建艦競争
代表的な建艦競争の事例としては、下記のものが挙げられる。
第一次世界大戦に至る欧州、特に英独間の建艦競争(en:Anglo-German naval arms race)
二十世紀初頭、南米ABC三国間の建艦競争(en:South American dreadnought race)
海軍休日以降の、特に極東地域における日米英間の建艦競争
冷戦期、特にキューバ危機以降の米ソ間の建艦競争
その他にも小規模・短期間のものを含めた建艦競争は、古今東西数多く生起している。
当案は議会の査定で11%増強に抑制されたが、それでも戦艦2隻と航空母艦3隻等を追加するもので、対抗上日本も第五次海軍軍備充実計画の策定で戦艦3隻、大型巡洋艦2隻、航空母艦3隻等第三次と第四次を合計したものにほぼ等しい大計画を立案し1942年からの着手を目指した。そして1940年7月、ドイツのフランス攻略を受けて発表された最大の建艦計画が日本を震撼させた。両洋艦隊法、スターク案と呼ばれた同計画は戦艦7隻、大型巡洋艦6隻、航空母艦18隻など216隻、海軍力実に70%増強を目指すもので、当時の連合艦隊総力に匹敵するという膨大な計画は、もはや日本の追随をまったく許さなかった。対抗案として1944年スタートの第六次海軍軍備充実計画が検討され、戦艦4隻、大型巡洋艦4隻、航空母艦3隻などの建造を構想してはいたが、第五次計画の実現さえ危ぶまれる情勢の中、その実現はほとんど不可能と思われた。急速に開き始めた日米間の戦力差に危機感を抱いた日本では、戦力比が優位なうちに開戦を目指す論が勢いを増し始める。着手時期の関係で1941年には一時的に日米戦力比は対米8割を超えるまでに改善すると見込まれていたからで、一連の流れは太平洋戦争開戦の少なくとも一因を担ったと評されている。特に「翔鶴」「瑞鶴」2隻の正規空母の戦力化時期は、12月という開戦時期を決定する直接の動機の一つとなった。
だが八八艦隊案成立の時点で、すでに軍事費の膨張は維持費のみで国家予算の3割を超えると試算されるほどになっており、財政破綻の危機が現実化しつつあった。
過熱する両国の建艦競争に対し、極東地域に権益を有するイギリスも無関係ではいられなかった。大戦に疲弊しかつての建艦競争を再現したくなかったイギリスではあるが、日米の戦力が拡張を続ける中座視するわけにもいかず、戦艦・巡洋戦艦各4隻の建造を決定した。
建艦競争を続けつつも、過熱状態にあるそれを沈静化させて財政負担軽減と地域安定化の必要性は関係国共通の認識となるところであった。各国とも軍縮の必要性は理解しており、世界大戦の惨禍が世論となりそれを後押しした。1921年にはワシントン軍縮会議が開催され、同会議にて成立した軍縮条約は建造・計画中の全ての主力艦の建造中止と、既存艦の相当部分の退役を求めるもので、敗戦したドイツと共産化により列強から離れたソ連を除く主要列強五カ国は互いの主力艦の保有量と性能を制限し、建艦競争を強制的に終結させた。以後同条約が破棄される1936年までを「海軍休日(Naval Holiday)」と呼び、過度の建艦競争が行われなかった時代として軍事史に刻まれる。