ダイエー (店舗ブランド)
ダイエーは産業再生機構の支援を受けずに再建しようと、様々な取組みを行うが巨額の負債が足を引っ張り、ことごとく不発に終わってしまう。取引先の銀行からも見放される事態となり、産業再生機構の支援を受けることになった。中内が死去した2005年には旧体制の決別の意を込め、長らく親しまれたロゴマークとコーポレートアイデンティティ(CI)を変更。その後、丸紅主導のもと、経営再建を着々と行ってきた。
丸紅との関わりからイオンとも業務提携を開始したが、商品供給や店舗メンテナンスでの協力等の提携が中心であった。2013年に入り、イオンがダイエーを株式公開買い付けによって子会社化することを発表。それによりイオンのグループ企業に列挙されるようになり、同年7月にはイオングループが2005年から実施している24時間テレビ 「愛は地球を救う」のチャリティー募金の受付がダイエーでもできるようになった。さらには、同年8月に合同セールを初開催するなどイオンとの提携も盛んになり、同時期にダイエーは株式公開買い付けを経てイオンの連結子会社となった。以降、ダイエーにも供給されているイオンのプライベートブランド「トップバリュ」をはじめとするイオンのTVCMのうち、ダイエーでも取り扱っている商品やサービスについては、最後にテロップ表示される店舗名に「ダイエー」が明記されるようになった。
モータリゼーションの深耕に伴う、車社会への対応と、これまでのディスカウント手法をさらに一歩進めた業態。すべて郊外立地で、工場の跡地など、敷地面積の取れる物件に2階建て程度の建物、大規模な駐車場など、完全に車での来店客を意識したつくりにこだわった。店内では、オートスロープ対応の大型ショッピングカートを使い、欧米の精算現場で見られるような、ベルトコンベアーに商品を載せていく、これまでの概念を大きく打ち破った業態として注目を浴びた。平日と土・日・祝日との売上げ実績の乖離が激しいこともあり、もてあまし気味の店舗も多く出て、てこ入れを余儀なくされた。一部の店舗は現在もダイエーとして生き残っている。