MIM-14 (ミサイル)
日本の航空自衛隊は、1964年に第1高射群、1966年には第2高射群を編成して、ナイキ・アジャックスの配備を進めていた。しかしこの時点で、既にアメリカ陸軍はナイキ・アジャックスからハーキュリーズへの更新を進め、アジャックスの製造は終了していたため、空自も近い将来にハーキュリーズに移行することは避けられない情勢であった。このため、第2高射群の陣地・施設整備にあたっては、アジャックスの装備を受け入れつつも、可能な限りハーキュリーズにも対応可能なように措置が講じられた。
第3次防衛力整備計画でナイキ・ハーキュリーズの採用が示されたが、上記の通り、実際に採用されたのはこれをもとに非核弾頭専用に改修したナイキJ弾となった。これは三菱重工業によるライセンス生産であり、生産は1967年から着手された。また、ミサイルを含めてシステムの維持部品はアメリカ陸軍からの対外有償軍事援助(FMS)により調達していたが、後には、アメリカでの生産中止対策や真空管の固体化(トランジスタ化)の一環として、一部は国産化が図られた。
1971年3月には第1高射群、1972年6月には第2高射群のナイキ・アジャックスがナイキJに換装された。両部隊が装備するシステムは「ナイキ・ユニバーサル」としてハーキュリーズにも対応可能なものであり、基本的にはナイキJミサイルを搬入して組み立てるだけで換装が完了したが、第1高射群においては、ハーキュリーズ用の安全基準等を満たすように施設の改修等を行った。
既存部隊における換装に続いて、最初からナイキJを装備した初の部隊として第3高射群が編成されることになったが、その駐屯基地のうち長沼分屯基地の建設を巡って長沼ナイキ基地訴訟が起きたことで、群の新編は予定より3か月遅れの1970年6月30日、また同基地の施設工事完了は3年遅れの昭和47年(1972年)度末となった。なお、第1・2高射群の編成の際には、基幹となるナイキ特技員をアメリカに派遣して訓練を行うパッケージ訓練(PTG)方式がとられていたが、これらのPTG修了者が第2術科学校の教官等に配置され、1969年1月末には長官直轄で教導高射隊が新編されるなど、国内での教育能力が向上したことから、第3高射群以降の部隊建設にあたっては、編成要員の大部分が国内教育によって養成された。
1972年3月末には同様に臨時第4高射群が新編されて、3次防で盛り込まれた2個高射群の編成が達成された。1973年10月には同群が正式な編成に移行すると同時に、上記のようにアメリカ陸軍が沖縄に有していたナイキ・サイトの移管を受けて、第5高射群も新編された。また第4次防衛力整備計画では第6高射群の新編も盛り込まれていたが、これは種々の制約によって遅延し、新編は1979年3月末となった。