五社協定
吉本興業と松竹芸能との間にも、かつて上方(関西・大阪)笑芸界で「お互いの会社を飛び出した芸人や上方落語家を使わない」という、五社協定と全く同様の二社協定が結ばれていた。
新東宝の倒産に始まる、1960年代初頭からの日本の映画産業全体の斜陽化は著しく、テレビの急速な普及・発展や高度経済成長による娯楽の多様化などに圧倒されることになった。
1971年8月に日活は業績不振で一般劇映画からは撤退(夏休み、正月等の時期に向けて、一定数の一般作品も製作)、同年秋より低予算の成人向け映画・日活ロマンポルノへと移行した。
1970年代に入ると、東宝も主力映画作品であった東宝4大喜劇シリーズを完全に終了させ、1971年に本体専属俳優の一斉解雇に踏み切り、どの芸能事務所にも所属できなかった映画俳優はそれとは別に演劇俳優の受け皿事務所として1963年に東宝本体から分社化した東宝芸能が受け皿として使われた。この頃から現在に至るまで外部の事業者が製作を主に担当し、配給のみを担当するのが東宝配給映画の主力となった。
東映もこの時期にテレビ映画(フィルム撮影のテレビドラマ)へと比重を移し、撮影所などの自社施設で時代劇や刑事物を柱とした一般向け番組や、特撮が主体となる子供向け番組の制作を数多く手掛けるようになった。子会社の東映動画(現在の東映アニメーション)も、東映が配給する映画向けのアニメを制作するために設立した企業ではあるが、それを期にオリジナル劇場用作品の製作を行われなくなり、テレビ用作品の製作に積極的となった。ファミリー映画は純粋なオリジナル作品から子供向けテレビ映画および東映動画製テレビアニメのオリジナル映画化作品や、テレビエピソードそのものの映画化作品(ブロー・アップ)を中心に、少数の完全オリジナル作品をまとめた作品群「東映まんがまつり」を主力としているが、一般向け映画も全盛期の頃から主流としていた『仁義なき戦い』シリーズなどのヤクザ映画に加え、『新幹線大爆破』、『トラック野郎』シリーズといった自主製作作品が殆どを占めていることもあり、外注製作作品は他社よりも少なかった。