横須賀空襲
1945年(昭和20年)2月、硫黄島の戦いを間近に控えたアメリカ海軍第5艦隊司令長官のレイモンド・スプルーアンス大将は同作戦の牽制のため、マーク・ミッチャー中将指揮下の第58任務部隊を日本本土近海に派遣した。この東京および関東地方への作戦のついてスプルーアンスは各艦の無線およびレーダー使用を禁止し、日本側の索敵回避に重点を置くなど「奇襲」であることを基調とし、なおかつ攻撃開始を硫黄島への艦砲射撃の開始予定時間の直後と定めた。
ウルシー環礁の基地を出港した同任務部隊は硫黄島の東海上を遠巻きにして2月16日早朝に房総半島の沖合に到達すると、6時45分から数波にわたって艦載機を発艦させて、横須賀や館山や厚木や下溝などの関東地方の軍事施設および静岡県の軍事施設を攻撃した。一方、日本側は2月12日の時点で海軍軍令部が「15日から16日頃に本土来襲の算段なり」と判断するなど米機動部隊の動向を把握しており、警戒および迎撃態勢が整えられていた。
アメリカ側の報告では横須賀の追浜海軍飛行場へ向かった第1波の戦闘機隊は同飛行場に配備された20〜30機以上の軍用機に機銃掃射を加えたが戦果は確認できず、日本側の激しい対空砲火を受け3機が撃墜され搭乗員3人が死亡した。14時58分に発艦した戦闘機隊は攻撃目標へ向かう途中で日本側の戦闘機隊と遭遇し5機を撃墜、さらに地上からの迎撃を受けたが2機が損傷したが人的損害はなかったが。
神奈川県南東部の三浦半島に位置し東京湾に面する横須賀には、1853年(嘉永6)年に江戸幕府の勘定奉行・小栗忠順やフランス公使・レオン・ロッシュの主導で横須賀製鉄所が開設されると、明治維新後は明治政府に引き継がれ横須賀造船所、海軍造船所、横須賀海軍工廠と名称を変え軍艦の建造を担った。 さらに1884年(明治17年)12月15日に日本海軍の横須賀鎮守府が設置されたことを契機に軍港都市として発展し、1907年(明治40年)2月15日に市制が施行された。1937年(昭和12年)からの第三次海軍軍備補充計画および1939年(昭和14年)からの第四次海軍軍備補充計画に伴う艦艇建造ラッシュにより市内は活況を見せたが、戦局の悪化に伴い1944年(昭和19年)の空母「雲龍」と空母「信濃」を最後に大型艦の建造を停止。急造型の駆逐艦や潜水艦や海防艦、特攻兵器の生産に転換した。
また、明治期以来、三浦半島は対岸の房総半島と共に東京湾防衛のための重要拠点と見做され、日本陸軍の手により堅固な砲台が建設されるなど要塞化(東京湾要塞)が進められた。太平洋戦争の時期には海防が中心の防衛思想に、航空機技術の発達に伴い防空の概念が加わり、日本海軍の手により軍港周辺に防空砲台の配備が進められたが、1942年(昭和17年)4月18日のドーリットル空襲以降はその傾向に拍車がかかり、三浦半島全体に防空砲台が増設された。1945年(昭和20年)、本土決戦が差し迫ると横須賀では相模湾からのアメリカ軍上陸に備えトーチカや洞窟砲台や狙撃陣地などの防御陣地の構築、回天や海龍などの特攻兵器の配備が進められた。
横須賀は市街地を焼き払う絨毯爆撃を受けることはなく、東京や横浜市や川崎市などといった大都市と比較して人的にも物的にも小規模の被害に留まったが、終戦後に周辺施設を視察したアメリカ海軍のチェスター・ニミッツ元帥やウィリアム・ハルゼー大将は、横須賀の爆撃被害が軽微であり素早く修理し使用できることを知り喜んだと伝えられている。一方、施設内には残骸が残され、装備の多くが整備不良あるいは作動不能の状態であったことから、ニミッツは随行した記者に対して「連合国へ引き渡すための努力が為されていない」と語った。
戦時中には警戒警報や空襲警報の発令が頻発したことから一般市民は精神的消耗を強いられていたが、その一方で被害状況が十分に伝わらず、2000年代頃まで「横須賀には空襲はなかった」と評されることもあった。さらに戦後に軍港および周辺施設がアメリカ軍に接収され横須賀海軍施設として使用された経緯から、「空襲はなかった」とする評価と米軍基地化とが結びつき、「横須賀の旧海軍施設は戦後の基地利用の目的のため温存された」とする見方もあるが、専門家の栗田尚弥は「資料的には裏付けが乏しい」「現在の米海軍基地に至るような長期的計画があったとは考えにくい」、専門家の高村聰史は「米軍基地化のための温存との見解が、さしたる根拠のないまま一人歩きしてしまっている」と指摘している。