寺田財閥
その後、甚与茂、元吉、彼らの異父弟各家は、これらの企業における出資比率をいちじるしく向上させた。
南寺田家、北寺田家両グループは相互に株式を持ち合い、役員の派遣も行っていたが、堺寺田家には前二者グループに対する出資はともかく、出資参加や役員派遣には応じなかった。しかし3つのグループのうち、圧倒的な力を誇っていたのは、南寺田家であった。同じ時期に設立された寺田合名(1000万円)と佐野紡績(375万円)、ほぼ同じ時期に増資を行った寺田紡績工廠(100万円)という三グループの家業会社の資本力が端的にそれを物語る。
寺田財閥の事業会社のトップマネジメントには専門経営者が存在したが、大部分が工員、給士等から叩き上げられた人物であった。例外は、1939年(昭和14年)から岸和田紡の常務、1940年(昭和15年)から岸和田紡の専務であった藤岡長和と合併直前の半年間取締役だった左納源一郎である。 藤岡は、役員就任まで熊本県理事だった高級官僚の天下りで、日紡側から合併交渉に備えて送り込まれた人物である。左納は東京高工卒の技術者だが、わずか半年間の任期である。ただ、専門経営者はあくまでも、事業会社のトップマネジメントにおけるそれであって、寺田合名、佐野紡績等の本社の役員と意思決定の権限は、戦時統制経済に移行するまで、寺田各家のメンバーが集中的に保持した。