環境決定論
アメリカにおいては一部の州において高等学校でダーウィンの進化論を教えることが禁止されている一方、進化論から派生した環境決定論を単純化した、通俗的な環境決定論が幅広い支持を得ている。背景には、エレン・センプルとエルズワース・ハンティントンの著書が広く読者に受け入れられたことがある。
センプルは、ラッツェルの著書『人類地理学』(Anthropogeographie)に影響を受けライプツィヒ大学に留学、ラッツェルの講義を受講した。その後、1911年に『環境と人間 ― ラッツェルの人類地理学の体系に基づく』(原題:Influences of Geographic Environment: On the Basis of Ratzel's System of Anthropo-Geography)、1913年に『アメリカの歴史とその地理的状況』(American History and Its Geographic Conditions)を執筆した。前者は学問的には厳密ではなかったが環境の文明への影響を平易な文章で記述し、後者はアメリカ合衆国の歴史における過酷な自然への適応と競争による淘汰を正当化したため、一般の読者に受け入れられた。『環境と人間』は「人間は地表の産物である。
環境決定論は帝国主義を肯定するものとして、戦後に激しく非難された。ハンティントンの「気候と文明の関係」が環境決定論であるとされてからは、環境と人間の関係を議論することはタブー視されるようになった。1950年代に人文地理学へ幾何学的(数学的)な一般法則から地理的事象を分析・理解しようとする空間分析(Spatial analysis)が盛んになると、反対派から「(幾何学的)環境決定論である」との声が挙がり、批判的に「環境決定論」の語が使われた。
1970年代から1980年代の日本の地理学界においては、環境決定論を否定し、人類の叡智・技術による限りない未来、という考え方が支配的であった。大学教育においては、諸悪の根源のように言われることもあった。この背景に、第二次世界大戦での日本の敗戦がある、と国際日本文化研究センター教授の安田喜憲は指摘している。ハンティントンの『気候と文明』が、結果的に白人による植民地支配を正当化する理論となったからである。
極端に言えば、「人間は自由意志を持たず、地域の自然環境によって人間活動が決定される」という論である。「環境決定論」の名は、フランスの歴史学者であるリュシアン・フェーブルが著書『大地と人類の進化』の中でフリードリヒ・ラッツェルを環境決定論者、ポール・ヴィダル・ドゥ・ラ・ブラーシュを環境可能論者と呼んだことに由来する。故にラッツェル本人が自身を環境決定論者と認めていたわけではなく、ラッツェルが単に人間が自然を受容することを説いたわけではないことが後世の研究者によって明らかにされている。 また、環境決定論がラッツェル固有の理論ではなく、同時代の地理学者のエリゼ・ルクリュ(Élisée Reclus)の著作にも環境決定論的な見解が示されている。
平たく言えば、自然条件A,B,C(A≠B≠C)を満たす地域であれば、世界のどこでもDという人間活動が見られる、という主張が環境決定論である。
環境決定論は自然環境の差はすなわち文化の差であるから、新しい考え方や技術、つまりイノベーションはすべての地域で独立して発生することになる。しかしある地域における現実の文化は、他の地域で発生した文化が伝播したものであることが多い。
環境決定論者とされるラッツェルは、地理学における移動や伝播の重要性に言及した。ラッツェルの著書『民族学』(Volkerkunde)では文化周圏説を説いており、人類学界では伝播主義の主唱者とみなされている。
環境決定論は長い間、首尾一貫して因果関係を用いた地理学的説明を可能にする唯一の理論として君臨し続けた。その一方で真の環境決定論者と呼べるような人物は少なく、フェーブルが槍玉に挙げたフランスの学者はわずか2人で、ドイツ語圏・英語圏の学者もそれほどいなかった。論者の少なさ、論者の著作の学問的価値の小ささに対して不釣り合いなほど後に感情的に否定されたのは、地理学者の多くが彼らの抱える懐疑と疑問に答えうる唯一の存在として認識しているからだとポール・クラヴァル(Paul Claval)は述べている。また地理学者は一種のノスタルジアを環境決定論に抱いており、フィリップ・パンシュメル(Philippe Pinchemel)は「ある種の決定論を承認し、それを受け入れることなしには、地理学は、自らの統一性と独自性とを同時に喪失する。」と述べている。
ラッツェルの考えは弟子らによって強調されすぎたため、フランスのブラーシュによって非難された。ブラーシュの論は、自然環境の制約は認めるが、それだけで人間行動が決定されるわけではない、と説いたため環境可能論と呼ばれている。ラッツェル自身の認識はともかく、ラッツェルの地理学上の業績は、政治的なプロパガンダに利用されやすいものが多かったことは否定できない。スウェーデンの政治学者ルドルフ・チェレン(Rudolf Kjellén)は、ラッツェルの政治地理学思想である国家有機体説を政治学に取り込むことで地政学を打ち立て、地政学の系譜を引き継いだカール・ハウスホーファーによってナチス・ドイツの領土拡張主義と民族的優秀性を裏付ける理論的根拠を与えた。ハウスホーファーの学説は日本の大東亜共栄圏の思想的基盤となったと考えられている。また、環境決定論の要素を含んだマッキンダーのハートランド理論は、ニコラス・スパイクマンのリムランド理論と結びついて冷戦時代にソビエト連邦に対するアメリカの封じ込め政策に利用された。こうして環境決定論が地政学と結びついた反省から、環境決定論は日本の地理学界においてタブーとなったのであった。