ジョン・ロス (チェロキー)
ロスは、「我々の共通の国の福祉のために感情と行動を統一していることの重要性を人々が深く心に刻むようになる手段を編み出すという目的」で、1861年8月21日に実行協議会を招集することで事態を収めようとした。ロスはアメリカ合衆国との条約による関係が如何に中立政策に影響しているかを説明した。それでも、「私の意見では、アメリカ連合国との同盟にむけて初めの一歩を採用することについてこのネーションが承認するか、貴方達の同意を示すべき時が今来ている」と話を結んだ。
ロスの考えの変遷は伝統的チェロキー族の気風から考えれば理解できる。チェロキー族の如何なる指導者も同意が自然に得られるまで繰り返し同じ意見を静かに述べることが期待されており、同意ができた時点ですべてのチェロキー族がその得られた感情を受け入れるかあるいは止めるというものだった。ロスはアメリカ連合国との連携を推す力が大勢を占めていることを認識し、伝統的なチェロキー族のやり方に従って、統一と調和を保つために多数派の感情を受け入れた。
ロスがチェロキー族を一つに纏めておこうとしたにも拘わらず、全ての者がこの立場に同意したわけではなかった。1861年が暮れる前に、南北戦争はインディアン準州にも入ってきた。ロスが5つのネーションを守れなかったことは明らかだった。南部はチェロキー・ネーションを守れなかったために、ネーションの権利を守るためには間違った同盟を選択したことになった。北軍は1862年7月にインディアン準州に侵入してきた。
しかし、チェロキー族は十分に主権を持っているからではなく、国内の従属した主権であるからだった。かくして裁判所はチェロキー族がジョージア州に依存するのではなく、アメリカ合衆国に依存すると裁定した。これら一連の裁定によって、法を及ぼす権限は連邦政府に基本的に担保されたものであるからジョージア州はその法を拡張できないということになった。チェロキー族はジョージア州政府に合法的に抵抗できる主権と考えられ、そうすることを推奨された。
裁判所は、チェロキー族が究極的に連邦政府に依存するのであり、真の民族政府ではなく完全な主権は持たないと入念に主張した。インディアン移住法という形で連邦議会がこの問題全体を扱う連邦政府の立法権を行使したときに、この論争は疑わしいものになった。一連の判決はジャクソンを政治的に困らせ、ホイッグ党は1832年の選挙でこの問題を利用しようとした。ホイッグ党は「インディアン問題」は連邦政府が扱うのが最善であり、地方政府が扱うべきではないという以前の意見を大きく打ち出した。
1832年5月、最高裁判事ジョン・マクリーンはチェロキー族代表団との非定例の会合で、チェロキー族の状態に対するその見解を表明した。マクリーンの助言は「移住して準州となり、その土地全てにネーションだけが所有する特許を受け、連邦議会に代表を送るが、立法権と全公職を選出する権利全体をネーションに残すこと」だった。