永野修身
永野は1941年(昭和16年)9月3日、大本営政府連絡会議の冒頭で提案理由を次のように述べている。
帝国は各般の方面において物が減りつつあり、すなわちやせつつあり。これに反し敵側は段々強くなりつつあり。時を経れば帝国はいよいよやせて足腰立たぬ。また外交によってやるのは忍ぶ限りは忍ぶが、適当の時機に見込みをつけねばならぬ。到底外交の見込みなき時、戦を避け得ざる時になれば早く決意を要する。今なれば戦勝のチャンスあることを確信するも、この機は時と共になくなるを虞れる。戦争については海軍は長期短期二様に考える。多分長期になると思う。従って長期の覚悟が必要だ。敵が速戦即決に来ることは希望する所にして、その場合は我近海において決戦をやり、相当の勝算があると見込んで居る。しかし戦争はそれで終わるとは思わぬ、長期戦となるべし。この場合も戦勝の成果を利用し、長期戦に対応するが有利と思う。これに反し決戦なく長期戦となれば苦痛だ。特に物資が欠乏するので之を獲得せざれば長期戦は成立せず。物資を取ることと戦略要点を取ることにより、不敗の備をなすことが大切だ。敵に王手と行く手段はない。しかし王手がないとしても、国際情勢の変化により取るべき手段はあるだろう。要するに国軍としては、非常に窮境に陥らぬ立場に立つこと、また開戦時機を我方で定め、先制を占める外なし、これによって勇往邁進する以外に手がない。
9月6日の御前会議で『帝国国策遂行要領』が付議され採択された際、昭和天皇は杉山元の奉答を聞いて立腹した。その際、永野はたとえ話を交えて次のように発言し、天皇をなだめたとされる。
永野はあくまで軍人は極力政治に関わるべきでないと言う信条を持っており、政府に対して、役職柄海軍の代表者として海軍の実情について報告はするものの、政府が決めた方針について賛成も反対もせず、日米戦開戦の時も回避のための行動は公には見られなかった。この永野の姿勢には6月初旬に日蘭会商からの石油の供給が完全に停止されたという海軍の実情も反映しているともいわれている。1939年(昭和14年)以来、アメリカからの経済的制裁を受けるようになっていた日本は石油などの不足資源の多くを蘭印からの輸入に頼っていた。6月5日に海軍省で算定した結果によると日本国内には1年半~2年分しか石油備蓄がなく、このことは海軍の軍令を司る立場にあった永野にとって死活問題だった。また、一部報道では過激な開戦派によるクーデターとそれに伴う国家の暴走を警戒していたともいわれている。7月30日、ABCD包囲網について昭和天皇から意見を求められた際には、海軍としては対米戦を決断するならば早期に開戦をした方が有利と奉答している。その手段として、日米交渉が決裂した場合に備え、連合艦隊司令長官だった山本五十六が進めていた真珠湾攻撃作戦を採用した。山本のハワイ作戦については、その投機性の高さから軍令部内では反対する意見が根強くあった。当初、永野自身もアメリカとの戦いについては南方資源地帯の確保と本土防衛を主軸とした漸減邀撃作戦を構想しており、太平洋まで出てアメリカと直接対決する想定しておらず、「余りにも博打すぎる」と慎重な態度を示した。しかし、山本が本作戦が通らなければ連合艦隊司令部一同が総辞職すると強く詰め寄ったため、11月5日、最終的に永野が折れる形で決着した。
家族に宛てた文書(戦争発生と吾人の立場)には「自衛戦」(太平洋戦争)を覚悟するまでの経緯が事細かに記されており(開戦までの日本国内の情勢と米国政府の態度など世界情勢についてくわしく分析されており)今次大戦の原因は日米双方にあると書かれている。
A級戦争犯罪人として真の権謀策動者たる諸君と同列に取り扱われ知りも知らざる沢山の事項に対し同類項の如く一括起訴せられ誠に遺憾千万也。自分はかってシナ問題はもちろん其の他一切の謀略域は政治的策動等に関与したることなく終始一貫純然たる海軍軍人として極て公明正大なる公私の生活を営み来たり。昭和16年4月、伏見宮軍令部総長殿下病気御離職の際その後任に推されたるが自分としては年久しき宿痾もあり至難なる時局特に陸軍の態度に対応して善処し得る自信もなく大に進退に苦慮せしが総長殿下の特別なる御思召もありて用意に拝辞し難く且つは自分拝辞せば誰かが矢張り大なる自信を持たずに此の至難なる位置に立ただるべからず。又陸軍多数の長老に釣り合ふ為には古参たる自分が此の際総長の職に就く外なかるべしと信じ遂に身を捨て国難に当りたる次第。今日に於て当時の進退に関し何等の遺憾あることなし。さて、昭和16年4月自分が軍令部総長に就任した当時の事情としては支那事変は交戦既に四ヶ年近く戦況は陸軍當初の予期を裏切りて画期的発展なく到底敵を屈服せしめ得る見込み立たず。
現在においても哲学の講義ではカント哲学と西田哲学が重要視されている。
ミッドウェー海戦の惨敗について、昭和天皇から「これ(ミッドウェー敗北)により、 士気の沮喪を来たさないように注意せよ。なお、今後の作戦は、 消極退嬰とならないようにせよ」と注意を受ける。また、この時、山本五十六連合艦隊司令長官から永野修身軍令部総長宛にミッドウェー作戦の敗戦の責任は自らにあるという内容の書簡が送られたが、焼却処分されたという証言がある。
1943年(昭和18年)5月16日、インド独立の為に来日したスバス・チャンドラ・ボースと面会。
6月21日、元帥府に列せられる。1943年9月、陸軍の押しで絶対国防圏構想が陸海統帥部の間で纏まろうとしていた際(同30日御前会議で裁可)には、参内した折、同構想の後方要線の防備が手付かずであることを理由に、従来通りマーシャル沖での決戦方針を堅持することを主張した(ソロモン諸島に大量の戦力をつぎ込んでいた事もあって、絶対国防圏構想への反発は連合艦隊司令長官・古賀峯一などをはじめこの時期の海軍内では一般的な見方のひとつであった)。昭和天皇は永野の意見を陸軍との調整が取れていないものとみなし、それまで陸海軍で会議を重ねた事を指して「なんのために、あれだけやったのか」と立腹した。ただ、陸軍が主張する絶対国防圏の要であるグアムやサイパン島などの島々は戦前の条約によって防備化が遅れており、戦略上、前線基地であるソロモンを即放棄するわけにもいかなかったという。
1900年(明治33年)12月13日 - 海軍兵学校卒業(28期)。同期に、左近司政三。
1902年(明治35年)1月18日 - 海軍少尉に任官。
1903年(明治36年)9月26日 - 海軍中尉に進級。
1905年(明治38年)1月12日 - 海軍大尉に進級。
1909年(明治42年)5月25日 - 海大甲種学生
1910年(明治43年)12月1日 - 海軍少佐に進級。
1913年(大正2年)1月10日 - アメリカ駐在(ハーバード大学留学)。
1914年(大正3年)12月1日 - 海軍中佐に進級。
1915年(大正4年)5月 - 日進副長。
1918年(大正7年)10月1日 - 海軍大佐に進級。海軍省人事局第一課長。
1919年(大正8年)11月1日 - 防護巡洋艦平戸艦長。
1920年(大正9年)12月1日 - 在アメリカ合衆国大使館付武官。
1921年(大正10年)10月7日 - ワシントン会議全権随員。
1923年(大正12年)12月1日 - 海軍少将に進級。
1924年(大正13年) 2月5日 - 海軍軍令部第三班長 12月1日 - 第三戦隊司令官
郷土の英雄・坂本龍馬や武市瑞山などの偉人を深く尊敬していた。
哲学や科学などをはじめとする教養学や人格を重んじ、物事を学ぶ時には物の真理から学ぶように家族には説いていた。
永野は教育分野に深い関心を持っており、時には兵士達の艦隊勤務での運動不足を解消するため、狭い艦内でも効率的に体を動かせるように(艦内は狭く、長期間勤務する兵士たちの運動不足が深刻だった)、スウェーデン体操やデンマーク体操などを参考に海軍体操を考案して導入した。これは教育家の小原國芳の影響を受けたものとされ、永野が連合艦隊司令長官の時、小原を旗艦陸奥に招待した際「君の体操が始まるよ」と述べたという。
1936年(昭和11年)、海軍大臣の時、ある殿下に陸軍を粛正しなければ国家遂に危かるべし、しかし陸軍の粛正は陛下御自身これを行わるる外は誰人にも不可能なりと申し上げたといい、もしこれが御詮議になっておれば、日本は今日の様な運命に陥ってはいないかと思う。残念なり。と回想している。
永野個人は軍人は極力政治に関わるべきでないと言う考えを持っており、高度な政治性を持ち得る海軍三顕職にあってもそれは変わらなかったという。
太平洋戦争を避けるために渡米し日米交渉に奔走した野村吉三郎(海兵26期)や戦争末期に昭和天皇に直接聖断を仰ぐよう鈴木貫太郎首相に働きかけ、終戦工作を実現した左近司政三(海兵28期)と親しかった。