日常活動理論
自己統制能力の低い個人は、リスクが増えていることを認識していたが、インターネット上での被害化を防御または回避するためにデザインされた方法を使いこなす技術が低かった。理論家のマーカス・フェルソンとローレンス・E・コーエン[7]は、一人で住み、一人で外出しがちで、資産を守る助けのほとんどない者の被害率が、身体犯・財産犯ともに高くなることを実証した。従業者で既婚の女性は、通勤中・就業中に危害を加えられるリスクが増大するだけでなく、自家用車や自宅が不法侵入等に対して相対的に守られなくなるために、30.6%の被害率の増大が見られた。女子大生のリスクは、活動中に友人や家族により守られる程度が低くなるために、ほかの属性の女性に比べて118%大きなものとなった。
プラット、ホルトフレーター、レイシグ[6]は、街頭における凶悪犯罪の被害に遭いやすいのは、若くマイノリティの男性であり、インターネット詐欺の対象となりやすいのは若く教育を受けた者であるという傾向を明らかにした。より重要な発見は、凶悪犯罪とインターネット詐欺の被害形態が同一の通底する因果的メカニズムを共有していることであり、そのメカニズムは、潜在的な被害対象者の日常活動に関連している。
理論系の犯罪学者のリンチ[4]は、勤務地域の危険性が一定であったとしても、職場の同僚が被害化のリスクを決定するということを説明するために、日常活動理論を利用した。