ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲル
主たる内容はヘーゲル的理解に基づく自然科学論であるが、まず力学や物理学が展開され、次いで生物学が論じられた。
ただし、ここでは理念は実体となってはいるが自由な主体としてはなく、その対立物となっているので、それは必然的法則や蓋然的偶然に支配され、受動的な客体としての位置づけを克服していない。その部分性ゆえに再び矛盾の拡大を招いて次なる段階に突入する。
精神哲学
最後に、第三の段階は自己喪失から自己へとかえる理念の学としての精神哲学である。
この段階のなかで精神は、まずは人間の心理や理性といった「主観的精神」をなしている。これに対して社会的な領域には法、道徳、人倫など「客観的精神」が形成される。とりわけ重要な「人倫」は人間の社会制度であり、共同体の仕組みである。ここには、家族、市民社会、国家が含まれ、こうした社会的領域に関する洞察は後の法哲学(綱要)の骨格となっている。人間精神が精緻さを増して共同体の形態をとり、それぞれの限界性を克服しながららせん状に発展して展開していく様子が描かれた。
最終的には全ては綜合され一元化された「全一哲学」となって、思惟はその旅路を終えて自己認識の終点に達するとした。ちなみに、ヘーゲルは自分の「全一哲学」をもって「絶対知」とする。この段階において理念は宗教・芸術・哲学といった人間精神の最高段階に到達して「絶対精神」となる。
ヘーゲルの立場
ヘーゲルは、古代ギリシアのプラトンらの系譜をひく客観的観念論(絶対的観念論)にたち、知のレベルにより、世界の在り方が変わると考えていた。そして、彼は対象を知るとは、直接的に知ることではなく、対象について蓄えられた自分の知に自分自身が向き合うことだとしていた。
キルケゴールやニーチェなどの実存主義哲学では、ヘーゲルは悪しき理性主義の象徴のように批判されてきたが、宗教についての卓越した認識や広義における「理念」を内包しているヘーゲルの「理性」概念は、百科全書派のような啓蒙思想でいう「理性」や後の19世紀末以降の記号論理学的な意味での「理性」とは明らかに一線を画している概念であり、正しく理解された上での批判だったとは言えない面がある。
哲学者ではなく小説家としてのヘーゲルを説く者もいる。「精神現象学」は学問としての哲学というより、個人の魂がどのように成長していくかを説いた書であるとして、ゲーテ等に見られる「教養小説」として読むほうが正しいという意見である。この意味でヘーゲルは「経験」の哲学者と言われる。なお、早熟のシェリングと比べ、遅れてきた努力家という位置づけをされることがあり、ヘーゲルには若い頃と成熟期で思想に変化が見られる。そのため時期的な変遷を考慮せず、安易にヘーゲル一般を語ることは、現在の研究水準では望ましいことではない。バートランド・ラッセルは『西洋哲学史』("History of Western Philosophy"、1945年)の中で、ヘーゲルのことを、最も理解が困難な哲学者であると書いている。彼によれば、ヘーゲルは当時の現在誤っているとされている論理学に基づき、壮大な論理体系を作り上げたのであって、そのことがかえって多くの人に多大な興味を持たせる結果になったのである。
彼は講義に出席している生徒のために、自身の哲学を詳説した『大論理学』(ドイツ語: Wissenschaft der Logik,1816)を出版した。『論理学』が出版されると、ヘーゲルは一躍有名になり、エルランゲン大学、ハイデルベルク大学、ベルリン大学の三つの大学から招聘を受けることとなった。ベルリン大学はヘーゲルが授業で哲学を分かりやすく講義できるか疑念を持っており、ヘーゲルに自己評価書を提出するように要請した。しかし、そうこうしているうちに、1816年7月30日、ハイデルベルク大学からの招待状が届き、ヘーゲルはここを選んだ。ヘーゲルは46歳にしてハイデルベルク大学で正教授となる。ヘーゲルはイェーナ大学の私講師時代から百科事典的な体系書でヘーゲル哲学を要約することを目標にしており、学生たちに出版を公約していた。ギムナジウム時代の授業内容を元に肉付けをおこない急いで『エンチクロペディー (ドイツ語: Enzyklopädie der philosophischen Wissenschaften,1817) を執筆した。
この時期、世界は大きな時代の変化を経験していた。1772年、第一回ポーランド分割がおこり、新大陸では1776年アメリカ合衆国が独立を宣言した。また、フランスの思想家ジャン・ジャック・ルソーが1778年に没し、1786年にはプロイセン王国の名君フリードリヒ大王が世を去る。一方で、カントがイギリス経験論と大陸合理論とを統一、総合して『純粋理性批判』(1781年)を執筆した。カントは人間理性の活動とその範囲を明示し、近代科学の時代の扉を開いた。
フランス共和国やこれに対置されるプロイセン王国のように、すべてが上から下に向かって統制されている統制国家は決して望ましいものではない。ヘーゲルは「多くの自由を国家が認めてくれる国民は幸福であると認めるし,また,国民のより自由で非画一化された精神によって支えられ得るような国家権力は無限に堅固であると認める」と述べている。ヘーゲルにおいて、政治的な領域では国家権力が集中され強力な国家的統一性が保持される一方、社会的な領域では権力の抑制と市民的自由が保障されることが重視されている。立憲君主と等族会議に基づく帝国政府の樹立というドイツの歴史的国家形成の流れを踏まえつつ、近代国家の基本原則に従って国家を再建していくことが要請されている。
ヘーゲルは神聖ローマ帝国皇帝権の強化によってオーストリア中心のドイツ統合(大ドイツ主義)を期待していたようだが、ライン同盟の発足と神聖ローマ帝国の解体が宣言され、歴史は「帝国愛国者」であったヘーゲルの当初の願いとは反対方向へと後退を余儀なくされる。『ドイツ国制論』は未公刊に終わり、ドイツ統合は長く封印された。しかし、ずっと後のことになるが、プロイセン王国の国家改革と軍事力強化により、歴史は幾度も障害と困難に直面しながら、ヘーゲルが期待していた方向へと進行していく。
「市民社会はこうした対立的諸関係の縺れ合いにおいて、放埓な享楽と悲惨な貧困との光景をその光景とを示すとともに、このいずれにも共通の肉体的かつ倫理的な退廃の光景を示す」とあるように、「市民社会」に富裕の過剰と貧困の過剰との矛盾がもたらされる。
しかし、このように場合によっては個人的境遇の分裂をもたらすとはいえ、「市民社会」も欠くことのできない共同体であるということは忘れてはならない。というのも、それは各個人の自発性を促して各人の発展を刺激する共同体なのである。さらに、おのおの各人が個人的利己心を追求することによって社会全体の富裕を促進させる役割もある。
国家
ヘーゲルは市民社会の自発性を尊重しつつ個人的利害の対立が巻き起こす混乱と矛盾から市民社会を救出するさらに高次の共同体を指摘する。
それが最高の人倫の体系である国家である。国家は、社会において一体性を奪われてアトム化した個人が再び互いに結合した高度な共同の原理である。人間共同体を階級や地域を越えてより広く等しく統合し、共同体の一員として再認識させる国民統合の体系として作用する。ヘーゲルは市民社会にあって相反していた個人が国家という一つの統一体として倫理的共同体のもとで一つに結びつき、経済的で階級的な分裂は理性によって弁証法的に止揚され乗り越えられると考えた。国民統合は、第一に民族的な由来と伝統を共有するという歴史的形成に、第二に議会によって公衆の世論が法律制定に反映される政治的機構に、第三に公共の福祉の実現を図る政府の活動などの政策的実践によって実現される。
ただし、この市民社会は国家がその成熟に達する近代にはじめて本格的に形成される。
「市民社会」は、第一に労働と生産の経済的領域が、第二に個人としての自由の領域として展開し、最後に民間団体の活動の領域を形成する。市民社会は人間が家族を養うべく経済活動をおこなう領域として展開している。個人がおのおの経済活動するためには自由に行動する必要があり、企業や組合など非政府的な民間団体を結成して活動していく。
「市民社会」は、精神の自己本位な利己的欲望の追求を目的とする独立した諸個人の形式的集合として成立し、合理的な打算的関心から結合する人工的集合体の姿をもった利益社会の関係-ゲゼルシャフト-を作り出していく。このときヘーゲルは諸利益の共通性の喪失という市民社会の現実に気づく。特殊な個人的利益が社会の普遍的な利益から分裂して、利益の特殊性のみが前面に出るように見える。それはかつてアダム・スミスが指摘したような自他の利己心の調和的秩序である以上に、利己心の調和によって正当化させた個人的利益の追求に根ざす「欲求の体系」と呼ぶべきものだった。ヘーゲルは「市民社会においては、各人が自分にとっての目的であり、その他の一切のものは彼にとって無である」と語っている。当然、こうした「市民社会」は利己主義と弱肉強食の原理が支配する「人倫の喪失態」となる。そう、「市民社会」は万人の万人に対する個人的利益の闘争の場であり、市民同士の個人的利害の協同と競争の展開される領域なのである。
個人が自由にそれぞれの個人的な利益を中心的関心事として行動するのだから、個人の間には時として大きな格差も生じる。
ドイツ語の Recht は、「まっすぐな」を意味する古いドイツ語である reht に由来し、そこから正義、法、権利という意味に派生したものであり、ラテン語の ius の翻訳語としても使われる。つまり、英語で普段使われている意味での right や law とは一致しない。さらに Recht という語に対するヘーゲル独自の解釈も手伝って幅広い意味を持ちつつ議論が展開される結果、法の哲学的考察などはごく一部であり、決して中心テーマではない。この意味で「法権利の哲学」と訳すこともある。なお、この本については、メインタイトルとサブタイトルが逆転して定着してしまったという指摘があり、本来のタイトルは「法の哲学概要 自然法と国家学要綱」ではなく「自然法と国家学要綱 法の哲学概要」だったとの説がある。現行のズールカンプ版でも、左ページが自然法と国家学要綱であるほか、サヴィニーがこの著作を「ヘーゲルの自然法」と呼んだことなどが知られている。
したがって、この考えに反するベルンの寡頭制は正義に反する体制で、この体制は革命によって廃されるべきものであった。
ヘーゲルは現実政治に対して批判を強めていく。専制的な君公による絶対王政と腐敗した民会による寡頭政治という矛盾を持ったヴェルテンベルクの政治体制の研究をおこなう。この研究はのちに『ドイツ国制論』(未公刊論文)として大成していく。ベルン時代の後半期、ヘーゲルは『ドイツ観念論の最古の体系プログラム』(ドイツ語: Das älteste Systemprogramm des deutschen Idealismus (1796/97, fragm.))において急進的な見解を提示している。
「国家は純粋に機械論的なものである。しかし機械というものについての精神的観念は存在しない。自由の対象となるものだけが観念と呼ばれうるからだ。ゆえに我々は国家を超越しなければならない。国家はすべからく自由な人間を機械の歯車として扱う。これこそまさにあってはならないことだ。ゆえに国家は死滅しなければならない。」
フランス革命の現実を批判するとともに、ルソーが『社会契約論』で描き出した国家像を批判している。また、プロイセン王国やオーストリア帝国のような専制的で軍国主義的な国家も否定されるべきと見ていた。啓蒙主義と復古主義の国家像を転換し、ヘーゲルは現実的な立憲国家のモデルを模索していった。