明治大学雄辯部
岡野加穂留(元明治大学学長)
日高憲三(元明治大学理事長)
関未代策(明治大学名誉教授、日本経済団体連合会設立)
弓家七郎(明治大学政治経済学部長)
高橋義臣(明治大学政治経済学部政治学科長)
小西德應(明治大学政治経済学部長)
石井林之助(学校法人中野学園理事長)
岡本昌智(特許官、全日本学校剣道連盟会長)
駒形正明(NHKアナウンサー、TeNYサービス社長)
道瀬幸雄(ジャーナリスト)
岩崎英祐(ジャーナリスト)
清水正大 - ZEALS創業者、「Forbes30 Under30 Asia」
明治大学雄辯部(以下、明大雄辯部)は、明治23年8月、明治法律学校(現・明治大学)の創立者の一人であり、当時校長を務めていた岸本辰雄を顧問として結成された。当時は自由民権運動の勃興を受けて演説会が盛んに行われており、明大雄辯部も演説会への参加を中心とした活動を行っていた。
明大雄辯部が最初の盛り上がりを見せたのは、足尾銅山鉱毒事件を契機に開かれた演説会からである。明治34年12月、田中正造衆院議員の天皇直訴事件を発端に、鉱毒問題をめぐる世論が沸騰し、それに伴い、明大雄辯部も路傍演説会を多く実施。足尾銅山鉱毒被害者を救済せんとする学生運動は大いに賑わい、その名を知らしめることとなった。
同年10月27日に明大雄辯部は当時学生だった一松定吉の働きかけにより第1期擬国会(帝国議会を模倣した模擬国会)を主催し、刑法改正法案、台湾富籤法案、外国移民制限法案を審議した。