琉球の朝貢と冊封の歴史
この雍正帝の決定は琉球側に大きな衝撃を与えることになる。進貢と接貢はワンセットであり、1726年に進貢出来ないとなると翌1727年の接貢船も必然的に派遣できなくなる。つまり朝貢貿易が2年間出来なくなってしまうのである。
現実問題として琉球の1726年の進貢を差し止めることは無理であった。なぜなら1725年の謝恩使の貢物を1726年の進貢に充てよとの雍正帝の命令を、進貢船の出発前に琉球側が知ることは不可能であったからである。清側もそのあたりの事情は理解し、1726年は通例通りの進貢が認められたものの、今度は1728年の進貢を免除するとの話となった。1726年の進貢使は清側に進貢免除の取りやめを嘆願したが、認められなかった。しかし琉球は1728年に、雍正帝の一貢免除の命令を知りながら進貢船を派遣する。雍正帝は進貢使を追い返すことはせず受け入れたものの、改めて1730年の進貢の免除を命じた。雍正帝の固い意思を知った琉球側は薩摩側と協議して一計を案じた。1730年は接貢船を出さず、代わりに国子監での琉球留学生に対する謝恩等の名目で謝恩使を派遣しようとしたのである。しかし派遣前に接貢船も謝恩船も派遣の必要無しとの清側の意向が確認された。窮地に立たされた琉球側はいつもの進貢使よりも高位の人物を清に派遣して、一貢免除の取り下げを願うことになった。
この上書を受けて道光帝は私的に中国製品を琉球に持ち込んで買い取らせ、琉球側を苦しめることは中国の礼儀に反すると指摘して、陋習を改めるよう命じたものの、効果は見られなかった。
一方で冊封使の来琉は中国と琉球との文化交流の場ともなった。冊封使は琉球滞在中に碑文等の揮毫を行い、また一行内で文化に関心のある人々は、琉球の人々に詩文や音楽、そして医学などの教授を行った。1808年の冊封使は琉球では詩文、そして書を求められることが多いため、使節に詩文、書に長けた人物を入れるべきとの報告がなされている。そして明代以降の冊封使の多くは丁寧かつ多岐の内容に渡る琉球冊封時の報告書を遺しており、これらの報告書は琉球と中国との交流を示すとともに、重要な歴史資料として活用されている。
また清代では冊封使をもてなす7回の祝宴の中で最終宴席である望舟の宴の席上、琉球国王は冊封使に対して北京の官学である国子監に留学する官生の派遣を要請し、認められる慣例であった。国子監での留学年限は3年であり、儒教を中心としたカリキュラムが組まれていた。費用面については勉学のみならず衣食住といった生活面に至るまで全てを清側が持った。帰国後の留学生は琉球の国政で活躍し、また琉球国内での儒学の発展、普及に貢献した。
斉彬は1856年3月に琉球側からフランスと結んだ琉仏修好条約についての報告を受けた際に特に問題は無いとの判断を示していた。そして琉球側からのフランス人を退去させたいとの申し立ても不都合であると却下していた。フランスとの本格的な貿易開始を狙っていた斉彬は特命使の派遣に反対したのである。結局琉球側は特命使の派遣は断念し、通常の進貢使が事態の報告と介入を要請することになった。
1857年10月、島津斉彬は側近の市来四郎を琉球に密使として派遣した。斉彬の命令は琉球側にとって驚くべき内容であった。フランスとの本格的貿易の開始、清との貿易拡大、蒸気船と武器の購入、イギリス、フランス、アメリカへの留学生派遣等、本格的な貿易開始かつ開国案であった。この斉彬の命令は琉球王府内に激しい動揺を招き、清に対薩摩藩を始め日本との関係を隠蔽してきた従来政策が破綻するとしていったんは拒否するものの、結局は承諾を余儀なくされる。後述のように琉球は福建当局から銅の調達を求められていた。銅を産出しない琉球としてはどうしても薩摩側の協力が不可欠であったという事情も重なり、斉彬の命令を拒み切れなかった。続いて薩摩側の意向に従順と見られる人物が急速に昇進した。市来からの報告を受けた斉彬は1858年1月、琉球王国の名でフランスから軍艦と銃器を購入するように命じた。翌2月からフランス側との秘密交渉が開始されたが難航し、7月には軍艦購入の契約締結まで漕ぎつけた。
松田道之から進貢そして冊封使の受け入れ禁止を命じられた琉球側は、松田の帰京に同乗して上京した三司官の池城親方らが清との関係継続を求める請願活動を展開した。池城親方らは明治政府に対して嘆願書の提出を繰り返し、更には政府高官に直接嘆願行為を繰り返した。池城親方らの嘆願は全く効果が見られず、1876年5月には太政大臣三条実美の名で、池城親方らの退京命令が出された。しかし琉球側は替わりに三司官の富川親方らを上京させ、嘆願行為を止めなかった。
その一方で1874年の進貢船以降、琉球の朝貢活動が停止したために、まず1875年に派遣予定であった接貢船が福州に到着しなかった。そして前述のように光緒帝の慶賀使も派遣されて来ない。琉球側の異変を感じ取った福州側から、接貢船の不着と慶賀使の未派遣について事情を尋ねる文書が届けられた。まず琉球側は明治政府に文書に回答したいとの要請を行ったが、回答は許されなかった。明治政府に対する嘆願は不調のままで、更に清側からの事情を確認する書状に対する返答も拒否されたため、琉球側は清に密使を派遣して窮状を訴えることにした。
密使の代表者は尚泰の姉の婿である向徳宏(幸地朝常)であった。向らは1877年3月に福州に到着すると、早速清側に琉球の窮状について訴えた。情報を入手した清は、清側は北京駐在の日本公使に対して抗議を行うとともに、初代駐日大使として赴任する何如璋が日本側と交渉することになった。東京に赴任した何は、早速日本側に琉球の進貢を禁止した措置について激しく抗議した。何如璋は在京中の琉球関係者とも連絡を取り合い、ともに琉球の進貢禁止措置の撤回に向けて粘り強く運動を続けた。しかし日本側は琉球の問題は日本の内政問題であると、何の抗議に全く取り合わなかった。
1851年、清で太平天国の乱が起きる。洪秀全をリーダーとする太平天国は「滅満興漢」をスローガンとして広範囲に勢力範囲を広げた。影響は1852年に派遣された進貢使から顕著となる。まず1852年の進貢使は乱のあおりを受けて北京到着が遅れ、そして北京からの帰途も江蘇省で1年余り動けなくなってしまい。1854年の5月になってようやく福州に辿り着いた。
1854年の進貢使はもっと深刻であった。福州に滞在していた進貢使に、今回はあえて北京へ来る必要はないとの命令が下された。驚いた進貢使は北京へ行き進貢の義務を果たしたいと懇願した。その結果、北京行きは認められたものの通常より約1年遅れの北京到着となり、しかも移動中は清側から護送の人員が付けられ、特に太平天国軍の勢力範囲の近くを通過する際には警護の人員を手厚く配するという措置が取られた。1856年、1858年の進貢時も問題は変わらず、軍事情勢を見ながら多くの兵員を配して琉球の進貢使を護送し、通常のスケジュールから大きく遅れながらも何とか進貢を行うことができた。
琉球側は清国内の情勢が険悪な中、なんとしてでも清への進貢の義務を果そうとした。
1853年5月、アメリカ海軍のマシュー・ペリーが上海から那覇港に来航し開港を要求した。その後ペリーは日本へ向かい、幕府に開港を要求した。翌1854年もペリーは日本への往復時に琉球を訪れ、日本で日米和親条約を締結した帰途に琉米修好条約を締結した。なお日米和親条約では函館、下田の他に那覇も開港地の候補に挙がったものの、江戸幕府側には琉球の港を開港させる権限はないと説明され、断念している。このペリーの琉球来航時、ベッテルハイムはペリーの道案内役を務めた。
そして1855年10月には琉仏修好条約が締結される。琉米修好条約はペリー率いる艦隊の軍事的圧力下にあったとはいえ、交渉そのものは比較的穏やかに進められた。しかし琉仏修好条約は琉球側の拒否によって交渉が難航し、最終的にフランス側は武装兵士を配置し武力で威嚇して調印を強要した。これは琉米修好条約には無かった、フランス人に土地、家屋、船舶の貸与の許可と商品購入の自由を認めた点が琉球側の激しい拒絶に遭ったためである。これらの条項はフランス人の琉球滞在を前提にしており、これは琉球の国法に抵触する上に清側への報告が必要であると判断された。結局条約締結を強要された琉球は特命使の派遣を決定し、清に事態の報告と介入を要請することになった。
ところが特命使の派遣は中止される。これは島津斉彬の反対が明らかになったためであった。