チューハイ
チューハイ(酎ハイ)は、日本で最も広く飲用されるカクテル。基本的に焼酎、フレーバー、炭酸水で構成される。
1980年代、酒税が高かったウイスキーでつくるハイボールの代用品として、焼酎を用いた低アルコール飲料が広まり、チューハイブームと呼ばれた。
それ以前から下町で親しまれていた、甲種焼酎を炭酸水で割ったものからはじまり(初期のころは、「焼酎ハイボール」と呼ばれやがてそれが略されて「酎ハイ」となった)、様々なフレーバーや、さらにはウーロン茶などの炭酸を含まないソフトドリンクで割ったものなど多岐にわたる。 居酒屋のメニューとしてビールジョッキで供される形態から、2000年代以降に缶入り飲料(レディ・トゥ・ドリンク)として売り上げを伸ばし、現在では家庭でも広く飲まれるようになった(家のみ)。 ベースの蒸留酒も、ウォッカ、ジン、さらには本義であるウイスキーまでも含め、日本のアルコール飲料の主役と言えるほどに広まっている。
前述のとおり、酒税の税率は発泡性飲料の場合、アルコール度数が10度未満の時は酒税がきわめて安いことから、アルコール度数が9%程度の「ストロング系」と呼ばれるチューハイの市場規模が拡大傾向にある。「安く、手っ取り早く酔える」「飲みやすい」として人気がある。サントリーの推計では、アルコール度数7%以上の「ストロング系」の売り上げは、2010年に2692万ケースだったが、19年には1億1214万ケースと、約4倍以上に成長した。
一方で、税制上の隙間を狙ったような商品だとして批判の声があるほか、アルコール健康障害対策基本法の施行後の今日、不適切、容易なアルコール成分の過剰摂取による危険性が指摘される。医師で国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所薬物依存研究部部長の松本俊彦は自身のFacebook上で、ストロング系チューハイについて「『危険ドラッグ』として規制した方がよいのではないか。半ば本気でそう思うことがよくある」「結局あれは『お酒』というよりも、単に人工甘味料を加えたエチルアルコール=薬物なのだ」「お酒はお酒らしい味をしているべきであり、公衆衛生的アプローチを考えれば、本来、酒税は含有されるアルコール度数の上昇に伴って傾斜すべきなのに、『税収ありき』の国の二転三転する方針にメーカーが追い詰められて、確実におかしな事態を引き起こしている」と批判し、話題となった。
こうした中で、オリオンビールはアルコール度数9%のストロング系チューハイ「ワッタストロング」の製造・出荷を2020年5月末までに停止した。「消費者の健康を考えた結果だ」と社の広報は説明している。