日本電気
NECのコンピュータは、戦前のリレー式自動電話交換機の開発に端を発し、日本電気の中島章は1936年(昭和11年)、後の真空管・半導体コンピュータの論理回路にあたるリレー回路の論理設計を論理数学(ブール代数)により行う理論を発表している。
戦後の1950年代には、パラメトロンコンピュータNEAC-1101シリーズ、トランジスタコンピュータNEAC-2201シリーズやFONTAC(富士通/沖/NEC共同コンピュータ)といわれる初期コンピュータを構築した。さらに、1960年代半ばに始まる経済産業省(当時)主体の大型プロジェクト超高性能電子計算機開発計画においては、IBMなどの海外のコンピュータベンダに寄らない日本独自のコンピュータシステムを構築すべく、電機メーカに対し通産省の元でコンピュータシステムの開発を進めた。
中央研究所:ただし所在地としての中央研究所(神奈川県川崎市宮前区)は既に廃止されており、現在は田町事業場および玉川事業場の中にある。
筑波研究所(茨城県つくば市御幸が丘)
関西研究所(奈良県生駒市高山町)
関西デバイス研究所(滋賀県大津市)
相模原研究所(神奈川県相模原市中央区下九沢)
YRP技術センター(神奈川県横須賀市横須賀リサーチパーク内):第3世代、第4世代携帯電話の研究開発
iStorage
1988年よりNASDAQに米国預託証券(ADR)を上場していたが、米国の監査法人から求められていた保守・サポートサービスと製品が一体になった「複合契約」の収益分析が完了しなかったため、上場維持に必要なSECに対する2006年3月期の年次報告書を提出できず、2007年10月に上場を廃止した。その後、SECとの間では2008年6月に和解が成立した。また、この関連で2006年の中間決算より、日本国内向けの財務諸表の作成基準を従来の米国基準から日本基準に変更している。
2007年(平成19年)4月、日産自動車とともに自動車アプリケーション用リチウムイオン電池の開発を行うオートモーティブエナジーサプライを設立した。2010年にはリチウムイオン電池専門のNECエナジーデバイスを設立。2012年(平成24年)4月には、社内にスマートエネルギー事業本部を設置した。2014年5月にはNECエナジーソリューションズを北米に設立した。しかし、2017年にオートモーティブエナジーサプライ・NECエナジーデバイスともに株式を売却する方針と発表、2019年3月に売却した。北米のNECエナジーソリューションズも2021年9月に売却した。このように、2000年代後半から2010年代にかけて注力した蓄電池等のスマートエネルギー関連事業は、2020年代には縮小した。2023年の時点で社長を務める森田隆之は、インタビューで2019年の売却を「失敗」と評し、「売らなければ今、花開いているであろう事業です」と述べた。
2009年3月期決算(2008年度)は、主に半導体分野などの不振が響き、営業損益で62億円、当期損益では2966億円の赤字となった。決算発表で社長の矢野薫は「不採算事業の撲滅」を掲げ、経費の見直しとともに人員削減にも取り組むと述べた。
パーソナルコンピュータに関しては、PC-9800シリーズなどの「過去の製品の各項目」も参照
ほか
現在運用中の宇宙機 金星探査機「あかつき」(英文名:PLANET-C) 小型ソーラー電力セイル実証機「IKAROS」 惑星分光観測衛星「ひさき」(英文名:SPRINT-A) 小惑星探査機「はやぶさ2」 ジオスペース探査衛星「あらせ」(英文名:ERG) 水星磁気圏探査機「みお」(英文名:MMO) 国際宇宙ステーション実験棟「きぼう」(英文名:JEM)ロボットアーム、衛星間通信システム、各種試験装置、オペレーション・コントロール・システムの開発 温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」(英文名:GOSAT)温室効果ガス観測センサの開発 気候変動観測衛星「しきさい」(英文名:GCOM-C1) 水循環変動観測衛星「しずく」(英文名:GCOM-W1) 地球観測衛星「ASNARO-1」、「ASNARO-2」 X線分光撮像衛星「XRISM」
ほか
開発中の宇宙機 地球観測衛星「LOTUSat-1」 深宇宙探査技術実証機「DESTINY+」
ほか