上條勉
敗戦と同時に航空機の研究、設計、製造が連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)の命令で禁止され、工場設備、機械はすべて賠償の対象にされて、封鎖された。1945年(昭和20年)10月に東京本社航空機部が廃止され、名古屋航空機製作所では、占領軍による大小全ての風洞の破壊命令で、航空機の生産は完全に止まっていた。1946年(昭和21年)6月、東京本社渉外連絡室が設けられ、財閥解体への対策、賠償指定の解除、民生機器の生産再開等の戦後処理に当たることになり、上條は英会話の力量を買われて渉外連絡室に抜擢された。翌1947年(昭和22年)の6月には、岡野保次郎社長が渉外連絡室長事務取扱、中川岩太郎が渉外次長、上條が渉外課長となり、GHQとの折衝を行った。折衝は初期段階では賠償機械の解除が主で、通商産業省の役人が解除の申請が出ている工場に行き実情を調査し、GHQに申し出る形式をとっていた。通産省の役人やGHQの要人とともに、造船関係では三菱重工の広島造船所、下関造船所、長崎造船所、神戸造船所、航空機関係では、熊本工場、京都の2工場、名古屋工場を視察した。占領政策の第二段階では、GHQは各工場に自立ができるような仕事を発注することを計画していた。上條は三菱重工の自立を一日も早く実現させようと努力し、GHQの情報は細大もらさず、ほとんど毎日社長室に報告した。
1948年(昭和23年)、米軍用車の修理の問題が持ち上がり、GHQの兵器局長ニブロ少将の一行が三菱重工の東京、名古屋、京都、水島、広島の工場を視察することになり、専用列車で巡回し、駅からはジープに分乗して工場に直行した。
1934年(昭和9年)に米国留学から帰国すると、横浜高工の鈴木校長から航空学科を新設したいので学校に来るように勧められた。一方、遠藤政直教授は、中学時代から親しくしていた三菱重工常務の郷古潔に紹介してくれた。いずれを取るか非常に迷ったが、水崎に相談すると、「寄らば大樹の陰」で学校に行くよりも三菱重工を勧めたが、選択は本人次第と言った。翌1935年(昭和10年)2月、三菱重工業名古屋航空機製作所機体部設計課技師として採用された。課長は服部譲次で、上條の上に河野文彦、本庄季郎、加藤定彦、堀越二郎、由比直一、久保富夫らがいた。
仕事は強度計算や性能計算に明け暮れ、荷圧試験を担当して、鉛弾を翼の裏側に積み、規定された弾力試験、破壊試験等を行った。設計に関連したものは、はじめは海軍機の九試単座戦闘機、十試艦上攻撃機等で、後に陸軍の九七式司令部偵察機、及びその試作第二号機で朝日新聞社が購入し欧亜連絡飛行で新記録を樹立した「神風号」等の強度計算を行った。当時流行した、薄板構造のワグナー・ビームが主翼に主として用いられた。計算機がない時代、スライド・ルール(計算尺)で朝から晩まで計算していた生活の中、1935年(昭和10年)12月に突然血痰が出て休養を要すると診断された。松本の姉の家で安静にした後、浅間温泉の蔦の湯に1ヶ月程滞在したが、寒い季節のため、1936年(昭和11年)、暖かい伊東で静養することにした。伊東滞在中、親友の川西が見舞いに訪れた時に、二・二六事件が起きた。5月に万座温泉に移り、8月まで逗留して、9月1日に名古屋に戻り、大江工場に出社した。