ダイレクトメール
アメリカのDM研究家ヘンリー・ホークによれば、DMには6つの機能がある。
より効果的な、パーソナルな関係を作り出す(=セールスマンの支援)
見込客を目的の場所に連れていく(=小売店などの支援)
PR(パブリック・リレーションズ)やイメージの向上(=顧客との関係づくり)
郵便によって現実の注文を取る(=メール・オーダー)
見込客の行動を確保する(=資料請求)
リサーチ及び市場調査
また、これら通信販売の楽しみ方として、定期的に送られてくるカタログを眺めることを趣味とするなど、一種のマスメディアとしての機能も持ち、通信販売会社側では読まれたらすぐに捨てられるカタログではなく、一種の雑誌として編集、情報価値をもたせるケースも見られる。特に通信販売におけるカタログ販売では、ダイレクトメールとして直接顧客の手元に届けられるだけではなく、一般の書店でもカタログを販売、購入希望者を募っている。
なお、全く面識のない企業から送付されてくるものもあり、この場合は受け取り手の都合を考えない傍迷惑な宣伝とみなされ、そのまま捨てられる傾向も強まる。こちらでは「面識が無い」という点で消費者の不快感や不安を煽る傾向も見られ、またファクシミリを利用しての「FAX DM」では一方的に送りつけられる広告の中に、闇金融のものと見られるチラシまで見受けられるなど、これにまつわる社会問題まで発生している。これらの送付先の個人情報は、いわゆる「名簿業者(名簿屋とも)」が保有している情報がほとんどである。
ただし、個人情報保護法以降この手のものは減少しており、多くの名簿業者は廃業あるいは転業しており、現在では企業の顧客データベースに基づくものが主流である。