アヒム・シュタイナー
2001年、事務局長としてIUCNに戻ったシュタイナーは、42か国に配置された1000人のスタッフを統括する責任を負うことになった。
シュタイナーは、気候変動やグリーン経済 (Green economy) について発言することでもよく知られている。UNEPはグリーン・エコノミー・イニシアティブ (the Green Economy Initiative, GEI) を主導し、各国政府が多様なセクターへの政策や投資を再編成することで、経済を「グリーン化」する取り組みへの支援を企図している。そこには、クリーンテクノロジー (clean technology)、再生可能エネルギー、水道事業、グリーンな交通手段、廃棄物処理、グリーンビルディング(緑の建築)、持続可能な農業、森林管理などが盛り込まれていた。
UNEPは、自然資本の分野でも先端的な事業を推進している。生態系と生物多様性の経済学 (The Economics of Ecosystems and Biodiversity, TEEB) の研究は、生物多様性が世界経済に与えている恩恵に注意を向け、生物多様性の後退と生態系の劣化のコストが拡大しつつあることへ焦点を当てるべく取り組まれている、国際的なイニシアティブである。
シュタイナーは、この他にも、開発と環境に関する中国国際協力委員会 (The China Council for International Cooperation on Environment and Development, CCICED) や、欧州復興開発銀行 (EBRD) の環境助言委員会 (Environmental Advisory Council, ENVAC) をはじめ、数多くの委員会等に参加している。
2016年事務局長退任。