水中文化遺産保護条約
水中文化遺産保護条約の二大柱は、水中文化遺産の商業的利用の厳禁と水中文化遺産の原位置保存の原則である。前者は、同条約がそもそもトレジャー・ハンターへの対応として起草されてきたという経緯を物語っている。後者についていえば、すなわち、水中文化遺産を渚から移動したり海底から引き揚げたりしてはならず、その現場において考古学者が保存された水中文化遺産の研究を実施していかなければならないというものである。しかしながら、盗掘や港湾工事などによる破壊によって危険にさらされている場合には、適切な保存処理が行われるという前提で、遺物の引き揚げも例外的に認められている。
良く誤解されてはいるが、水中文化遺産になるという意味は、国際連合教育科学文化機関の世界遺産のように、当該水中文化遺産の沿岸国や起源国が国際連合教育科学文化機関に申請を行ったり、国際連合教育科学文化機関が登録をしたりするというような話ではない。100年を経過した時点で、自動的にすべて水中文化遺産となる。1912年に沈没したタイタニック号は、2012年に自動的に水中文化遺産となり、水中文化遺産保護条約の規制下に入った。日露戦争中に沈没した艦船はすでに、すべてが水中文化遺産である一方、第二次世界大戦中に沈没した艦船や海没遺骨はすべて、2045年以降に水中文化遺産となる。