慢性疲労症候群の診断基準
0:倦怠感がなく平常の社会生活ができ、制限を受けることなく行動できる
1:通常の社会生活ができ、労働も可能であるが、疲労を感ずるときがしばしばある
2:通常の社会生活はでき、労働も可能であるが、全身倦怠感のため、しばしば休息が必要である
3:全身倦怠感のため、月に数日は社会生活や労働ができず、自宅にて休息が必要である
4:全身倦怠感のため、週に数日は社会生活や労働ができず、自宅にて休息が必要である
5:通常の社会生活や労働は困難である。軽作業は可能であるが、週のうち数日は自宅にて休息が必要である
6:調子のよい日には軽作業は可能であるが、週のうち50%以上は自宅にて休息している
7:身の回りのことはでき、介助も不要であるが、通常の社会生活や軽労働は不可能である
8:身の回りのある程度のことはできるが、しばしば介助がいり、日中の50%以上は就床している
9:身の回りのこともできず、常に介助がいり、終日就床を必要としている
上記の条件を加味しても慢性疲労の原因が不明で、しかも以下の4項目を満たすこと。 この全身倦怠感は新しく発症したもので、発症時期がはっきりしている 十分な休養によっても回復しない 現在行っている仕事や生活習慣のせいではない 疲労・倦怠の程度は、PS(performance status:別表1-3)を用いて医師が評価し、3以上(疲労感のため、月に数日は社会生活や仕事が出来ず休んでいる)のものとする