日本のメディア
読売新聞、朝日新聞、毎日新聞が三大紙である。経済紙である日本経済新聞は、株価欄を始めとする経済に関連する記事の比重が高い。これら4紙に、産経新聞を加えた5紙が全国紙である。 放送は、国営放送が存在せず、公共放送を担う日本放送協会 (NHK)、および多くの民間放送により、成り立っている。主に電波法、放送法などによって規制される。衛星放送は、官民が協力して複数の放送衛星・通信衛星を利用している。ケーブルテレビは、衛星放送に比べると普及していないが、近年、ISP(日本のインターネット)や、VoIP技術を用いたIP電話を中心とする直収電話など、電気通信役務を提供する電気通信事業者としての面をも有する。 プレートや火山が混在し、また、台風の通り道に位置するなど、常に災害と隣り合わせだった風土から、これらの自然災害を未然に防ぐため、緊急警報放送が普及し、実情に合わせて緊急度の見直しが度々なされている。特に、地震や津波などの報道においては、緊急地震速報、(津波警報、津波注意報、津波予報など)津波情報等の速報体制が敷かれる。 読売新聞が日本テレビ放送網、朝日新聞がテレビ朝日、毎日新聞がTBSテレビ、産経新聞がフジテレビジョン、日本経済新聞がテレビ東京というように、全国紙と在京のキー局は多かれ少なかれ関係を有している。キー局はニュース系列などを通してネットワークを形成することで、全国放送を行っている。