子供たちのことを考えろ
『Journal for Cultural Research』誌は2010年にDebra Ferredayの記事を掲載し、それは2011年の書籍『Hope and Feminist Theory』に再掲載された。Debra Ferredayによれば、メディアによる「誰か子供たちのことを考えてくれないのか!」という言い回しの使用は、モラル・パニックの風潮の中で広まったものだという。Ferredayは、この言い回しが使われることがあまりに多くなってきているので、やがて第二の「ゴドウィンの法則」になるかもしれないと示唆した。
John MeanyとKate Shusterは、2002年の共著『Art, Argument, and Advocacy: Mastering Parliamentary Debate』の中で、この「子供たちのことを考えろ」という言い回しを討論で使うことは、一種の論理的誤謬であり、感情への訴えかけであるとしている。著者らによれば、討論での発言者が、聴衆の感情を揺さぶり、論理的な議論にならないようにするためにこの言い回しを使うことがあるという。著者らは次の様な例を示している。「この国家ミサイル防衛構想を批判する人もいるでしょう。ですが、誰も子供たちのことを考えてはくれないのでしょうか?」 。Meany と Shuster による評価と同様、Margie Borschkeも『Media International Australia incorporating Culture and Policy』誌の記事において、この様な使い方は修辞的戦術だと書いた。
倫理学者のJack Marshallは「子供たちのことを考えろ」を、返答のしようがない論点を持ち出すことによって議論を打ち切ろうとするために使われる戦術であると説明している。