条約港
船舶の安全な航行・入港には日本沿岸および近海の測量した海図が必須であるが、これら和親条約の調印以前には例が少なく、調印後に諸外国によって本格的に作成され始めた。
1853年には「ジャパン・グラウンド」にある小笠原諸島の父島で、アメリカ合衆国が石炭補給所用の敷地を購入し(参照)、黒潮沿いでは1854年7月11日(咸豊4年6月17日)、アメリカ合衆国と琉球王国との間で琉米修好条約が結ばれ、その後同様の琉仏修好条約、琉蘭修好条約が結ばれた。
1858年(安政5年)の日米修好通商条約を初めとする安政五カ国条約により、貿易を前提とした開港場として、箱館・神奈川(横浜)・新潟・兵庫(神戸)・長崎の5港が決められ、「開港五港」と呼ばれた。このうち、箱館以外は「四港」とも呼ばれる。
なお、1859年に始まるペンシルベニア・オイルラッシュ等によってアメリカには石油企業が育ち始めるが、その一方で鯨油の需要は低下していき、日本に寄港する外国の捕鯨船団も少なくなっていった。すなわち、当初の日本開国の動機であった清米間海路の中継地、および、捕鯨基地としての日本の地位は変化し、為替差益目的の金・銀の輸出入や、生糸などの日本の産品の輸出入が主目的になっていった。
1860年:『東海道名所之内横濱風景』(歌川貞秀)
1865年:長崎港の写真
1871年:『摂州神戸海岸繁栄之図』(長谷川小信)の複製画