農業用無人航空機
航空機による農薬散布は広く行われており、専用の農業機が多数製造された。特に農薬や肥料の散布は一定の範囲を飛行するというゼネラル・アビエーションの中でも単純なためプログラム化しやすく、古くから無人機の開発が進められていた。
1980年代末より防除等の用途のために無線操縦ヘリコプターのような遠隔操作式の無人航空機が農業の分野に導入され始めた。 1990年代以降、遠隔操作式が普及したが、2010年以降、技術革新によりマルチコプターによる自律式の無人航空機が試験的に農業に導入されつつある。農作物の波長別の反射係数と生育状況の間には相関があることが知られており、これまでは、作物の生育状況を把握するためには葉緑素計(SPAD)を使って、葉を一枚一枚挟んで色を測り、生育状況を見ていたが、それでは手間がかかりすぎ、一部しか測定でないので多波長カメラを搭載することで作物の生育度のデータを収集する農業用無人航空機も開発されている。これまでは類似の用途には衛星写真が使用されてきたが、小回りの利く無人航空機を使用する事により、より手軽に圃場内での高精度の情報を入手できると期待される。そして、農業用ドローンの利用によって現場の人手不足の軽減、作業効率の向上などのメリットが得られると考えられている。
近年、農業用ドローンは受粉、鳥獣被害対策、農作物等の運搬などにも活用されており、害虫駆除などの新しい活用方法 の実施も行われている。2017年には佐賀大学とオプティムが協働で枝豆の栽培でドローンを用いたピンポイントでの農薬散布を行い、スマート枝豆のブランド名で販売を行った。2020年8月、大分県津久見市と農家などでつくる市認定農業者協議会は、柑橘類畑でドローンによる農薬散布の実証実験を行った。