日本山岳会
伊井蓉峰 - 俳優
上原専禄 - 西洋史学者
加賀正太郎 - 実業家。ニッカウヰスキーの前身、大日本果汁(株)の創業に参画。
河合良成 - 農商務官僚・政治家・実業家。第1次吉田茂内閣で厚生大臣。小松製作所社長
竹内栖鳳 - 日本画家
田辺朔郎 - 土木工学者。琵琶湖疏水の設計監督者
内藤久寛 - 特別会員。実業家。日本石油の創立者
那珂通世 - 東洋史学者
長谷川万次郎(長谷川如是閑) - ジャーナリスト
福澤桃介 実業家・政治家。福澤諭吉の女婿。大同電力(現:関西電力)や東邦電力(現:中部電力)などを設立、「日本の電力王」と呼ばれる。
藤山愛一郎 実業家・政治家。大日本製糖社長。岸信介内閣(第1次改造内閣、第2次内閣、第2次改造内閣)で外務大臣。
山本宣治 - 生物学者・政治家
結城豊太郎 - 銀行家・政治家。日本興業銀行第6代総裁。林銑十郎内閣で大蔵大臣と拓務大臣および企画庁総裁。第15代日本銀行総裁。
与謝野寛(与謝野鉄幹) - 歌人
※典拠・参考資料は脚注参照
日本山岳会図書室(東京都千代田区)
日本山岳会本部に併設され、蔵書数は1万5000冊余り。蔵書の多くは会員からの寄贈によるもので、貴重な図書や私家版も少なくない。受入図書は会報「山」で毎月報告される。
上高地山岳研究所(長野県松本市安曇上高地)
略称「山研」。地下1階、地上2階、延床面積246m(74.5坪)。山岳に関する研究会、講習会などが行われる。また、会員およびその家族、関係者・海外山岳団体などが宿泊利用できる。
この件は作家の井上靖によって朝日新聞に連載された『氷壁』によって世に広く知られることになった。この間、石岡および岩稜会は、篠田、メーカー、日本山岳会の理事会に対し、誤りを正し、問題の所在を明らかにしてナイロンザイルの限界性を明示すべきであると公開質問状などで訴えたが、納得のいく回答は得られなかった。
その後もナイロン製のザイルが切断する登山事故は相次ぎ、1973年(昭和48年)6月、岩稜会の長年にわたる主張が認められ、「消費生活用製品安全法」が制定されて登山用ロープ(ザイル)は同法の対象となった。同法に基づき、1975年(昭和50年)6月には登山用ロープの安全基準が官報で公布され、日本において世界で初めてのザイルの安全基準が制定された。これによって、問題とされた8ミリナイロンザイルは二重にして使用しても登山用としては認められないものとなった。
安全基準の実施後、日本山岳会は『1977年版 山日記』に『1956年版 山日記』で「登山用ロープについて編集上不行届があった。そのため迷惑をうけた方々に対し、深く遺憾の意を表する」 として、21年ぶりに実質的に訂正となる「お詫び」を掲載した。
その後の1989年(平成元年)、日本山岳会の当時の理事会は篠田を名誉会員推薦を決定、石岡は石原國利(ナイロンザイル事故時の岩稜会メンバー)とともに篠田の名誉会員撤回要望書を提出している。翌年2月、理事会は篠田の名誉会員の取り消しは不可能と決定した。この間、日本山岳会東海支部は支部長名で篠田の名誉会員推薦について理事会に対して再審議を申し立てているが、決定は覆らなかった。