赤ちゃん一時避難プロジェクト
そうした母親の不安を子供が感じることで、子供は同様のストレスに遭い、親子ともにストレスがたまる一方で、一時的に母乳が出なくなる母親もいた。産院でもベッドの調整がつかず、産後わずか3日の子供が避難所へ直行することもあった。物資不足も深刻であり、水がないためにミルクを温めることができず、ミルクの代りにジュースを与えられている乳幼児すらいた。
こうした事情で、乳幼児を健康に育てることのできる場所へ避難させることは必至となった。被災地の商店街仲間からも子供たちの助けを求める声が安井のもとへ届けられたこともあり、震災10日目に前述の他2団体とともに、プロジェクトの実行委員会が発足された。乳幼児たちのみならず母親をも支援させる理由の一つとして、国際連合児童基金(以下、ユニセフと略)ソマリア支援事務所から急遽日本へ派遣された医師・国井修は、母乳は衛生的で免疫成分も含まれているため、母乳育児を続けるための支援が必要と主張した。
家族を離散させないよう、家族全員を避難させようとする配慮もあったが、その際には子供のいないほかの家族へ遠慮して避難したがらない人、周囲から「逃げた」と言われるのが怖くて避難を躊躇する人も見受けられた。これらに対しJFAS代表の岡野谷純、京都市会議員の井上教子らは、子供たちを守るためには大人の理論や都合よりも、子供の健康を優先して取り組むべきと唱えている。
しかしながら本プロジェクトは、国や自治体の地域防災計画を修正して実現したものではないため、家族の分断や地域離散などへの保証もなく、夫婦が離ればなれでの生活を強いられたケースもいくつかあったため、避難者の心の負担が大きかったであろうことは、岡野谷も認めている。一旦はホテルへ避難したものの、「慣れない土地での育児は辛い」との理由で、1か月も経たないうちに帰郷するケースも見られた。