シャープ
日本での参入はしなかったものの、8ビット機時代の共通規格であるMSX機もブラジルの現地法人「シャープ・ド・ブラジル」で製造、販売していたこともあった。その後、Windowsが台頭する時代になるにつれ、NECなど黎明期からの大手PCメーカーの他、大手家電メーカーや台湾メーカーなどがシェアを伸ばし、それに伴い、徐々に苦戦を強いられ、シェアは小さくなっていった。液晶の技術を活かしてノートパソコンの生産なども行っていた。インターネットAQUOSなどの個性的な商品を出すも総じてスペックの割に高価格で人気が出ず、デスクトップやノートパソコン等一般的なパソコンは生産を終了、ウルトラモバイルのみにラインナップは縮小されていったが、2010年10月21日、それらを含む同社のパソコン生産が終了したことが判明した。
映像分野にも伝統的に強く、CCDなどの撮像素子を早くから自社生産していた。自社ブランドでもデジタルカメラには本格参入することはなかったものの、ビデオカメラについてはアナログ時代から家庭用製品を大々的に展開。特に、現在ほとんどの製品が使用している、液晶モニタ付カメラ(それまではの製品にはファインダしか無かった)を「液晶ビューカム」の名で先鞭をつけたのは同社である。ただ、特許独占ができなかったため他社に追随され、家庭用ビデオカメラ市場そのものもデジタルメラやスマートフォンの動画機能に押されて頭打ちとなったこともあり、現在4社程度にまで参入メーカーが減った家庭用ビデオカメラ市場からは、同社もすでに撤退している。
本社を大阪市阿倍野区長池町から堺工場へ移転。債務超過により、東証1部より2部へ指定替え(事実上の降格)(翌年12月、東証1部に復帰)。創業以来初の社外から社長(鴻海グループ副総裁の戴正呉)が就任。
2016年(平成28年) - コーポレートスローガンとして「Be Original.(ビー・オリジナル)」を制定。
2017年(平成29年) - 売却により旧本社ビルの解体工事が開始。
2017年(平成29年)11月14日 - SIO International Holdings Limitedが保有株式の内540万を、大和証券グループの大和PIパートナーズ株式会社に譲渡すると発表
2018年(平成30年)10月1日 - 東芝より東芝クライアントソリューションの株式の80.1%を取得し連結子会社化。2019年1月1日付でDynabookに社名変更。
2019年(令和元年)9月25日 - 日本国内唯一の白物家電の生産拠点だった八尾事業所の製造ライン停止(研究開発拠点に移行)。
2020年(令和2年)10月1日 - ディスプレイデバイスカンパニーを「シャープディスプレイテクノロジー」として分社化。
2020年(令和2年)11月1日 - 日本電気よりNECディスプレイソリューションズの株式の66%を取得し、「シャープNECディスプレイソリューションズ」として連結子会社化。
2021年(令和3年)4月1日 - カメラモジュール事業を「シャープセンシングテクノロジー」として分社化。
1958年頃に「シャープフレンドショップ」と呼ばれる自社製品のみを扱う系列電器店が発足するが、量販店や他社系列店に圧されたり後継者難・経営者の高齢化等で店舗数は伸び悩んでいた。そこでシャープは2007年11月15日、これまでとは異なる新しいシャープ系列店、シャープ・バリュー・パートナー・グループ(SVPG)という新しい計画を発表した。これは量販店の安値攻勢による製品価格大幅下落の防止と、認知度が他社製品より大幅に低いといわれているシャープ製の白物家電のイメージアップにつなげるべく、発足当初からある全国約2千店のシャープ フレンドショップの再編と、他社系列店の取り込みを図る計画である。