日立鉱山
日立鉱山は宮城県南部から福島県東部、そして茨城県の太平洋側に沿って広がる阿武隈山地の南端部に位置している。日立鉱山がある付近の阿武隈山地は、高いところでも標高600メートル程度のなだらかな山地である。鉱山は宮田川の上流部に当たる赤沢谷に沿って開発が開始され、1905年(明治38年)以前は赤沢銅山と呼ばれていた。
宮田川は源流から太平洋に注ぐ河口まで約8キロという短い河川で、日本の多くの鉱山が交通の不便な山地深くに位置しているのに比べて、日立鉱山は恵まれた場所に存在していた。事実、日立鉱山の開発が本格化する以前の1897年(明治30年)には、日本鉄道によって常磐線が水戸駅から平駅まで延伸されており、また日立港も1967年(昭和42年)に重要港湾に指定されるなど鉱山に比較的近接した場所に整備され、交通の便の良さは日立鉱山の歴史に大きな影響を与えることになる。しかし鉱山の中心部は小河川である宮田川上流部の標高約300メートルの谷間にあり、精錬などの鉱山経営や鉱山で働く人々が使用する水の確保には苦労し、宮田川の支流などから貯水池に導水したり、鉱山内から湧出する水を浄化して用いるなどの対策を行った。
高橋元永と城野琢磨が1898年(明治31年)に立案した14ヵ条の鉱害防止案は実現されることなく、鉱山の規模のみが拡大していた。そのため地元住民は鉱山の操業停止要求を掲げ、1904年(明治37年)7月には赤沢鉱業合資会社の事務所に押しかけるに至った。地元住民から操業停止要求が出される前の1903年(明治36年)、赤沢鉱業合資会社に対して鉱害予防命令が出されていたが、地元住民が鉱山事務所に押しかけた直後、鉱業人の変更と鉱毒防止設備の不備を理由として再度の予防命令が出された。そして1905年(明治38年)1月には鉱毒予防設備が完成したが、内容的に不十分なもので鉱害防止にはほとんど役に立たなかった。また赤沢銅山時代、銅の精錬は旧来の吹床精錬法を用いていた。吹床精錬法では精錬時に大量の薪炭が必要であり、また鉱山の経営規模拡大のためにも赤沢鉱業合資会社は鉱山周辺の立ち木を購入して伐採することを計画した。地元住民は伐採計画の中止を求めて各所に請願を繰り返し、一方、鉱山側も立ち木の伐採実現のために陳情を行った。結局1905年(明治38年)12月、茨城県に設置された森林会は地元住民から出されていた赤沢銅山周辺の森林についての保安林指定申請を許可し、森林はいったん保全されることになった。
この方式は複雑な組成をした黒鉱の精錬を行うために開発されたため、多種多様の鉱石を一度に処理するのに向いていた。そこで銅の鉱石と金、銀を含有する鉱石を混合して精錬するようになり、買鉱といって他の鉱山から鉱石を購入するようになった。金、銀鉱石と一緒に銅を精錬するようになったため、粗銅中に金銀が含まれるようになり、純度が高い電気銅にするための電解精錬を行う必要性が高まったため、電錬工場も1911年(明治44年)に操業を開始した。
また採掘した鉱石の選鉱については、日立鉱山創業当初は鉱石の銅品位が高かったので手選鉱のみを行ってきたが、鉱山の大規模化に伴い低品位の鉱石の採掘量が増大したため、足尾銅山の選鉱所を視察した上で検討、研究を重ね、機械選鉱を行う選鉱所を建設するに至った。
このように日立鉱山は最新の技術を積極的に導入することによって急速な発展を遂げる。他の日本を代表する銅山よりも後発の鉱山であった日立鉱山は、選鉱所の建設に際して足尾銅山の選鉱所を視察をした上で研究、検討を重ねた上で選鉱所の建設を行うなど、導入が始まったばかりの各種の新技術を、日立鉱山の実情に合わせて研究や検討を加えた上で導入することが可能であったという利点があった。また日立鉱山の急速な発展をもたらした要因としては、近隣に常磐炭田があり、また精錬に必要な石灰石も鉱山周辺から入手が可能であったという利点も見逃すことが出来ない。
藤田組から独立して日立鉱山を購入した久原房之助は、まず1906年(明治39年)1月1日に鉱山事務所の規則や勤務心得を作成するなど鉱山の組織を整備し、続いて2月には第一立坑の開鑿を開始し、鉱山附属の診療所を開設した。続いて9月には里川の水利権を茨城電気会社より取得して、中里発電所の建設を開始するなど矢継ぎ早に鉱山の整備を進めた。また赤沢鉱山時代に地域住民との間でトラブルになった鉱山近隣の森林伐採問題についても、鉱山事業拡張のための用地確保と建築資材を入手するために森林伐採を行うことを計画した。久原は住民たちと交渉を積極的に進め、その結果森林の伐採を行う補償として毎年200円を支払うことと、15本の井戸を掘る代金として300円を支出することを条件に保安林の指定解除で合意し、保安林指定を申請した地元住民の名で指定解除の申請が茨城県知事に出され、1906年(明治39年)9月に県より保安林解除の告示がなされた。このように日立鉱山の創業直後から精力的な鉱山開発が行われていったが、当初、生産は上がらず、その上5月には赤沢銅山以来の従業員が久原の鉱山経営に反発し、同盟罷業を行う事態が発生した。
また藤田組から離れるにあたって久原が受け取ることになった分与金は470万円余りであったが、これは10年分割で支払われることになっていた。
明治時代に入り、赤沢銅山の経営に最初に乗り出したのは佐賀県出身の副田欣一であった。副田は1873年(明治6年)に太政官布告によって公布された日本坑法に基づき赤沢銅山の鉱業権を取得し、赤沢銅山の経営に乗り出した。1874年(明治7年)には、茨城県庁に赤沢の立ち木を坑内の支柱や銅の精錬用の薪炭とするために払い下げをするよう申請するが、水源林であることを理由に申請は却下された。そのためもあって1875年(明治8年)には銅山の経営は行き詰まり、休業に追い込まれた。なお、副田は赤沢銅山の他に足尾銅山の経営権も取得したことで知られている。
続いて赤沢から峠を越えた場所にある入四間村で、1879年(明治12年)から銅の採掘が開始された。しかし経営は上手くいかず大幅な赤字を計上する状態であり、まもなく休山になったものと考えられる。1882年(明治15年)には副田欣一から長山万之助が赤沢銅山の経営権の譲渡を受ける。しかし長山は鉱山の経営に乗り出すことなく1884年(明治17年)、荒井常蔵に経営権を売却する。荒井もまた鉱山経営を行わずして1886年(明治19年)に経営権を中山芳兵衛に譲渡したが、中山芳兵衛も鉱業権を所持するのみで鉱山経営は行わなかった。1892年(明治25年)になると、平野良三が中山が持つ鉱区の隣に新たな鉱区を申請し、許可を得た。平野は実際に鉱山の経営を行う意欲を見せ、地元の日立村との間に銅山経営に関する取り決めを結んだ。しかし平野もやはり鉱山経営に乗り出すことが出来ず、結局1894年(明治27年)に、中山芳兵衛が持つ鉱区と平野良三が持つ鉱区は、ともに高橋元永と城野琢磨の両名が入手することになった。
戦時体制化での鉱山労働者不足を解消するために、まず国家総動員法に基づく労働者の確保が図られた。これは学校卒業者や求職希望者の職業選択の自由を制限し、深刻な人手不足に悩む鉱山などに採用を割り当てたり、鉱山従業員の転職を制限するなどの措置を講じた。続いて1939年(昭和14年)以降、労務動員計画が立てられるようになり、その中で徴用制度、勤労報国隊などが実施に移された。
徴用制度は1939年(昭和14年)に公布された国民徴用令に基づく強制力を伴う労働者充足方法で、当初は農村から労働力を徴用していたが、後には戦争が激しくなったことで廃業を余儀なくされた中小の商工業者も対象となっていった。
日立鉱山では主に勤労報国隊と朝鮮人によって労働者不足を補っていった。まず勤労報国隊は日本国民に半強制された勤労奉仕を日立鉱山で行うようにしたもので、1942年(昭和17年)から茨城県下から動員された勤労報国隊が次々と日立鉱山で勤労奉仕を行うようになった。勤労報国隊は短期では1-3日、長いものでは3ヶ月程度の期間、鉱山内での各種作業を行ったが、戦況の悪化につれて動員が困難になり、また勤労奉仕の重点も軍需工場に向けられるようになったため、日立鉱山での勤労報国隊の受け入れは次第に減っていった。