イギリスのカトリック
イギリスのカトリックでは、ローマ・カトリックが連合王国成立以来グレートブリテン島と北アイルランドでどのように実践されているのかについて記述する。
1707年のグレートブリテン王国成立の遥か前から、カトリック教徒はイングランドやスコットランドにおいて様々な方法で差別を受けていた。ブリテン諸島の全ての王国で、彼らは投票する権利を与えられず、議会や学識を持つ職業から除外された。1801年にグレートブリテン及びアイルランド連合王国を成立させた合同法の後にも、そういった差別状態は続いた。その頃、プロテスタントの優位性(英語版)がそれでも圧倒的な力を誇っていた中で、カトリックの解放は勢いを増していたが、まだ現実味を帯びていなかった。
1707年の合同法では王位継承法と同様に、「教皇主義者(英語版)(プロテスタント教徒がカトリック教徒を蔑んで使う言葉)」は王位を継承する事が出来ないと定められた。この処置でさえ1780年のゴードンの暴動(英語版)という反発に終わり、継続する反カトリック感情の根深さを示す結果になったが、ローマ・カトリック教徒の市民権の制限は、彼らに財産を保有する権利や、土地の相続やイギリス陸軍に入る事を許した1778年のパピスト法(英語版)が可決されて変わり始めた。半世紀以上後には、イギリスがローマ教皇庁そのものと同盟を結んだようにポルトガルやスペインといったカトリック国家とも結んだ時、ナポレオン戦争の間にカトリックの世界と和解する事に加えて、フランス革命から逃れて来た数千人のカトリック教徒が流入して来た事が、ローマ・カトリック教徒に投票する権利や公的な事務所を保有する事を含めて殆ど平等な市民権を与えるという内容の1829年ローマ・カトリック信徒救済法を議会が可決する事を容認する程に、1829年までに政治的風潮が十分に変わっていた事を示していた。