ムンバイ
20世紀、二度の世界大戦を通じてボンベイはコルカタ(カルカッタ)を抜く商工業都市となり、1947年のインド独立後もボンベイ州の州都として発展を続けた。インド独立に際しては、ティラクやマハトマ・ガンディーらの民族運動の拠点ともなった。しかしインド政府が言語ごとに州を再編する、いわゆる言語州の政策を打ち出すと、ボンベイの帰属が問題となった。ボンベイ自体は歴史的に西のデカン高原地域とのつながりが深かったものの、ボンベイ市におけるデカン高原地域のマラーティー語を話す住民は4割にすぎず、残りは非マラーティー語系住民であるうえ、経済の実権は非マラーティー語系住民が握っていたためである。結局、他の言語州から4年遅れて、1960年にボンベイ州は北部がグジャラート州、南部がマハーラーシュトラ州へと分割され、ボンベイは後者の州都となった。しかし、それでもマラーティー系住民がこの町では主導権を握っていないことには変わりなく、この不満を受ける形でマラーティー民族主義を掲げる政党シヴ・セーナーが勢力を拡大していった。1985年の選挙で、シヴ・セーナーは国民会議派を破ってボンベイ市議会の与党となり、市の呼称をマラーティー語のムンバイへと変更する運動を展開し、1995年には、英語での公式名称がボンベイからムンバイへと正式に変更された。
2008年11月26日、ムンバイ同時多発テロが起こり多数の死傷者が出た。
ムンバイの公共交通機関には、ムンバイ近郊鉄道、モノレール、ムンバイ・メトロ、BESTバス、タクシー、オート・リクシャー、フェリー、航空機がある。
ムンバイ近郊鉄道は、セントラル鉄道 (CR) およびウェスタン鉄道 (WR) の二つの鉄道網をムンバイに敷いている。 セントラル鉄道はチャトラパティ・シヴァージー・ターミナス駅(乗降客数が、インドで最も多い駅である。)を本部にしており、カバーエリアは市内中央部、北東部、東南部、近郊地域である。ウェスタン鉄道はチャーチゲート駅を本部とし、市内西部を中心に近郊地域もカバーしている。2014年6月8日にムンバイ・メトロ1号線が開通した。車両は中国の南京浦鎮車輛廠製。長距離鉄道では、インド国鉄がムンバイと国内各都市を結んでいる。
BEST(ブリハンムンバイ電力交通公社)は市バスを運行しており、市内の大部分をカバーする。2階建てバスやエアコンバスを運行しており、市民は短中距離通勤にバスを利用する。なぜならば、鉄道が長距離通勤の際に運賃を抑えられるのに対し、短中距離通勤の際にはバスの方が交通費を抑えられるためである。また、タクシー(黒と黄色のツートンに塗り分けられた車体)とオート・リクシャーも市民の足となっている。
チャトラパティ・シヴァージー国際空港は市内から34kmのところにある空の玄関口であり、南アジアで最も乗降客数の多い空港である。ムンバイはインド全体の旅客空輸のうち、国内便は25%、国際便では38%を担っている。日本からは全日本空輸(ANA)とエアインディアがそれぞれ成田国際空港から直行便を運航している。
ムンバイ市域人口は1,248万と世界でも有数。ムンバイ新市街として建設されたナビムンバイ(新ボンベイ)やムンバイの衛星都市として発展してきたターネーなど周辺の大都市をも含めた都市圏人口は、2016年時点で2,288万人であり、世界第6位の巨大な大都市圏を形成している。2014年のムンバイの域内GDPは1508億ドルで国内でデリー首都圏に次ぐ規模。人口の増加は、2035年までに700万人以上が増加すると予想されており、現状でも住宅や道路、上・下水道などのインフラの整備が追い付かない状況が、今後さらに悪化すると見られている。
日本の民間研究所が2016年に発表した「世界の都市総合力ランキング」では、世界39位と評価された。また、アメリカのシンクタンクが2016年に発表した世界都市ランキングにおいて、世界44位と評価されており、インドでは首都ニューデリーを上回り首位である。天然の良港に恵まれていることもあり、国全体の海上貨物の半数以上を担う港湾都市でもある。
ムンバイは国内随一の商業及び娯楽の中心都市であり、国全体のGDPのうち5%、工業製品の25%、海運の40%、資本取引の70%を計上する。国際金融フローにおいては、アジア有数の金融センターとして、インド準備銀行、ボンベイ証券取引所、インド国立証券取引所といった官民の金融機関をはじめ、多くのインド企業の本社や多国籍企業の主要拠点が置かれる。ビジネス機会が豊富なムンバイには、より大きな事業機会や比較的高い生活水準を求め国内各地から多くの人が集まり、様々な宗教・文化の集積地ともなっている。
ベースボール・ユナイテッド ムンバイ・コブラズ