ノンバイナリーの人々に対する差別
NTDSによれば、ほぼ全てのノンバイナリーの人々が職場における差別を経験している。同調査によって、ノンバイナリーであることを公表することは、その人の雇用達成にマイナスの影響を与えることがわかった。何かしらジェンダーを自認する人々と比べノンバイナリーの人々が高い失業率にあるにもかかわらず、男性として見られる男性的なノンバイナリーや、「女性としてパス(英語版)」していない当事者は、一般としてより厳しい職場環境に置かれている。反トランスジェンダー的な偏見により、Q3GNLの19%が失職している。これは、他の回答者(27%)より少ない割合であった。
職場でのトランスジェンダーに対する差別は、トランスジェンダーの被雇用者にたいしてのみならず、職場のチームにも影響し、被害者と加害者を業務の進行をさまたげる。アメリカ合衆国のトランスジェンダーは、トイレの使用や、社会的性別移行(英語版)にたいする反感・反発、同僚からのミスジェンダリングなどに関する職場での差別に直面することが多い。シンクタンク、アメリカ進歩センター(英語版)の行った2012年の調査で、トランスジェンダー・コミュニティに対する公的無知が、LGBコミュニティに対するものと比較してより深刻であることは明らかとなった。このトランスジェンダーに対する社会一般の無知により、メンタルヘルス格差、高い自殺未遂率、公共空間での不安など、トランスジェンダーにとって心理的な悪影響がもたらされる。