ハインリッヒの法則
1999年(平成11年)から航空輸送技術研究センター管理運営の航空安全情報ネットワーク、ASI-NETが航空各社のインシデントつまり事故になる寸前の予兆=インシデントを収集・分析して航空機の未然事故防止のために役立てている。
他にも、かつて科学技術振興機構 (JST) が運営していた(現在は畑村創造工学研究所に移管)「失敗知識データベース」(16カテゴリー約1,100余件)や、失敗学会・安全工学会・日本人間工学会・日本認知心理学会・日本信頼性学会等の地道な研究・啓蒙活動も繰り広げられ、更に相当数の医療機関が医療ミス根絶のために縦割りの垣根を取っ払ってインシデント収集・分析して、対策を練り上げている(IRS: Incidennt Reporting SystemまたはIRAS: Incident Report Analyzing System)。
その後の「ハインリッヒの法則」の再評価(現在の価値とその結論の適用可能性を精査し、調査)は、以下のように行われている。
ハインリッヒの88-10-2の比率については、88-10-2の比率を開発するためにハインリッヒが使用したデータ収集と分析方法は裏付けが取れず、危険な行為が労働災害の第一の原因であるというハインリッヒの前提は維持できない。安全コミュニティの多くは、事故(インシデント(アクシデントより軽微なもの))の割合が高いと考えており、おそらく80%から90%は行動の原因に起因し、残りは設備や施設に関連していると考えられているが、原因のこの二分法は有用ではなく、実際には有害である(88-10-2の比率に振り回されてはいけない)ことを認識している。これらの比率で表される神話は、安全の実践から外され、安全専門家によって積極的に反論されなければならないと述べている。
ハインリッヒの300-29-1の比率については、300-29-1の比率の使用は厄介で、比率は根拠の無いものであるため、比率に本質があるかどうかを尋ねなければならない。より重大な傷害を減らす機会を無視しながら、安全管理システムのベースとして300-29-1の比率を使用することは、頻繁で重大でない傷害に資源の集中をもたらすだろうかと疑問を呈している。又、著者の経験では、重傷を負う多くの事故(インシデント)は、多面的かつ複雑な因果関係のある独特な出来事であり、さらに、すべてのハザードには危害に対する同等の可能性が無いこと、いくつかのリスクは他のリスクよりも重要であることを指摘し、したがって、安全専門家は利用可能な資源の使用を優先する必要があると述べている。