社宅
『建築大辞典』では「社宅」は「給与住宅の一。主として民間企業が自社の従業貝に有償または無償で貸与する住宅。住宅の形式または構造は問わない」と定義している。『広辞苑』では、前掲の記述をより一般化した「社員を住まわせるための会社所有の住宅」とする。現在の一般的な認識では、会社が従業員の福利厚生の一環として用意した住居のことで、企業が建設した独立住宅や集合住宅の他に、賃貸アパートや賃貸マンションを借り上げて貸与するものも含んでいる。 『建築大辞典』では、「社宅」に対して日本語の意味をそのまま翻訳した"company's house for employees"の訳語を与えているが『ジーニアス英和辞典』などでは"company house"や"company housing"としており、従業員には限らない、社員全般の住宅を示している。一時期英米の文献で使用された"worker's house/housing"の表記も一般的なようであるが、workers houseは海外では労働組合本部などの意味で用いられていることが多々ある。
現在では、企業が提供する住居はすべて「社宅」、あるいは独身者を対象とした「寮」と称されるが、明治・大正期には、業種や職種により機能や呼称が大きく異なっていた。
明治期に工場の構内に建つお雇い外国人技術者の住まう官舎は、社宅の嚆矢と位置づけることができ、秋田県阿仁鉱山の外国人官舎は、現在、重要文化財に指定されているが、近世に成立した武家屋敷や裏長屋に社宅の祖を求めるものもいる。