西友
西友 西友は同じ屋号でも以下のような複数の業態が存在している。 ゼネラルマーチャンダイズストア(GMS) スーパーマーケット スーパーセンター - ウォルマート流のワンフロア店舗。沼津店、浜北店の2店舗のみが該当。 西友ネットスーパー
リヴィン(LIVIN)- 「新生活百貨店」。かつて西友の百貨店業態「○○(地名)西武」として出店していた大型店舗。
サニー(SUNNY) - 福岡県・熊本県・佐賀県・大分県で展開するスーパーマーケット。地場スーパーマーケットを買収後、屋号を継承し運営。
ショッピングセンター ザ・モール - 総合スーパーを核店舗とする コミュニティ型モール。郊外型の大型ロードサイド店舗。 西友楽市 - 食品スーパーを核店舗とする ネイバーフッド型SC。
1963年4月1日にいったん西興ストアーと改称した後、同年4月19日に再び改称して資本金2,000万円で株式会社西友ストアーを設立し、西武百貨店から土浦店 やひばりヶ丘店などの10店の分店を継承して、スーパーマーケットチェーン事業を行うことになった。
西友ストアーの設立にあたっては、本部を東京都中野区江古田の「西武百貨店配送センター」の2階に開設すると共に、西友ストアーに従事する社員は全員西武百貨店から転籍して西友ストアーの業務に専念する体制を採り、本格的な事業展開を図ることになった。また、本部内に商品部を置いて集中仕入れを行うなど、チェーンストアとしての組織整備を進めると共に、食品と非食品をほぼ50%ずつという商品構成とするなど、経営方針の明確化も図った。
西友ストアーの設立時には、ちょうど西武鉄道が駅舎改築を進めていた時期に重なった上に、西武鉄道創業者の堤康次郎の指示により同社の全面的な支援が受けられたため、西友ストアーは設立から1966年までの間は西武池袋線や西武新宿線沿線への出店を進めることとなった。
1964年に堤康次郎が急死。その後に紆余曲折あって、西武の流通部門は堤清二が引き継ぎ、西武鉄道グループから分裂したセゾングループの中核企業として、西武百貨店と西友は発展していくこととなる。
初代:西武鉄道の社章を流用していた。
2代目:1973年6月より使用。赤を基調に「S」を具象化している。デザインは帆足実生。
3代目:1983年6月より使用。赤地に「SEIYU」とアルファベット表記されている。最も長期間使用されデザインである。デザインは松永真。
4代目:2013年7月より使用の現行ロゴ。3代目のマイナーチェンジであり、赤い正方形の外に「SEIYU」(フォントは3代目と同じ)の文字が併記されている。黒字に白文字、白地に黒文字の2パターンの配色がある。
楽天が保有する顧客情報を活用してオンラインとオフライン(実店舗)の融合を進め、楽天西友ネットスーパーをさらに強化し、スマートフォンアプリで買い物・決済・配送まで完結するキャッシュレス決済を導入する計画とし、株式取得は2021年第1四半期に完了予定とした。ウォルマートも引き続き15%の株式を所有し、スケールメリットを活かした、EDLP商品の拡充を図ると表明した。しかしウォルマートが大半の株式を売却することは西友への支配力低下を意味することから、一部マスメディアの中には「事実上の日本撤退」と報じる者もあった。
同年12月28日には、次期CEOとして株式会社リテイルサイエンス 代表取締役の大久保恒夫の就任を発表。2021年3月の株主体制変更完了後、KKRと楽天とウォルマートが指名するとし、西友CEOのリオネル・デスクリーはそれまで引き続き業務にあたり、新CEOへの交代後に米国ウォルマートで新たな役職に就くとした。
2021年2月25日、福岡市にキテラタウン福岡長浜が開業し、核店舗としてサニー福岡長浜店が出店した。サニーの新規出店としては2008年の南熊本店(2015年3月31日閉店)以来12年ぶりとなる。これがウォルマート子会社時代の最後の新規出店となった。
西武ライオンズ (1979年 - 2005年 西武ドームへの広告掲載は2021年まで継続)
日テレ・ベレーザ(1993年 - 1997年「読売西友ベレーザ」を名乗る)
東北楽天ゴールデンイーグルス (2022年 - )
ウォルマート流のEDLP(エブリディ・ロープライス=毎日低価格)の確立を早期に行うためにも一体的な運営が必要だとして、2003年(平成15年)7月1日付でエス・エス・ブイを株式交換により完全子会社化し、2004年(平成16年)4月1日から系列のスーパーを含めた地域ごとの一体的な店舗共同運営を始めるなど、グループの再編も進められた。
また経営再建策の一環として、2003年(平成15年)9月30日にリウボウインダストリーやリウボウストアーの株式を全て売却し、資本提携を解消して沖縄県から撤退するなど、関連事業の整理も一段と進められることになった。
その一方で、2004年(平成16年)3月26日には、伊藤忠商事が保有するサニーの全株を取得して出資比率を約88.8%に引き上げ、同年6月1日には株式交換方式によりヤマエ久野などグループ以外が保有する株式を取得して、サニーを完全子会社化した。
こうしてグループのスーパー全社を完全子会社として経営統合を一段と進め、2005年(平成17年)9月1日付で系列スーパー5社の社長を営業統括部長が兼務し、経営を事実上一本化した。
その他にも、2004年(平成16年)4月1日からグループ5社も含めた全国約400店舗を6地域に再編して共同運営するのを皮切りに運営の一体化を進め、商品調達や販促活動なども段階的に一体化を進めて、スケールメリットを活かした経営効率化を図ることになった。