ギャラリー (美術)
日本の公共的なギャラリーは、ほとんど貸しスペースであり自主企画を行うことは稀である。また展示作品の販売(の仲介)は行わないのが普通で、禁止している場合もある。ただし例外もあり、海外ではたとえば、ロンドンの公共ギャラリーである Whitechapel Gallery では展示作品の販売仲介を行っている。
日本では、公共の美術館も大きな作家団体や新聞社などの文化事業団体にスペース貸ししていることも多い。これに対してギャラリーは、小団体や個人が借りやすい規模および賃料の施設を提供している。1960年代ごろ日本で誕生した貸画廊(後にギャラリー)は、日本独特のシステムであったが、最近ではニューヨークやパリにも、海外展示の経歴を加えたい日本人作家や日本の画廊をターゲットにした貸画廊が存在する。(貸し画廊は一般的に日本独特のシステムであると考えられているので、海外の貸し画廊発表歴を企画画廊での発表であると、誤認させる意図がある。)
欧米では貸画廊が存在しない代わりに、作家個人や団体が運営するギャラリーが数多く存在する(オルタナティブ・スペース、自主ギャラリー)。寿命の短いものも多いが、公共の資金援助を受けて長期に活動している例もある。共同アトリエなど制作のスペースを備えているものも多い。日本でも1980年代ごろから、作家などの自主運営によるスペースが少しずつ産まれてきた。
日本では東京の銀座、大阪の西天満などが画廊が集中する地域として知られてきたが、1990年代の日本の経済状況を反映し、主要画廊の廃業や移転が続き、2000年代にはかなり分散している。また日本でも欧米型の企画画廊やアートディーラーが増加しつつある。
主に写真を展示するギャラリーも存在する。
カメラやフィルム製造企業が経営しているメーカー系ギャラリーが存在し、写真家に発表の場を提供している。日本では写真家の新人の発表はそのような貸しギャラリーで行われることが多い。大きな写真の賞(木村伊兵衛写真賞や土門拳賞など)の発表の場として、写真表現の発展に貢献している。
自主ギャラリーではワークショップを行っているところもあり、それぞれのギャラリーの運営者とその利用者のあいだに師弟関係のようなものが生じ、ある種の派閥のようなものが形成されている。ただし、これらのつながりが写真表現の発展に貢献している面もある。
これら以外に、日本では少ないがオリジナルプリントの販売を目的としたギャラリーとしてツァイト・フォト・サロンなどがある。