ソビエト連邦の外交関係
ディミトロフは1935年にコミンテルン議長となり、ヨシフ・スターリンによる大粛清を生き延び、1943年の同組織解散までその職を務めた。
ただし、ボリス3世はソ連との決定的な対決は回避していた。親政を開始した1934年にはソ連との外交関係を樹立し、第二次世界大戦の中で1941年にバルカン戦線 (第二次世界大戦)を開始したナチス・ドイツから3月に武力進駐を受けた後も、同月に日独伊三国同盟に参加して同年12月には枢軸国の一員としてイギリスやアメリカ合衆国に宣戦する一方、6月に始まっていた独ソ戦には参加せず、ソ連との外交関係を維持していた。1943年にボリス3世が死去し、6歳のシメオン2世が即位すると、ボグダン・フィロフ首相らの摂政団が国政を担当したが、極力戦争の枠外にいるという方針は変えなかった。
1944年、独ソ戦の形勢を逆転したソ連赤軍がルーマニアを突破してブルガリアの国境に到達すると、ソ連はブルガリアに宣戦を布告した。ブルガリアは軍事抵抗を放棄して、赤軍の進駐を受け入れた。これにより親独政権は崩壊し、共産党から改名していた労働者党や農民同盟などによる人民民主主義政権が成立した。首相にはソ連から帰国したディミトロフが就任し、枢軸国に宣戦を布告した。ソ連の圧力を背景にしたディミトロフ政権の前に、国王シメオン2世の影響力はますます失われ、大戦終結後の1946年9月には遂に国民投票で王政廃止が決定され、ブルガリア人民共和国が成立した。
フィンランドは長年にわたり旧ロシア帝国領であった。しかし親ドイツ派によって1917年にフィンランド王国の独立が宣言され、ドイツ帝国の敗北によってフィンランド共和国が成立した。この時、フィンランド共和国の成立をソ連は承認したが、一方でフィンランド国内の左派勢力を支援、右派である政府を駆逐しようとした。このフィンランド内戦は1918年5月に右派が勝利し、赤軍はロシアに追放された。その後1920年のタルトゥ条約でフィンランドの独立は承認された。
1939年10月11日、ソ連はカレリア地峡の領土や国内への駐兵を要求した。フィンランドは拒否し、冬戦争が勃発した。フィンランド軍は勇戦して「雪中の奇跡」と呼ばれるめざましい戦果を挙げたが、1940年3月10日にモスクワ講和条約が結ばれ、領土を失陥した。独ソ戦が始まるとフィンランドはソ連に侵攻し、継続戦争が始まった。しかし独ソ戦でドイツが劣勢になるとフィンランドも休戦へと傾き、1944年9月19日のモスクワ休戦協定で停戦となり、1947年のパリ条約で講和が行われた。
戦後のフィンランドは議会制民主主義を採用しつつも、その他の面ではソ連と協調するという特殊な状況に置かれた。これは「フィンランド化」と呼ばれる状態であり、ソ連崩壊までつづいた。
しかし、米によるカストロ政権転覆工作の失敗(ピッグス湾事件)や1961年8月に東ドイツが強行したベルリンの壁構築で米ソ関係は再び悪化し、1962年10月には世界大戦開始の寸前まで進んだキューバ危機が発生した。これはフルシチョフの妥協により回避されたが、米ソ両国は全面核戦争による人類滅亡の恐怖が眼前にあるという認識を共有し、1963年8月にはイギリスも交えた部分的核実験禁止条約の調印にこぎつけた。これは、その時点での核兵器非保有国に対して、超大国である両国の優位性を確保するという性格も帯びていたため、フランスや中国からは反発を受けた。また、偶発的な戦争開始を防止するため、両国の首脳を結ぶホットラインも開設された。1963年11月にケネディが暗殺され、1964年10月にフルシチョフが解任されると、後任のリンドン・ジョンソン米大統領やレオニード・ブレジネフソ連共産党書記長は前任者の平和共存路線を引き継ぎ、1968年7月には核拡散防止条約を締結したが、アメリカは東南アジアの共産化を阻止するため1965年から実施したベトナム戦争への直接介入で苦戦し、ソ連は1968年8月にプラハの春と呼ばれたチェコスロヴァキアの民主化運動をワルシャワ条約機構軍が介入して弾圧した事が、その根拠となった「制限主権論」(ブレジネフ・ドクトリン)とともに強い批判を浴びた。また、この頃からソ連経済の停滞が目に付くようになり、アメリカからの穀物輸入量が増加していった。なお、アメリカは1969年にアポロ11号で人類初の有人月面探査に成功し、宇宙開発での優位を取り返した。
共産党は1949年の第1回選挙でドイツ連邦議会に進出したが、1952年に国家基本法違反として解散命令が出され、影響力を失った。
分断後の東ドイツはヴァルター・ウルブリヒト社会主義統一党書記長の指導下、一貫して社会主義陣営の優等生として振る舞い、常にソ連との緊密な関係を維持した。1953年のスターリン死去直後に起こった東ベルリンでの反ソ暴動も鎮圧され、ソ連は大軍を東ドイツ国内に展開した。1961年8月にはベルリンの壁が築かれ、東ドイツ市民の西側逃亡が実力阻止されて、労働力を確保した東ドイツの経済発展基盤が確立した。東ドイツはワルシャワ条約機構の参加国として1968年のチェコスロヴァキア軍事介入にも参加し、1971年にウルブリヒトの後を受けたエーリッヒ・ホーネッカーも常にソ連の外交・軍事政策を強く支持した。東ドイツはソ連軍をナチ支配からの解放軍で、西側からの侵攻を阻止する防衛軍ととらえた。ソ連としても東ドイツは東ヨーロッパの衛星国で最も重要な、かつ最も危険な国ととらえ、対西側陣営を含めた活発な工作を行った。後にロシア連邦の大統領となったウラジーミル・プーチンもソ連国家保安委員会(KGB)の情報員として東ドイツに駐在していた。また、経済面でもソ連をモデルにした農業集団化や大規模な国営企業の創設が行われ、経済相互援助会議(COMECON)加盟国中の工業先進国としてソ連や東ヨーロッパ各国の市場を確保しながら一定の経済的繁栄を遂げた。ただし、それでも世界有数の工業国となった西ドイツとの経済格差は大きく開き、西側の豊かな生活の情報は西ベルリンのテレビ塔などから日常的に流れ込むため、社会主義体制やソ連に対する国民の不満は強かった。