ランダム・デジット・ダイヤリング
本人確認が難しい。
電話をかける時間帯がある程度制限される。
調査対象者が調査を断りやすい。
調査の分量を多くできない。
提示物を利用した調査ができない。
固定電話と携帯電話の併用式RDDについても、無作為に依頼しても男性回答者が6割超と多くなる傾向(女性のほうが知らない電話番号への警戒感が強いことが背景にあり、固定電話による方法で女性がやや多くなる傾向と対照的な結果となる)が指摘されている。また、選挙情勢調査のRDDで携帯電話を対象とする場合には選挙区単位の調査が技術的に困難という問題があり、調査方式の使い分けが行われているが、妥当性の観点でRDDにとって好ましいことではないという指摘がある。このほか携帯電話を対象とする場合には調査対象者が自動車の運転中ではないかなど調査実務上の配慮が必要となる。
RDDについては一般母集団の把握も課題となっている。特に標本抽出枠として人口登録簿が利用できる国々(日本では住民基本台帳や選挙人名簿)ではない、米国などでは一般母集団の標本抽出の手法が問題になっている。日本でもRDDでアクセス可能な母集団が明確ではないこと(アクセス可能な対象と有権者全体との乖離)が指摘されており、「回収率」ではなく「回収数」を表記して済ましているという批判がある。