鉄道車両のモニタ装置
運行時は最も進行方向寄りのモニタ装置が親局として機能し、情報処理と運転室・車掌室内のモニタ表示器に出力する。故障時発生時に状況を記録すること、性能確認試験時の測定機能を備えており、別途可搬式のモニタ読出器を接続することで記録データを読み出すことができる。
続いて1981年(昭和56年)11月に落成した東武鉄道9000系では、営団地下鉄13号線(現在の有楽町線と副都心線の一部)との相互乗り入れが予定されていた。このため、相互乗り入れに伴う信頼性向上と保安装置や主チョッパ装置に電子機器が多数採用されており、これら機器故障時の原因解析を目的としたモニタ装置が採用された。
システムは、各車両の床下にマイコンを内蔵したモニタ装置を搭載し、各モニタ装置間を伝送ケーブルで接続したものである。乗務員室(運転台)にはLEDを使用したランプ点灯式のモニタ表示器があり、乗務員が機器の故障情報などを確認することができる。機器故障時には、故障情報の記録とモニタ表示器に故障内容・該当車両を表示する。
運転台マスコンからの力行指令、常用ブレーキ指令など制御指令の直列伝送機能に加えて、搭載機器の動作状態を監視、故障時に警告と状況を記録するモニタリング機能、定期検査時(月検査)の検査機能と試験データの収集機能を備えている.
日立製作所においても、ATI(Autonomous decentralized Train Information control)と称するモニタリング装置を開発し、東京都交通局(都営地下鉄)12-000形量産車で実用化させた。その後、ATIは相模鉄道8000系・9000系(制御指令伝送機能なし)、福岡市交通局2000系(制御指令伝送機能なし)などに採用が進められた。
大手私鉄では1996年(平成8年)に落成した東武鉄道30000系で東芝製の車両情報制御装置が採用され、制御指令機能の直列伝送化が図られた。