ミクロ・マクロ・ループ
会計は、企業の行動を少数の情報に集約して、関係者(投資家、経営者)に報告・説明するものである。R.サイモンは、自律的組織においては、ダブル・ループ学習が重要であると指摘している。cは、これを受けて、管理会計が担うべき役割として、ミクロ・マクロ・ループの構築を挙げている。
この系列に属する議論としては、以下がある。
廣本敏郎「ミクロ・マクロ・ループとしての管理会計」『一橋論叢』132(5): 583-606, 2004.
廣本敏郎編著『自律的組織の経営システム』森山書店、2009.7.特に第1、2、6、9、14章。
大西淳也「管理会計の行政への活用に当っての考察」『信州大学経済学論集』(69): 1-23, 2009.
西部忠は、塩沢由典のミクロ・マクロ・ループ論、磯谷明徳・植村博恭らの「制度論的」ミクロ・マクロ・ループ論と差別化するために「ミクロ・マクロ・ループ」という概念を提唱している。西部は、制度をミクロ・マクロ・ループの観点から考察するとき、制度がミクロともマクロとも取れることを理由に「メゾ・レベル」を導入することを強調するが、塩沢はミクロ・マクロ・ループの中間段階に制度をおくことの問題点を当初から指摘している。西部のミクロ・メゾ・マクロ・ループ論は、従来からの制度論と大差ないものになっており、塩沢のミクロ・マクロ・ループ論がもっていたダイナミックスを欠くものとなっている。