我国将来の建築様式を如何にすべきや
関野貞は1868年(慶応3年12月)生まれ、1895年(明治28年)に帝国大学造家学科を卒業した。奈良県技師を経て、1901年(明治34年)より母校で教鞭をとった。1908年(明治41年)に『平城京及大内裏考』で工学博士号を取得する。
議論の前提として、関野は「将来」を「明治時代を代表すべき立派な『スタイル』が出来るとき」と定義し、その対象を公共建築のみに絞ったのち、構造としては石・煉瓦造が好ましいと論じた。また、関野は、新様式が定まる条件として、地勢や気候、建築材料、慣習、従来の様式、外国の様式の影響、そして時代の思潮や国民の時代思潮などが重要な要素となると述べた。関野は、国民の趣味が近年いちじるしく変動していることから、和風建築は国民的様式としてふさわしくないが、一方で、日本人の精神が完全に西洋化したわけではない以上、西洋の様式をそのまま持ってきても発達の見込みはないだろうとした。
関野は新様式創立の手段として、「1日本様式を本位としつつ、西洋建築の手法を溶け込ませるアプローチ」「2西洋建築を本位としつつ、日本建築の手法を溶け込ませるアプローチ」「3日本でもなく西洋でもない、まったく新しい様式を考案するアプローチ」の3つが存在すると論じ、「これまでの日本建築にあらわれた趣味精神をどこまでも土台にして」「これまで人間の拵えてきたものを土台にして、その上一歩進んだ新様式を建設する」ことこそがもっとも魅力的な手段であるという自説を述べた。
曽禰は各人の説を要約したのち、「かく諸君の説を列べていって、それならば自分はどれに賛成するか、どれに反対であるかど云ふと、私はこう思ふのです。諸君の説はいずれも大層な差は無いのである」と述べた。ゆえに、曽禰は各々の考えるベストをつくしさえすれば、20世紀中には日本趣味を体現する建築がうまれるであろうと論じた。
大日本帝国憲法起草者のひとりであり、1889年(明治22年)7月から翌年6月まで西洋諸国で各国の議会を視察した金子堅太郎は、1891年(明治24年)、『議院建築意見』を発表する。さらに、1895年(明治28年)の日清戦争勝利は、本議事堂を建築する気運を盛り上がらせた。政府は1897年(明治30年)、内務省に議院建築計画調査委員会を設ける。また、1899年(明治32年)2月には衆議院より議院建築調査会開設の建議が通過し、内務省の一機関ではない本格的組織としての議院建築調査会が発足する。この調査会には吉井に加え、辰野金吾と妻木頼黄が参加した。しかし、日清戦争の戦後経営に多額の国費がかさんだため、建設費用が議会を通らず、この計画は頓挫した。
日埜直彦は、日本における初期の西洋建築の導入が、「不平等条約改正の文脈上で、日本が欧米と同等の文明国であることを示し、対等な外交関係を結ぶべき国であると認識させる手段として」、ある種オリエンタリズムを内面化した形でおこなわれたものであることを指摘する。議事堂をふくむ官庁建築のためベックマンとエンデが招聘されたことからもわかるように、明治初期の日本においてこうした建築の設計はお雇い外国人にまかせられた。しかし、本議事堂の建設が遅れるなか、日本でも1879年(明治12年)卒業の工部大学校第1期生である辰野らを筆頭に、日本人建築家の育成が進み、こうしたお雇い外国人は日本人技師に置き換えられていった。
新家は自らの洋行の記録について概略を紹介したのち、「私は未だ研究不行届でありますから、一概にことにあたって賛否を申すことはできせぬけれども、要するに諸君が将来の様式に開して熱心論議せらるは誠に敬服のほかはありません」と、議題そのものについては判断を保留した。また、将来の建築様式については、サラセニック式(英語版)を加味した東洋式が好ましく、新様式の創出は今後20年程度で成功させたいと述べた。