日立製作所
コンサルティング事業の集約を行い、日立コンサルティングを設立した。日立グループ以外でも、IBMのPwCC買収(日本ではIBMビジネスコンサルティングサービス設立)、NECのアビームコンサルティング、富士通の富士通総研など、電機メーカーがコンサルティング事業を集約する動きが活発化している。
アビームコンサルティング、アクセンチュアに続いて日本国内3番目にSAP認定コンサルタントの資格保有者数が多い。
日立キャピタル、日立保険サービスを通じて、自社製品を利用したリース事業や、住宅ローン、自動車ローン、クレジットカード事業を営んでいた。売上高に占める比率は3%、4685名の従業員を抱えていた。2016年10月に、三菱UFJフィナンシャル・グループが株式の23.1%を、三菱UFJリースが株式の4.20%(いずれも議決権所有割合)を、それぞれ日立製作所から取得した。これにより日立製作所の子会社ではなくなり、同社及び三菱UFJフィナンシャル・グループの持分法適用関連会社となった。
1974年 - 1978年3月:なし:冒頭に日立ロゴのキャッチを表示
1978年4月 - 1984年12月:なし:宇宙空間に日立ロゴのキャッチを表示
1985年1月 - 1988年前半:なし:金色→青色の背景に日立ロゴのキャッチを表示
1988年後半 - 1997年:HITACHI(1991年を境に上記の日立マークの使用を廃止したがブラックバックにHITACHIロゴの下に青緑のラインが表示されるものであった。)
1996年後半 - 2000年3月:Here,The Future HITACHI
2000年4月 - :HITACHI Inspire the Next(モチーフは何度か変更されているが2008年からは日立の樹のモチーフが使用される)
2016年に製造部門以外を本体が継承した旧日立ヘルスケア・マニュファクチャリングは、渋谷レントゲン製作所、大阪レントゲン製作所などの買収を通じて成長した総合メーカーで、キヤノンメディカルシステムズや島津製作所と競合する。日製産業が改称した日立ハイテクは、販売・営業を扱う商社として機能しているだけでなく、自身も電子部品・半導体の製造装置を製造している。