加藤寛 (経済学者)
中村秀一郎、新野幸次郎 編『経済政策』 1巻、有斐閣〈有斐閣双書〉、1971年。
中村秀一郎、新野幸次郎 編『経済政策』 2巻、有斐閣〈有斐閣双書〉、1971年。
中村秀一郎、新野幸次郎 編『経済政策』 3巻、有斐閣〈有斐閣双書〉、1971年。
丸尾直美 編『経営参加とは何か――世界の新しい潮流』日本生産性本部、1971年。
江見康一、木下和夫共編 編『福祉社会日本の条件』中央経済社、1974年。
古田精司 編『公共経済学講義』青林書院新社〈青林講義シリーズ〉、1974年。
矢島鈞次 編『新しい産業構造――その政策と転換のシナリオ』民主社会主義研究会議〈民社研叢書 6〉、1975年。
内野達郎 編『経済政策教室――現代の理論と政策課題を探る』有斐閣〈有斐閣選書〉、1975年。
武藤忠義 編『社会開発政策』青林書院新社〈青林双書〉、1975年。
丸尾直美 編『民主主義の経済学――紛争解決の理論と現実』千曲秀版社、1976年10月。
伊藤善市 編『経済政策講義』(改訂)青林書院新社〈青林講義シリーズ〉、1976年。
加藤寛ほか 編『現代経済政策の解明』東洋経済新報社、1978年2月。
加藤寛ほか 編『現代経済政策体系』 第1巻、勁草書房、1978年6月。
加藤寛ほか 編『現代経済政策体系』 第2巻、勁草書房、1978年10月。
加藤寛ほか 編『現代経済政策体系』 第3巻、勁草書房、1978年11月。
吉田忠雄 編『世界と日本の人口政策』勁草書房〈明治大学社会科学研究所叢書〉、1979年9月。
伊藤善一 編『経済政策』青林書院新社〈基礎経済学大系 6〉、1979年10月。
ISBN 4-621-05200-4。
『官僚主導国家の失敗』東洋経済新報社、1997年3月。ISBN 4-492-39244-0。
『福沢諭吉の精神――日本人自立の思想』PHP研究所〈PHP新書〉、1997年3月。ISBN 4-569-55566-7。
『「官」の発想が国を亡ぼす――構造改革なくして21世紀の日本はありえない』実業之日本社、1999年4月。ISBN 4-408-10326-8。
『気概ある日本人無気力な日本人』PHP研究所、1999年6月。ISBN 4-569-60619-9。
『座して死を待つのか日本経済――政・財・官・民に告ぐ』ビジネス社、2000年6月。ISBN 4-8284-0874-6。
『加藤寛の日本新生論――血を流せ、汗をかけ。』ビジネス社、2001年2月。ISBN 4-8284-0904-1。
『大増税の世紀――「税金のために生きる日本人」でいいのか』小学館〈小学館文庫〉、2001年3月。ISBN 4-09-405181-3。
『日本経済の再生は近い』勁草書房、2001年10月。ISBN 4-326-55041-4。
川野辺裕幸、大岩雄次郎 編『加藤寛・行財政改革への証言』東洋経済新報社、2002年10月。ISBN 4-492-21132-2。
『どうなる日本経済』國民會館〈國民會館叢書 58〉、2005年2月。
加藤寛(講話)『福沢諭吉なら、今、こう言う――究極のベストセラー「学問のすすめ」に学ぶ日本再生への提言――加藤寛インタビュー』宮崎緑インタビュアー、2009年8月。
『組織改革――臨調ノウ・ハウで企業が変わる』太陽企画出版〈Eye opener series〉、1986年9月。ISBN 4-88466-095-1。
『日本経済を読みとる4つの視点――歴史に学ぶ正しい選択』PHP研究所〈PHP business library〉、1986年8月。ISBN 4-569-21741-9。
Hiroshi Kato (1986). The Japanese economy in transition. Toyo Keizai Shinposha
『経済は変わった!――「不況」を生き抜く発想と戦略』日本経済新聞社、1987年1月。ISBN 4-532-08760-0。
『経済用語・100――現代キーワード事典2』PHP研究所〈PHP business library ビジネスマン基本常識シリーズ〉、1987年10月。ISBN 4-569-22090-8。
加藤寛(作)『「マンガ」加藤寛の経済学教室』 1巻、夏目恵二画、PHP研究所、1988年4月。ISBN 4-569-22227-7。
加藤寛(作)『「マンガ」加藤寛の経済学教室』 2巻、夏目恵二画、PHP研究所、1988年8月。ISBN 4-569-22258-7。
『経済学のここがわからない――要点解説・50のQ&A』PHP研究所〈PHP business library〉、1988年9月。ISBN 4-569-22285-4。
加藤寛(作)『「マンガ」加藤寛の経済学教室』 3巻、夏目恵二画、PHP研究所、1989年1月。ISBN 4-569-22360-5。
『あえて問う日本の繁栄』税務経理協会、1990年8月。