JOLED
2017年時点で印刷方式の有機ELディスプレイ技術は、経済産業省の分析によると、JICが株主であるJOLED以外、中国の華星光電 (CSOT) と天馬微電子 (Tianma) らが共同で設立した聚華 (Juhua) が目立つ程度で、JOLEDに先進性が有ると考えられて日本政府系の投資ファンドである産業革新機構/産業革新投資機構(JIC)/INCJより2023年3月時点で約1390億円の支援を受けたが、液晶の値崩れに伴い、2020年までにAUO、Samsung、BOEなど世界の多くの大手ディスプレイメーカーが印刷方式OLEDの自社開発を開始した。各社は印刷方式OLEDの開発に成功した2020年以降、さらに進んで、印刷方式OLEDと量子ドットの良いところを組み合わせた「量子ドット有機EL」 (QD-EL) の開発を開始した。サムスンは2020年にインクジェット印刷方式の開発に成功し、2022年に量子ドット有機ELディスプレイの最初の製品を発売した。ソニーもテレビ製品で2022年にサムスンのパネルを採用した。シャープは2021年に印刷方式よりも低コストかつ高性能なフォトリソグラフィー方式による量子ドット有機ELの開発に成功するなど、世界初の印刷方式有機ELを誇るJOLEDは先進性が薄れ、能美事業所の製造能力限界から普及が進まずにパネルの価格が高止まりし、資金繰りも悪化している。