F-15E (航空機)
そのほか、ナイトビジョン対応コックピット、統合型質問/トランスポンダー、統合ヘルメット装着キューイング・システム(JHMCS)、6インチカラー液晶ディスプレイ、2重の結合型全地球測位システム/慣性航法装置(GPS/INS)、新戦術航法装置(TACAN)、飛行データ記録装置、デジタル式ビデオ録画装置、AN/ARC-232(英語版)VHF/UHF通信機の装備と更新が行われている。一方で誤差範囲を10mから1mに縮めることが可能なDPPDBというソフトウェアはインストールされていない。韓国はこの問題に関してアメリカに支援を要請し、アメリカは難色を示したが解決の方向に向けて交渉を行ったという。また、TDL-K計画に基づき、韓国空軍の新しい標準戦術データ・リンクとなる予定のリンク 16に対応するため、統合戦術情報伝達システム(JTIDS)を搭載しているが、現時点ではまだ地上側設備も整っておらず、F-15K同士以外では、烏山市の中央防空統制所(MCRC)やボーイング737 AEW&C機、韓国海軍のイージス艦である世宗大王級駆逐艦とリンクできるのみの状態となっている。
2011年10月にはタイガー・アイを韓国が無断で分解し、リバースエンジニアリングした疑いがあるとして、アメリカ国防省が調査に乗り出す事態になっていた事が判明している。しかしながら調査の結果、アメリカは韓国空軍が機材の取り扱いで違法な事をしていなかったと結論付けて、決着している。
レーダーには、F-15C/Dの多段階能力向上機(MSIP)でも使用されている、合成開口能力(SAR)機能を備えたAN/APG-70を採用している。全天候での空対地・空対空攻撃が可能となっており、SAR機能により、レーダー画像をほぼ写真のように見ることが可能となっているほか、目標地点周囲の地図を瞬時に作成する機能(グランドマッピングモード)も持っている。空対空ではルックダウン・シュートダウン能力のほか、目標への追跡中での走査(TWS)機能や複数目標への個別同時攻撃などが可能となっている。
エアインテーク下部の専用ハードポイントに、LANTIRNポッド(暗視装置、レーザー照射装置、地形追従レーダー)を常時装備している。これは、AN/AAQ-13航法用ポッドとAN/AAQ-14目標指示ポッドで構成されており、右側のエアインテークにはAN/AAQ-13を、左側のエアインテークにはAN/AAQ-14を装備している。
AN/AAQ-13航法用ポッドは、広視野(WFOV)の前方監視赤外線(FLIR)、低高度航法用のKuバンドを使用した地形追随レーダー(TFR)(英語版)、パイロットにより選択された高度による自動地形追随飛行などの機能を有しており、地形追従レーダーと自動操縦システムを連動させて、低空において、どのような地形でもパイロットが選択した高度差を保ちながら飛行することが可能であり、飛行シンボルをHUDに表示して飛行可能なコースを指示する。夜間では、広視野の前方監視用赤外線により機体前方の地形を映像的に捉えることで、パイロットの視認による状況把握能力が向上しており、夜間での高速・低高度航法飛行や複雑な山間部飛行も可能としている。
2016年11月にはカタール空軍がF-15QA72機を211億ドルの予算で導入することが発表されたが、2017年には米国防総省が36機を60億ドルで売却すると発表した。F-15QAは2020年4月14日に90分の試験飛行に成功した。愛称はアバビル。
F-15SAをベースに両方のコックピットに新しい10 x 19インチの大面積ディスプレイを追加しこれに対応する形で先進ディスプレイコアプロセッサ(ADCP)IIを装備、HUDもロープロファイルのものを最初に搭載する。レーダーとしてはF-15Eの近代化改修で搭載が開始されているAN/APG-82(v)1を装備する。
基本的にはE型を踏襲しているが、韓国の要求に合わせて大きな改修が加えられている。エンジンは第1次F-X調達分はF110-GE-129を韓国のSTW(サムスン・テックウィン)社がライセンス生産したF110-STW-129、第2次調達分ではF100-PW-229EEP(EEPはEnhanced Engine Packageの略)を搭載している。前部胴体や主翼など機体の一部は韓国国内で製造されている。
兵装面ではAIM-9Xの運用能力を標準で備えているほか、AGM-84ハープーン空対艦ミサイルとAGM-84Eスタンドオフ空対地ミサイルSLAM-ERの運用能力が加えられ、対艦攻撃能力を得たことでより一層の多目的化を果たしている。だが、SLAM-ERを誘導するためのデータリンク周波数帯は既に第3世代携帯電話の通信媒体IMT-2000で使用され、かつ8割を超える携帯電話の普及率から周波数帯が既に枯渇状態となっていたため、韓国空軍はボーイング社と周波数変更などの協議を行った。結局、周波数の変更には約100万ドルの費用(SLAM-ER 2発分)と1年の期間を必要とするため、有事の際は、国民に混乱を来たす懸念を甘受して一部の携帯電話回線を停波させてSLAM-ERに周波数を割り振ることに決定した。2006年には実際にSLAM-ERの発射試験が行われ、目標に直撃している。また、同年、高度20,000ftからのJDAM3発の投下試験において全弾目標の2.