ヴェネツィア・ビエンナーレ
参加各国は事前にそれぞれの国内のキュレーターや美術家の中から、コミッショナー(展示企画者)と代表アーティストを選出し、ヴェネツィアに設けられた自国パビリオンでコミッショナーの企画した意図や設定したテーマをもとに代表アーティストを紹介する。その中から毎回、優秀賞(金獅子賞)が選ばれている。
コミッショナーやアーティストの選抜方法は国ごとに異なる。例えばイギリス・パビリオンの展示は毎回ブリティッシュ・カウンシルが行い、アメリカは国務省がグッゲンハイム財団、米国情報局、Fund for Artists at International Festivals and Exhibitionsおよび外部非営利団体と協力して出展するが、展示プランの選定は全米芸術基金(NEA)が運営するパネルFederal Advisory Committee on International Exhibitions(学者、教授、芸術家により構成)が非公開の審査で1点を国務省に推薦し、国務省が最終承認するというプロセスをとっている。
日本のパビリオンは外務省系の独立行政法人、国際交流基金(ジャパン・ファウンデーション)が運営し、コミッショナーと代表アーティストとを毎回選出している。
またビエンナーレ財団は、各回ごとに、ビエンナーレ全体の企画を行う強力な権限を持ったディレクターを置く。ディレクターはイタリアを中心に世界の美術評論家・キュレーターから選出される。ディレクターは、様々な国からアーティストを招待して行う大規模なテーマ展も企画し、ビエンナーレ全体の方向を決定する。
ビエンナーレに協賛して様々な財団や美術館などが行う特別展もビエンナーレ会期中にヴェネツィア市内の各所で開催されており、ビエンナーレが開催される年の春から秋にかけては世界各国から美術愛好家や関係者がヴェネツィアを訪問する。
1968年には、ビエンナーレが大国主義や商業主義の祭典であるとしてパリ五月革命の影響を受けた学生たちの激しい抗議運動の対象となった。各国の美術関係者がボイコットを呼びかけたり、美術家らが各国政府からの出展要請を断ったりする混乱が起こり、大規模な抗議運動に対してビエンナーレ会場に警官隊が導入される事態となった。またヴェネツィア・ビエンナーレの混迷をよそに、賞制度も国別パビリオン制度もなく、展覧会の全権を握るディレクターが出展作家や展示方法を柔軟に決定するというドイツのドクメンタが躍進しており、ヴェネツィアも改革が迫られた。
1970年には、前回の混乱を踏まえて賞制度が廃止され、「国単位ではなく作家を中心にした展示」「制作の過程を見せるなど観衆をも取り込むようにすること」など、新しい方向性が示された。1972年には、ジャルディーニ以外の会場を使って一つのテーマに沿った特別展を行うなど、権威主義を払拭するための改革も行われた。
1974年の開催はついに見送られることになるが、準備期間の73年に、視覚芸術、映画、音楽、演劇の4部門制となることなどが決定され、1976年に再開に至った。