依佐美送信所
第一次世界大戦が始まった1914年(大正3年)当時、日本と海外との通信は3本の海底ケーブルのみであり、その全てが欧米の電信会社の所有であった。海外との自前の通信設備の必要性を感じた逓信省次官の内藤嘉吉は退官後に日本資本による日米間の海底ケーブル設置提案、財界の賛同を得たがアメリカとの折衝は不調に終わった。
一方、無線通信の発達により海外との直接通信が可能となったことで、政府は方針を変更し、長波による直接通信のための対米無線通信所を福島県に設置した。また、対欧無線電信所は愛知県碧海郡依佐美村(現・刈谷市)を第一候補地として、用地買収を進めた。しかし、1923年(大正12年)に関東大震災が起こり、国家による工事は不可能となった。そこで特殊会社を設立し無線設備の建設と保守を担当し、政府(逓信省)が運用に当たることにした。これにより1925年(大正14年)10月20日に日本無線電信会社(国際電気通信→国際電信電話→KDDI、電気興業、新電元工業、日立国際電気などの前身)が設立され、対欧無線電信所を建設することとなった。