インディアン居留地
Flandreau居留地
Flatheadインディアン居留地
フォートアパッチインディアン居留地
フォートBelknapインディアン居留地 (グロー・バントル族とアシニボイン族の保留地)
フォートBertholdインディアン居留地 (MHA三大部族の保留地)
フォートHallインディアン居留地 (ショーショーニ族とバンノック族の保留地)
フォートMcDowellモハーヴェ-アパッチインディアン居留地
フォートMojaveインディアン居留地
フォートPeckインディアン居留地 (アシニボイン族とスー族の保留地)
フォートYumaインディアン居留地
Yakamaインディアン居留地en:Yakama Indian Reservation
ヤンクトンインディアン居留地
ヤヴァパイ-プレスコット居留地
対して、保留地内では自治権を認めた条約規定で設立可能であり、それを活用することでインディアン・カジノ(「現代のバッファロー」とも称される)として成功した保留地もある。しかし、州が州法を盾にギャンブル事業の認可をしないために「切り札」のカジノを持てず、身動きできない部族も多い。これも連邦法と州法の双方から縛られるインディアン保留地の矛盾を示す事例のひとつである。
現在の連邦政府の方針としては、1950年代からの流れとして、部族の意向を無視して「保留地」を解消していこうという方向にある(これは条約違反である)。「インディアン」という特別な存在ではなく、「アメリカ市民」として納税させ、国民の義務を負わせるというのが、当初からの政府の命題だったからである。これに沿った「インディアン寄宿学校」による強制同化政策によってインディアンの同化が進み、20世紀初頭からすでに、部族独自の純血性、民族性は薄れたとして、様々な部族が絶滅認定され、保留地を没収されていった。ただし、この揺れ戻しとして、近年再び部族の結集を図り、「保留地」の再獲得を果たした例もある。
ズィアインディアン居留地
ズニインディアン居留地
1790年から1834年にかけて可決された「インターコース法」は、のちの保留地の形を決定付けるものだった。それは以下のようなものである。
インディアン達に安住の地である「保留地」を与える。
ここでインディアン達を、徐々に白人文化と同化させていく。
保留地内の法律は、部族独自に委ねられる。
大統領が任命する保留地監督官が、連邦と部族の連絡、「年金(たいていの場合は食糧)」の分配、ウィスキー(原文)の密売業者の逮捕、白人不法侵入者の排除、各部族間、また政府との部族の交渉の調整、就職技術の教育指導を担う。
しかし、実際にはこれらの方針は全く機能せず、放置された。南北戦争と保留地監督官の横領によって、食糧の供給は満足に行われず、保留地は常に飢餓状態に陥り、インディアンの反乱の元となった。
1860年代を前後してユリシーズ・グラントやウィリアム・シャーマンなどは、「保留地に入らないインディアン部族は絶滅させる」という絶滅政策を採り、保留地をインディアン部族を隔離・管理するための収容所化していく。