ブランディング
インターブランドの2019年のトップ10グローバルブランドは、Apple、グーグル、マイクロソフト、コカ・コーラ、アマゾン、サムスン、トヨタ、フェイスブック、メルセデスベンツ、IBMである。
コモディティ/フードサービスとテクノロジーの分割は偶然の問題ではない。両方の産業部門は、それぞれ清潔さ/品質または信頼性/価値に依存できなければならない個々の消費者への販売に大きく依存している。このため、農業(食品セクターの他の企業に販売)、学生ローン(個人のローン受給者ではなく大学/学校と関係がある)、電気(一般的に管理された独占)などの業界ではあまり目立たず、認知度は低い。さらに、ブランド価値は単に「消費者の魅力」の曖昧な感覚ではなく、一般に認められた会計原則の下でののれんの実際の定量的価値である。企業は商標権侵害の訴追を含め、自社のブランド名を厳格に擁護している。時折、商標は国や地域によって異なる場合がある。
ブランディングの最も初期の起源は先史時代に遡ることができるといわれる。石器時代と青銅器時代の洞窟の絵画に描かれている家畜、エジプトのファナリーアートワークに描かれている動物、陶器や道具などの財産につけられるマーク、そして商取引の際に商品に付けられる記章などが見られた。その後、古代、中世、近世、近代、現代にわたり、ブランディングはさまざまな進化を遂げてきた。
1940年代までに、製造業者は、消費者が社会的/心理的/人類学的な意味でブランドとの関係を発展させている方法を認識し始めた。 広告主は、動機付け調査と消費者調査を使用して、消費者の購入に関する洞察を収集し始めた。20世紀後半を通じて、ブランド広告主は、消費者が自分に合った個性を持つブランド探しているという洞察に基づき、商品やサービスに個性を吹き込み始めた。
日本では、ブランディングという概念が広まる前の1980年代から1990年代後半までは、企業はコーポレート・アイデンティティ(CI)、商品はブランド・アイデンティティー(BI)のほか、店などはショップ・アイデンティティー(SI)という名称で規模の大小にこだわらず、多くの企業において計画・実行された。CI、BI、SIにおいてはロゴ・シンボルなどの「ビジュアルデザイン」の実行に留まることがほとんどであったが、現在のブランディングは顧客による「ブランドの体験」全体を範囲として扱う。学術団体については、1951年4月21日、日本商業学会が慶應義塾大学教授の向井鹿松を初代会長として設立された。