木炭
日中戦争が拡大局面になると、木炭の生産と流通が停滞し、市民生活に支障を来すようになった。
1939年からは農林省、文部省、大日本青年団により木炭増産報国運動が行われ、青年団や学生が製炭現場に赴く勤労動員が行われるようになった。同年12月29日からは木炭配給統制規則が制定され、木炭にも公定価格が設定、やがて配給制の物品の一つとなった。
1940年3月には、木炭需給調節特別会計法(昭和15年3月30日法律第73号)が公布。木炭は国家管理となり、沖縄県を除く都道府県に木炭事務所が設置された。木炭事務所では、木炭の買付・売払・保管に関する事項を所掌し、木炭需給調節に関する事務を分掌した。第二次世界大戦中・後の配給体制下では、生産者価格は全国統一とされたが、消費者価格は八大消費地(東京都、神奈川県、埼玉県、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県、福岡県)において、一般消費地よりも数%割増された価格となった。木炭の流通統制は、戦後1950年3月まで続いた。
日本の木炭生産量は、1950年に年間約200万トンを記録していたが、その後はエネルギー利用の変化により、1970年には約28万トン、1980年には約7万トンと急激に減少した。当時の様子としては、「炭焼きが終わる日が来るなんて考えられなかった。」「あっという間の出来事。どれだけ炭を焼いても追いつかなかった時代が嘘のように思えた。」といった証言が残されている。