テキサス併合
1837年、テキサス共和国はメキシコからの独立を勝ち取ったばかりであり、サミュエル・ヒューストン大統領のもと、同年にテキサス共和国を最初に承認したアメリカ合衆国への併合についての同意を投票で決めた。その前年、サンジャシントの戦いの後に捕虜となったメキシコ大統領サンタ・アナが、ワシントンD.C.でアンドリュー・ジャクソン大統領と面会した際、テキサス以西の領土の「値段」を聞いていたと言われる。それほど領土拡大に執心していたアメリカ合衆国がテキサス併合に異論のあるはずはなかったのだが、合併すればメキシコとの開戦は不可避であるとの認識があった。また、奴隷制を保持していたテキサスがアメリカ合衆国に加盟した場合に、上院の新しい2議席は奴隷州側に付くということを、北部の諸州が容認し得ないことも、米国がテキサス併合に踏み切れない背景の要素のひとつであった。当初、ワシントンD.C.に派遣したテキサス共和国の大使が1837年8月にマーティン・ヴァン・ビューレン米大統領に併合提案を行ったが、メキシコとの戦争になることが予測されたために拒否された。
1838年には、テキサス共和国の独立維持と領土拡大を標榜するミラボー・ラマーが大統領となり、一旦は併合提案を撤回した。1839年にフランス、1840年にオランダとイギリス、1841年にはベルギーがテキサス共和国を承認したが、これらはすべてアメリカ合衆国がテキサスを併合して領土を拡大することを阻止することが目的の承認だった。
1846年1月1日までにテキサス共和国が併合を承認すれば、州として連邦への加盟を認める
テキサス州は将来、5州以上とならない範囲で分割されうる
テキサス共和国の公有地と債務は、テキサス州に引き継がれる
境界は連邦政府の調整に委ねる
奴隷制度はミズーリ協定線(北緯36度30分)より北側では禁止される
アンドリュー・ジャクソン元大統領の甥、アンドリュー・ジャクソン・ドネルソンがアメリカ合衆国のテキサス問題担当となり、長期にわたる交渉を行った結果、テキサス共和国大統領アンソン・ジョーンズ、元大統領のサム・ヒューストンおよびテキサス議会が併合に同意した。テキサス共和国は7月4日に法案を批准し、12月29日、ポークはテキサスを合衆国の州として受け入れる法案に署名した。
メキシコのエレラ政権は、この問題をうけて「併合は戦争を意味する」との発言を余儀なくされたが、戦争を回避するべく外交努力を続けた。メキシコ国内ではエレラの米国に対する姿勢が弱腰であると批判され、保守的な軍人政治家が実権を握るに至って、いよいよ翌1846年の米墨戦争は避けられなくなっていった。
1848年3月に、アメリカ合衆国がグアダルーペ・イダルゴ条約を批准し、米墨戦争は終わった。この条約ではアメリカがメキシコの文化と価値観を尊重するという条件で、アメリカがメキシコからテキサスを購入するということになった。テキサスの併合はアメリカ合衆国の諸州の間で議論を呼び、党派的抗争を拡大させて南北戦争にも繋がった。
1846年2月19日、主権の公式な移行を祝う式典が開催され、テキサス共和国大統領アンソン・ジョーンズは「この大きなドラマの最後の幕が今降りた。テキサス共和国は最早無い」と宣言した。