DeSeCo
しかしながら、PISA、TIMSS等の実証を用いても教育者、各専門家など、固有の社会的枠組みと理解の乖離が著しく、様々な教育問題が発起した。ゆとり教育批判から学力低下論争、用語「学力とは何か」まで問い人間力を追求した論争が発起した。また、地域共同体として社会教育を担う筈の教育産業から「円周率は3」などの政策批判を行い勧誘を促進するマインドコントロール的な手法も盛んになった。これらの対処として文部科学省は、学習指導要領を一部改定し、改善方策を提議した。そして、認知心理学の見地から序々に理解を得るとともに騒動は概ね沈静化した。PISA2006の結果では、社会的責任を持つ「思慮深さ」が社会的に浸透していたため、大きな騒動には発展しなく、現状の課題が直視されていた。
PISA2006の公式結果発表は、2007年12月東京にて、経済協力開発機構事務総長アンヘル・グリアより述べられた。 そこでは、的確な評価と指摘が簡潔に示され、学習意欲、科学と環境に関する問題が課せられており、教育政策は我々の子供達を人生の成功に導く基礎を提供するものでなくてはならない、と明確に位置づけた。最後には「状況の分析、そして概して難しい改革を起こすという両面においてOECD はいつでも手助けをする用意ができている。」と締めくくる。世界中の現状とその理論を取り込み、個々の国に応じた柔軟性を持つOECDの自信に満ちたアプローチ的スピーチであった。
コンピテンスに関連する用語は、枠組みの違いから正確さ及び一貫性に欠ける不明確な概念である。同一国であってもコンピテンス、リテラシー、スキル、クオリフィケーション、などの用語は違いがはっきりしなく分野別においても多様な概念が定義されている。概念の根幹から明確にすることから始めた。