平和主義
そして伝統的特権や宗教税(十分の一税)は、不合理なものとして批判され、後に資本主義革命(市民革命)によって廃止された。
アダム゠スミスの『国富論』によると、公正な制度の下では、資本主義社会(市民社会)の普及によって一層の「個人的な自由」がもたらされ、国家間にはさらなる「平和」が訪れる。すなわち市場が拡大し社会が発展すれば、個人が物事を全体的に担当することは不可能となり、分業が強化されていく。軍事や武術を含め人類の行為は、分業によってそれぞれ一層複雑に発展していき、ある一つの技能を習得するだけでも専門的能力が要求されるようになる。これによって、多くの人間が兵士にふさわしくなくなる。また商業社会が平和である場合、兵法は社会にとって利益をもたらさない。このようにして資本主義社会は、一面では貧しい近隣社会から略奪される危険を増大させているが、別面では、戦争を実行に移す困難度や費用を増大させている。