ケインズ経済学
市場の諸力が問題を解決するには長い時間がかかるが、「長期には、われわれは死んでしまう」から、ケインズは政府が短期に問題を解決すべきであると論じた。
この考えは、古典派および新古典派経済学における財政政策の分析と対照的である。政府支出による刺激は生産を活性化させることができる。しかし、これら経済学にとって、この刺激が副作用をしのぐものと信ずる理由はなかった。古典理論家は、赤字財政が民間投資を押し出す(crowd out、クラウドアウト)ことを恐れた。その径路は二つある。第一は、財政政策によって労働需要が増大し、賃金が上昇し、それが利潤獲得を阻害すること。第二は、政府部門の赤字が政府債券の総量を増大させることによる。そうなると債券の市場価格が低下し、利子率が高騰し、産業界が固定資本を投資する費用を割高なものにしてしまう。このように、経済を刺激しようとする努力は、それ自身を無効にするものでしかない。
ケインジアンはこの点につき、次のように応答する。このような財政政策は失業率が自然失業率(NAIRU, インフレを加速しない失業率)が持続的に高いときにのみ適切である。この場合、「押し出し」効果は極小にとどまる。さらに、逆に民間投資が引き込まれる (crowded in) 可能性もある。財政政策は企業部門の産出量を引き上げ、それが企業のキャッシュフローと採算性を引き上げ、企業部門の楽観的気分をかもし出すかもしれない。
ケインズは、大恐慌(世界恐慌、英語では大不況Great Depression)に対する解決策として、二つの方策を取り混ぜることにより経済を刺激するよう説いた。
利子率の切り下げ(金融政策)
社会資本等への政府による投資(財政政策)
中央銀行が商業銀行に貸し出す利子率を引き下げることにより、政府は商業銀行に対し、商業銀行自身もその顧客にたいし同じことをすべきであるというシグナルを送る。
社会基盤への政府投資は経済に所得を注入する。それによって、ビジネス機会・雇用・需要を作りだし、需給ギャップが引き起こす悪い効果を逆転させる。政府は、国債の発行を通して経済から資金を借用することにより、必要な支出をまかなうことができる。政府支出が税収を超えるので、このことは財政赤字をもたらす。
ケインズ経済学の中心的結論は、ある状況においては、いかなる自動機構も産出と雇用を完全雇用の水準に引き戻さないということである。
戦後のアメリカにおけるサミュエルソンらの新古典派総合(オールド・ケインジアン)は、古典派のミクロ理論を基調としてこれにケインズのマクロ理論を折衷することを企てたものであったが、後にその理論的な不整合が明らかとなるとルーカスらのニュー・クラシカル(新しい古典派)からの批判を招き、これがマンキューらのニュー・ケインジアンの登場を促すことになった。また、オールド・ケインジアンやニュー・ケインジアンら、アメリカに定着したケインズ経済学を批判して、ポスト・ケインジアン(ポスト・ケインズ派)を名乗る強力な批判者群がいる。