貸借対照表
要するに、貸借対照表とは適正な期間損益計算を行うために収支と損益の期間帰属のズレを収容するための残高表として機能する財務諸表なのである。 真に貸借対照表を企業の財政状態を示すものとするのであれば、全ての資産と負債を時価によって計上し、更には繰延資産のような財産性を有さない資産については計上されないようにしなければならないが、現在の貸借対照表はそのような資産・負債の計上方法にはなっていない以上、期間損益計算の連結環として貸借対照表を捉える必要がある。(収益費用アプローチ)
ただし、昨今の日本の会計基準は国際財務報告基準 (IFRS)とのコンバージェンスが進み、資産除去債務等の資産負債アプローチから導かれる勘定科目も計上されるようになっていることから、ある特定の勘定に限定して着目すれば、それ自体に関しては企業の財産状況を直接的に示すものとなっていることには注意が必要である。 このように日本の会計基準は、収益費用アプローチ及び資産負債アプローチのこれら両者を折衷的に同時追求しようとしたために、本来的な意味でのクリーンサープラス関係が崩れてしまっている。
バランスシート (balance sheet) という英語は、Bilanz(独)・bilan(仏)・bilancio(伊)などヨーロッパ各国語と同様に、ラテン語で天秤を意味する libra bilanx を語源としている。これは、貸借対照表が左右に分かれていて、左側の「借方 (debit)」と右側の「貸方 (credit)」が釣り合っているからである。
「×100」はパーセンテージを示す。
流動比率 (%)=流動資産÷流動負債×100 → 企業の短期支払能力(200%以上が妥当)
当座比率 (%)=当座資産÷流動負債×100 → 即座支払能力(100%以上が妥当)
固定比率 (%)=固定資産÷自己資本×100 → 自己資本に対する固定資産の比率(100%未満が妥当)
固定長期適合率=固定資産÷(固定負債+自己資本)→長期的な視点での支払能力(100%未満が妥当)
資本固定比率 (%)=自己資本÷固定資産×100 → 自己資本の固定化の比率(100%以上が妥当)
負債比率 (%)=負債÷自己資本×100 → 自己資本に対する負債の割合(100%未満が妥当)
資本負債比率 (%)=自己資本÷負債×100 → 自己資本に対して負債が適当かを判断(100%以上が妥当)
自己資本利益率 (%)=純利益÷自己資本×100 → この比率が高い程、収益力が大
自己資本比率 (%)=自己資本÷総資本×100→この比率が高いほど会社の経営は安定(40%以上が妥当)