タンカー戦争
この時期のアメリカ合衆国、ソビエト連邦両超大国は基本的に静観していたが、ソ連は一方が強くなるともう一方に援助して強大な勢力を作り出さない戦略を志向する事となる(イブン・アキール作戦以降、完全にイラク援助に絞る)。アメリカはイラン革命政権と決定的な対決姿勢(イーグルクロー作戦以後、人質が解放されてもなお)を崩しておらず、必然的にイラクに援助が(なかには本来イラン・パフラヴィー政権向けの武器も含めて販売)行われた。同じくしてフランス、スペイン、エジプト、ブラジル、中華人民共和国から大量に武器を取得、さらに韓国などからも弾薬や一部小火器及びその他の軍需物資の取得がなされた。
イランは軍需物資調達に関しては孤立的状況にあったが、やがて北朝鮮から(軍事顧問込みで)少量ではあるが武器などが売却される。イラン最大の武器供給国である中華人民共和国は北朝鮮を仲立人に武器を売却し、のちに直接取引するようになった。また、南アフリカ、イスラエル、シリア、リビア(イラン・コントラ事件を含めればアメリカ合衆国も)からも調達が行われるようになる。
アメリカ軍はイラン・イラク両国の海上における戦闘に対処するため、当初はカタールやバーレーン等湾岸諸国に駐留するつもりであったが、これらの諸国はアメリカの恒久的プレゼンスを構築されるのを嫌い、必要に応じての軍事援助だけを求めた。これに対し周辺国との摩擦も避けるためにアメリカ海軍はアラビア海上に艦隊を遊弋させ、アメリカ空軍はイスラエル国内の航空基地及びディエゴガルシア島の航空基地で待機し、ペルシャ湾岸諸国から要請があった場合のみ出動する態勢がとられた。