戦闘機無用論
1950年代に現れた戦闘機無用論は、ジェット機の高速化、ミサイル技術の発達からミサイル万能論を生み、従来の有人戦闘機を無用視する主張である。
ミサイル万能論によって、対空ミサイルで侵入機を撃破できるので戦闘機は必要なくなる、戦闘機はミサイルを装備することで従来の格闘戦は必要なくなると考えられていた。そのため戦闘機は速度偏重となり、装備もミサイルだけで機銃が外されるものも現れた。
1958年、第二代航空幕僚長佐薙毅の時にFX機種選定問題が起こった際、政治問題にまで発展したが、1959年、第三代航空幕僚長に就任した源田実が官民合同の調査団を結成、調査団長として渡米してF-104を選んだ。源田はアメリカから機銃は必要ないとミサイル万能論を説いたが、戦闘機の至近距離での攻撃や運動性の高さによる回避運動などを考慮してF-104に機銃装備を施した。この時、野党側は「ミサイル時代に戦闘機は無用だ」と有人戦闘機無用論を唱えて「決定を白紙還元せよ」と非難した。
しかし、1960年から始まったベトナム戦争の経過によって、ミサイルは運動性の高い戦闘機を捕えることが困難であり、格闘戦も発生することが判明して、機載機銃、格闘性能の重要性が再認識された。 ベトナム戦争終結後である1977年の防衛年鑑には、「ひところのような有人戦闘機無用論は姿を消しているが、とにかく、科学技術の急速な進歩によって航空機の能力は著しく向上されてきており、将来における航空機の様相は大きく変えられようとしている」とあり、この頃にはすでに立ち消えている。
また、21世紀に入り、コンピュータ技術の発達によって管制施設から操作する無人機が登場して、従来の有人戦闘機が必要なくなるという主張がふたたび現れている。
戦闘機出身でない君がその飛行隊長にえらばれたが、この全金属単葉の性能のすぐれた九六艦戦をもってしても、戦闘機は無用と言えるのかどうか専門外の人の方が、客観的に正当な意見を出しやすいからそのつもりで意見をまとめてもらいたい」と依頼した。そのため、1937年4月に佐世保鎮守府で鹿屋の96式陸攻が攻撃側、大村空の96式艦戦が防御側で防空演習を行い、当時は防空体制が整っていなかったこともあり、攻撃機側が奇襲の形で完勝した。
戦闘機無用論の影響で、養成削減があり1936年卒(第27期飛行学生、海兵61期)の戦闘機搭乗員は2名(本来は4名いたが、1名が卒業直後に殉職、1名は陸上攻撃機操縦員になる)となる(例年4 - 9名)。1936年 - 1938年卒は計15名。比率としては19.7%から12.5%へ縮小である。後への影響が大きかったという意見もあれば、一般にはたいした問題にはならなかったという意見もある。中野忠二郎によれば「戦闘機搭乗員の養成が減らされたのは一年だけだったが、元来日本海軍の戦闘機の他機種にたいする比率は、米国などに比べるとはるかに少なかった。これは攻撃第一主義によるもので戦闘機が軽蔑されていたためである。また、その頃出現した新機種九六式艦爆の操縦員を充足するため、戦闘機隊から下士官操縦員が、艦爆搭乗員として引きぬかれた」という。1937年には日中戦争で第二連合航空隊参謀源田実少佐が戦闘機の攻撃的な作戦を考案して、それまで主として防御用と見られていた戦闘機を積極的に遠距離に進攻させたことで、戦闘機の価値が認識されることになった。