名古屋電灯
歴代の監査役は以下の20名である。合併後の関西電気でも引き続き監査役を務めた場合は退任年月欄に関西電気での辞任時期を記した。
ただし福澤桃介が経営を握って支配人角田正喬による業務改革が始まると、電球を撤去済みでも取付灯数に含めていたという計算方法が改められて1913年2月末に1万6138灯が電灯数から差し引かれた。その後も販路拡張策は継続され、同年9月25日からは1か月間にわたり創立25周年記念のキャンペーンが行われた。増設希望者に福引券を配る、支配人以下全職員に責任灯数を割り当てて勧誘に当たらせるなどの活動の結果、1か月で1万2941灯の増灯をみた。
大口電力供給のみならず一般供給においても供給区域の拡大がみられた。名古屋市の西側では、1912年11月より愛知郡下之一色村(現・名古屋市中川区)および海部郡蟹江町への送電を開始。北部では翌1913年10月より西春日井郡小牧町(現・小牧市)での供給も始めた。こうして電灯・電力ともに郡部での利用も増加していくが、供給成績の伸びは名古屋市内の方が大きい。1914年末時点における電灯数は計18万8950灯であった。
また電灯供給については、1913年上期から従来の炭素線電球に比べ消費電力が3分の1前後と小さいタングステン電球の採用が始まった。高燭光の電球から順次切り替えが進められ、1916年下期末の段階では炭素線電球のまま残るのは5燭以下の電球の半数となった。
以下、沿革のうち電源の推移について詳述する。
名古屋電灯は、大正から昭和戦前期にかけての電力業界大手「五大電力」の一つ東邦電力(1922 - 1942年)の前身である。この東邦電力は名古屋市を中心に供給区域を広げた名古屋電灯と、福岡市を中心とする北部九州を主たる供給区域とする九州電灯鉄道が合併し成立した。ただしその成立過程はやや複雑で、奈良市の関西水力電気がまず1921年(大正10年)に名古屋電灯を吸収合併して名古屋へ移転の上「関西電気」と改称し、この関西電気が翌年に九州電灯鉄道を合併して「東邦電力」に改称する、という過程をたどっている。従っていずれの合併でも存続会社となった関西水力電気が東邦電力の法律上の前身会社という扱いになるが、名古屋電灯の方が歴史が長く、加えて規模も大きかったので、東邦電力自身は発祥を名古屋電灯が設立された1887年(明治20年)と定義していた。
この名古屋電灯は元は旧尾張藩の士族による会社で、1887年設立ののち1889年(明治22年)に開業した。当時すでに東京と関西の3都市には電気事業が開業しており、名古屋電灯はこれに続く日本で5番目、北陸地方を含む中部地方では最初の電気事業者となった。開業当初は小規模な火力発電所によって発電所周辺に配電するという程度の事業規模であったが、徐々に拡大し、特に明治末期に長良川と木曽川に2つの大型水力発電所を完成させてからは大型化した。その過程で、のちに「電力王」と呼ばれる実業家福澤桃介が株式を買収して進出し、1914年(大正3年)には社長に就任。以後関西電気となるまでの7年間、福澤による積極経営が続いた。
福澤時代の名古屋電灯では、社内に「製鋼部」・「製鉄部」・「臨時建設部」という3つの部門が設置された。