サミュエル・ボウルズ
また資本主義的労働過程に内在する権力関係の構造を分析するモデルとして抗争交換モデルを提示して、労働現場への参加の決定権(採用/解雇の権限)を握る雇用者が、労働者による労働努力の発揮態度を自己に有利な方向に誘導することを示し、同じく雇い主-労働者の間の情報の非対称性の点から出発するが、交渉の参加主体の構成を所与と考える取引費用経済学やプリンシパル=エージェント理論とは異なる分析視座を提供した。抗争交換モデルは、労働市場だけでなく、借り手がどのような条件を提示しても資金を調達できない現象が生じる資本市場の分析にも用いられる。抗争交換モデルは、初出論文の副題「資本主義の政治経済学のための新しいミクロ的基礎」が示す通り、これまでマクロ・レベル(階級間レベル)でとらえられがちだった資本主義内の権力関係を、ミクロ・レベル(個人間レベル)から分析し得るツールである。
現在でも不平等の原因とその帰結についての研究は、ボウルズの中心的関心の一つだが、最近ではそれに加えて、最新の行動経済学や進化心理学の成果を下にした「互恵的利他行動」の研究にも力を注いでいる。