外国語学部
1. 専攻外国語「日本語 (母語) の運用能力」を基盤に、「高度な外国語能力 (読む・書く・聞く・話す)」 を習得する。専攻語を「ツールとしての言語」として使いこなせるようになる為の、徹底的・実践的なプログラムが用意されている。主に教授の対象とされるのはCALPである。BICSは教授の対象をされないケースが多い。総合的な語学力を目指す場合、授業と平行して、日常会話の演習 (暗唱・つぶやき学習など) を独自に行うか、もしくは (英語の場合) 大学入学前にマスターしておくことが望ましい。「英語専攻」の場合は、学生が既に英語学習の経験を持ち、一定以上の英語能力を身に着けていることを前提とし、それを更に高度な学術的行為やビジネス活動を行えるレベルにまで伸ばすことを目的とする。「英語以外の言語専攻」の場合は、原則的に、大学でその言語を初めて勉強する学生を想定し、海外の大学・大学院で学べるレベルを目的とする。
「異文化を五感で感じる」「自らがマイノリティになる」など有益な学びを得られる機会として、本学部を持つ大学の多くが、学生の海外留学支援に力を入れている。国際教養学部同様に、半年~1年の留学を必須としている大学も多い (関西大学、麗澤大学、帝京大学、目白大学など)。これらのケースでは各大学への授業料とは別途に留学費用が必要となる。その一方で、「留学は限られた学生にのみ可能な選択肢。留学しなくても学生生活の中で、高度な語学力や国際的視点を養える環境作りを行うべき」(獨協大学)とし、正課教育や学内環境の充実に努める大学や、「語学は留学しなくても可能」とした上で、日本で学ぶメリットなどと共に「あえて留学しない選択」(上智大学)も提示している大学もある。
外国語と母語双方の高度な運用能力を有し、異文化・多様性を理解し、様々な背景を持つ人々と協調し、複雑化した課題に取り組める人材
国際職業人国際的に展開する企業、外交官などの国家公務員、翻訳・通訳、観光・運輸関係の企業、文化事業の企画に関わる職業、外国語教育・日本語教育に関わる職業、新聞社・放送局などのマスメディア、国際機関や国際的NGOなど
高度な外国語運用能力を駆使した言語・地域に関する研究者。
外務省専門職員対象地域の言語・文化・経済・条約等のスペシャリストであり、第一に「高い語学力」更に「総合的な資質(文化・宗教など社会的背景・価値観が異なる人々とも交渉できるコミュニケーション能力など)」が求められ、本学の学びと直結している職業であるとされる。実際に本学部出身者が多い。