アダルトビデオの歴史
このインタビューオナニー形式は代々木忠の『ドキュメント ザ・オナニー』シリーズで完成され、空前のセールスをあげた。」と評している。1982年の『ドキュメント ザ・オナニー』シリーズの第一弾『主婦斎藤京子の場合』が8万本のセールスを記録し、アダルトビデオブームが起こり、1983年のビデオカタログには、90社ものAVメーカーが掲載された。また、当時、一部のラブホテルではビデオカメラとビデオデッキを設置した客室があり、カップルが自ら撮影したものを観賞して楽しむことができたため、その映像が流通することもあった。
中でも後のアダルトビデオという造語を創出した小路谷秀樹は宇宙企画の初期人気作品を多数作り上げた監督の一人で、1982年の『女子高生素人生撮りシリーズ 美知子の恥じらいノート』や『SM体験 早見純子の場合』『実験SEXデート』などの作品を世に送り出してヒットさせ、アダルトビデオ市場は「ドキュメントもの」と呼ばれる作品が大半を占めるように。
当時、自主規制機関である日本ビデオ倫理協会は、3分以上の連続した性交描写を許可しておらず、ハードコアの表現を規制していた。こうした背景と、ビデオデッキの普及から裏ビデオと呼ばれる作品がブームを巻き起こす。こうしたビデオは家電量販店のビデオデッキ購入景品として出回り、『洗濯屋ケンちゃん』や田口ゆかりの『サムライの娘』『ザ・キモノ』などの作品が多くの庶民の手に渡った。
1989年、前述の女子高生コンクリート詰め殺人事件をきっかけにビデ倫は一部表現に制約を科す。さらに宮崎勤事件なども重なり、AVを含めたセックス・メディアに逆風が吹いた。1992年頃には大手製作会社の倒産が相次ぎ、人気女優の裏流出ビデオが大量に出ることとなった。これは1997年まで続く。
その中で1990年代前半、セルビデオという新しい流通形態が一般化した。それまでのビデオ作品はあくまでレンタルが主流で、顧客への小売販売という実験的な試みはあったものの、一般化はしていなかった。1993年にレンタルビデオとは違う、そしてビデ倫に加入しないセルビデオ(小売りビデオ)販売店である本格的なセルビデオショップとして日本ビデオ販売の「ビデオ安売王」チェーンは、会長佐藤太治の積極的な広報活動の甲斐もあり、1995年までにフランチャイズ1000店舗と拡大展開した。価格帯はおおよそ2,000 - 3,000円、粗利は50%程度であった。
セルビデオはビデ倫を通さず別の自主倫理審査を行い、ビデ倫審査作品に比べ、陰毛が見える、モザイクが薄いなどのアドバンテージがあった。前述のとおり、モザイクが薄ければ疑似本番では誤魔化し難い。このため疑似本番しかできないビデ倫レンタルさがりの女優は起用できなかった。そもそも、モザイクの薄さはユーザーの満足や売り上げに直結するとされる。
アダルトビデオの歴史(アダルトビデオのれきし)では、日本においてアダルトビデオ(通称:AV)と呼ばれる成人向けビデオの歴史を記す。
上川陽子を座長とする与党AV被害防止のプロジェクトチームが2022年4月13日に発足。同月28日に男女ともに書面での出演契約成立から20日間経過しないと撮影不可、撮影後1年間は無条件で契約の取り消しができる(出演者は損害賠償責任は負わない)、作品公表は撮影後3か月経過後に限るなど骨子がまとめられた。AV人権倫理機構理事の河合幹雄はこの骨子では守っているほうがアングラ化してしまいコントロールできなくなる恐れを指摘した。ライターの荒井禎雄はAV業界のロビイング不足を指摘。また自民党案にはAV業界の内面を聞き取りしておらず、大義名分を見誤った見当違いなものと指摘した。同年5月には前述理事の河合が、2018年2月から2022年3月までの出演取り消し依頼のデータを突き合わせ、出演強要があるという運動団体の主張は事実ではないことを示した。2022年5月9日、与野党の実務者会議でAV新法にまつわるヒアリングを開催。5月13日、自民・立憲民主など与野党6党によって同新法の素案がまとめられた。法律によりアダルトビデオを定義する必要性から同法では「性交若しくは性交類似行為または他人が人の露出された性器等を触る行為もしくは人が自己もしくは他人の露出された性器等を触る行為」を性行為と定義し、「性行為に係る人の姿態を撮影した映像並びにこれに関連する映像並びに音声によって構成され(略)その全体として専ら性欲を興奮させまたは刺激するもの」と記述された。
同法は6月23日からの施行であるが、その直前に出演者から「撮影が中止・延期になった」「契約に伴う作業が増えて仕事が入りづらくなった」との訴えが相次いだ。出演者の反対意見等については、「月島さくら#活動」も参照のこと。ライターの篁五郎は業態の慣習を変える法律であるにもかかわらずヒアリングが全くされていないことを指摘した。医療行政アナリストの中田智之も同じく拙速すぎる一本化調整を批判した。
新法の影響でメーカー側が慎重になり、AV女優からは仕事が減った報告がなされており、その影響のひとつとして2022年10月17日には、AV女優の愛沢のあが香港の業者の誘いに乗り、香港警察に売春容疑で逮捕されたことが報道された。
2022年下半期はAV新法の影響を受け、新人デビュー数は半減、全体のリリース数も大きく目減りした。ライターの黒光徹男はこの年のセールスランキング100位内に前年の新人がほとんどいないことを受け、若手女優の競争の熾烈化があると分析している。一方、週刊アサヒ芸能は女優の職業寿命が延びたこと、SNSなど本業以外で知名度を上げていけるようになり、ポッと出の新人では(知名度の)上位進出が難しい時代となったと分析。一般のタレントと同じく顔と名前の一致、自分の売りを明確に持つことが大事になってきたと結論付けた。
1987年末にはレンタルビデオ店は日本全国で約2万店舗に達する。その頃に息を吹き返したのが、ビデ倫に所属しないインディーズ・ビデオ(無審査ビデオ)である。「シースルービデオ」とする、性器のモザイクの非常に薄いものが見られたという。なお、シースルービデオはシースルーがゆえに、疑似本番が通用しがたい。モザイクの濃いものであればモザイクの向こうで挿入したふりをするという不正も可能であるが、シースルー状態では実際に女性器に男性器を挿入するよりない、本番行為を行うよりないのである。これはインディーズ/シースルービデオの人気を高めるのに役立った。ただし、本番女優には疑似女優に比べて高額なギャラが支払われたという。
この商品は法的に危険なものであるため、制作元がパッケージに記載されていないこともままあった。このため警察は、制作元でなくレンタルビデオ店の方を摘発したという。また、メーカー側は摘発されればそのブランドを消滅させて新しく立ち上げる、という方策で対策を取った。
ただしこの後、1989年頃には女性誌『an・an』がセックス特集を組むなど女性の性がオープンになる傾向と歩調を合わせ、AVは本番を行うものという新たな常識が定着していった。