橋北中学校水難事件
本事件について、朝日と毎日、中日新聞(中部日本)は当日28日夕刊第一面に写真入りで報道し、航空機からの現場空中写真も撮影している(読売新聞は未見)。中日は号外も発行している。以後数日間報道が続く。朝日31日夕刊では、ラジオで救助の実況録音放送があったことがうかがえる。
翌29日には、午前10時頃から1時間余り第四管区海上保安本部水路部長、津測候所技術官、津地方検察庁検事、津警察署長らが水路、潮流、危険区域の標識、遭難地点などについて現場検証を行った。文部省では現地から電話報告を受け、28日夜初等中等教育局中等教育課事務官を現地に派遣した。
松村謙三文部大臣は29日「惨事を繰り返さないように万全の策をつくしたい」との談話を発表、同日、福田文部次官事務代理名(毎日。朝日では稲田事務次官代理)で各都道府県知事、教育委員会、国立大学長、国立学校長あてに「各学校に対し一層周到な指導を行われたい」と電報で通達している。上京中の田中覚三重県知事は急いで帰県し、水難特別調査委員会を設置した。
同年5月には本事故と同様に多数の子供が死亡した紫雲丸事故が発生していたこともあり、本事故に対する批判は強かった。また国会でも取り上げられ、7月29日の衆議院文教委員会では河野正・平田ヒデ・山﨑始男(日本社会党)、長井源・高村坂彦・並木芳雄(日本民主党)の各議員が松村文部大臣と緒方信一文部省初等中等教育局長に対して本事件に関する質問を行い 、翌7月30日の参議院文教委員会では、荒木正三郎(日本社会党)及び堀末治(自由党)の各議員が松村文部大臣、大麻唯男国家公安委員会委員長、緒方初等中等教育局長らに対して舌鋒鋭く質問を浴びせ、国などの責任追及を行った。
学者の調査には以下のものがある。
各種の証拠を総合して、名古屋高等裁判所は次のような判断を下している。当日、生徒の入水後2,3分した頃沖合いから突然大きなうねりが女子水泳場附近一帯に押しよせ、それとともににわかに強い北流がでてきて、このうねりのために女子水泳場は沖側の境界線附近でさえ1m足らずの水深でしかなかったのに1m4,50cm位に水位を増した。ところが女生徒の大部分は泳げない者や水に対する抵抗力の弱い者で占められていたので、過半数の百名余がその急激な水位の上昇に狼狽して身体の自由を失ったところへ、にわかに強くなった北流のために押し流され、女子水泳場の東北隅の内外附近一帯で一斉に溺れるに至った。つまり原因は大きなうねりとともに多数の女生徒を押し流した異常な流にあるものとしている。
この「異常な流がどうして発生したのかという点に関する科学的な解明は当裁判所のもとよりよくするところではないが」という記述が見られるが、そのとおり発生原因の科学的解明が不可能だといっているわけではない。この異常流の発生原因については蹴波説によるうねりが接岸時に北流を生じ、沿岸流説あるいは副振動説による弱い北流と合体して強い異常流を形成したのではないかとしている。隣接する男子水泳場にいた男生徒のかなり多数がこのようなうねりや異常流を意識しなかったことについては、男生徒は水に対する抵抗力が十分にできていること、文化村海岸南方の突堤が男子水泳場側にあること、澪筋が女子水泳場側にあること、その他の地形の差異からする局部的な現象の相違と考えられないこともないとしている。