1940年東京オリンピック
国内情勢が返上に傾いた日本政府は1938年(昭和13年)7月15日、閣議で開催権を正式に返上した。東京市が1930年から返上までの間、拠出した五輪関係費用は90万円(2017年8月現在の価値で約23億4千万円)にのぼる。
代わってヘルシンキでの開催が決定したが、1939年(昭和14年)9月にヨーロッパで第二次世界大戦が勃発したため、こちらも結局開催できなかった。なお、夏季大会は開催返上・取りやめの場合でも第1回からの通し回次番号がそのまま残るため、公式記録上では東京・ヘルシンキそれぞれ1回は「みなし開催」となったことになる。
こうして五輪の準備は一先ず中止され、組織委も大幅に縮小された。しかし、すでに工事をはじめ、竣工寸前であった東京市芝浦埋立地の自転車競技場(現存せず)と、埼玉県北足立郡戸田村(現・戸田市)のボートコース(戸田漕艇場)は1939年までに完成し、戸田漕艇場は戦後、競艇場としても使用されつつ1964年大会で競技会場として改めて活用された。
なお自転車競技場の建設にあたっては、市内主要大学の学生3407名を中心とする帝都青年労働奉仕団が建設作業を担当した。
また、駒沢に主会場をおく案はそのまま1964年大会に生かされた他、馬術の練習所に建設された馬事公苑は2021年に開催された2020年東京オリンピックの馬術競技場に、また同年に開催される博覧会で使用される予定で開発された晴海は、オリンピック大会の選手村として使用され、その後民間に払い下げられた(HARUMI FLAG)。
なお中止運動の急先鋒に立っていた河野一郎は、1964年大会開催に当たって池田内閣で建設大臣(五輪関連施設や道路の建設の指揮監督を担当)および五輪担当国務大臣を務めた。