時事新報
日清戦争後の1896年(明治29年)、時事新報はロイター通信社と契約を締結。20世紀初頭に契約先が10社に増えるまで、ロイターの外信記事は本紙が独占的に使用していた。
明治末期には、新聞業界の代表2人を選ぶ時、時事新報から1人が無条件に出され、もう1人は競合他社の中から抽選で決めるというほどに業界内での地位を高めた。大正中期には「日本一の時事新報」と呼ばれるようになり、東京日日新聞(現:毎日新聞東京本社版)・報知新聞(現:スポーツ報知)・國民新聞(現:東京新聞)・東京朝日新聞(現:朝日新聞東京本社版)と並ぶ“東京五大新聞”の一つとなった。
また、1905年(明治38年)には、大阪へ進出している(以下、後述参照)。 1921年(大正10年)のパリ講和会議やワシントン軍縮会議では、伊藤正徳特派員が世界的スクープを獲得し、世間から大きな注目を集めた。
北川礼弼 - 朝野新聞(第1期)最後の社長で1893年廃刊と同時に移籍。1902年(明治35年)慶応義塾塾監を経て門野が創業した千代田生命保険に参加。
菊池武徳 - 1887年(明治20年)入社。1891年朝野新聞へ移籍し第2期社長。また『演藝画報』(後の月刊『演劇界』)を創刊した。1903年(明治36年)衆議院議員に転じ当選4回。
菊池寛 - 1916年(大正5年)入社。社会部記者から作家に転向し、1919年(大正8年)盟友芥川龍之介と共に大阪毎日新聞へ移籍。その後、1923年(大正12年)文藝春秋社を創業した。
後藤武男 - 1916年(大正5年)入社。ロンドン特派員、政治部長、監理部長を経て茨城新聞社社長、茨城放送創業者。
小山完吾 - 1904年(明治37年)入社。明治生命取締役を経て1926年(大正15年)社長。衆議院当選1回、貴族院議員も歴任。
鈴木龍二 - 1934年(昭和9年)國民新聞から移籍。大東京軍常務、日本野球連盟会長、セントラル野球連盟会長などを歴任した。
高木喜一郎 - 創刊と同時に入社し営業を担当。渡辺の急逝に伴い、大阪毎日新聞社第2代社長に就任。
高橋信三 - 1926年(大正15年)大阪時事新報に入社。1928年、大阪毎日新聞に移籍。