ゲオ
ゲオの名前の由来は、大地の意であるGEO(ジオ)をラテン語読みしたもの。 なお、「GEO(ゲオ)」という商標は、元々はレーシングドライバーである鈴木亜久里のスポンサーをしていたことなどで知られる、株式会社エスポコミュニケーションズが、1980年代から1990年代前半にかけて、傘下のレンタルビデオ店(株式会社ゲオミルダ等)や不動産事業、事務機器製造販売(東和エスポ株式会社、現・株式会社TBグループ)などの事業展開におけるブランドとして使用していたものだった。その後、エスポの経営悪化からゲオミルダが独立し、商標も後に株式会社エスポからゲオに譲渡された。その後、「GEO」の商標を使用していた東和メックス(現・TBグループ)およびビデオシティの店舗を買収し、「GEO」の商標を排他的に使用するようになった。
株式会社ゲオイエス(北海道地区) - 旧・そうご電器株式会社
株式会社ゲオリークル(東北地区) - 旧・マツモト電器株式会社
株式会社ゲオグローバル(北関東・甲信越地区) - 旧・日本ブロックバスター株式会社
株式会社ゲオナイン(南関東地区) - 旧・有限会社みずき、旧・株式会社スパイク(初代)、旧・株式会社スパイキー(初代)、旧・株式会社クロスナイン(2代目)
株式会社ゲオフロンティア(東東海地区) - 旧・株式会社ゲオフーズ
株式会社ゲオエブリ(西東海地区) - 旧・株式会社ビブロス
株式会社ゲオシティ(北陸・近畿地区) - 旧・株式会社ビデオシティ
株式会社ゲオステーション(中国・四国地区) - 旧・株式会社ロッキー(初代)
株式会社ゲオアクティブ(九州・沖縄地区) - 旧・株式会社宝船、 旧・株式会社ゲオエステート(初代)
株式会社ゲオサプライ - 旧・グレード・コミュニケーション
株式会社スパイキー(2代目法人) - 旧・株式会社アグリー(初代)、旧・株式会社クロスナイン(初代)
株式会社ゲオエージェンシー - 旧・ゲオフィットネス。
株式会社セカンドストリート - 旧・株式会社フォー・ユー
株式会社ウェアハウス - 旧・株式会社シチエ
株式会社NESTAGE
なお、ゲオエブリはゲオグローバルの子会社で、ゲオステーションはゲオエブリの子会社である。従って資本関係はゲオ(親会社) - ゲオグローバル(子会社) - ゲオエブリ(孫会社) - ゲオステーション(曽孫会社)となっていた。また、ゲオフロンティアはゲオとゲオエブリが半数ずつ出資していた。
2020年4月のグループ企業再編によって、株式会社ゲオストアがメディアショップ運営を担うことになった。
2021年3月末時点でDVD・CD・ゲームソフト・書籍などのアミューズメントソフトのレンタル・中古販売買取・新品販売を行うゲオショップを1,148店展開、うち1,001店が直営であり、代理店・フランチャイズ店は147店舗に過ぎず、直営主体の営業に変化はない。
かつては中古CDの買取事業も行っていたが、インターネットの普及を理由として、2022年9月で終了した。
2011年(平成23年) 11月1日 - 株式会社ゲオホールディングスの会社分割により株式会社ゲオ(2代目法人)を設立。
2012年(平成24年) 1月1日 - 遠藤結蔵が代表取締役社長に就任。 6月1日 - 株式会社ゲオエージェンシーを吸収合併。 7月 - 株式会社ぽすれんの運営のもと、「GEO Online」において動画配信サービス「GEO動画」を開始。 11月 - クーポンアプリ「ゲオアプリ」をリリース
2013年(平成25年) 4月1日 - 株式会社セカンドストリートを吸収合併。吉川恭史が代表取締役社長に就任。 7月1日 - 東京・秋葉原のゲームショップ「メディアランド」を買収。 7月 - 株式会社ぽすれんの運営のもと、「GEO Online」において携帯向け電子書籍配信サービス「GEO☆Books」を開始 10月26日 - 千葉県柏市に「スーパーセカンドストリート」1号店(柏沼南店)を出店
2014年(平成26年) 4月1日 - 株式会社ウェアハウスを吸収合併。 4月12日 - モバイル専門店業態での出店開始。 6月1日 - 株式会社NESTAGEを吸収合併。 12月 - 「セカンドストリート EC本店」を開設し、リアル店舗との併売を開始
2015年(平成27年) - レビュー SNSアプリ「クチコ」を開設
2016年(平成28年) 2月 - ゲオグループ店舗にてペイメントサービス「Lueca」を開始 2月 - エイベックス・デジタル株式会社との協業により動画配信サービス「ゲオチャンネル」を開始 4月 - 株式会社ゲオネットワークスのVOD事業「GEO動画」を継承し「ゲオトナ」に名称変更。