役種
自衛隊においては、現役の自衛官(常備自衛官)以外に、志願者によって即応予備自衛官および予備自衛官(以下「予備自衛官等」という)が置かれている。徴兵制の軍隊においては、予備役は現役の数倍に達することが通常である。志願制の軍隊においても予備役は現役と比べて半数から同数程度(国によっては現役を上回る員数)を維持している国が多いにもかかわらず、予備自衛官等の人数は常備自衛官の約20%と非常に少ないものとなっている。
国内外の有事や大規模な自然災害の際に大量動員が必要な陸上自衛隊での創設が最も早く、陸上自衛隊創設の年である昭和29年に、予備自衛官制度が置かれる。平時にも艦船・航空機を運用するため高充足率や高い技術性が求められる海上自衛隊および航空自衛隊においては導入は遅く、海上自衛隊では昭和45年に、航空自衛隊では昭和61年12月に導入される。
一般的な予備役制度では、大佐以上を含めて予備役に編入されるが、予備自衛官制度では2佐(大隊長級、艦長級)以下の自衛官に限っている。また、即応予備自衛官制度では、2尉(小隊長級)以下1士以上に限られている。