ノーザン・セキュリティーズ
ノーザン・パシフィック・コーナーが起きる以前より、ヒルはGN、NP、CB&Qの三鉄道の組織を統合したいと考えていた。当時、寛大な州法を持つニュージャージー州に形式的に本社を置く企業が多数あったが、ヒルはそれにならい、1901年11月12日、ニュージャージー州に本社を置く持株会社、ノーザン・セキュリティーズを設立する。
資本金は4億ドル。ヒルが社長で、15人の取締役には、ハリマン、シフ、モルガンらが選出された。NPとGNの株主は、NP株を1株115ドル、GN株を1株180ドルで受け取り、ノーザン・セキュリティーズの株と交換した。当時のNPの発行済み資本は1億5,500万ドル、GNのそれは1億2,388万400ドルで、両者を足すと約3億7,900万ドルであり、すなわちノーザン・セキュリティーズの資本金は、それらをすべて買い取ることができる額に設定されていた。ハリマンはこの売却に応じ、11月18日には所有するNP株すべてをノーザン・セキュリティーズに売却。ノーザン・セキュリティーズは1902年1月に優先株を償却し、1902年3月までにはNPの資本金の96%、GNの資本金の76%にあたる株を得た。
判決は、解体こそ命じなかったが、これ以上の株式取得・取得済みの株式の議決権行使禁止・鉄道収益から持株会社株への配当支払い禁止を命じた。
同1904年3月22日、ヒルは全株主に99%の減資を行い、発行済みの株は、NPとGNの株によって償還すると通達。その方法については、NPとGNの株を買い取り前の状態に戻した上で、各株主がどちらをどんな割合で売却したかを問わず、現在のNPとGNの株の比率に応じて償還する方法と、売却時の割合のままに償還する方法とが考えられたが、ヒルとモルガンはハリマンの勢力をそぐために後者を採用した。前者を採ると、ハリマンはNP株の過半数を得ることになってしまうためである。
当然、ハリマンは不服を唱え、ノーザン・セキュリティーズを違法とした予審法廷の裁判官に、違法とされた行為、すなわちトラスト的行為がなお続くと申し立てをしたが、ヒルはそもそもノーザン・セキュリティーズの解体が命じられていないことを盾として、前述後者の方法ではハリマンの支配するUPとNPがトラスト的存在となると主張し、結局、ハリマンの訴えは却下された。