日本の百貨店
1953年(昭和28年)に東京の紀ノ国屋が初めて導入したセルフサービス式の売場を主体するスーパーマーケットは、1956年(昭和31年)に小倉の丸和フードセンター(現・丸和)が大規模店舗でのセルフサービス低価格販売を開始するなど急速に拡大し、1972年(昭和47年)にはダイエーが三越を上回って小売業第一位になるなど、百貨店を取り巻く環境は大きく変化した。
セルフサービス式の売場は、1962年(昭和37年)9月に西武百貨店(池袋店)、10月に近鉄百貨店と大丸(大阪心斎橋店)が導入したものの、SSDDS(セルフ・サービス・ディスカウント・デパートメント・ストア)は百貨店ではないとして、百貨店では主力の販売手法としては導入されなかった。スーパーマーケットの登場で、大規模店舗で大量販売による低価格という強みを失うことになった百貨店は、店員が対応する対面販売をスーパーにはまねのできない強みととらえるようになり、「値段で売る時代から品質の時代に移り変わりつつある」として品質強化をうたい文句に高価格商品へ主力を移す傾向が現れるなど、百貨店は変貌していくことになった。
こうした環境の変化を受け、地方百貨店の中には大手百貨店の傘下に入って資本力と信用を強化し、高価格化路線への対応する動きが表れる一方、従来からの価格競争路線を維持するため、自らスーパーマーケットに業態転換したり、大手スーパーの傘下に入ったりするものなどが表れ、独立系の地方百貨店は急速に減少していくことになった。
西鉄は西鉄ストアでスーパーマーケット事業を行っているが、西鉄百貨店は存在せず、西鉄福岡(天神)駅の駅ビル(現・ソラリアターミナルビル)にはテナントとして岩田屋三越の福岡三越が入居している(かつては岩田屋がターミナルデパートとして駅と直結していた)。ただし北九州市で百貨店を経営する井筒屋はかつては西鉄グループであり、現在でも9.2 %の株式を保有する筆頭株主である。
現在はこれらに加え、西武鉄道(1971年に西武鉄道グループと西武流通グループ〈のちのセゾングループ〉が分裂、その後セゾングループは解体)、相模鉄道(1990年に大手私鉄へ昇格)、東京メトロ(2004年に帝都高速度交通営団が民営化)も傘下に百貨店を有していない。相鉄ホールディングスは高島屋の株式を1.37 %保有しており、横浜駅ビル「相鉄ジョイナス」の核店舗として横浜高島屋が出店するなど関係が深い(相鉄が展開するスーパーマーケットの「そうてつローゼン」のローゼンとは髙島屋のシンボルであるバラのドイツ語読みに由来している)。
1987年に日本国有鉄道(国鉄)から分割民営化したJR各社も自社で独自に百貨店の経営には乗り出すまでは至らないものの、大手私鉄と同様に大手百貨店との提携や自社のターミナル駅の再開発に伴い、核テナントとして誘致している(JR博多シティの博多阪急やJRタワーの大丸札幌店など)。JR西日本は伊勢丹と提携してジェイアール西日本伊勢丹を、JR東日本は阪急百貨店と提携してグランデュオ(現在のグランデュオ立川)を、JR東海は髙島屋と提携してジェイアール名古屋タカシマヤをそれぞれ設立している。特に、ジェイアール名古屋タカシマヤは名古屋駅直結(JRセントラルタワーズ)という好立地から地元の松坂屋を抜いて地域1番店となり、店舗別売上高においては国内4位となるまで成長した。
地区区分は日本百貨店協会公式サイト「地区区分」に準じる。
加盟店が1店舗も所在しない都道府県:山形、徳島の2県
加盟店が県庁所在地以外の1店舗だけとなった都道府県:福島、滋賀の2県
加盟店が県庁所在地の1店舗だけとなった都道府県:新潟、茨城、山梨、岐阜、富山、和歌山、福井、島根、香川、高知、佐賀、熊本、宮崎、鹿児島、沖縄の15県
加盟店が県庁所在地のみに複数ある都道府県:宮城、石川、京都、愛媛の4府県
地区区分は日本百貨店協会公式サイト「地区区分」に準じる。
デパートのフロア構成・レイアウトは地域や店舗によって異なるが、昭和期のデパート文化普及の過程の中で、一定程度平均化されたレイアウト手法が確立した。下記に標準的な構成を挙げる。
1階(2階であることもある)は店の顔に正面玄関部分であり、天然石張りを用いるなど他のフロアと異なる内装により豪華さをアピールしていることも多い。主に有名ブランドの靴、鞄、帽子、装身具などの婦人向け服飾品、化粧品、香水などの売り場がある。化粧品、香水を1階に配置するのは、強制換気設備の普及していなかった昭和期において、臭気がこもるのを防ぐため出入口近くに匂いのある商品を置いた事情もあるが、平成期の換気設備の整った建物では他階に配置することもあった。
服飾品売場の上層(2階〜4階あたり)には、婦人服の売場がある。複数階にまたがることが多く、階層によってヤング、アダルト、ミセス、マダムなど顧客の年齢層を区別していることもある。
婦人服売場の上層(4階〜5階あたり)には紳士服の売り場がある。背広などのビジネスマン用の服飾品が中心であるが、昭和期に紳士の高級スポーツとして大いに普及したゴルフのウェアを販売していることもある。婦人服売り場に比して売場面積は小さく1フロアが通例だが、大規模な百貨店では2フロア以上であったり、複数館のうち、1館すべて紳士服売場で構成されている場合もある。
遠鉄百貨店(浜松)
名鉄百貨店 本店(名古屋)・一宮店(2024年1月末閉店予定)
津松菱 (三重県)
大和 香林坊店(金沢)・富山店
金沢丸越百貨店
丸井 - 月賦百貨店を発祥とするが、最近の出店形態は、専門館、ファッションビルなど多様な業態になっている。
西條(名寄市) (SC) - 1960年開業。西武JMA加盟。1990年代、郊外型スーパー、ホームセンターに業態転換。
マエダ百貨店(青森県むつ市)(SC)
京浜デパート(東京市芝区、蒲田区、横浜市鶴見区、川崎市川崎区)- 京浜電気鉄道と白木屋の取引問屋が出資して1933年(昭和8年)に資本金10万円で設立され、白木屋の分店計画を継承したもの。京浜電気鉄道品川駅の地階と地上1階の計約1,000坪の品川店を開設したのが始まりである。蒲田分店(1934年(昭和9年)9月開業)や鶴見分店(1935年(昭和10年)3月開業)、川崎分店(1935年(昭和10年)5月5日開業)など母体企業である京浜電気鉄道の沿線での多店化を推し進めた。菊屋デパートの名称で池袋分店(1935年(昭和10年)2月開業)や高田馬場分店(1935年(昭和10年)12月開業)という他の鉄道会社のターミナル駅への出店を行った。
一方、郊外型では、高島屋玉川店や東急百貨店たまプラーザ店など所得層が比較的高い新興住宅地や、人口があまり多くない地方に在住する新規顧客を見込んで立地するほか、西武岡崎店(イオンモール岡崎内)など、大規模な駐車場を用意したショッピングセンターに出店することもケースもあるが、中三秋田店(イオン秋田ショッピングセンター)や武蔵村山三越(イオンモールむさし村山)、船橋そごう(ららぽーとTOKYO-BAY)、名取三越(イオンモール名取)、堺 北花田阪急(イオンモール堺北花田内)のように売り上げ不振で撤退することも少なくない。そこでは、他のテナントと共同の催事を行うこともある。しかし、昨今の消費低迷などから専門店ビルに鞍替えするケースも見られる。この「郊外型」については、2011年以降閉店が相次ぐ見込みで、生き残りが厳しくなっているという指摘がある。一方で、京王百貨店のららぽーと新三郷店やそごう・西武の西武ショップ武蔵小杉などのように、小型店をショッピングセンター内に出店する動きもみられる。
また、近年では地方でモータリゼーション(自家用車の普及)が進み、GMSによる郊外型ショッピングセンターとの競合に対抗するため、宇都宮の福田屋百貨店の福田屋ショッピングプラザ宇都宮店やFKDショッピングモール宇都宮インターパーク店、松本の井上百貨店のアイシティ21、大分のトキハのトキハわさだタウンのように、地方の百貨店が自ら郊外型ショッピングセンターを開設して進出する例も見られる。
ヤナゲン(岐阜県大垣市)- 1910年(明治43年)3月柳源呉服店として開業。業況悪化にともない平和堂傘下で再建を進めていたが、2019年(令和元年)に大垣本店とFAL店(瑞穂市)を閉店。不動産業として会社は存続。
名鉄丸栄百貨店(愛知県一宮市)- 名鉄百貨店および丸栄合弁で設立され、1969年(昭和44年)10月1日に開業した。1982年(昭和57年)2月に一宮名鉄百貨店に改称し、2000年(平成12年)9月に閉店となった。名鉄百貨店一宮店開設にともない閉店。
丸栄(名古屋市中区)- 旧丸物傍系。1943年「十一屋」と「三星」の戦時統合により開業。2018年6月30日に店舗営業終了。不動産管理、インターネット販売、外商営業のため会社は存続。
三交百貨店(三重県松阪市・伊勢市)- 1965 - 2007年。近鉄グループで三越提携店だった。
勧工場は、百貨店が誕生する前に陳列販売の形態をとる店舗としての先駆けとなった。勧工場は、1878(明治11)年、第一回内国勧業博覧会の展示品を陳列販売することと、東京府下の職工保護と殖産興業を目的として、東京・辰ノ口に設置された。勧工場は、通路を設けた室内の空間で正札がつけられた商品を陳列販売する新しい店舗方式であった。勧工場では、入場料を取られず、購入をする、しないにかかわらず、人々が自由に商品を見ることができた。勧工場はその後、繁華街を中心に増加し、明治30年代に全盛期を迎えた。