エイチ・ツー・オー リテイリング
投資ファンドの村上ファンドの電撃的な阪神株買い占めへの対抗策として行われた阪急ホールディングスによる株式の公開買い付けを経て2006年10月1日に阪神百貨店の親会社であった阪神電気鉄道が阪急百貨店の兄弟会社であった阪急ホールディングスと経営統合して阪急阪神ホールディングスになることに伴う事業分野ごとの経営統合の一環として阪急百貨店と阪神百貨店の経営統合も構想されていた。
ただし、阪急百貨店が阪急ホールディングスと資本関係が薄く、兄弟会社の位置づけで阪急ホールディングスの傘下に入っていなかったため、阪急阪神ホールディングスの傘下に加えず別途統合する方向とされていた。
しかし、先述のとおりこの両百貨店は異なる特徴を持ちながら、最大のライバルとして至近距離で激しい競争を繰り広げてきたため、店そのものにお客さまがついていて「同質化すると店の魅力を失う」だけでなく、規模などの関係で吸収合併される形となる阪神百貨店側の反発を回避して従業員のモラールを維持する必要性があったり、「日本一のデパ地下」を作った実力者で、株式会社阪神百貨店の会長と親会社の阪神電気鉄道専務を兼務していた三枝輝行が「阪神経営陣は100年間の『無風状態』に慣れ、村上という嵐に慌てふためいた。」阪神の当時の経営陣が村上ファンドから逃げだしたいという思いだけで最大のライバルだった阪急との経営統合という常識ではあり得ない道を選択しているとして、最後まで統合に反対していたため、「一体化は簡単ではない」との声も強かった。
そのため、2006年6月19日に阪急ホールディングスによる阪神電気鉄道株の公開買い付け(TOB)が成立して経営統合が事実上確定した1ヵ月後の7月20日時点でも具体的な連携策が決まっていない状況にあった。
椙岡俊一:2007年 - 2016年(CEO)
鈴木篤:2020年 - 2022年