日本とエジプトの関係
二国間の関係は、19世紀まで遡る。1861年に日本を発った文久遣欧使節は2月20日にスエズに到着し、更に翌1862年に池田筑後守率いる遣仏使節団はフランスに向かう途中の2月23日に、ムハンマド・アリー朝のエジプト太守、イスマーイール・パシャに謁見している。明治維新後の日本にはオスマン帝国、エジプト、ガージャール朝ペルシア(現在のイラン)、エチオピア帝国、アルバニア、タイ王国、清国などと同様に治外法権や不平等条項(カピチュレーション)が欧米列強諸国との間に結ばれており、エジプトには1875年に利害関係各国たるイギリス、フランス、トルコ、イタリア、オーストリア、ドイツなど14か国が個別の領事裁判権をまとめた「混合裁判所」が創設されていたが、箕作麟祥は日本の領事裁判権を問題にする立場からこのエジプトの「混合裁判所」を検討し、1875年1月21日にギュスターヴ・エミール・ボアソナードに対してこの「混合裁判所」制度について質問している他、東海散士(柴四朗)は『埃及近世史』の中で領事裁判と混合裁判所について述べ、原敬は『埃及混合裁判』の中でこの「混合裁判所」がエジプト人よりも欧米人に対して圧倒的に有利な裁定を下していることについて言及している。
1879年にイギリスのソールズベリ外務大臣は駐カイロ総領事に訓令を発し、反イギリス的な政策を採ろうとしていたエジプト副王イスマーイール・パシャを、名目上のエジプトの宗主国であったオスマン帝国に圧力をかけて解任させると、このイスマーイール・パシャ解任事件に憤ったアフマド・オラービー大佐は1881年2月に反旗を翻し、同年9月にアブディーン宮殿を包囲してイスマーイール・パシャの後任となったタウフィーク・パシャに憲法制定を認めさせ、翌1882年2月にオラービー大佐自らが陸相に就任し、民族主義的な祖国党内閣を樹立した(ウラービー革命)。