経済成長
経済規模の計測は、一般的に国内総生産 (GDP) を用いて行う。
GDPは、名目価格により計測された価値を合算した名目GDPと、基準年の価格を基に計測された価値を合算した実質GDPがある。
同じように、名目GDPの変動を名目経済成長率と呼び、実質GDPの変動を実質経済成長率とよぶ。四半期(三カ月)あるいは一年ごとの増加率をパーセントで表す。
名目経済成長率は
名目経済成長率(%) = (今年の名目GDP - 去年の名目GDP) ÷ 去年の名目GDP × 100
によって求められる。また、実質経済成長率は
実質経済成長率(%) = (今年の実質GDP - 去年の実質GDP) ÷ 去年の実質GDP × 100
となる。
GDPからは
GDPデフレーター = 今年の名目GDP ÷ 今年の実質GDP × 100
のようにして物価指数の一種が計算できる。GDPデフレーターは定義上、基準年の時点で100となる。
GDPデフレーターから物価上昇率も計算できる。
物価上昇率(%) = (今年のGDPデフレーター ÷ 去年のGDPデフレーター - 1) × 100
物価が下落した場合は物価上昇率がマイナスとなる。
上記の数式より、
(1 + 名目経済成長率 ÷ 100) ÷ (1 + 実質経済成長率 ÷ 100)= 1 + 物価上昇率 ÷ 100
となる。
名目成長率を引き上げるためには、実質成長率を引き上げるか、インフレ率を引き上げるか、実質成長率・インフレ率の双方を引き上げる必要がある。
↑ 円居総一 『原発に頼らなくても日本は成長できる』 ダイヤモンド社、2011年、89-90頁。
↑ 勝間和代・宮崎哲弥・飯田泰之 『日本経済復活 一番かんたんな方法』 光文社〈光文社新書〉、2010年、74頁。
↑ 竹中平蔵 『竹中平蔵の「日本が生きる」経済学』 ぎょうせい・第2版、2001年、186-187頁。
1 2 3 新井明・柳川範之・新井紀子・e-教室編 『経済の考え方がわかる本』 岩波書店〈岩波ジュニア新書〉、2005年、170頁。
↑ 竹中平蔵 『竹中平蔵の「日本が生きる」経済学』 ぎょうせい・第2版、2001年、197頁。
↑ 新井明・柳川範之・新井紀子・e-教室編 『経済の考え方がわかる本』 岩波書店〈岩波ジュニア新書〉、2005年、175頁。
↑ 勝間和代・宮崎哲弥・飯田泰之 『日本経済復活 一番かんたんな方法』 光文社〈光文社新書〉、2010年、53頁。
↑ 新井明・柳川範之・新井紀子・e-教室編 『経済の考え方がわかる本』 岩波書店〈岩波ジュニア新書〉、2005年、171頁。
↑ 小浜, 深作, 藤田 2001, pp. 142–143.
↑ ロドリック 2019, pp. 1479-1687/5574.
↑ 武者リサーチ2009年10月9日
1 2 塩沢由典(2010)『関西経済論』晃洋書房、内編第1章。
↑ W.A. Lewis 1954 "Economic Development with Unlimited Supplies of Labour," The Manchester School, 22(2): 139-191.