スタンダード靴
広告やサービス面で販売店の負担軽減に勤めたが革の値段はさらに上昇し再び6月に価格改定せざるを得なかった。この年伊勢湾台風が上陸、甚大な被害に達した中、救援物資として社として靴を送った。一方で秋冬物の見本市では買い控え傾向が目立ったため5億8000万円にとどまった。しかし10・11月には注文が殺到し工場もフル稼働状態になる。フォーマルな内羽根に凝ったデザインが市場を賑わす結果となった。セメント圧着や合成底もこの年から増加傾向になった。
1960年 - 岩戸景気。ダッコちゃんが大流行したこの年、「ST10」木型を中心に19型を用意した。エルク・シュリケンやアニリンカーフが登場。このソフトな革はグッドイヤーのみならずマッケイ・セメントなど紳士靴の新しい消費を生み業界内でも「靴ブーム」と言われるほど需要が需要を呼び戦後の黄金期という活況を生んだ。この年に北海道地区では代理店契約を結んで販売する方法がとられていたが、道内の月星化成やアサヒゴムの代理店でもあった山久実業株式会社が倒産した。これに伴い地盤と一部人員を引き継ぎ「札幌営業所」を札幌市南2条東2丁目18に他社に先駆けて開設し直販体制を強化した。
1956年 - 経済白書には「もはや戦後ではない」とまで記され、神武景気が靴市場にもやっと影響を及ぼし始める。しかし三倉商事、七星産業など靴問屋大手が倒産するなどの事態も発生していた。そんな中スタンダード靴チェーン会の強力な支援により「フーバー」「カーネル」「イートン」など紳士靴は好調に推移した。「フーバー外羽根 ST10」は売り上げトップだったが、さらに新型も9型発表した。その他に10月に社の研究室の苦心作である「ロートップ(口周りが広いイタリアンカット)」シューズが大変好評を得る。しかし婦人靴製造は多様化するデザインなどに対応できず前年より中断し仕入れ販売で対応していた。その結果「ヤマト商事」「アサヒ商事」における婦人靴は順調に伸びていった。この年「ヤマト商事」の協力会社によって構成されているヤマト会の1社である「パラマウント製靴株式会社」の業績が悪化した。窮地の一助にするために社の既存販売ルートに「Paramount」ネームの商品を投入することで取引を行うことにした。パラマウント製靴の発行株式の4万株(社として1万株・池田和夫と勝芳真(ヤマト商事社長)が各1.5万株)も取得した。
2017年 - スタンダード高等学校を卒業し「スタンダード靴株式会社」「株式会社スタンダード・ホールディング」では商品企画部に在籍、「有限会社ニュースタンダード」取締役だった赤石秀雄が、本格的にブランド復興に取り組む。
2018年 - グッドイヤーウェルト製法の紳士靴を発表。
2019年 - IVY世代・トラッド世代の聖地、銀座テイジンメンズショップにて再び展開を始める。
本店を丸ビルに移す。
1928年 - 大阪出張所を大阪高麗橋野村ビルに設ける。6月28日に「スタンダード靴株式会社」に改称する。
1929年 - 昭和恐慌により販売が不振。丸ビルにあった本店を西新井工場に移転。全国的に拡大していくスタンダード靴チェーンストアの売れ筋を「リーダー」靴として改称して販売。
1930年 - 宮澤胤勇が衆議院議員に当選する。スタンダード靴チェーンストアが1千店に達する。手工業(9分仕立て)との競争のほか千代田機械製靴株式会社(後にリーガルに吸収)とのシェア争いが激化する。当時アメリカより輸入されていたU.S.ラバーの開発したアスカイド底よりも摩擦試験の成績を超える底材「ボストン底」を開発。
1931年 - 木型ST35を使用した新ブランド「リンカーン」を販売。秋に新木型「ST50」を使用した後にベストセラーになる「フーバー」を発売。「フーバー」シリーズは、第31代アメリカ大統領だったハーバート・フーヴァー(Herbert Clark Hoover)にあやかって名付けられた。「モダーン靴」「メトロ」など新商品を投入。靴クリームや子供靴に続き、武川ゴム株式会社との「コマ印(オリンピアン)」ゴム製品の代理店契約する。東京営業所を日本橋際野村ビルへ移し東京丸ビル売店を閉鎖する。
1933年 - 製造主任であった磯畑弘太郎がアメリカのショール博士(Dr.William M Scholl ドクターショール創業者)の著書『ザ・ヒューマンフット』を翻訳。