産業技術総合研究所
電池技術研究部門
省エネルギー研究部門
安全科学研究部門
エネルギープロセス研究部門
環境創生研究部門
先進パワーエレクトロニクス研究センター
再生可能エネルギー研究センター
ゼロエミッション国際共同研究センター
産総研が資金提供し、大学の研究者と共同で研究を行うために大学内に設置する研究組織。
窒化物半導体先進デバイスオープンイノベーションラボラトリ
先端オペランド計測技術オープンイノベーションラボラトリ
数理先端材料モデリングオープンイノベーションラボラトリ
生体システムビッグデータ解析オープンイノベーションラボラトリ
先端フォトニクス・バイオセンシングオープンイノベーションラボラトリ
AIチップデザインオープンイノベーションラボラトリ
食薬資源工学オープンイノベーションラボラトリ(筑波大学内)
人間情報インタラクション研究部門
サイバーフィジカルセキュリティ研究センター
人間拡張研究センター
ヒューマンモビリティ研究センター
人工知能研究センター
インダストリアルCPS研究センター
デジタルアーキテクチャ推進センター
業務室を持たない小規模拠点である。全国に点在する 。
札幌大通りサイト
仙台青葉サイト
石川サイト
福井サイト
名古屋駅前イノベーションハブ(愛知県産業労働センター15階)-(名古屋市中村区)
未来志向と緑が融合するつくばセンターのデザイン: 建築学会賞を受賞した筑波研究学園都市と同時期に設計されデザイン性が高い
産総研 臨海副都心センター(東京都江東区青海)
福島再生可能エネルギー研究所(福島県郡山市)
福島再生可能エネルギー研究所・実証フィールド
経済産業省庁舎(別館)
1100億円程度の予算(2021年度決算によれば運営費交付金が約57%、自己収入が約32%、補正予算による施設整備費補助金が約6%)を持つ日本最大規模の国立研究開発法人であり、研究者評価制度、人事制度改革など日々様々な試行が行われている。その影響は他の国立研究開発法人や大学での研究制度にも及んできた。常勤職員3175名(研究職員2440名、事務職員735名)、契約職員3194名、役員10名) のほか、企業・大学・外部研究機関等から約3300人(令和2年度受入延べ数)の外来研究者を受け入れている。規模が匹敵する理化学研究所(略称は理研。文部科学省所管)とよく比較されるが、理研は基礎研究指向でライフサイエンス分野が強く、産総研は産業技術開発・工業化研究指向で材料開発研究分野が強い特徴を持つ。理化学研究所、物質・材料研究機構とともに特定国立研究開発法人の認定を受けている。
製造技術研究部門
デバイス技術研究部門
電子光基礎技術研究部門
センシングシステム研究センター
新原理コンピューティング研究センター
プラットフォームフォトニクス研究センター