大函電鉄
1925年(大正14年) - 大野電軌株式会社が設立。
1928年(昭和3年) - 鉄道省より敷設特許の指令が下りる。
1929年(昭和4年)6月 - 大野電軌の発起人代表である中村長八郎が、札幌在住の丸山誠吾に軌道事業の権利を譲渡。丸山は社名を「大函急行電鉄株式会社」と改める。
1930年(昭和5年)5月30日 - 函館毎日新聞に大函急行電鉄が客車5両と貨物車7両を購入することが掲載される。
1930年(昭和5年)6月13日 - 函館毎日新聞に「大函電鐵に紛擾起る」という見出しが登場。
1930年(昭和5年)7月 - 上磯町会議員嵐金三郎、函館市海岸町佐々木市松の両氏が、地主や小作人ら30数人を代表して大函急行電鉄に決議文を出す。
1931年(昭和6年)2月 - 大函急行電鉄が急行化の認可を受ける。
1932年(昭和7年) - 経路を変更し、五稜郭駅での鉄道接続を諦め、国道を北上する当初の計画に戻す。
1936年(昭和11年)9月 - 平塚常次郎など地元有力者が経営に参加。社名を函館急行鉄道株式会社と改める。また、第一期工事が年内完了の見込みとなる。
1937年(昭和12年)2月 - 指定期間内に敷設工事が着工しないという理由で、鉄道省が路線の免許を取り消す。