パクス・ブリタニカ
アメリカ合衆国の独立の際に英領アメリカの主要地域であった13植民地を喪失した後、イギリスはアジア、太平洋、そして後にはアフリカへと目を向け探査した結果、第2イギリス帝国(Second British Empire、1783年〜1815年)の興隆をもたらした。産業革命は1700年代後半にイギリスで始まり、アダム・スミスの『国富論』(1776年)のように自由市場についての新たな思想が生まれた。自由貿易はイギリスが1840年まで実践した中心原則となり、その経済成長と金融支配において重要な役割を果たした。
1815年のナポレオン戦争終結から1914年の第一次世界大戦勃発まで、イギリスは世界的な覇権国(最も影響力のある主体)の役割を果たした。主要な海上貿易路に対する「イギリスによる平和」の賦課は、1815年のイギリス領セイロン(現在のスリランカ)の併合に始まった。ペルシア湾総督邸(英語版)の管理下にて、現地のアラブ人指導者らはその地域に対するイギリスの保護を正式なものとする複数の条約に同意した。イギリスは彼らに、1820年の総合海洋条約(英語版)として知られる海賊対策条約を課した。1853年の恒久海洋休戦協定(the Perpetual Maritime Truce)に調印したことで、イギリスが外部の脅威から保護する代わりにアラブ人支配者らは海上戦争の遂行権を放棄した。
19世紀のイギリス外交はアメリカ独立戦争、フランス革命戦争、そしてナポレオン戦争の教訓から、「海路の支配」・「戦略地域の安全確保」・「対英同盟の阻止」という三つの原則に則って進められた。
いかにイギリスといえどもアメリカ独立戦争やナポレオン戦争の時のようにヨーロッパの複数の国に連携して対抗されてはいかにも分が悪い。故にイギリスに対して同盟が結ばれたり、単独でイギリスを脅かすような大国がヨーロッパに現れることは何としても防がなければならなかった。伝統的な敵国であったフランスとロシアが常に警戒の対象であったため、両国を牽制する新勢力として統一されたドイツ帝国が現れ、フランス第二帝政を打倒したときは当初は歓迎すらされた。しかし、ドイツ帝国や、同じく南北戦争を乗り越えて再統一を果たしたアメリカ合衆国のような新興国が台頭すると、イギリスをはじめ旧来の大国は相対的に地位を低下させる。さらに、親英的で対外政策には慎重であったオットー・フォン・ビスマルクを更迭したヴィルヘルム2世が親政を開始すると、「新航路」政策とも呼ばれる彼の対外積極政策がイギリス帝国の利害と対立するようになった。そして、南部アフリカではボーア戦争で予想外の苦戦を強いられ、イギリスは国力や威信を大きく損ねた。そこで、ロシアを抑え込む目的で、当時は近代化の途上にあった東洋の小国である日本と日英同盟を結び、「栄光ある孤立」政策をも放棄した。その2年後には英仏協商で長年の宿敵であったフランスと事実上の同盟関係を結び、ドイツ帝国の膨張政策に対抗しようとした。さらに、日露戦争での日本の勝利と日露の和解(日露協商)を経て英露協商を締結し、主にドイツを仮想敵とする勢力均衡の構造を形成することになる。