ゴルフ場
欧米の名門会員制ゴルフコースの多くは、発足当初から女性への入会を阻止したり、プレーに制限を加えるなどの女性差別が行われてきた。こうした性別への差別には批判と抵抗があり、スコットランド自治政府首相(当時)のアレックス・サモンドは、「21世紀になっても、全ての人に開放されないゴルフクラブがあることは擁護できない。」と言及したものの、2013年段階においても全英オープンが開催されるゴルフクラブのうち、3つについては女性への開放がなされていなかった(ミュアフィールド・リンクスは会員投票の末、2017年3月受け入れを表明)。
一方2012年、マスターズが開催されるオーガスタ・ナショナル・ゴルフクラブは女性会員の受け入れを表明。コンドリーザ・ライス(元アメリカ国務長官)らを新たに会員に迎えた。日本でも、2020年東京オリンピック開催地に決定した霞ヶ関カンツリー倶楽部が、女性の入会に制限を掛けていたことが判明。2017年3月には、女性会員を受け入れていく方針を表明するに至った。
日本においては、ゴルフ場は企業の接待に多く利用され、バブル景気時代に建設ラッシュが起きた。1988年に施行された総合保養地域整備法(リゾート法)もそれに後押しする形となった。1990年代には日本のゴルフ場の総数は2,000を超える数にまで増加した。ゴルフ場の開発は、環境破壊に繋がるとの批判もあり、バブル期にはゴルフ場の乱立により禿山のような状態になっていることが報道で頻繁にとりあげられていた。ゴルフ場の利用する権利と結びついたゴルフ会員権は、実際の価値を超えた相場を構成することがあり、主にバブル景気時代には、ゴルフ場経営者に対する預託金よりも高くなり、特定のゴルフ場でゴルフのプレイを楽しむ権利としてよりも、投資対象・また保持者の地位としての会員権売買が盛んとなった。しかし、その後のバブル景気の崩壊以降ゴルフ場利用者は激減し、会員権の相場も急激に落ちた。返済すべき預託金も支払うことが困難となったゴルフ場も現れ、倒産したり、他の企業に買収されたりするゴルフ場も少なくなかった。
ゴルフの練習場は、ゴルフコースに併設されている場合もあるが、単独でコースとは別に存在する方が一般的である。ゴルフの練習場には、実際にクラブを用いて定位置からボールを打つ練習をするもの、グリーンのみが設置されていて、その上でパッティングの練習をしたり、そこに向けてアプローチの練習をしたりする施設がある。前者は、指定された場所から、所定の空間に向けて順次ゴルフボールを打つのみで連続したプレーを行わず、また、ボールの回収を当人は行わないことから、俗に打ちっぱなしと呼ばれる。
「打ちっぱなし」練習場は、通常、ボールを打つための打席が同一方向に向けて並んでおり、そこからフェンス・ネットなどで囲われた空間に対してゴルフボールを打ち出す。目標としてグリーンないしはホールを模したものが設けられていたり、飛距離の参考とすべき目安が設けられているケースがある。主にパター以外のゴルフクラブのスイングの練習に用いられる。
費用は球数に応じて計算され、このほかに入場料その他の定額費用が課されるケースがある。