李鴻章狙撃事件
伊藤は陸奥の意向を受けて広島に赴き、単身で各大臣の説得に努めた。伊藤博文は3月26日の文武重臣会議において、以下のような趣旨の演説をしている。
今まで、わが国は、日清間のことは日清両国で決定するといって、他国の容喙を許さず、清国が外国に愁訴しても、外国に干渉の口実を与えなかった。
しかし、清国は、ここでまたとない口実を得た。李鴻章が直ちに帰国して、各国に対して、日本の希望に沿ってわざわざ日本にまで赴いたのに、危害を加えられるようでは、日本は、口では文明というが、とうてい話しあいの相手にはできないと訴えれば、各国は同情し、袖を連ねて干渉する口実を得て、形勢は一転して日本にとって不利となろう。
善後策としては、会談を継続するほかはない。そのためには、直ちに無条件休戦を許すべきである。
こうして伊藤は、反対する軍部を数日間でまとめ、かなり早い段階で休戦方針を清側に伝え、李鴻章狙撃事件のダメージを最小限にとどめることに成功した。とはいえ、軍は無条件停戦に対しては頑強に反対した。伊藤は天皇をも動かして3月27日に休戦の勅許を得ており、また、3万のロシア軍が清国の北方に移動するという軍事情報が入ったことで山縣有朋らもようやく休戦に同意した。李鴻章は銃弾摘出手術を断って交渉継続の意思を示した。休戦を望む西太后の意を受けた李鴻章は、時間の浪費は許されないと考え、交渉終了後に手術することとしたのであった。
もし、李鴻章がロシア軍が動いていることを知っていたならば、手術を理由に交渉を引き延ばすことも考えられた。
陸奥宗光は天皇による休戦の勅許を条約文に作り上げて、3月28日に李鴻章の病床を訪問し、その草案を李に示した。李鴻章は陸奥の話を聞いて、繃帯のなかからわずかにみえる右の眼に歓喜の表情をうかべ、病床からであっても、すぐに交渉を再開してよいと述べた。そして、陸奥の示した「台湾、澎湖列島およびその付近において交戦に従事する所の遠征軍を除く他」という文面に対して訂正を求め、日本側は「日清両帝国政府は盛京省・直隷省・山東省地方に在て下に記する所の條項に従ひ両国海陸軍の休戦を約す」という文面への変更に応じて両者が合意に達し、3月30日、休戦定約が締結され、日本は無条件で台湾・澎湖諸島方面を除く地域での3週間(21日間)の休戦に応じた。この交渉の間、港に停泊していた清国の汽船はボイラーをさかんにたいて、すぐにでも帰国できる姿勢を示していたというから、伊藤と陸奥の懸命な努力は、交渉決裂の危機を寸前のところで回避したといえる。
会議は継続して、その翌々日の4月1日より講和条件の交渉にうつり、1895年4月17日、日本側は伊藤博文・陸奥宗光、清国側は李鴻章・李経方の署名によって下関条約調印が成立した。
犯人の小山豊太郎は1895年3月30日、山口地裁で無期徒刑の判決を受けた。小山の弁護は、弁護士で山口弁護士会の会長だった小河源一が担当した 。