同様に英単語で付されていた。
冷戦終結後の情報公開によって、これらの装備の多くは正式名称が判明しているものの、ソ連の付番体系が複雑な事や、従来の情報との対比の関係から、NATOコードネームは継続して使用されており、ロシア製兵器は正式名称と共にコードネームで呼ばれ、資料に併記されることも多い。現在のロシアや中国は、兵器名称を秘匿対象としておらず、新開発の兵器の名称は最初から公表されているため、新たなNATOコードネームを定義する意味は薄れている。
なお、アメリカ国防総省(DoD)はNATOとは別にソ連の兵器に識別番号を与えており、ソ連の兵器を紹介する際には「SS-6、Sapwood」の様にDoD番号に続けてNATOコードネームが併記される例もある。得られた情報に混乱があったことからNATOコードネームとDoD識別番号が同じ兵器を示さない事もあった。冷戦終結後に情報が公開されると「SS-6 SapwoodはR-7である」といった旧ソ連軍の制式番号との対応が取られたが、その結果、分類上正しくないコードネームを付与した例などの誤認があることも判明した。
NATOコードネーム(ナトーコードネーム)とは、北大西洋条約機構(NATO)がソビエト連邦(ソ連)をはじめとする東側諸国の装備(兵器)に付けたコードネームである。正式な英語名は、NATO reporting name(NATO報告名)。
航空機、ミサイル、艦艇、電子兵装がその対象で、このうち航空機はアメリカ合衆国、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの5ヵ国(ファイブ・アイズ)によって構成される航空機標準化調整委員会(ASCC、英: Air Standardization Coordinating Committee、Air Force Interoperability Council (AFIC)の前身)によってコードネームが与えられていた。当初はソ連製兵器にのみ適用していたが、後年には中華人民共和国など他の東側諸国の兵器にも命名されるようになった。