リゾートマンション
アルファリゾート・トマム、安比高原スキー場、妙高パインバレーなど、スキー場にリゾートマンション・リゾートホテル・ゴルフ場とセットで一大開発されるリゾート地も出現した。トマムなどごく一部ではリゾートホテルの客室をリゾートマンションとして販売し、所有者が居住しない期間はリゾートホテルの客室として貸し出すことで賃料収入が得られる仕組みを導入した物件も存在する。
バブル崩壊後は、デベロッパーの事業縮小や倒産によりリゾートマンションの開発はほとんどなくなった。開発業者の倒産で建設中断されたり、ブーム終焉後に利用者が激減し管理放棄されたリゾートマンションが、放置されて廃墟化するケースも続発した。
バブル崩壊後に物件の価格は大きく下落したが、これを逆手にとり、団塊の世代の定年退職とマンションブームが重なった2000年代後半には、地方移住(Iターン)を前提とした物件がタカラレーベンなどにより分譲されたこともある。
また「リゾートマンション銀座」の代名詞となった湯沢町では、町長の田村正幸は2019年に「新潟県外からの移住者のみならず、除雪の必要がないことから町民が移住するケースも増加し、湯沢町の人口8,200人中、約1,300人がリゾートマンションに定住している」と、フジテレビのインタビューで述べた。