中央電力 (1938-1942)
中央電力参加3社の中で最も設立が遅いのは中央水力株式会社であり、その設立は1935年(昭和10年)12月23日であった。東邦電力・中部電力(岡崎)・三河水力電気・伊那電気鉄道の4社共同出資による発電専業の会社で、伊那電気鉄道が水利権を持つ天竜川水系阿知川の1地点と小渋川の2地点の開発を行う目的で設立された。資本金は500万円(設立時125万円払込)。出資者のうち三河水力電気が開発を担当し、開発後は中央水力より中部電力へと売電するという筋書きであった。本社は伊那電気鉄道が入る東京の丸ノ内ビル(麹町区丸ノ内1丁目6番地1)に設置。代表取締役は高石弁治(1937年1月就任)と松本庸之助(設立時に就任)の2名で、高石が社長、松本が専務を務める。高石は前中部電力社長(1936年12月まで在任)、松本は元東邦電力岐阜支店長・福島電灯常務であった。
1937年(昭和12年)10月28日、伊那電気鉄道が南信電気阿知川発電所の上流側にて建設していた阿知川第二発電所(後の駒場発電所)が運転を開始した。中央水力はこれを翌1938年(昭和13年)4月1日付で譲り受け、発電専業の電気事業者として開業した。同発電所は長野県下伊那郡会地村(現・阿智村)に位置し、阿知川(黒川)と本谷川の合流点下流より取水、約2.75キロメートルの導水路により落差を得て発電する水路式発電所である。発電所出力は5,320キロワットで、その発生電力は東邦電力(同年8月中部電力を合併)および伊那電気鉄道へと送電された。うち東邦電力に対する送電は最大4,000キロワットで、天竜川下流側にある豊根発電所とを繋ぐ同社の77キロボルト送電線(阿知川豊根線・亘長41.8キロメートル)が接続した。
電気事業を所管する逓信省では、日本発送電設立(1939年)へと至る電力国家管理政策を1930年代後半より推進するようになるが、その過程で全国各地に散在する中小配電事業者の整理・統合を国策として定めた。初期段階では国策配電会社への統合ではなく主要事業者に中小事業者を統合させる方向で動いており、実際に1937年6月に全国の主要事業者に対して隣接事業者を統合するよう勧奨した。中部地方の統制に関して名古屋逓信局の意向は、三河地方では三河水力電気その他を中部電力(岡崎)に、伊那地方では南信電気その他を伊那電気鉄道へと吸収させるというものであったという。
しかしその頃中央水力では、開発専業から脱却すべく奥三河の小事業者豊川電気の買収に乗り出していた。そして豊川電気の株式6000株をすべて取得した上で1937年5月事業の譲り受けを逓信省へと申請した。この動きに対し、逓信省は株式買収価格が払込金額1株12円50銭を上回る1株15円である点、純然たる開発会社に配電事業を持たせるのは統制方針に沿わない点を問題視し、統制の目標である電気料金低下にもつながらないとして申請不承認の方針を固めた。当局を説得するため中央水力側は将来的に東邦電力並に電気料金を引き下げる、他の周辺事業者の統合も進めさらに三河水力電気・南信電気も吸収合併する、という方針を打ち出した。
ところがそれでもなお、逓信省は配電統制の方針と合致しないとして中央水力による統合を認可しない構えであった。このため会社側は中央水力・三河水力電気・南信電気に東邦電力を加えた4社で打開策を練り、その結果、中央水力・三河水力電気・南信電気の3社対等合併にて新会社を設立する方針を固めた。
越戸発電所建設中にあたる1928年7月23日、三河水力電気は愛知県南設楽郡東郷村(現・新城市)にあった電力会社東三電気を合併した。この東三電気は1917年(大正6年)5月に旧豊橋電気より新城地区の事業を引き継ぎ開業した事業者である。1926年(大正15年)1月に40万円の増資を決議し資本金を70万円とした際に増資新株を東邦電力が引き受けたため、東三電気も同社の傘下にあった。合併に伴う三河水力電気の増資は87万5000円で、合併後の資本金は187万5000円となっている。
1928年の東三電気合併の結果、三河水力電気は南設楽郡新城町(現・新城市)を中心に一部静岡県にもまたがる供給区域を獲得し、一般電気供給事業者となった。合併後は東三電気本社があった東郷村から拠点を新城町内に移し、一般供給業務を担当する新城営業所を構えた。東三電気に続く会社合併は行われていないが、三河水力電気は1935年(昭和10年)9月に187万5000円の増資を決議し、資本金を倍額の375万円とした。経営陣の交代もあり、1932年(昭和7年)5月に藍川清成が社長に就任、次いで1936年(昭和11年)5月には藍川に代わり桜木亮三が専務から社長に昇格した。
中央電力設立直前、1938年4月末時点の一般供給成績は、電灯取付数3万1278灯、電動機台数224台・容量391馬力(約292キロワット)、電熱その他設備容量66キロワット、特約電力61キロワットであった。電灯・電力供給区域は1937年12月末時点で以下の通り。