三菱一号館
↑ NHK総合テレビ2010年10月14日放送、ブラタモリ「丸の内」にて、番組テロップ「日本で最初のオフィスビル 当時 会社や銀行が入っていた」より。
1 2 9076 旧三菱一号館の復元 その1 : 復元の根拠史料について(保存・保存手法:事例(2), 建築歴史・意匠) 学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 2006, 151-152頁、2006年7月31日、日本建築学会, NAID 110006329219。
↑ “Kensetsu Plaza”. 2023年6月4日閲覧。
1 2 丸ビル改築計画(企業とオフィス戦略)(<特集>日本のオフィス) 建築雑誌 112(1405), 24-28頁、1997年4月20日、日本建築学会, NAID 110003804687。
1 2 3 4 5 6 7 建築雑誌 1968年5月号 日本建築学会
1 2 『丸の内百年のあゆみ-三菱地所社史』 上巻213-216頁
1 2 3 『丸の内百年のあゆみ:三菱地所社史』 上巻106-124頁
1 2 『丸の内百年のあゆみ-三菱地所社史』 資料・年表・索引186頁
↑ 『丸の内百年のあゆみ-三菱地所社史』 上巻494
↑ 建築雑誌 1960年11月号 日本建築学会
↑ 『丸の内百年のあゆみ-三菱地所社史』 上巻196-198頁、資料・年表・索引186頁
1 2 3 4 5 6 7 8 9 建築雑誌 2010年1月号 日本建築学会
↑ 『丸の内百年のあゆみ:三菱地所社史』 下巻196-198頁
1 2 旧三菱一号館の復元 その3 : 施工の概要(保存(1),建築歴史・意匠) 学術講演梗概集、F-2、建築歴史・意匠 2009、313-314頁、2009年7月20日 日本建築学会, NAID 110007981848。
役員自身も、当時の保存要望に応じられなかった理由は、丸の内の社会的状況と制度の問題だったと思う旨発言している。
なお、この1968年当時の「制度の問題」について、建築史家の太田博太郎によれば
「後ろに高い建物を建てれば、もし面積的に損であるというのならば、何か特例を東京都にかけあって設けてもらうとか、そういう運動ならいくらでもするからと言ったんだけど」太田博太郎 『建築史の先達たち』 彰国社
とも記されている。
一方、三菱地所発行の社史『丸の内百年のあゆみ:三菱地所社史』によれば、申し入れを受けた三菱地所が「東9号館」の耐久性の調査を行った結果、不同沈下により外壁に亀裂を生じるなど耐力的に限界であることが再三確認され、さらに敷地に隣接した地下トンネル(横須賀線)工事による地盤変化で倒壊の恐れさえあり、危険であることなどが解体の理由であると記されている。
1892年(明治25年)1月 - 「第1号館」着工。
1894年(明治27年) - 「第1号館」竣工。
1918年(大正7年) - 「第1号館」は「東9号館」に改称。
1928年(昭和3年) - 隣接の地に「八重洲ビルヂング」(1962年〈昭和37年〉年「丸ノ内八重洲ビルヂング」と改称)竣工。
1960年(昭和35年) - 日本建築学会は文部大臣及び文化財保護委員会委員長代理宛に「明治建築の保存に関する建議書」を提出(同建議書には「東9号館」も例示されていた)。
1967年(昭和42年) - 文部省文化財保護委員会は三菱地所に対し「東9号館」の文化財指定を申し入れ、これに対し三菱地所は無断で取り壊さない旨回答。
1968年(昭和43年) 3月21日 - 三菱地所は「東9号館」の解体工事を開始する旨一方的に文化財保護委員会宛てに通告。 3月22日 - 三菱地所は「東9号館」の解体工事を夜間に準備。 3月23日 - 三菱地所は「東9号館」の解体工事を強行、三菱地所は解体材の一部を移築保存に向け保管部材として保存。 3月26日 - 日本建築学会は文部大臣・文化財保護委員会委員長宛てに「三菱旧一号館解体作業の即時中止と保存に関する要望書」、三菱地所に「三菱旧一号館解体作業の即時中止と保存法に関する申し入れ」をそれぞれ提出。 4月2日 - 日本建築学会において協議開催、三菱地所側担当者などが出席。
1967年(昭和42年)9月に文部省文化財保護委員会は三菱地所に対し文化財指定の申し入れを行い、三菱地所は無断で取り壊すことはしない旨を示したため、文化財指定は見送られた。しかしその後、文化財保護委員会は文化財保護法の強制指定の適応を検討していたが、三菱地所は1968年(昭和43年)3月21日に解体工事を開始する旨、一方的に文化財保護委員会宛てに通告した後、突如その翌日の同年3月22日夜間に足場を架設し、丸の内地区の人通りが少なくなる土曜日の同年3月23日を選んで解体工事を強行した。
この三菱地所が解体工事を強行した理由について、2010年1月号の「建築雑誌」によれば、三菱地所のある役員は、1968年当時の三菱地所で解体工事を発注する立場にあった社長より、丸の内の企業とその連結企業の売り上げは日本のGDPの20パーセント程度であり、企業活動の場を多く提供することが丸の内の使命であったことから、また、現在のような都市計画上の支援制度などもなかったため「東9号館」を解体することになったなどと説明を受けた、としている。