自殺
自殺に特に気を付ける期間として春が挙げられている。厚生省がまとめた統計では、毎年3月と5月に自殺者が多くなっている。ヨーロッパでも春に自殺する人が多いことが指摘されている。日本では3月は年度末ということもあり環境の変化に追われる期間であり、春に向かう高揚感とストレスを抱える状態というギャップから思いつめる人も多いという意見もある。医学的には、春の季節の変わり目で自律神経が乱れることも要因として考えられるとする人もいる。
自殺は社会的な制度として行われることもある。宗教的な理由から生け贄として自害するなどである。また一部のカルト宗教において、ある種の死によって魂が救われる、と教祖的立場の人間が説く場合に発生することがある(「カルトの集団自殺」)。自爆テロなどの事例があり、こうした死が殉教と見なされる場合もある。
歴史的には、キリスト教の過激派が、わざと旅人などを襲い、反撃を誘うことで自らを殺させて、殉教を達成しようとする「キルクムケリオーネス運動」などの異端が存在した。
略奪や奴隷化・レイプを防ぐために、女性の集団が焼身自殺するジョウハルという風習があるほか、勝ち目が無くなった敗残兵が死兵となり、sakaと呼ばれる自殺突撃する風習もある。
物質乱用は、大うつ病や双極性障害に起因する自殺で、2番目に一般的なリスクファクターである。慢性的な物質乱用は、薬物中毒と同程度の関連性が認められている。個人的な悲しみ、メンタルヘルス問題は物質乱用リスクを増加させる。
自殺を試みる多くの人々は、催眠鎮静剤(アルコールやベンゾジアゼピンなど)の影響を受けており、アルコール依存症は15 - 61 %のケースで確認されている。アルコール消費量やバーの分布が高い国々では、自殺率も高い。アルコール依存治療を受けた人々は、その2.2 - 3.4 %が自殺で人生を終える。アルコール依存症による自殺は、男性、老人、過去に自殺を試行した人々らで一般的である。ヘロイン利用者の3 - 35 %は自殺し、これはそうでない人の14倍高い。青年期のアルコール乱用、神経精神的不全は自殺リスクを増大させるといわれている。大麻はリスクを増加させるとは確認されていない。
コカインやメタンフェタミン乱用は、自殺と高い関連性がある。コカイン利用者は、その離脱時が自殺リスクが最大となる。習慣的乱用者は、そのおよそ20 %がいつかは自殺を試行し、65 %は以上は自殺を考えている。喫煙は自殺リスクと関連性があり、エビデンスは小さいが関連性が指摘されている。症例対照研究とコホート研究にて、自殺とたばこの喫煙との関連がみられている。1995年と1998年に日本で行われた40から69歳の男性約4万5千人を対象にした多目的コホート研究(JPHC研究)でも、喫煙者では自殺率が30 %高くなっていると報告されている。自殺率はとくに一日あたりの喫煙本数が多いと増加する。たばこの消費と自殺企図による入院に関連が見られた。
菌類や虫、動物の自殺(英語版)について記述する。人間以外の生物が、仲間を守るために自爆攻撃をしたり、ペットの主人や自らの配偶者との別離や虐待の結果で餌を拒否し自ら死のうとする行為が知られる。
世界保健機関(WHO)の自殺予防マニュアルによれば、自殺既遂者の90 %が精神的に不健康な状態にあり、また60 %がその際に抑うつ状態であったと推定している。該当しなかったのは、診断なし2.0 %と適応障害2.3 %に過ぎないとしている。物質関連障害(アルコール依存症や麻薬)の比率については日本の状況と大きくことなるものの。
自殺既遂者の約半数が人格障害と診断される可能性があり、境界性人格障害が最も多いと推定する研究者もいる。統合失調症患者の約5 %が自殺で死亡する。摂食障害も自殺に関して高リスクの病態である。
WHOの2008年の発表では、毎年100万人近くの自殺者のうち、うつ病患者が半数を占めると推定している。WHOは自殺と密接に関連しているうつ病など、3種の精神障害を早期に治療に結びつけることによって、自殺予防の余地は十分に残されていると強調している。
自殺をした人の約80 %の人は死亡する前年に医師の診察を受けており、45 %は自殺する前の月に受診していた。自殺者の約25 - 40 %がその前の年に精神保健サービスにかかっていた。SSRIクラスの抗うつ薬は、小児の自殺の頻度を増加させるようであるが、成人の自殺のリスクは変化しない。精神衛生上の問題に対する支援を受けたがらないこともリスクを高める。
ここでいう「遺族」とは、相続権を保持する人のことである。自殺者が残した遺産の総額と損害賠償額を比較して、損になるような場合には相続放棄をすればよい)。
その他、日本での自殺に関する法律として、2006年(平成18年)の自殺対策基本法や、銃砲刀剣類所持等取締法第5条での「自殺をするおそれがあると認めるに足りる相当な理由がある者については銃砲刀剣類の所持を許可してはならない」といったものがある。
また保険法(第51条第1号)には、「保険者は、被保険者が自殺をしたときには、保険給付を行う責任を負わない」とある。貸金業法12条の7でも「保険契約において、自殺による死亡を保険事故としてはならない」とある。ただし、精神障害によって自殺行為の結果に対する認識能力のない精神疾患者による未遂の場合は、例外的に保険給付される。
本人が自殺する権利については、ロボトミー殺人事件により無期懲役となった受刑者が「自死権」とそれを認めない精神的苦痛により国を提訴したが、仙台地裁は「自死権は法的に認められていない」として請求を棄却した事例がある。