有害図書
↑ 山本夜羽「日本でのマンガ表現規制略史(1938~2002)」 - ウェイバックマシン(2009年9月22日アーカイブ分)
↑ 未成年による強姦犯罪統計 - ウェイバックマシン(2010年11月17日アーカイブ分)
↑ 『朝日新聞』1984年3月14日(朝刊)
↑ 一般社団法人 日本映像倫理審査機構「日映審(JMRC)の誕生まで」 - ウェイバックマシン(2010年10月23日アーカイブ分)
↑ 1990年9月4日、朝日新聞・社説『貧しい漫画が多すぎる』
↑ 本人のWebサイト - ウェイバックマシン(2016年4月5日アーカイブ分)
↑ “東海村爆発物事件 爆発物マニュアル本 県内の書店で撤去の動き=群馬”. 読売新聞 朝刊 (東京): pp. 35. (2000年1月15日)
↑ “都の青少年育成条例、新基準を初適用 KADOKAWA「妹ぱらだいす!2」不健全図書に”. ITMedia. 2014年5月18日閲覧。
↑ 東京都. “不健全な図書類の指定について”. 2019年12月12日閲覧。
↑ 東京都. “不健全な図書類の指定について”. 2019年12月13日閲覧。
↑ わいせつ画像等の流布などを禁ずる「通信品位法」に米最高裁が違憲判決
↑ 『ポルノグラフィ防衛論』(ナディーン・ストロッセン)(2007/10)ISBN 9784780801057
↑ Puni Puni Poemy: Banned in New Zealand
出版業界の主要4団体が1963年(昭和38年)に設立した出版倫理協議会では、1965年(昭和40年)に自主規制ルールとして「東京都の不健全図書(有害図書)として連続3回、もしくは1年間に5回以上指定された雑誌は、特別な注文等がない限り取次業者では扱わない」というルールを定めており、そのためこのルールに該当した出版物は事実上書店での販売が困難となる。その場合出版社は成人向けに限定した形でアダルトグッズショップや直接販売などの通販・チャンネルで販売を継続するか、もしくは廃刊・絶版するかの選択を余儀なくされることがある。
また、大手コンビニチェーンや書店の中には「前記の取次停止ルールに該当する出版物を発行している出版社の出版物は、有害図書指定されていない他の出版物も含めて一切取り扱わない」という方針を示しているところもあり、そのためコンビニ販売が主力となる雑誌類を抱えている出版社の中には、万が一の事態に備えて成人向け雑誌・書籍部門を別会社として本体から切り離す動きも見られる(例:毎日コミュニケーションズ→MCプレス)。
フリーマーケットサイトのメルカリでは、有害図書・不健全図書を含め、成人向け作品全般の出品を禁止しているが、有害図書・不健全図書には成人向けマークが付いていないため、出品者が事前に気づくことが難しいという問題がある。
↑ 審議会で個別に指定する方法のほかに、東京都と長野県以外では、一定の基準を満たした図書を自動的に有害図書とみなす「包括指定」という制度もある。また、一部の自治体では、業界団体が成人向け指定した映像コンテンツやゲームソフトなどを有害図書類とみなす「団体指定」の制度を設けている。
↑ 他の道府県では、東京都のように明文化はされていないものの栃木県や石川県、三重県、兵庫県、宮崎県ではマルドゥックスクランブル圧縮(アニメ映画、R18+)を、福井県ではノ・ゾ・キ・ア・ナ(OVA、R18+)、長崎県ではマルドゥックスクランブル圧縮とふたりエッチ LESSON.1(OVA)を有害図書等に指定している。
↑ 東京都が指定した不健全図書は、東京都のウェブサイト上の不健全指定図書類一覧で確認できる。