情報 (教科)
普通教科「情報」の内容を大きく分けると、「情報活用の実践力」「情報の科学的な理解」「情報社会に参画する態度」の3つの要素がある。これらの要素は、単独で存在するのではなく、相互に関係し合っている。
この教科においては、「理系」「文系」という分類は行われないが、科目によって後述のとおり内容に若干の傾向が見られる。なお、専門学科においては、学習指導要領第1章第3款の2により、専門教科・科目の情報科目(ex.情報技術基礎、農業情報処理,生活産業情報、海洋情報技術)で情報科科目の履修と同様の成果が期待できる場合、情報科の必履修科目を代替できることになっている。
しばしば見られる状況としては、特定のソフトウェアに依存した教育が行われていたり、特定のソフトウェアでだけ作成ができる形式でのファイル提出を強制したりしていることもある。
また、使用するソフトウェアがプロプライエタリなソフトウェア(独自仕様のソフトウェア)である場合が多く、学校による特定少数の企業への支援ではないかという疑問も投げかけられている。生徒自身も「就職したときにデファクトスタンダード(事実上の標準)となっているプロプライエタリ(独自仕様)なソフトウェアを操作できなければ、戦力とはみなされずに勉強し直さなければならない」と考えている場合もあり、この問題の解決は難しい。
また現在意匠法の改正案が提出され、デファクトスタンダードであるソフトウェアのインターフェイスデザインを他のソフトウェアが模倣することが違法になる可能性が出てきており、この先も通常教育においてプロプライエタリ(独自仕様)なソフトウェアが使用される可能性は高い。
「普通に関する各教科」としての「情報」の教育が不振である原因としては、大学で新規に免許状の授与を受けるため体系的に学習する者や、企業で技術者として専門的な能力を習得した上で免許状の授与を受けることを目指す者は、多数の単位修得のために長期間を要することが必要であるのに対して、高等学校の情報教育を推進する立場である現職の教員(教諭)は、短期間の講義・レポートによって免許状の授与を受けられたことが挙げられる。
この場合、短期間の講習による弊害から、必ずしも授業の土台となる専門的な知識が備わっておらず、浅い指導しかできない状況にある。そのため、学校によってはパーソナルコンピュータを操作する実習(事務用ソフトウェアの操作の習得)が、ほぼ100%に近い状態で行われる場合があるといわれる。これは「情報」の専門分野というより、教職課程において共通の必修科目である「情報機器の操作」の範囲である。
この教科の目的が「パソコン操作の習得」に限定するものではないにもかかわらず、教科書に従った授業展開が行われていないと見る向きもある。その影響か一例として、生徒においては教科名が情報ではなく「パソコン」と認識されることもある。