報道におけるタブー
メディアにおいて、スポーツに対する批判や不祥事などの報道することができないことを指す。
「健全な魂は健全な体に宿る」という出典の一部だけを切り取って捻じ曲げた解釈により、スポーツは「健康的ですがすがしい」という虚構が作り上げられている。
そのため、スポーツ界の暗部については触れない、または顕在化し覆い隠せないもののみを表面的に報道するだけにとどまっている。
スポーツやその練習で発生する負傷や死亡事故については、根本的な問題には触れず、ちょっとした不幸なアクシデントというスタンスでしか報道しない。
横行している運動部やスポーツにおけるいじめ、暴行、性暴力については、「加害者個人の資質」と矮小化しスポーツ界の体質や因習には触れないようにしている。
ドーピングや暴力指導などについても、個人やその国の体質と矮小化し、スポーツ界そのものに潜んでいる勝利至上主義や人権無視などの体質については触れないようにしている。
国民体育大会において開催県が優勝することが恒例となっているために、開催県が有利な組み合わせや「ジプシー選手」と呼ばれる開催県を渡り歩く国体優勝請負選手や指導者の存在、裏金なども公然の秘密となっている。
運動部の活躍を看板にして生徒集めをしている学校において、運動部員が授業を受けずに単位を取得していることが公然化していることに全く触れない。また、大会に出場できるレギュラー選手のほとんどが地元出身者ではなく、越境入学してきた外人部隊であることも報道されることはない。
有望な選手が入学したりプロスポーツ団体に入団するときに、指導者や家族、学校に多額の裏金が渡されていることが公然の秘密となっている。
アメリカ合衆国の日本に対する政策にもタブーが存在する。例えば年次改革要望書の中身については日本側に不利な内容が盛り込まれているにもかかわらず、マスコミはそのことについて殆ど取り上げず、またアメリカ側が日本側に要望する郵政民営化をはじめとする構造改革にしても小泉政権の改革の波に乗ったマスコミはその問題を殆ど取り上げることはなかった。またアメリカ企業による不祥事や問題点もマスコミでは大きく取り上げることはない。在日米軍の問題については基地が多数存在する沖縄県では頻繁に取り上げ、また全国紙でもしばし取り上げられるが、在日米軍のNHK受信料問題など取り上げない事柄も存在する。
イスラエル、そしてユダヤ人に対するタブーが、イスラエルとは比較的縁の薄い国である日本においても若干存在した(詳細は1995年に発生したマルコポーロ事件を参照)。ただし、ツンデル裁判の勝訴ほか、ホロコーストの歴史修正主義的研究および訴訟が日本でも深く知られるようになり、以前ほどではなくなってきている。
記者クラブは、加盟報道機関と行政機関とのなれ合い癒着が指摘される、日本の報道における最大のタブーといわれる。閉鎖性が堅固になったのは1969年の博多駅テレビフィルム提出命令事件最高裁判決以降である。
海外の報道機関も日本の特殊性をen:Kisha clubと称して批判している。
荊(いばら)は部落解放同盟の団体旗である荊冠旗に由来する。部落解放同盟をはじめとする一部の同和団体が政府の同和政策に癒着し、同和利権を構成していることについてマスコミが批判できない。また、一般的な事件の犯人や関係者が同和関係者であり、事件の本質的な原因として同和問題が関わっている場合であっても同和問題にはいっさい触れず、一般的な事件であったかのような報道をする傾向がある。
万が一、部落解放同盟をはじめとする同和団体を批判すると部落解放同盟から確認・糾弾などを受け強要や暴力行為の被害に発展する可能性もあるため、各社ともこうした問題には及び腰となっている。
しかし、21世紀に入ってから同和対策事業が終わり、部落解放同盟をはじめとする同和団体に関する問題点が徐々に指摘されるようになってきている。中でも毎日放送の関西ローカルのニュース番組『VOICE』による追及シリーズは群を抜き、スクープを連発し、大阪市など行政当局による不正な補助金支出をたびたび暴露した。