フランス革命期における非キリスト教化運動
この議員の選挙では、国民議会議員の再選が禁じられていたので、新人ばかりの顔ぶれとなった。議会では、立憲君主政の定着をはかるフイヤン派といっそうの民主化を求めるジロンド派が対立した。立法議会は、フランス国内の反革命運動を支援する外国との開戦を主張するジロンド派、また、それとは逆に敗戦によって革命の終結をもくろむ国王周辺の双方の意向におされ、1792年4月20日、国境地帯の亡命者とこれを支持する外国の軍勢に対し軍事行動をとることを可決した。これは事実上、オーストリアに対する宣戦布告となった(フランス革命戦争)。これを受けてオーストリアと同盟したプロイセン軍がフランスに侵入、将校の大半が亡命し、弱体化していたフランス軍に対し、祖国の危機を感じたパリの民衆と全国から駆け付けた義勇軍がテュイルリー宮殿を襲撃して国王一家をタンプル塔に監禁、立法議会に対して普通選挙によって選ばれた議員から成る新しい議会の開設と新憲法の制定を約束させた(8月10日事件)。
翌8月11日、立法議会がパリのコミューンの圧力によりフランス国内全土の反革命容疑者の逮捕を許可し、8月17日にはこれら政治犯を裁く「特別刑事裁判所」の設置を承認した。こうしてパリの牢獄は反革命派とみなされた囚人でいっぱいになった。8月26日にロンウィがプロイセン軍により攻略され、パリ侵攻への危機感が一挙に高まった。義勇兵の募集が行なわれたが、その一方で「牢獄に収監されている反革命派たちが義勇軍出兵後にパリに残った彼らの家族を虐殺する」という噂も流れていた。
1780年代のフランスの国家財政は疲弊の極に達しており、1789年5月、国王ルイ16世は財政問題の抜本的な立て直しのために3身分(聖職者326人、貴族330人、平民661人)の代表計1,318人による全国三部会をヴェルサイユに召集し、事態の改善をめざした。しかし貴族たちは新しい租税制度に反対したため、第三身分(平民)は自分たちこそがフランス国民の代表者であると主張し、みずからの会議を国民議会と称し、憲法が制定されるまではどんな圧力があっても議会を解散させないと誓って立憲王政をめざした。これに第一身分(聖職者)議員の大部分と第二身分(貴族)の一部の議員が合流し、1789年7月9日、憲法制定国民議会が発足した。7月14日、パリの群衆がバスティーユ牢獄を襲撃し、ここを占拠してフランス革命の幕が切って落とされた。まもなく騒動はフランス全土におよび、後世「大恐怖」と称されるパニック状態が農村各地に広がった。国民議会は、オノーレ・ミラボーらの主導のもと、大恐怖に対応するため改革を急ぎ、8月4日、第一身分と第二身分が有していた特権を廃止した。議会はまた、8月26日、十分の一教会税の廃止を決議し、憲法前文として、ラファイエットらの起草による「人間と市民の権利の宣言」(フランス人権宣言)が採択された。以下は、その条文の一部である。
死刑、懲役、徴兵、減収といった自らに降りかかってくる脅威のなかで、憲法派司祭の大部分を含む約2万人の聖職者が僧籍を離脱し、6,000名から9,000名におよぶ僧籍離脱者は強制結婚に同意させられた。その多くはすべての聖職を放棄した。にもかかわらず、還俗した者のなかには秘密裡に民衆に奉仕しつづける人たちもいた。
約10年間で、およそ3万人の司祭がフランスを離れることを余儀なくされるか、処刑された。 フランスにおけるほとんどの教区は聖職者による奉仕がなされずに放置され、秘蹟が奪われた 。宣誓拒否僧の多くはギロチンにかけられるか、フランス領ギアナに流刑となった 。約40,000あったフランスの教会は1794年の復活祭の段階では維持されているものはほとんどなく、多くは閉鎖され、売却され、破壊され、また他の用途に転用されていた。
革命の暴力による犠牲者は、宗教的であるか否かによらず、一般にキリスト教の殉教者として扱われ、殺害された場所は巡礼の対象となった。家庭での問答、民間信仰、シンクレティズム(習合)と異教の営みがいっそう一般的なものとなった。フランスにおける宗教習俗に対する長期的影響は重大なものである。それら伝統的な宗教的営みから離れた人びとの多くは、旧に復することがなかったのである。