屯田兵
開拓使 屯田事務局(1875年(明治8年)3月設置) 屯田事務係(1881年(明治14年)7月改称)
陸軍省 屯田事務係(1882年(明治15年)1月移管) 屯田兵本部(1885年(明治18年)5月改称) 屯田兵司令部(1889年(明治22年)7月改称) 臨時第7師団(1895年(明治28年)3月編成) 第7師団(1896年(明治29年)5月正式設置、屯田司令部廃止)
屯田兵は全力が西南戦争に動員され、人吉方面への追撃戦に参加した。増援のために屯田予備兵が編成されたが、こちらは東京で訓練中に終戦の見込みとなり、解散した。
西南戦争が勃発した1877年(明治10年)2月、屯田事務局は黒田開拓長官の命令で、屯田兵小隊を函館港に派遣した。第一中隊の安田安中尉が30名の部下とともに出動し、約1カ月間船舶を監視する任務に就いた。反乱の拡大がないと見極めが着いた3月下旬に引き揚げた。
4月10日、黒田長官は屯田兵第一大隊、つまりは屯田兵全部隊に出征を命じた。屯田兵は小樽港から出航し、熊本県の百貫に着き、小島町に宿営した。27日に別働第二旅団に所属することが決まり、鎮台兵一中隊と狙撃兵若干が配属された。以後、屯田兵は八代から人吉への進撃に加わって、交戦を重ねた。屯田兵の下士兵卒には東北諸藩の士族出身が多かったので、戊辰戦争の敵だった鹿児島県士族を相手とするこの戦争に奮い立った。しかし、将校の地位を占めた鹿児島県出身者には戦意が乏しく、8月2日の一ツ瀬川の戦いを観戦したある官軍将校は、屯田部隊で「戦争をしているのは下士兵卒で将校ではない」と評したという。戦争の終わりが見えると、8月16日に帰郷命令を受けた。戦争中、屯田兵は戦死7人、戦病死20人、負傷20人の損害を出した。
屯田兵は都城、神戸、東京を経由して9月30日に札幌に戻った。途中、9月3日に屯田予備兵とともに明治天皇の観閲を受け、慰労の言葉を賜った。戦後の論功行賞は、非難の的だった鹿児島出身将校に厚く勇戦した他藩出身者に薄かったため、1人の将校が抗議の切腹をした。
屯田兵例則 1874年(明治7年)10月制定
屯田兵予備兵条例 1877年(明治10年)12月制定
屯田兵予備兵条例の廃止 1881年(明治14年)2月
屯田兵条例 1885年(明治18年)5月5日制定
屯田兵本部概則 1885年(明治18年)10月16日
屯田兵条例の改正 1889年(明治22年)7月
屯田兵条例の改正 1890年(明治23年)8月
屯田兵土地給与規則 1890年(明治23年)9月公布
屯田兵に募集に関する陸軍省告示 1890年(明治23年)10月
屯田兵条例の廃止 1904年(明治37年)9月8日
初期の屯田兵募集は身分上募集が制限されていた。身分や年齢の制限を満たすための便法として養子縁組を行なうものを屯田養子といったが、募集当局に平民を拒む意思はなかったので、身分制限から問題が起きることはなかった。後に原則が取り払われると、新兵の身分比はほぼ人口中の身分比に等しくなった。よって、前期と後期で屯田兵の時代区分をすることがある。
屯田ははじめ札幌近くの石狩地方に展開し、しだいに内陸や道東部などに範囲を広げた。屯田兵は、二百余戸の中隊を一つの単位として兵村を作った。中隊はいくつか集まって大隊を編成したが、大隊レベルの編成はしばしば変わった。はじめ、屯田兵は開拓使の屯田事務局(後に屯田事務係)の下に置かれたが、1882年(明治15年)開拓使が廃止されることになると、陸軍省に移管された。陸軍省のもとで屯田兵の所管組織は屯田兵本部、屯田兵司令部と改称し、一般の部隊の編制に近づいた。屯田兵本部長、屯田兵司令、そして後に設置される第7師団長は、永山武四郎が務めた。
徴兵制だった当時の日本において、屯田兵は長期勤務の志願兵制という点でも特殊であった。法制上は兵卒から士官への昇進の規定はなかったが、実際には昇進者もあり、後期屯田の幹部となった。
屯田兵は1877年(明治10年)に西南戦争に参加して戦闘を重ねた。このとき、増援のために屯田予備兵が編成されたが、訓練中に戦争が終結に向かったため、こちらは実戦を経験しなかった。戦後、屯田予備兵は普段は生業に就き、戦時と年1度の演習時にのみ召集される兵士として、そのまま常置された(西南戦争終結後の12月に屯田兵予備兵条例が制定された)。予備兵は1881年(明治14年)に廃止された。