ヴェルサイユ条約
第15篇(434条から440条)は、その他の条項が記載されている。434条では、旧中央同盟国(オーストリア、ハンガリー、ブルガリア王国、トルコ)において連合国がとる措置をドイツが承認することが規定されている。435条はフランスとスイスの間で合意されたオート=サヴォワ・ジェクスに設置されていた中立地帯の解消を、締結国も承認するというものである。436条はフランスとモナコ公国の間で結ばれたフランス・モナコ保護友好条約を締結国が承認する規定である。437条は採決における議長の優越権、438条はドイツ国内のキリスト教会の保護、439条は請求権の確認、440条は戦時中に拿捕されたドイツ船舶の資産の返還不可を定めている。
ドイツ独立社会民主党や急進左派は「旧体制」の戦争責任を認める傾向があるが、政府やドイツ社会民主党はこれを支持せず、戦争責任は認めない。
その後、講和会議の間までドイツ国内の政治家は「公正な講和」を求める主張をたびたび行っていた。またこの間、クルト・アイスナーらのバイエルン自由国政府が独自に連合国と講和する動きを見せたが、他のドイツ諸邦や連合国の支持は得られなかった。
第13篇(387条から427条)は、国際連盟の姉妹機関とされた国際労働機関の規約となっている。これもサン=ジェルマン条約、ヌイイ条約、トリアノン条約、セーヴル条約と同様の構成である。
エーベルトの臨時政府は講和交渉の担当者としてウルリヒ・フォン・ブロックドルフ=ランツァウ外相を任命し、独自に講和条件の想定を行った。
第五篇(159条から213条)はドイツの軍備に厳しい制限を加えるとともに、武装解除についても規定している。
歩兵師団一個師団には将校410名、下士官10830名が所属可能であるとされた。 歩兵師団司令部に所属する将校数は一司令部につき25名、下士官70名。 師団指令歩兵部は1、将校は4名、下士官30名。 師団指令砲兵部は1、将校は4名、下士官30名。 歩兵連隊は一師団に3個連隊。1個連隊は3個歩兵大隊と1個機関銃大隊で構成される。1個連隊につき将校70名、下士官2300名。 迫撃砲中隊は一師団に3個中隊。1個中隊につき将校6名、下士官150名。 師団騎兵中隊は一師団に1個中隊。1個中隊につき将校6名、下士官150名。 野戦砲兵連隊は一師団に1個連隊。1個連隊は3個砲兵大隊で構成される。1個連隊につき将校85名、下士官1300名。 工兵大隊は一師団に1個大隊。1個大隊は2個工兵中隊、ポンツーン部隊1、サーチライト班1で構成される。1個大隊につき将校12名、下士官400名。 通信隊は一師団に1個隊。電話隊、聴取班、軍用鳩班それぞれ1で構成される。1個隊につき将校12名、下士官300名。 師団衛生隊は一師団に1個隊。1個隊につき将校20名、下士官400名。 諸廠および輜重担当は一師団に将校14名、下士官800名。
以下の火砲配備制限 小銃:一個師団あたり12000丁、合計84000丁 重機関銃:一個師団あたり108丁、合計756丁 軽機関銃:一個師団あたり162丁、合計1134丁 中迫撃砲:一個師団あたり9門、合計63門 軽迫撃砲:一個師団あたり27門、合計189門 77ミリ野砲:一個師団あたり24門、合計168門 105ミリ榴弾砲:一個師団あたり12門、合計84門
11月5日にはキール軍港で水兵の反乱が起きたが(キールの反乱(英語版))、同日にアメリカ国務長官ロバート・ランシングから休戦条件の詳細について連合国が保障かつ強制する無制限の権力を有するという、事実上の無条件降伏に近い内容を確認する「ランシング・ノート」が送付された。11月7日にマティアス・エルツベルガー無任所相と新参謀次長ヴィルヘルム・グレーナー中将がパリ郊外のコンピエーニュの森に派遣され、連合国軍総司令官フェルディナン・フォッシュ元帥との休戦交渉を開始した。
その後首都ベルリンでも皇帝退位を求める声が高まり、11月9日にはバーデン公子マックスが首相を辞任してフリードリヒ・エーベルトが新首相となった。同日にはフィリップ・シャイデマンが独断で共和制を宣言し(ドイツ革命)、翌日には皇帝ヴィルヘルム2世がオランダに亡命した。
共和国政府を率いることになったエーベルトの臨時政府は休戦交渉を引き継ぐこととなり、エルツベルガーらに交渉の継続を命令した。交渉の末、11月11日に休戦協定が結ばれた。この休戦協定は占領地やアルザス=ロレーヌからの即時撤退を含む、抗戦継続を不可能にする大変厳しいものであったが、「十四か条の平和原則」と、1918年2月11日の「四原則」と「民族自決・無併合・無軍税・無懲罰的損害賠償」、9月27日の「五原則」を加えた「ウィルソン綱領」が将来の講和条約の原則となるとされた。
休戦期間は1か月とされており、ドイツ側の状況によっては期限満了後に更新されないことになっていた。
6月18日、政府はヴァイマルで与党であるヴァイマル連合(英語版)(ドイツ社会民主党、中央党、ドイツ民主党)に条約受諾の賛否を問うた。社会民主党は75対35で抗議つきの調印を支持し、中央党は231条と戦犯引渡しを拒否するという条件で調印を承認したが、民主党会派では反対が上回った。しかし、軍のグレーナーが軍事的抵抗は不可能であるとの認識を示したことが決定打となり、方針が受諾へと傾いた。グレーナーは当初拒否の方針であったが、受諾拒否がかえって共和制やドイツ国家の解体につながることを懸念して条約受諾に方針転換した。6月19日の閣議ではグレーナーと国防相グスタフ・ノスケが国民議会各派や閣僚を説得し、最終的に受諾方針が固まった。シャイデマンは内閣の総辞職を宣言してグスタフ・バウアーが首相となった。さらに民主党の意見により条約改正を求めた電報が送られることになったが、効果なしと見た社会民主党の反対により、この電報は署名なしで送られている。
6月22日、バウアー首相は戦争責任について認めず、皇帝への有罪判決や戦犯処罰は受け入れられないと条件をつけた上で、議会で条約受諾を声明した。国民議会は237対128で賛成し、政府は条件付で条約を受け入れる旨を連合国に申し送った。しかし連合国は無条件での受諾を求め、国民議会は6月23日に講和には反対するが、講和を受諾したものが愛国的な動議に基づくものであると認めるという付帯決議をつけた上で、政府の条約調印権限を承認した。ここに至って政府は条約の受諾を声明した。
203条から210条では、ドイツの軍備制限や武装解除を監視するための連合国国際監督委員会(英語版)の設置が定められた。