硫黄島の戦い
同追悼式は、終戦後60年を記念して「硫黄島戦没者の碑」の改修が3月に完了したことから、工事完了式典を兼ねて行われたものである。
日本側の戦死者約21,900人のうち遺骨が回収されたのは2008年(平成20年)3月時点で8,638人である。また、防衛省および厚生労働省から滑走路引き剥がしを検討する調査費用が2009年度予算案に計上された。
2010年(平成22年)8月10日、菅直人内閣は硫黄島からの遺骨帰還のための特命チーム(リーダー:阿久津幸彦内閣総理大臣補佐官)を設置した。これに先立ち、菅直人内閣総理大臣の指示によりアメリカ合衆国に派遣された阿久津補佐官は、同国の国立公文書館と国防総省捕虜・行方不明者調査局 (DPMO) を訪れ、日本兵の集合埋葬地(enemy cemetery = 敵の墓地)の存在を記載した資料を確認した。同年10月以降、2010年度(平成22年度)中に、同資料によって確定された2か所の集団埋葬地から、近年例にない多さの815柱の遺骨が発見された。同年12月14日には、菅首相と超党派の議員団が硫黄島を訪問して遺骨収容作業を行い、天山慰霊碑で行われた追悼式に出席した。菅内閣では特命チームを中心として、2011年度(平成23年度)から2013年度(平成25年度)まで集中して遺骨収容・帰還事業 を行うこととし、同事業は次の野田内閣以降にも引き継がれている。
折口春洋(折口信夫編纂) 『鵠が音』より「追ひ書き」「島の消息」 1953年
肉薄攻撃で擱座した味方のM4 シャーマン中戦車を救出しようと、他の戦車が肉弾攻撃してくる日本兵に砲撃を浴びせるが、日本兵は他の戦車にも肉薄攻撃を行い、この日だけで9輌のM4 シャーマン中戦車は撃破された。しかし、第3大隊の戦力消耗も激しく、アメリカ軍は翌26日には元山飛行場とその周辺に戦車を伴った約1個大隊の海兵隊で進攻してきたが、安荘率いる陸海軍混成部隊は、さらに3輌のM4 シャーマン中戦車を撃破するなど優先敢闘したものの、26日の夕方までには元山飛行場の殆どはアメリカ軍に占領され、守備隊主力の歩兵第145連隊第3大隊の生存者は大隊長の安荘以下たった50人となっていた。2月27日に栗林は安荘に撤退を命じるとともに、その抜群の功績に対して感状を授与し、その活躍は昭和天皇の上聞に達している。アメリカ軍は元山周辺の戦闘で33輌のM4 シャーマン中戦車を喪失したとされる。
上陸以降のアメリカ軍の前進速度は10m/hに過ぎなかったが、圧倒的火力で日本軍陣地を「馬乗り攻撃」で撃破して前進していくアメリカ軍を見て、市丸少将は「さながら害虫駆除のごとし」と と報告している。戦略拠点摺鉢山を失った栗林にとって取りうる戦術は限られており、アメリカ軍をできうる限り足止めするという作戦方針に修正していた。2月27日には豊田副武連合艦隊司令長官から、硫黄島に対して「翻って、我が決戦兵力の錬成並に敵次期侵攻予想地点の防御は、概ね4月末を以て完成の域に達する見込みにして、今後確信を以て作戦し得ると否とは、一に懸りて硫黄島持久反撃作戦の如何に存す」とする激励電が送られてきた。
硫黄島の奪取によってアメリカ軍は日本本土に対する航空戦で極めて重要な基地を確保した。硫黄島は日本本土から帰投するB-29の不時着用の基地、また戦闘機によるB-29の護衛や空襲任務の発進基地としての役割を果たした。
まだ硫黄島で戦闘が続いていた3月4日に最初のB-29が不時着した。
4月7日に硫黄島の米陸軍戦闘機P-51が初めてB-29を護衛。目標は中島飛行機武蔵製作所(現在の東京都武蔵野市)。
4月7日は出撃したB-29 100余機のうち70機が損傷、負傷者の手当て、燃料補給のために硫黄島に着陸した。
爆撃機を伴わず硫黄島のP-51のみで、日本の空襲を行うこともあった。
終戦までの間に延べ2,251機のB-29が硫黄島に不時着し、アメリカ軍は自国の死者6,821名と負傷者22,000名の代償として、延べ25,000の航空機乗員が硫黄島の恩恵をうけた。
米戦略爆撃調査団報告書では硫黄島について次のように述べている。 「硫黄島はB-29搭乗員の士気と自信を計り知れないほど増大するのに役立った」 「日本側はP-51やP-47戦闘機隊との空戦の意欲を示さなかった」
海軍側は12,000トンものセメントの提供を提案したが、結局送られてきたセメントは3,000トンに止まった。
海軍には妥協した栗林であったが、軍司令官に公然と反論した堀や大須賀に対しては、軍内の統制を保つためにも看過することなく、12月には大須賀を更迭し、代わりに陸軍士官学校同期で“歩兵戦の神”の異名をもつ千田貞季少将を呼び、また堀も更迭して高石正大佐を参謀長に昇格させた。他にも栗林は自分の方針に従わない参謀や部隊指揮官らを更迭し、その人数は18人にもなった。この強引な人事もあって硫黄島の陸軍内の統制は保たれることとなった。
栗林中将は後方陣地および、全島の施設を地下で結ぶ全長18kmの坑道構築を計画(設計のために本土から鉱山技師が派遣された)、兵員に対して時間の7割を訓練、3割を工事に充てるよう指示した。硫黄島の火山岩は非常に軟らかかったため十字鍬や円匙などの手工具で掘ることができた。また、司令部・本部附のいわゆる事務職などを含む全将兵に対して陣地構築を命令、工事の遅れを無くすため上官巡視時でも作業中は一切の敬礼を止めるようにするなど指示は合理性を徹底していた。そのほか、最高指揮官(栗林中将)自ら島内各地を巡視し21,000名の全将兵と顔を合わせ、また歩兵第145連隊の軍旗(旭日旗を意匠とする連隊旗)を兵団司令部や連隊本部内ではなく、工事作業場に安置させるなどし将兵のモチベーション維持や軍紀の厳正化にも邁進した。しかしながら主に手作業による地下工事は困難の連続であった。激しい肉体労働に加えて、火山である硫黄島の地下では、防毒マスクを着用せざるを得ない硫黄ガスや、30°Cから50°Cの地熱にさらされることから、連続した作業は5分間しか続けられなかった。