燃油サーチャージ
第一次オイルショックに伴う原油高騰に対する措置として1975年(昭和50年)頃から導入が始まった。
BAF(Bunker Adjustment Factor)、BS(Bunker Surcharge)、あるいは重油サーチャージと呼ばれる。外航海運では海運同盟が指標価格を定めていることが多いが、拘束力はなく、最終的には船主と荷主との交渉で決定する。太平洋航路安定化協定では、A重油とC重油の加重平均、欧州同盟ではC重油を価格指標として採用している。
日本では認可運賃である一般旅客運賃(フェリー等)について、燃料油価格変動調整金の名目で届出がされている。
国内では従来、内航燃料油研究懇話会の答申価格(内燃研価格)を基準としていたが、2008年(平成20年)からは、紙パルプ価格(新日本石油と王子製紙の取引価格)を基準とする会社が多くなっている。
クルーズについては、スター・クリッパーズ、スタークルーズ、ロイヤル・カリビアン・インターナショナル、カーニバルクルーズラインなど多くのクルーズ会社において、ニューヨークマーカンタイル取引所のWTIアメリカ標準油種(ウェスト・テキサス・インターミディエイト)を指標としている。燃油価格の下落により、大半のクルーズ会社で2010年(平成22年)以降は廃止されている。