町・字
市町村合併の際、従前の大字名「大字○○」に合併前の町村名「△△町」あるいは「△△村」をつけて、「大字△△○○」とする例が昭和の大合併時から見られる。また、合併時に「大字○○」を「○○町」に、また前述と併せて「△△○○町」と改称し、これを町とする例もある。(ただし、この「○○町」「△△○○町」について、「町」がついていても、それを大字と位置付ける場合もある。)
さらに、平成の大合併においては、合併前の町村の名称を「△△町」として、大字の前に残す例も見られる。この「△△町」については、「町または字」ではなく、その前に置かれる合併特例区や地域自治区の名称である場合もあるが、「△△町」を冠し、さらに「大字○○」の「大字」の語を削除した「△△町○○」を新たな大字名とする場合が多い。 ただし、この「△△町○○」がすべて大字という訳ではなく、町名とする場合(福岡県みやま市の例)や、町名か大字名かを明確にせず「町または字」の名称とする例(大分県日田市の例)や、小字名まで含めたすべてを小字として位置付け直す京都府南丹市のような例なども見られる。
明治21年(1888年)に公布され、翌明治22年(1889年)に施行された市制・町村制により、現在もその名称が継承される市・町・村が地方自治体として成立することとなった。 明治政府は、市制町村制の公布と同時に町村の規模を300戸余りから500戸前後とする町村合併の標準を、内務大臣訓令として府県に対して提示した。 この市制町村制による大規模な町村合併(明治の大合併)により、町村の数は明治21年末の71,497から、明治22年末には15,859と、約1/5に減少した。
町・字などの行政地名(ぎょうせいちめい)に対し、俗称・旧称など住民に慣用されている地名を通称地名(つうしょうちめい)と称し、都市部において住居表示により住所として失われた町名や急速に発展した住宅地、郊外における行政区などに多くみられる。市町村によってはこれを行政地名と称し、前述の行政地名を法律地名と呼ぶ場合もある。
近年では、市町村合併の際に合併前の地方自治体名「○○町」を従前の大字・小字名の前に残したものを住所とする例がみられる。「大字△△」から「○○町△△」と名称を変更し、これを大字とする例が多いが、「○○町△△」を町と位置付ける例や、「○○町」を町と位置付ける例もみられる。
個別の町の名称については、「町」や「丁目」を用いた「○○町」「○○△丁目」などが代表的なものとしてあげられ、近世からなど古くからある町名を受け継いだものはもっぱら「○○町」と表記される。一方、住居表示により設置された町は「〇〇△丁目」と「町」を除き「丁目」をつけたものが標準とされたが、のちに「○○町△丁目」といった表記もなされるようになった。また「丁目」も「町」もつけない町名も見受けられる。