東郷茂徳
ゲーテのロマン詩集が取り持つ縁だったという。ドイツから帰国後、反対する両親を説得して、1922年帝国ホテルで挙式した。
1937年(昭和12年) - 1938年(昭和13年)に駐独大使となったが、この際にはナチスが勃興しており、状況は一変していた。対外的にはオーストリア、チェコスロバキアなどへ侵攻しつつある状態にあり、ドイツ国内的にはベルリンのシナゴーグがナチスによって焼き討ちされるなど、ユダヤ人迫害が顕在化しつつあった。元々ドイツ文学に傾倒し、ドイツ文化に深い理解があった東郷はナチスへの嫌悪を感じざるを得ず、ナチスと手を結びたい陸軍の意向を受けていたベルリン駐在陸軍武官大島浩や、日本と手を結びたいナチスの外交担当ヨアヒム・フォン・リッベントロップと対立し、駐独大使を罷免される。
1938年(昭和13年)4月6日 - ドイツ鷲勲章大十字章
1942年(昭和17年)2月9日 - 勲二等白象勲章
1882年(明治15年) 鹿児島県日置郡苗代川村(後の下伊集院村大字苗代川、現在の日置市東市来町美山)で、陶工・朴寿勝の長男「朴茂德」として生まれる(誕生日は12月20日、12月10日、10月25日など諸説あるが、戸籍上は12月10日)。
1886年(明治19年) 父・朴寿勝が鹿児島城下士の東郷某の士族株を購入し、「東郷」姓を名乗る。
1888年(明治21年) 下伊集院村立下伊集院尋常高等小学校(後の美山小学校)へ入学。
1896年(明治29年) 鹿児島県尋常中学校(後の鹿児島県立鶴丸高等学校)へ入学。
1901年(明治34年) 第七高等学校造士館(鹿児島大学の前身)へ入学。
1904年(明治37年) 東京帝国大学文科大学独逸文学科に入学。
1908年(明治41年) 東京帝国大学を卒業。
1909年(明治42年) 明治大学でドイツ語教師として勤務。
1912年(大正元年) 外交官及び領事官試験に3度目の挑戦で合格。
1913年(大正2年) 奉天総領事館領事官補。
1916年(大正5年) スイス・ベルン公使館開設に伴い、外交官補として赴任。
1919年(大正8年) 対独視察団の一員としてベルリンへ赴任。
ただし、このときに日本が実際にアメリカに手交した「帝国政府ノ対米通牒覚書」は、宣戦布告の通牒でも何らかの最終通告でもない(→真珠湾攻撃#「帝国政府ノ対米通牒覚書」と宣戦布告)。しかし、後の東京裁判で東郷は自身の弁明のために、自分の意見としてはこの通告は宣戦布告と同様に考えているとした。公になったものとしては、この東京裁判における東郷の言説が、「日本は宣戦布告を開戦前にするはずであったが、手違いで通告が遅れた」とする主張の最初のものとなっている。
開戦直前まで日米交渉を継続したことが、アメリカ側からは開戦をごまかす「卑劣極まりないだまし討ち」として、終戦後に東郷が極東国際軍事裁判で起訴される要因の一つとなった。もともと東郷は国際検事局の尋問に海軍は無通告で攻撃するよう働きかけていたことを語っていたが、これについて、法廷で外務省の責任ではないかとするブラナン弁護人(海軍永野修身の弁護人)の東郷に対する執拗な尋問が続くうちに苛立ち、海軍の永野と嶋田がこれについて話せばためにならないと自分を脅していたことを暴露した。嶋田は言った事実は認めたものの、これは文字通り東郷の身を心配して言ったものだと主張した。
東郷は開戦後も「早期講和」の機会を探るために外務大臣を留任したが、翌年の大東亜省設置問題を巡って東條首相と対立して辞任した。外務省と別箇に大東亜省を設置する事で、日本がアジア諸国を自国の植民地と同じように扱っていると内外から見られる事を危惧したことや「早期講和」に消極的な東條内閣に対する一種の倒閣運動だったと見られる。
内容としては、事態を在米資産凍結以前に戻す事を目的とし、日本側の南部仏印からの撤退、アメリカ側の石油対日供給の約束、を条件としていたが、中国問題に触れていなかった事から統帥部が「アメリカ政府は日中和平に関する努力をし、中国問題に干渉しない」を条件として加え、来栖三郎特使、野村吉三郎駐米大使を通じて、アメリカのコーデル・ハル国務長官へ提示された。
その後アメリカ側から提示されたハル・ノートによって、東郷は全文を読み終えた途端「目も暗むばかり失望に撃たれた」と述べたという。東郷は、開戦を避けることができなくなったと考えてハル・ノートを「最後通牒」であると上奏、御前会議の決定によって太平洋戦争開戦となった。実際には、ハル・ノート自体には、最後通告であることは何ら書かれていなかったばかりか、試案であり(今後の交渉内容を)拘束するものでないとまで書かれていたが、戦後の東京裁判で東郷は自身の弁護において、このハル・ノートの条件では日本が自殺するか戦争するしかないと考えたとしている。これが、管見の限り、公に出て来た「ハル・ノート=米国の最後通牒」説の最初のものとなっている。
吉田茂は東郷に辞職を迫ったが、今回の開戦は自分が外交の責任者として行った交渉の結果であり、他者に開戦詔書の副署をさせるのは無責任だと考えたこと、自分が辞任しても親軍派の新外相が任命されてしまうだけだと考えてこれを拒み、早期の講和実現に全力を注ぐことになった。