パリ条約 (1856年)
11月よりオーストリア外相ブオル伯爵とフランス大使ブルケネー男爵の間で折衷案が作成されており、ロシア政府はオーストリアの通牒を受諾すると通知した。1856年2月1日にイギリス、フランス、オスマン帝国、ロシアの代表らがウィーンで会合して講和会議を召集することを合意、会議は2月25日にパリで始まった。
当初、プロイセンは非当事国であるという理由で会議参加の対象から除外されたが、海峡条約の修正をめぐる議論が進むにつれ、参加が認められた。3月30日に講和条約が調印されたのに次いで、4月27日に批准書を交換した。パリ条約の規定はイギリス、フランス、オーストリアの間のオスマン帝国に関する条約で再び補完され、3国はパリ条約の違反が敵対行為であり、戦争の事例と見なされるであろうと宣言した。オスマン帝国はその主権と独立が保障され、欧州秩序に編入した。一方、4月16日の宣言を通じて、海上における私掠船を禁じた海洋法の改正も同時に行われた。最も重要な争点であった黒海の非武装化の範囲について、イギリスはアゾフ海まで含めることを望んだが、他の列強の同意を得ることができず撤回した。各国ごとにドナウ川河口の警備に必要な小型軍艦2隻を除いたすべての軍艦はトルコ海峡の通過が許されず、臨時委員会を経てオスマン帝国、オーストリア、バイエルン、ヴュルテンベルクなどドナウ川沿岸に接した国々の常設委員会を設置し、船舶の自由航行を監督するようにした。
ロシアは、オスマン領内のキリスト教徒に対する排他的な保護権の主張を撤回し、ベッサラビア南部のドナウ川河口地帯もモルダビア公国に譲渡した。ワラキア・モルダビア両公国は、オスマン帝国の自治領として残り、ロシアの南下を阻止する緩衝地帯となった。