遊技場
1955年(昭和30年)の「参議院会議録情報 第022回国会 地方行政委員会 第17号」において、ビリヤードの健全なスポーツ化に尽力したことで知られる政治家・眞鍋儀十は、ビリヤードを風俗営業法の対象から除外するための法律案の発言中、「囲碁、将棋、射的、大弓、釣堀、貸舟児童遊園、ピンポン、スケート、玉突場など」などの遊技をする施設が、風俗営業取締法制定以前の都道府県条例の対象であると述べている。
また建築物における衛生的環境の確保に関する法律による特定建築物の範囲に定められた遊技場は、「設備を設けて、公衆に麻雀・パチンコ・卓球・ボウリング・ダンス・その他の遊技をさせる施設」とされ、備考として「体育館・その他スポーツ施設は含まれない」とされている。
防災の観点では、基礎自治体における火災予防条例により、消火設備の設置などに対する区分けから、カラオケ店も遊技場として届出を義務付けているところもある。