IT業界離れ
IT産業から離れる現象は新卒だけではなく、転職市場でも起きている。IT業界で働く者の2人に1人がIT業界からの転職を希望している。また「消える人(退職者)が多い」という認識を持つ人が多い。
また育児や介護などをきっかけに、それらとの両立を目指し、長時間労働を当然とする風潮を嫌い、IT業界を離れるケースも出始めている。
2008年の情報処理推進機構による調査によると、IT業界の転職者は約半数(45.5%)が業界を離れている。転職先は商社・流通・小売業(17.2%)や建築・土木・不動産(10.6%)が上位である。ユーザー企業の社内システム部門への転職は少ない。また業界内の転職でも総務や人事などに職種転換する場合があり、結果として転職者の6割強がIT業務から離れてしまう。20歳代と30歳代の職種転換は4割前後、40歳代以上は5割を超える。一方、業界外からの転職は2割弱であり、流出が目立つ。
業界外への転職の理由は、給与(18.8%)と労働時間(11.9%)が上位である。職種はプログラマ(22.3%)と運用・サポート(10.7%)が多く、プログラマ35歳定年説との関連を指摘する意見もある。しかし、システムエンジニアが少ないわけではない(合計27.7%)。
2000年代半ばになるとライブドア事件やニイウス コーの経営破綻などのITベンチャー企業・ITソリューション企業で粉飾決算や乱脈経営が露呈したり、ひとたび収益性が悪化すればコスト削減を名目に人材削減を安易に繰り広げるなど、経営陣の派手な言動や浪費とは裏腹のお粗末な企業経営の実態が次々と露見し、少なからぬ企業が経営破綻や撤退・事業譲渡などの形で消えていった。
また、末端従業員が置かれているデジタル土方や新3Kと揶揄されるほどに劣悪過酷で労働環境、長時間労働に代表される「人海戦術とデスマーチ」が横行し、一向に成熟できないIT業界の人材育成・人材運用のシステム、毎月の様に現れる新製品・新技術に追われ続ける末端スタッフの実情、末端従業員を次々と雇い入れては低賃金で使い潰していく搾取型のビジネスモデル、ITゼネコンとそれを支える下請けブラック企業といった、日本特有のIT業界の多重請負構造といった実態が、元従業員の証言や電子掲示板の情報などの形で数多く槍玉に挙げられ、求職者や就職活動中の学生の側からも不安視される様になった。
これらの結果として、2000年代後半に一時的に景気が回復すると情報処理産業は不人気業種と化し、IT業界は新卒からは忌避され、同様に業界下層で働く若年層や壮年層の労働者も、せめてIT業界ほど不安定・過酷ではない他業種への転職を求めて続々と離職してゆく、「IT業界離れ」の様相が見られる様になった。
2000年における日本のソフトウェアの輸入額が輸出額の102倍 であるなど、日本のIT業界の世界的影響力は皆無に等しい状態である。従って、海外から新たなIT製品が次々と流入してきているにもかかわらず、自分自身が苦労して開発したIT製品が限られた企業の内部で留まり、製品の認知度が上がることなく世界的には消えてしまうことも、IT従事者のやりがいを失わせる大きな要因となっている。