情報通信技術
2017年には全世界で3.8兆米ドルがITに費やされていると推定され、2009年以降は年率最大5%で増加している。2018年のICT全体の成長率は5%と推定されている。新技術の分野(IoT、ロボット工学、AR・VR、AI)では、最大の成長率である16%が予想されている。
アメリカ連邦政府の2014年度IT予算は820億ドル近くであった。企業収益に対するIT費用の割合は、2002年以降50%増加しており、IT予算を圧迫している。現在の企業のIT予算を見てみると、75%が「電源を入れっぱなしにする」ための経常出費、25%が技術開発のための新たな取り組みにかかる費用である。
IT予算の平均的な内訳は以下の通り。
31% 人件費(内部)
29% ソフトウェア費用(外部、購買部門)
26% ハードウェア費用(外部、購買部門)
14% 外部サービス費用(外部、サービス)
2022年には6兆米ドル強が費やされると推定されている。
国連の一組織である国連教育科学文化機関(ユネスコ)は、教育の公平性や提供性を確保するための取り組みの一環として、ICTを教育に導入することを掲げている。以下は、教育におけるICTに関するユネスコの刊行物を引用したものであり、この取り組みに対するユネスコの立場を説明している。
情報通信技術は教育への普遍的なアクセスや教育の公平性、質の高い学習や教育の提供、そしてより効率的な教育の管理、ガバナンス、行政に貢献できる技術である。ユネスコは教育におけるICTを推進するために、全体的かつ包括的なアプローチをとっている。主な課題にはアクセス性、一体性、品質がある。教育におけるICTのための部門間プラットフォームにおいては、通信・情報部門、教育部門、科学部門の三部門の共同作業を通じてこれらの問題に焦点を合わせている。
コンピュータの力で教育や学習を向上させ、改革しているにもかかわらず、教師がICTを日々の学習に適切に導入しているという証拠がほとんどないまま資金の増加や技術の進歩が起こるという、不適切な実装の問題が蔓延している。より伝統的な教育方法への信念や教育におけるコンピュータに対する個人の態度、教師自身のコンピュータの使いやすさやコンピュータを使う能力といった内在的な障壁が、結果として教室でのICTの導入の有効性に差をもたらしている 。
教育において効果的にするためには、ICTを教育学と完全に統合しなければならないとする証拠がある。具体的には、文字や数学を教える際、Writing to LearnとICTを組み合わせて使うほうが伝統的な方法のみの場合やICTのみの場合に比べてより良い結果を得られる。