環境教育
社会において、ボランティア的(有償ボランティアも含む)に環境教育を行っていくのには限度がある。まず、関われる時間が限られており参加者に合わせられないこと、質的向上には時間と費用がかかりボランティアでは限りがあることなどである。必然的に、環境教育を事業として捉え、行っていくことになる。それを行うところとして、日本各地で最近多くなってきたのが、自然学校である。
学校における環境教育の推進のため、文部省(現:文部科学省)によって教師向けの環境教育指導資料が作成された。1991年に中学校・高等学校編、1992年に小学校編、1995年に事例編が発行された。2001年の新学習指導要領に対応した改訂が行われている。