通商破壊
第二次世界大戦では、主に大西洋や地中海、カリブ海や北海において、ドイツが連合国(主にイギリスとアメリカ)に対して通商破壊作戦を行った。また、日本も連合国に対し、アメリカ本土沿岸やインド洋、南太平洋で通商破壊作戦を行った。アメリカも太平洋や南シナ海、東シナ海において日本に対して通商破壊作戦を行った。
交戦相手国の物資の輸送が主に海運による場合において取られる手段であり、古来から行われてきた。食料や産業活動に必要な原材料の輸送を海運に依存する国家にとって、海運による通商活動の停止は、産業活動の崩壊・国家の崩壊に結びつくため、そのような国家に対する作戦行動として非常に有効となる。
また通商破壊作戦は、対戦国よりも相対的に弱小な海軍を保有する場合にもゲリラ的に実施できるため、劣勢海軍の主軸戦術として実施される。現代の通商破壊の主力兵器は、潜水艦、航空機、機雷、武装小艇、自爆ボートなどである。
これに対して、海運が重要な国家において海軍に求められることはシーレーン(海上通商路)の維持・防衛となる。その方策としては、通商物資を搭載した商船に船団を組ませ、それを軍艦などで護衛する護送船団や、通商破壊を行う敵部隊・根拠地を直接攻撃する方法の二つがある。しかし、このシーレーンの維持・防衛は、戦時においては現地主義の弊害から、後方支援として重要度が低くされる傾向にあり、優秀な指揮官があたることは少ない。また、兵士も戦闘員ではなく輸送員と化してしまうことにより士気が低下することもあり、成功させることは困難である。通商破壊を実施する側はゲリラ的な作戦を実施できるのに対し、防衛には各艦船・兵力の連携や情報の更新、護衛と同時に撃退を行うなど、非常に多くの戦力が必要となるためである。