鬼怒川温泉
バブル景気の影響が残っていた1993年には同町内の川治温泉と併せて年間341万人、鬼怒川温泉単独でも300万人を超える宿泊客を記録していたが、バブル崩壊の影響激化後は、団体旅行(特に会社の慰安旅行)の減少、レジャーの多様化、円高に伴う海外旅行の一般化などの構造的要因もあって、全国的に温泉街が経営的に一層苦しくなっている中、鬼怒川温泉も例外ではなく、熱海温泉や別府温泉と並んで不振の代表格とされたことすらあった。同じ東京近郊立地の温泉地である箱根温泉や伊豆・熱海などと比べると、アクセスがやや不利で、集客にハンディがあったうえ、東北新幹線の拡充・延伸や航空運賃の低下に伴う東北・北海道など北日本各地の観光地・温泉地との地域間競合、円高やLCCの出現による観光客の海外流出(中京や関西といった遠方からだと日光・鬼怒川に行くよりもむしろ海外に行く方が安い場合が多い)も不振に繋がる要因であった。
内的なものとしては、会社などの団体客を主要顧客としていた時代の設備のままの経営や、宿泊客のニーズを無視した硬直的で割高な料金設定(各ホテル・民宿をほぼすべて同じ料金に設定していた時期もあった)を後々まで続けていたことで、リピーターとなる可能性のある一人旅客や若年層を長年逃し続ける原因ともなった。また、「国土施策創発調査」においては、鬼怒川温泉宿泊客アンケートで同温泉に感じる魅力の1位が「風光明媚」だったのに旅館やホテルの経営者にとっては同項目が4位にとどまる認識のずれがあり、さらには下記で述べる川沿いの大型ホテル林立やその一部の廃墟化がこれを損ねていると指摘された。
しかし、2020年初頭から日本でも本格化した新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、全国の他の温泉地と同様に鬼怒川温泉も急激な集客減に直面した。まず海外からのインバウンド観光客の来客が消滅し、東京都などで外出自粛要請が出た3月下旬以降に観光客の減少は顕著となり、4月16日に栃木県を含む日本全国へ緊急事態宣言が発令されると、長期休業を決める宿泊施設も続出した。鬼怒川・川治温泉旅館組合に加盟する28宿泊施設の3月宿泊客は計6万787人で前年同月より46.4%減少、4月宿泊客は例年の10万人前後に対して計9190人となり、調査史上初の1万人割れ、前年同月と比べ90.9%減少となった。特に鬼怒川温泉の25施設では同91.5%減の8233人にとどまった。減少は5月にも続き、日光市の統計では藤原地域として2月に10万8424人、3月に8万9875人、4月でも1万5727人を記録していた宿泊客数は5月に6740人となって、同統計では前年比で95.3%減を記録した。6月以降はGo To キャンペーンなどの観光振興策が再開されて持ち直したものの、日光市の統計では2020年に104万0771人で前年比41.1%減、2021年にも85万2917人で同18.0%減と宿泊客の減少に歯止めがかからず、初めて100万人を割り込んだ。
2021年8月には「ホテルニューおおるり」が一時休館(2022年6月に再オープン)、宿泊客や宿泊施設の減少とこれに対する観光施策の展開がせめぎあっている。
明治時代になって滝温泉が一般に開放され、明治2年には東岸にも藤原温泉が発見された。その後、上流に水力発電所ができて鬼怒川の水位が下がるとともに、川底から新源泉が次々と発見され、1927年(昭和2年)に、滝温泉と藤原温泉を合わせて鬼怒川温泉と呼ぶようになり、その名称は今日までいたっている。この頃から旅館・ホテルが開業を始め、1929年の下野電気鉄道(現・東武鬼怒川線)の開通もきっかけとなり、次第に温泉として発展していった。
戦後は特急「きぬ」の運行などもあり、東京から観光客が押し寄せて日本有数の大型温泉地としての発展を見せた。鬼怒川の渓谷沿いに大型のリゾートホテル・旅館が連なるようになったのは高度経済成長期以降である。
1976年(昭和51年)4月3日、ホテル白河の別館から火災。旅館2棟が全焼するも、宿泊客が少ない午後2時という時間帯であり負傷者1人を出したのみ。