大規模マンション
第二次世界大戦後の日本では住宅不足対策のため、日本住宅公団が大規模な住宅供給を実施し、それらは「マンモス団地」と呼ばれた。また郊外の丘陵地を開拓したり田園を埋め立てたりして戸建て中心のニュータウンが盛んにつくられていたが、平成に入るころになると、主に民間デベロッパーが主体となり、工場跡地など都心部を中心に大規模マンションが建設されるようになった。人口の都心回帰や東京一極集中の加速の要因の一つとなっている。スケールメリットを活かした豊富な共用施設、広大な敷地面積を利用した緑化、認可保育所やスーパーマーケット等の利便施設誘致といった点をセールスポイントとして開発される例が多い。
2000年代までは団地型の大規模マンションが多かったが、超高層マンションのツインタワーなどの登場で飛躍的に戸数が増えた。現在1位のTHE TOKYO TOWERSは2棟で8000人以上が居住し、北海道夕張市や歌志内市などより人口が多い(市町村の人口順位参照)。2位のクレストプライムレジデンスも14棟で合計2500戸、約7500人の計画人口で建設されている。1棟で3000人以上が居住するタワーマンションもあり、一つの自治体に匹敵する人口規模のマンションが多数出現している。マンモス団地と大規模マンションの過渡期には1971年から1988年まで断続的に建てられた志木ニュータウン(3274戸)が象徴的である。