大塚化学
2002年9月1日に持株会社化し、大塚化学ホールディングス株式会社(大塚化学HD)に商号を変更、会社分割によって新たに設立した大塚化学株式会社など事業3社に事業を移管した。ただしオロナミンC事業のみは持株会社に残されたため、純粋持株会社ではなく事業持株会社であった。
この時点で大塚化学HDは大塚グループの中間持株会社となったが、グループ中核の持株会社・大塚ホールディングス株式会社(大塚HD、2008年7月設立)の子会社ではなかった。個人株主が多数存在したため、大塚HDは子会社の大塚製薬工場、大塚製薬、大鵬薬品工業などの持株分を含め、大塚化学HDの24%の株式しか保有しておらず、逆に大塚化学HDが大塚HDの(大塚製薬が大塚HDの完全子会社となる以前は大塚製薬も)筆頭株主であるという「ねじれ」が生じていたのである。
この複雑な資本関係を整理して、事業を効率化する目的で、大塚HDは大塚化学HDを子会社にすることになる。まず、2009年3月27日に、大塚化学HDが524億7000万円の第三者割当増資を実施し、これを大塚HDが引き受け、出資比率を50.35に引き上げた。そして、同年7月1日に、大塚HDとの間で株式交換を実施し、大塚HDの完全子会社となった。また持株会社化に際して一度分離した大塚化学株式会社を吸収合併し、事業会社化して「大塚化学」に社名を復帰した。
1950年 - 大塚製薬工場より有機化学部門を分離、大塚化学薬品株式会社を設立。硝酸カリ、ヒドラジンなどの化学品の製造販売を開始。
1952年 - 農薬の製造販売開始。
1965年 - オロナミンCドリンク発売。
1968年 - ボンカレー発売。
1976年 - 除草剤のパラゼットを発売。
1984年 - 大塚家具工業株式会社と合併、家具事業部を新設。大塚化学株式会社(初代)に社名変更。
2002年 - 大塚食品株式会社を株式交換により子会社化。大塚化学ホールディングス株式会社に社名変更し事業持株会社に移行。会社分割を実施し化学品・農薬肥料事業を新設の大塚化学株式会社(2代)に、オロナミンC事業を除く食品・飲料事業を大塚食品株式会社に、家具・人工芝事業を大塚家具製造販売株式会社に、それぞれ承継。
2009年 - 資本金を50億円に増資、第三者割当増資を行い大塚ホールディングス株式会社の完全子会社となる。大塚化学株式会社を吸収合併し社名を大塚化学株式会社(3代)に変更。
2010年 - アグリテクノ事業を新設分割により、大塚アグリテクノ株式会社(現・OATアグリオ株式会社)へ継承し、MBOの手法により、分離・独立。
2014年 - 東山フイルム株式会社を買収。大塚ターフテック株式会社が孫会社から直接の子会社となる。
2016年 - 大塚家具製造販売株式会社がMBOによりグループを離脱。
2017年 - 大塚ケミカルインディア(インド)のGCLEプラントを増設。