社会技術
社会技術研究開発システムでシステム研究センター長を務めた小林信一は、社会技術を社会のための技術であると同時に、社会の中の技術として定義する。
一方、社会技術研究開発センターに関わった上記の研究者とは異なる立場から、塩沢由典は社会技術研究開発センターによる社会技術を観察し、これを「社会技術の中核をなすものと位置づけてしまうと、社会技術の本来の領域を誤ることになろう」と懸念する。対する彼の定義によれば、社会技術は「社会の運営や維持・発展のために用いられる社会自体が生み出したさまざまな知見やノウハウ、観念をいう」。わかりやすい例としては、度量衡、暦、貨幣、法、民主主義と手広い。これらは社会科学では通常「(社会)制度」と呼ばれるものであり、「かなりの程度に重複している」と認める。だが、「すべての制度は、普及し慣習化した社会技術ということができるが、社会技術は制度より広く、それが制度となる以前から同一の存在としての歴史をもつ」とする。社会を静止画として、制度として確立したものだけを考察するだけではなく、社会技術の開発・実験・普及という重要な契機を通じて、社会が次々に遭遇する問題に対処する手段として社会制度を活用するという視点を持つことが大事であるとする。こうした社会技術の概念はブルデュー(Pierre Bourdieu)のハビトゥスや、山本哲士による社会技術の定義にも通じる。
↑ 高瀬保(1968)『社会工学入門—21世紀社会への推進力』講談社、14-16頁。
↑ 大島恵一ら(1967)『社会工学』民主主義研究会。
↑ ヘルマー(1966)『社会工学の方法』香山健一訳、日本経済新聞社、1969年、16頁。
↑ 香山健一(1965)「経済管理システムの分析(II)─政策目的の多元性」『行動科学研究』2(2): 19-28頁、うち23頁。
↑ ロバート・ダール、チャールズ・リンドブロム(1953)『政治・経済・厚生』礒部浩一訳、東洋経済新報社、1961年、4頁。
↑ Lindblom, C.E. (1959) ‘The science of muddling through’, Public Administration Review 19(2): 78-88.
↑ 香山健一(1972)「解説:社会的技術について」土方文一郎『社会的統制』学研、10-36頁所収、24頁。
↑ 香山健一(1968)「自然科学的技術から社会的技術へ」『中央公論』83(2): 107-113頁、うち108頁。香山(1972)前掲書、24頁。
↑ 倉橋重史(1977)「社会的技術の問題—K.マンハイムの社会的技術論を中心として」『桃山学院大学社会学論集』10(2): 103-130頁、うち104頁。
↑ 森谷正規(1993)『「新社会技術」への大転換』ダイヤモンド社、45頁。
チャテジー(Pranab Chatterjee)は社会技術(social technology)について次のように定義している。
社会技術とは、特定ないし不特定の目的に向けて個人、グループ、コミュニティ、組織の行動を変えるために、対人相互作用の形で経験的に確立された手段である。そのような行動変化は直接的ないし間接的にもたらされるだろう。直接的な行動変化は、他の形態の技術がこの目的で用いられないとき、もう一つの目に見える社会技術によってなされる。間接的な行動変化は、行動変化を生み出す他の技術形態に対する支援システムとして社会技術が作用するときに起こる。
ここで、社会技術は人類学、心理学のような社会科学や行動科学、臨床心理学やソーシャルワークのような応用分野に基づくとされる。また社会技術は、臨床ソーシャルワークや臨床心理学のような職業を助けるために用いられる「社会干渉技術」(social intervention technologies)と、福祉サービス管理のような「社会管理技術」(social management technologies)の2種類に分けられるのではないかと提案している。