高校三原則
第二次世界大戦前の旧制学校は格差(複線)を前提としたシステムだった。戦後の学制改革では教育を受けたいと希望するすべての人に門戸を広げるための方策として、小学区制・総合制・男女共学の高校三原則に沿った新制高等学校の設置が進められた。これはアメリカの郊外と農村で発達した総合制の公立高校から考え出されたものであり、アメリカの高校は生徒が民主主義社会の市民としての役割を演じられることを教育目的としていた。
当時の行政側の意図は
「旧制の中等学校間にあったいわゆる格差を是正しその平準化を図ることと、小学校および中学校とともに高等学校をできるだけ地域学校化してその普及を図ろうとする考えによるものである。」
だったという。
なお、「高校三原則」という言葉をいつ誰が最初に使用したかについてははっきりしていない。
第二次世界大戦終結直後の日本はアメリカ式の高校を導入できるほどのゆとりはなく、高校の教室不足は深刻であった。乏しい財源も義務教育となった新制中学校に振り向けることが優先された。地方自治体は高校の教室不足の解決には入学試験による選抜が最善だと考え、入学試験を継続した。
その後、まず、産業界から職業教育の充実を求める意見が増えていったため、多くの地域で総合制の原則が崩れ、単独制職業高校の設置が後押しされ、総合制をやめて普通科もしくは専門学科単科の高等学校へと改編する例が顕著となった。さらに昭和30年代になると、受験競争の激化や高校の多様化、旧制中学の名門校復活要求や越境入学の激化などの要因により、小学区制の原則が多くの地域で崩れていき、多くの地域で普通科の学区拡大や専門学科の学区撤廃が図られた。