会計学
会計学者の研究アプローチは様々だが、主に規範的アプローチと記述的アプローチ(日本において特に多いのは実証的アプローチ)に区分される。会計学において当初重視されていた規範的アプローチは、会計実務で採用されている会計基準から帰納的に会計理論を導出し(会計公準や会計原則等)、そこから「あるべき」会計ルールを演繹するというものであった。その他にも、経済学を基礎として「真の利益(true income)」を演繹する規範的研究を行う学者も多数存在した。1966年にAAA(アメリカ会計学会)が公表したA statement of basic accounting theory(ASOBAT)が、「意思決定有用性アプローチ」を提唱して以降は、会計あるいは財務報告を、情報利用者の意思決定に有用な情報を提供するシステムとしてとらえる見方が支配的となり、会計実務ではなく、意思決定有用性という概念規定から、望ましい会計基準を演繹する手法が採用されるようになった。一方で、記述的アプローチの一つである実証的アプローチが台頭してきたのは1960年代の中頃からである。Ball and Brown [1968]が、会計利益数値が株式市場の投資家に対して有用ではないという帰無仮説を棄却し、会計利益数値が株式市場の投資家に有用であるという対立仮説を採用したことによって、会計情報に関する有用性評価の基本デザインが構築され、アカデミックな領域では、規範的な研究よりも、市場を基礎とする会計研究がメインストリームとなっていったのである。
研究対象となる領域は、会計理論、会計基準、会計制度、会計情報、会計実務、会計史、財務分析手法、企業価値評価手法、原価計算法、会計行動、会計倫理、会計教育等が挙げられる。