古河財閥
古河電気工業の前身の1つである横浜電線製造は、電線製造業に携わる中で電線被覆用ゴムのほかに工業用ゴムの製造を×行なっていた。1913年(大正2年)頃、横浜電線製造の常務取締役として赴任していた中川末吉(後に古河電工社長、横浜ゴム社長)は、工業用ゴムの将来性を高く評価して、高級ゴム製品の製造を目標とし、外国技術の導入・外国企業との提携の機会を企図していた。
一方、東京において営業所を設け自動車用タイヤチューブ・工業用ゴム・一般用ゴム製品の輸入・販売を営んでいたアメリカのBFグッドリッチ(BFGoodrich)は、かねて東洋に製造工場を設置することを模索していた。そして、古河財閥が国内におけるゴム製品の市場予測や提携相手先の調査をしていた動向を知ったグッドリッチの東京営業所代表から、中川末吉に両社共同による工場設置案を提案してきた。1917年(大正6年)6月、グッドリッチの本社代表が来日し古河財閥側と折衝、技術はグッドリッチが提供し、経営は古河側が担当するという基本骨子で覚書が調印された。
古河電気工業は、1920年(大正9年)に古河鉱業(現・古河機械金属)の工業部門・日光電気精銅所・本所鎔銅所と、1908年(明治41年)以降に古河財閥が資本参加していた横浜電線製造(旧・山田電線製造所)とが合体し、社名を古河電気工業として設立された。古河鉱業は、1884年(明治17年)に本所鎔銅所を設置、1906年(明治39年)には日光電気精銅所を建設、更に1908年(明治41年)には横浜電線製造の経営権(株式を過半数取得)を掌握して、精銅・伸銅・電線部門に確固たる地位を築き、その上この部門に関わる多くの傍系企業を持っていたが、それは古河鉱業が銅を中心とした鉱山業から下流加工業へ進出する明確な経営戦略があったことに基づいている。
古河電工は、1921年(大正10年)に九州電線製造を吸収合併し、1922年(大正11年)に横浜の電機製作所で電話機の生産を開始した(この電話機生産が後の富士通につながる)。また、三菱鉱業(現・三菱マテリアル)と資本提携し、三菱鉱業が古河電工の株式5万株(12.5%)を所有し、見返りに電線・伸銅部門は古河電工に一任するというもので、これにより古河電工の経営基盤は強固となった。
本頁の「古河銀行の破綻」「第一銀行(現・みずほFG)と古河グループとの関係」の項を参照。