スキー場
たいていのICチケットリフト券は高価で、購入時に保証金を徴収してチケットの返却時に保証金を償還するデポジット制や、購入後にICカードへのチャージ等をして来シーズン以降を含めて複数回使用できる方法(一例として、後述する北海道のニセコアンヌプリにある4つのスキー場など)が取られているが、現在ではカード本体を紙製にするなどして低価格化したICカードが作られるようになり、保証金及び返却不要の使い捨てとしたICチケットも出てきている。ICチケットは視認性を要求されないので好みの場所に収納できる。ただ、ICチケットは利用者の利便性というよりは、複数の索道会社が一つのスキー場で営業を行っている、あるいは同じ山に複数のスキー場が開設されて相互にスキー場の往来可能なことから各スキー場共通リフト券を発行しているなどといった場合に、利用実績を明確にして収益の配分を行うことが主要な目的だというのが実際のところである。
基本的にリフト券を有償・無償を問わず他人に譲渡・転売することは禁止されている。地域によっては条例によって罰せられることもある。ICカード式の場合は、不正利用禁止のためゲートを通過したら一定時間使えない仕組みがある。スキー場にもよるがコース外滑降等のスキー場の規則に違反した場合、リフト券を没収されることもある。
欧米やオセアニアなどのスキー場では、リフト券は針金のついた紙製シールになっていて、針金をスキーウェアのファスナーのスライダーの取っ手などに通してからシール面同士を貼り合わせて固定し、利用が終わったら破り捨てるものが多い。これは、紛失などのトラブルを防ぎ、また使用済の券の譲渡などの不正行為の予防策である。
スノーボードの草創期には、その認知度の低さもあって特に滑走規制をもうける必要は無かったが、ボーダー人口の増加とともにスノーボードを全面禁止にしたり、部分的に解禁したりするなど、スキー場によって対応が分かれていた。現在ではスノースポーツとしてスキーに匹敵するほど一般化しているため、営業的な兼ね合いも相まって規制は順次緩和されており、現在は大半のスキー場でスノーボードは全面利用可能である。