STEM教育
2011年、カナダ人の企業家・慈善家シーモア・シューリッヒ (en)はシューリッヒ・リーダー・スカラーシップ(en)を設立した。カナダ国内の20大学でSTEM学科に入学した学生を対象に6万ドルの奨学金を支給する、1億ドル規模の事業である。毎年各大学から2人ずつ、40人のカナダ人学生が選出される。才能ある若者をSTEM分野に進ませるのがその目標である。本プログラムはまた、イスラエルの5大学に対してもSTEM奨学金を供与している。
STEM分野の高等教育を受けた人材にビザを与える STEM Jobs法案が連邦議会の採決を迎えようとしていた2012年11月、ホワイトハウスは同法案に反対する立場を表明した。これはオバマ大統領の再選キャンペーンを金銭的に支援してきたシリコンバレーのビジネスマンや企業幹部の意向に沿わないものだった。
労働省は以下に示す14の産業分野を「国内で大量の雇用を創出する、もしくは他の業種の成長に多大な影響を及ぼすと予想されている分野、ならびに技術革新が進行中で労働者のスキルセットを一新する必要がある分野」に指定した。
高度製造業 (en:advanced manufacturing)
自動車産業
建設業
金融サービス業
地理空間情報技術産業
国土安全保障産業 (en:homeland security)
情報技術産業
運輸業
航空宇宙産業
バイオテクノロジー
エネルギー産業
医療業
ホスピタリティ産業
小売業
アメリカ商務省は、STEM職種は収入水準が最高レベルであり、21世紀にもっとも雇用増が見込まれると報告した。同レポートによれば、アメリカ経済の持続成長および安定化を担うのはSTEM労働者である。また、STEM分野の訓練を受けた労働者は実際に就いた職種によらず高収入となる傾向があるとした。
アメリカの組織の多くはNSFのガイドラインに定められたSTEM分野の定義を踏襲しているが、国土安全保障省(DHS)は移民受け入れ方針に関連する基準を独自に定めている。2012年、DHS管轄下にある移民・関税執行局(英語版)(ICE)は有資格者にオプショナル・プラクティカル・トレーニング (OPT)期間の延長を認めるSTEM指定分野学位プログラム(英: STEM designated-degree program)の対象分野を拡大する方針を発表した。OPTプログラムとは、アメリカ国内で学位を取得した留学生に専門分野のトレーニングの機会を与えるため、学生ビザのまま12か月まで就労を許す制度であるが、STEM指定学位プログラムの有資格者はさらに17か月の延長を受けることができる。ICEの対象分野リストには物理学、化学、生物学などの主要分野のみならず、「アグロエコロジーと持続可能な農業」から「経営科学と計量的手法、その他」まで230項目ほどの細分化された分野が載せられている。
STEMという言葉の元となったのは、1990年代にアメリカ国立科学財団 (NSF)が用いはじめたSMETである。SMETにはsmut(汚れ)を連想させるという指摘があり、NSF理事長リタ・コールウェルの意向により2003年ごろからSTEMに切り替えられた。これを受けて、2000年に創刊された学術雑誌 Journal of SMET Education は2003年に Journal of STEM Education へと改題した。NSFの助成プロジェクトでSTEMの名称が使われている最初期の例としては、1997年に開始されたマサチューセッツ大学アマースト校のSTEMTEC(the Science, Technology, Engineering and Math Teacher Education Collaborative)がある。