公認スキーパトロール
公認スキーパトロール(こうにんスキーパトロール)は、全日本スキー連盟が公認するスキーパトロールの資格である。スキー場の安全管理を目的としており、コースの管理(コース外や危険個所へのネットの設置等)や怪我人の救護を行う。スキー技術はもちろんのこと、ロープワークや気象の知識、怪我人の搬送技術や応急処置の技術も求められる。あくまでも医療資格ではないため、怪我人発生の際は応急処置を施した後スノーモービルやアキヤボートで搬送し、診療所や救急車へ引き渡す。SAJ公認スキーパトロールは検定を受検し合格することで資格を得ることができる。
スキー場の営業時間終了後に、管理区域(ゲレンデ)内にスキーヤー・スノーボーダーが残っていないかを確認する。これはスキー場の営業時間終了後に、圧雪車などによるゲレンデ整備の際の事故を防ぐために行う。
また、必要上スキー場を運営するための知識も持ち合わせ、上記の通り雪上車両の運転・操縦の知識・技術なども持ち合わせている事から、スキー場スタッフの一員として、主に終業後(積雪・降雪の状況によっては随時)圧雪車によるゲレンデ整備や人工降雪機による降雪作業を行う事があり、時に雪上車両の技術を利用して、フリースタイルスノーボード・フリースタイルスキーに使われるハーフパイプ・ジャンプ台などの作成・整備も行う事がある。
事故発生時、複数名のスキーパトロールを本部・先発隊・後発隊に分け、現場の状況や傷病者の確認・本部報告・応急手当・不足装備品準備(後発隊による)・傷病者搬送・警察や消防への通報を行う。
公認スキーパトロール自体は医事資格でないため、後述する医事資格所持者を除き、傷病者発生の際は応急処置を施した後にスノーモービルやアキヤボート(傷病者搬送に使う、前後にスキーパトロールが掴まって方向等の操作をするハンドルを取り付けたそり)で搬送し、その後は診療所や救急車へ引き渡す事と、事故発生状況を警察や消防等関係者に通報・報告し、事故内容・事故の当事者に関する連絡先等個人情報などの、事故に関する情報収集を行って記録を残すのが主となる。事故内容の記録を残す理由としては、近年において事故当事者同士等における訴訟の増加を受けて、その記録が場合によって解決に結びつくケースがある事による。
公認スキーパトロールは時に索道(チェアリフト・ゴンドラリフトなど)からの旅客救助や、山岳救助とほとんど同じレベルの救助活動を要するケースもあり、また欧米のスキーパトロール養成システムにおいてロープアクセス(ロープを利用した救助活動)が必須科目である事から、SAJでも現在の「日本スキー教程『安全編』」において各種のロープ操法(ロープワーク)・ロープアクセス・ロープレスキューを記載し、公認スキーパトロール及びその検定受検者はそれらを習得する事が求められている。
公認スキーパトロールがスキー場において救助活動を行う際、救助活動に利用出来るよう、スキー場における全ての雪上車両(圧雪車・スノーモービル等)を乗りこなせるよう、必要な操縦方法を覚え、操作に慣れておく必要もある。
公認スキーパトロール資格を取得して20年を経過し(資格停止中及び喪失中を除く)、当該年度の1月1日時点で60歳以上の者で、加盟団体やSAJに顕著な功績がある者は、本人の同意を得た上で加盟団体長の推薦により功労スキーパトロールとして顕彰される。功労スキーパトロールとなった者については上記の公認パトロール研修会の受講を免除される。
次の各号の一つに該当する者は、理事会の決定によって公認スキーパトロールの資格を喪失する。功労スキーパトロールも同様である。
全日本スキー連盟(以下、本連盟)会員登録規定第4条の規定により、会員の資格を喪失した時
本連盟の規約に違反し、スキーパトロールとしての対面を汚す行為があった時
資格の年次登録料を納期までに納入しない時
資格喪失者については、他のSAJによる公認資格と同様に、SAJが定める「過年度登録者に係る資格再認定規程」に基づいて、次の要件を満たした事を加盟団体が確認し、加盟団体長からの推薦を受ければ資格の再認定を申請することができる。
資格の喪失から1年以内であること。
会員登録を完了していること。
加盟団体長が、再認定を承認していること。
再認定の申請は必要な資格再認定申請料の納付とともに上記1.期間内の3月末日までに行う。申請後は理事会による審議が行われ、再認定された場合の資格は翌年度から有効となる。