懸賞 (相撲)
2010年(平成22年)6月に明るみに出た野球賭博問題により同年の7月場所(名古屋場所)は、企業協賛の懸賞金を取り止める企業が続出するなどの大きな影響が出た。 件の7月場所で、まず食品メーカーの永谷園が社会的影響から懸賞金の掲出を中止した。同社は力士大麻事件の際も2008年(平成20年)9月場所の懸賞を200本から100本に減らした。建築用壁紙・カーペット販売会社のルノン、複合機メーカーの富士ゼロックス(現:富士フイルムビジネスイノベーション)、IHI子会社のIHI汎用ボイラなども懸賞金を中止し、同場所の懸賞金は15日間で242本(2009年:1033本、前年比:-791本)と激減した。 森永製菓も9月場所以降の『森永賞』の取り扱いについて、諸問題の対応を見て方針を決める意向であったが、「相撲協会の改革の方向性がある程度出ている」(同社担当者)ことから、9月場所以降も継続となった。
2011年(平成23年)の3月場所(春場所)(大阪)は八百長問題で開催中止となったため、懸賞金自体もすべて中止となっている(対応については大相撲八百長問題#懸賞金を参照)。
2011年5月は本場所が開催中止となり、代替に開催された『技量審査場所』(両国国技館)は入場無料である上、天皇賜杯などの表彰等が取りやめとなり、『森永賞』を含めた懸賞の提供自体も行われなかった。
(記録は1991年(平成3年)5月場所以降、2019年(平成31年)3月場所終了現在)
2015年(平成27年)1月場所と同9月場所は50本の上限が特例として解除された一番がある。