DCF法
DCF 法では前提条件に仮定を重ねるため結果の信頼性が不安定である。特にフリー・キャッシュフロー予測期間の最終事業年度の結果を適用割引率で割り返したターミナルバリューと呼ばれる価値部分が企業価値評価額全体に占める割合が高い場合には、価値予想の前提条件が厳密に提示されない限り、DCF法は信頼性を有さない。
特に将来フリー・キャッシュフロー予測と適用割引率予測はDCF法の信頼性を大きく左右する。しかし、多数の投資家が存在する株式の価値算定では公正な資本コストを求めることも難しく、企業の将来キャッシュフローを高い精度で見積もることも困難であるので、一般には株式の評価基準となっているとは言えない。