名古屋オリンピック構想
楽観ムードからの油断に加えて、前述の反対運動の影響が挙げられる。『中日新聞』の社説は、上からの発想で住民を巻き込むことに失敗したこと、国の財政難にひっかかったことを失敗の理由に挙げている。『中日新聞』自体、名古屋五輪に対しては「慎重賛成」としており、諸手を挙げての積極的な賛成ではなかった。
後年になって、五輪招致に名古屋市民は一丸となり、落選には一様に落胆したと言われることもある。しかし、実際には反対活動が存在した。『中日新聞』は、落選時に反対団体と開催に反対であったという名古屋市民の声も報じている。1981年7月に朝日新聞社が行った世論調査でも、名古屋五輪に賛成が52%、反対が24%だった。開催中心地の名古屋市民に限ると、賛成は45%と過半数割れし、反対は39%と接近した数字であり、決して圧倒的な支持ではなかった。なお、反対の主な理由は、財政負担や地価物価の高騰への懸念であった。
この他の失敗の理由として、名古屋での五輪開催となると、日本で3度目、夏季大会限定でも2度目の開催であり、ソウル側はこの点をついてきており、ソウルと名古屋市と同じアジアの立候補なら、3度目となる日本よりも、五輪史上初となる韓国の開催をアピールした。激しい巻き返し運動を展開して、逆転に結びつけた。
! '88名古屋オリンピック」の文字が入った特注トミカ(フォルクスワーゲン・マイクロバス)を販売、現在でも入手困難なコレクターズアイテムのひとつとなっている。 名古屋市交通局は、名古屋市が優勢であることを理由に、投票前にオリンピック記念乗車券を制作していたが、販売は中止された。しかし、この幻の記念乗車券の存在がマスコミで報道されると購入希望の問い合わせが相次いだため、臨時普通乗車券として抽選販売された。開催地決定の日には、役所やデパートでは名古屋決定の垂れ幕が準備されていたが、結局無駄になってしまった。
愛知県は、ソウル五輪閉幕後の1988年10月に、21世紀初頭の大規模な国際博覧会(万博)開催構想を提起し、日本は1997年6月のBIE総会で万博開催権を獲得し、愛・地球博(愛知万博)開催へ踏み出した。
1988年11月18日、仲谷義明が名古屋市中区栄1丁目にある自身の事務所で首吊り自殺しているのが発見された。一部からは「ソウルオリンピックを見届け、名古屋オリンピック誘致失敗の責任をとっての自殺」との推測もあったが、自殺の原因は未だに判明していない。
なお、日本と朝鮮の架空の歴史を舞台に、日本が体制悪として描かれた韓国映画『ロスト・メモリーズ』では、作中で名古屋オリンピックが実現している。
1988年から28年後の2016年10月、名古屋市と愛知県などを会場とした2026年アジア競技大会の開催が決定した。
ソウルオリンピックは予想に反してソ連などの東側諸国も参加し、1972年ミュンヘンオリンピック以来となる全世界が参加するオリンピックとなった。