三浦瑠麗
テレビ出演
過去(単発を含む)
新世代が解く!ニッポンのジレンマ(2015年 - 、NHK総合)
ニュースザップ(BSスカパー!)
BSフジLIVE プライムニュース(2015年 - 、BSフジ)、この番組に対しては強く批判することもある。
みんなのニュース(2017年10月5日以降2018年3月まで木・金コメンテーター、フジテレビ)
NEWS WEB(NHK総合)
深層NEWS(2015年 - 、BS日テレ)
英雄たちの選択(2015年、NHK BSプレミアム) 平民宰相 原敬(2015年5月7日) 藤田嗣治“アッツ島玉砕”の真実(2015年12月17日)
NHKスペシャル(2016年 - 、NHK総合) 大予測! 2016世界はどうなる?(2016年1月1日) 私たちのこれから#超少子化 安心子育ての処方せん(2016年2月20日) トランプのアメリカ 世界はどうなる? (2017年1月1日)
BS朝日 新春討論スペシャル (2016年- BS朝日)
ボクらの時代(2016年3月13日、フジテレビ) 津田大介×三浦瑠麗×古市憲寿
新報道2001(2016年 - 、フジテレビ)
スーパーJチャンネル(2016年- テレビ朝日)
橋下×羽鳥の番組(2016年-2017年 テレビ朝日) 橋下徹過去の問題発言を糾弾SP!(2016年10月17日) 日本の3大問題を徹底討論SP(2016年11月7日) トランプ大統領で日本が危ない?
2019年4月、週刊ポストがテレビ朝日の元アナウンサー西脇亨輔と当時婚姻関係にあったテレビ朝日記者の村上祐子が、NHK記者と不倫していたと報道。この騒動を受け、テレビ朝日は村上が司会を務める「朝まで生テレビ!」の出演を当面見合わせることを発表したが、これについて三浦は自身のTwitterで「週刊ポストは村上さんの相手が破綻事由でないことも、離婚訴訟中であることも知ってて敢えて隠して不貞行為のように書いたでしょ」「そもそも何年も別居し離婚調停後、離婚訴訟係争中の人を不倫疑惑とする方が間違い。新しいパートナーと再スタートを切り子供を作ることさえ、離婚しにくい日本では難しい。これは本来多くの人が抱える問題のはずなのに。村上祐子さんを朝まで生テレビから下ろすべきではない」と、週刊ポストとテレビ朝日を批判した。同月27日の「朝生」で、三浦は「村上さんの週刊誌報道が出たということで、(番組が)事なかれ主義をとるのは構わないが、次、復帰させますよね?不法行為でもなんでもないけど、1回失敗した人に再チャレンジの機会は与えるんですよね?」と田原総一朗に詰め寄り、「僕は局の上層部に“とにかくなるべく早く復帰させるように”と言っています」と田原が応じる場面があった。
三浦のツイートは、村上と離婚訴訟を係争中であった西脇から「プライバシーを侵害し、名誉を毀損するものである」として、300万円の慰謝料と謝罪広告を求めて提訴された。
博士号取得後は東大で研究員などを務めていたが、「少数の人や組織に依存して生きるのは嫌だ」と感じ、2015年に独立系シンクタンクとして「山猫総合研究所」を開設する。先輩教授に「(講師の)正式なポストが空いたから公募を受けないか」と東大に呼び戻されるも組織人としての働き方が合わず任期満了で退職し、2019年に山猫総合研究所の代表取締役に復帰した。
長野県軽井沢町にフィンランド式ログハウスを所有し、2014年頃から平日は東京都港区で週末は軽井沢の2拠点で生活してメディアやSNSで紹介されている。尚このログハウスは夫である三浦清志の太陽光発電事業を巡る横領容疑による逮捕起訴に伴い、保釈金への充当のためドワンゴの川上量生に売却され所有権は移転済みとの報道がなされた。
愛猫家で、手塚治虫の『ジャングル大帝』から命名した牡ベンガル猫の「レオ」とジブリの『紅の豚』から命名牝ラグドールの「ジーナ」の2匹を自身のオフィスで放し飼いしている。一緒に過ごしているうちに猫語を理解し、軽めの「みゃっ」はごあいさつ、「みゃーお」は人間を呼ぶとき、「わうわうー」は甘えたいときや寂しいときによく使う鳴き声で、自身も猫を天井から降ろすときなどに使っている。
富永は「三浦さんへの悪意はありません。感じたままをツイートしただけです」と返信するも、三浦は「発言のどこに共感しなかったのですか。財務省が明らかにすべき、という点ですか、それともこれは人が死ぬべき問題だとでも思うのですか」と再び反論。「そもそも私のツイッターを見れば、いかなる不祥事でも死ぬに値する問題などないと事前にツイートしているのが見えますよね。立派な新聞の元記者の方ですよね」と続けた。富永は「返信ありがとうございます。現実に亡くなっている方がいらっしゃるのに、人が死ぬほどの問題ではないと仰ったことへの違和感です。どんな不祥事でも死に値するものはないという一般論には同意しますが、個々の人間はもっと脆いものだと思います」と主張した。
この騒動について『文春オンライン』のインタビューで「全文をお聞きいただければ分かると思うのですが、『財務省は、早く改ざんを認めて謝罪しようよ』ということを官僚のみなさんに伝えたかったんです。『早くごめんなさいをしないと、現場で弱い立場に置かれている人が追い詰められてしまうよ。この不祥事は人が死ななければいけないような問題ではないのに』という意味でした。どこかで隠ぺいをストップしないと」「『不祥事があったとしても、きちんと事実を明らかにすれば、人が命を絶つ必要なんてまったくないのだ』という意味で発言した」と答えた。曲解した者は「三浦は人の痛みがわからないのか」「人間の心を持たない冷酷な女だ」「お前の子どもも死んでみろ」などと誹謗中傷を寄せた。
新型コロナウイルスについて「とにかく緊急事態宣言を無闇に出すのはやめてほしい。結果的に、2020年の『超過死亡』は減少しています。その一方で、度重なる緊急事態宣言や時短要請によって、低所得層や女性など社会的弱者ほど大きな犠牲を強いられている。ここにこそ目を向けるべきだと思います」とし、2020年3月に休校措置が出された際に自社内に即席学童保育「キャンプ山猫」を設けて行き場を失った知人の子弟らを受け入れた。文化施設やアーティストたちの生活を守り政府に補償を求める団体「#SaveTheDance」に参加した。医療体制について「日本は欧米諸国に比して感染者数も死者数も少ないわけで、この程度の感染状況で対応できないとすれば、それ自体が問題です。今回のコロナはたまたまこの程度の致死率だったものの、もし高い致死率の感染症だったら、どうなっていたか」と発言して「有事だ!」と大騒ぎする人ほど有事の仕組みを本気でつくろうとしていないとし、「やはり医療キャパシティを根本から拡充するには、必要な法改正も含めて政府が主導する以外にありません。厚労省が、管轄官庁だとしても、彼らが振るってきた権限は『規制サイドの権限』であって、『オペレーションサイドの権限』ではありません。法改正を主導したり、各都道府県の知事や各地の医師会を動かしていくのは、究極的には政府にしかできない。国がもう少し『有事』に備えた仕組みを作るべきです」とした。本来であれば人権や自由の重要性を訴えてきたはずのリベラル陣営が、政府による強権発動を求め私権の制限に賛同している状況を批判した。