日本ビデオ倫理協会
1960年代後半以降、業務用ビデオの普及によって、性表現を取り入れたビデオ作品が制作されるようになった。
1970年代初頭に、警察による摘発が相次いだことをきっかけに、1972年2月、当時の主要メーカーだった東映ビデオ、日活、日本ビコッテの3社が、映倫管理委員会(映倫)の審査基準を準用して作品の自主審査を行う成人ビデオ倫理自主規制懇談会を発足させた。
その後、1975年から1976年にかけて、ベータマックス・VHS方式のビデオが相次いで発売され、家庭向けのビデオ市場が急拡大したのに伴い、1977年1月に名称を「日本ビデオ倫理協会」と変更し、定款や規約、審査体制を整備して他メーカーにも広く門戸を開いた。
1982年末に、ビデオレンタルシステムが確立するが、同時期に無審査メーカーに対する摘発が相次いだことから、レンタルビデオ業界ではビデ倫加盟メーカー以外のアダルトビデオを取り扱わない傾向が強まり、加盟メーカーの数が急増した。