フランス東インド会社
莫大な負債を清算して会社は幕を閉じるはずであったが、1785年4月14日、財務総監カロンヌが新インド会社を設立して、事業は再建されることになった。王室財政の悪化を貿易収入によって補おうと考えたためである。新会社は、旧会社の特権をそのまま引き継ぎ、インドとケープタウン以東の商業独占、ロリアン港とドック、パリの商館の利用権を得た。黒人奴隷の売買は、以後、会社の許可が必要になった。資本金は2,000万リーブルで、2万株に分割され、14,000株が株式市場に放出されたが、御用商人デスパニャック(d'Espagnac)がカロンヌと共謀して買占めたために株価は80%騰貴した。1786年には発行株は倍加され、株式総会は年二回開催された。12人の理事は国王ルイ16世によって任命されたが、実際に経営権を握っていたのは監督委員で、初代はブローニュ(財政審議会委員)、二代は財務総監ランベールであった。
フランス革命が始まった頃、英仏通商条約(イーデン・レーヌヴァル条約 (Traité Eden-Rayneval) )のおかげで、会社の事業は成功して、株価は額面を超えて上昇していた。大きな利潤を上げたので、配当は1株につき160リーブルが付いた。しかし憲法制定国民議会ではインド会社が持つ特権が槍玉にあがった。1790年、ボルドー代表が演説して、奴隷貿易の廃止には反対しながらも、インド会社は商業の発展を阻害しているという理由で廃止を求めた。特権を擁護する意見もあったが、全般的に自由貿易に傾いた憲法制定議会は、ケープ以東の商業独占を撤廃して、再び自由化した。しかし特権会社でなくなっても、貿易会社としてのインド会社はその後も経営は順調であった。