日本本土の戦い
日本軍は1945年中か、46年初頭には米軍が未曾有の大軍を用いて九州及び関東に上陸してくると考え、そのための防衛準備を整えていた。作戦名は「決号作戦」と呼ばれた。根こそぎ動員で整備された陸軍315万人、海軍150万人、国民義勇戦闘隊2600万人が玉砕戦法により本土を死守すると定められていた。そのために特攻兵器を中心に数々の新兵器の開発が進んでおり、終戦時には多くが生産直前になっていた。しかし、兵器の量産は原料欠乏や設備不足、熟練工員の喪失などからもはや困難で、正規陸軍部隊でも新設部隊の多くには小銃すらわたらず、国民義勇戦闘隊に至っては農具や竹槍で武装するしかなかった。
1944年(昭和19年)11月にサイパン島が占領され、サイパン基地から発進したB-29による本土空襲が開始された。軍需工場だけでなく民間施設も空襲を受け、終戦までに582,873人の死者、行方不明者と344,820人の負傷者を出した。性能の劣る日本機ではB-29に対抗する事は極めて困難であったため、各地で航空機による体当たり攻撃が行われた。航空機用の燃料不足と本土決戦に向けた温存策から、次第に迎撃は行われなくなった。終戦までに700機を撃墜したが、日本全土は焦土と化した。