電子レンジ
発売当初の電子レンジは高価であり、一般家庭に普及し始めたのは価格が500ドルに抑えられるようになった1970年代後半のことである。 そもそも加熱様式が従来と全く違うので、1960年代には電子レンジによる調理法は模索中であり、1969年に書かれた学研の『原色現代科学大事典10 機械』では「目下のところは、すでに調理済みの食品の再加熱にもっぱらもちいられている。」としている。
また、安全性についても1970年には、アメリカで一部製品から許容量を上回るマイクロ波が漏れていることが報道されるなど、マイクロ波に対する健康不安など電子レンジへの不信感は根強く、1998年に行われたイギリスでの調査では、消費者の10パーセントが「電子レンジは絶対に買わない」と回答している。
日本でも当初、冷めた料理を温めたり冷凍食品を解凍したりする程度の役にしか立たないとされる調理器に、なぜ高い金銭を支出して購入する必要があるのか全く理解されず、一般の消費者からすんなりと受け入れられたわけではなかった。そのためメーカーは、電子レンジがあたかも焼き物・煮物・蒸し物・揚げ物・炒め物・茹で物等、ありとあらゆる機能をこなす万能調理器であるかのように宣伝して売ろうとした。一方でサハシ153形のテスト運用に関わった国鉄の担当者は、東芝から食堂車や自衛隊向けを想定しているとの説明を受けており、メーカーでは法人向けの営業も行っていた。大卒初任給が1万5千円程度だった当時は、一般庶民には全く手の届かない高価な調理器具であったため、メーカーとしても法人向けに業務用として納入するのが主目的だったともいわれていた。
庫内の状態は以下の2種がある。
マイクロ波の照射・吸収にむらがないように、ターンテーブルを設けた方式
高出力・多機能製品を中心に採用している、庫内がフラットになっている方式
フラットタイプは、照射用アンテナの方が回転している。業務用電子レンジでは出力を上げたり内部で乱反射させることで、入れた食品を回転させずにムラ無く加熱させる製品もある。
電子レンジは基本構造上、商用電源周波数にその能力や出力が影響されうる。このため、より効率的な加熱を行ったり、きめ細かな出力制御をするために、インバータで電源からの影響を回避する機能を持つ製品もある。そのような製品は、交流電源を一旦直流にコンバートしてから、商用電源周波数よりも高い、所定の交流の周波数で高圧に変換するため、電源周波数に影響されない。
ただ、そういった機能の無い旧来の製品や「温め専用」など安価な製品にあってはその限りではなく、例えば日本国内でも、西日本と東日本地域で、異なる商用電源周波数に影響される製品もあり、利用者の引越しで問題となる。この場合は、有償によるメーカー修理の形で、使用地域にあった部品への交換改修が行われる。また消費者側では「移転先の電源周波数に合わない」理由によって、従来品を破棄して買い替えが行われる。