メディア・リテラシー
メディア教育は絶えざる変革の原理に関わっている。それは絶えず変化していく現実とともに発展しなければならない。 メディア教育の土台にあるのは差異の哲学的認識論(エピステモロジー)である。すなわち、既存の知識は単に教師によって伝えられたり、学習者によって「発見される」のではない。それは目的ではなく始まりである。それは批判的探究と対話の対象であり、そこから新しい知識は学習者と教師たちによって能動的に創造されるのである。
NAMLEは、2007年にマスターマンの18の基本原則を受け継ぎつつ、メディア・リテラシー教育に関する6つの中核原理を公表した。この中核原理はCMLのコア・コンセプトを含んでおり、それを教育の場でどのように実践するかという問題に焦点をおいて作られた。この中核原理の公表と同時にNAMLEはその前身のAMLA(Aliance for Media Literaited America)から名称を変更している。それはメディア・リテラシーからメディア・リテラシー教育への大きな運動の転換を意味するものであった。この中核原理は6つの原理とその原理からもたらされるより具体的な下位項目から構成されている。ここでは基本項目のみを掲載する。
以下に、情報の偏りが生じる要因を挙げ、それぞれについて各種メディアにおける具体例を挙げる。
2013年〜2014年はホテルや百貨店での食品偽装問題や食品への異物混入、JR北海道で続発したトラブル等企業の不祥事が相次いだ。食品や鉄道は生活に身近な存在であるためか、このような受け手の関心を誘う問題をセンセーショナルに取り上げると更にその問題をエスカレートする形で取り上げる傾向にある。このような報道は受け手の関心が高まる為メディア企業の収益も上がるが、このように度を過ぎた報道は興味本位になる傾向にあり、結果として池に落ちた犬を叩くような報道となる。このようないじめまがいの報道に疑問を呈する人もいるが、メディアは公平さよりも面白ければよいと言う考え方で、その体質を変えるのは困難とされる。
また2016年6月には舛添要一東京都知事が政治資金不正疑惑で辞任したが、辞任に至るまでの報道は異常であった。政治問題を殆ど取り上げないワイドショーまでが一様に取り上げ、その報道姿勢に対して「スッキリ!!」に出演していた評論家が「いじめ」と批判したほどである。
その対策として受け手がメディアのヒステリックな報道に振り回される事なくいろいろな角度から物事を見て冷静に物事を考える事が望まれる。例えばJR北海道の不祥事については大手新聞・テレビがJR北海道の企業体質を問題にしたり精神論を振りかざして一方的なバッシングを行っていたのに対し、鉄道雑誌の「鉄道ジャーナル」ではJR北海道の厳しい経営環境に触れ、そこに生じる矛盾点を述べ精神論だけではトラブルは減らないなどと別の見方からトラブル論じていた。
また、企業や個人がマスメディア企業に与える影響の大小によって、あるいは大衆の感情(主に怒り)によっても不祥事や事件の取り上げ方に大小の差ができることも留意すべきである。
著述の偏りは、表現者の捉え方の違いから発生するものであるため、仮に表現者が情報の中立性を極力保とうと意識していたとしても、無意識の内に発信する情報に影響が現れることが少なくない。しかしその一方で、表現者が自身の立場に起因する特定の目的(一例として商品の販売促進、特定の主義・思想の敷衍等)を実現するために、故意に偏った見方の情報を発信するケースも多い(身近なものとしては広告等、ケースによってはプロパガンダ等が挙げられる)。既存メディアに加え、口コミやインターネットといった個人発信型メディアも発達している現代では、そのようなケースも日常的に見られるようになっている。
無意識の内に偏った情報にしても、故意に偏らせた情報にしても、その情報は受け手に偏った影響を与えやすい。それを少しでも防ぐ為には、メディアから発信される情報が、表現者の立場によって違う見方となることをあらかじめ理解し、情報を受け取る際には、表現者である人物や組織の立場(例えば価値観・主義・思想・信仰・主張・役職・利害関係等)を念頭に置いた上で情報を受け取る必要がある。
なお、表現者の立場による偏りについて、情報を受ける側は十分に注意を払わなければならないが、先に記した通り、各々の表現者が自身の立場・捉え方に基づいた、自由な情報発信・意見交換が行えること自体は望ましいことであり、社会の健全さを表す一つの指標となる。