国際無線電信連合
1906年にはベルリンで万国無線電信会議が開かれ、そのときSOSが遭難信号に採用された。1908年、日本をふくむ30か国が参加して国際無線電信連合が発足した。イギリス・イタリア両国は、このとき相互通信の義務において例外規定を設けさせている。
第一次世界大戦中、ドイツ帝国は特に無線の傍受合戦において大敗北を喫した。さらに帝国の海底ケーブルは敵国に切断、利用された。パリ講和会議でケーブルの処遇は議題に上がったが、返還されなかった。日本は大北電信会社のくびきを逃れようと無線事業の拡大を国策としてきたが、イギリスの勢力圏からは締め出され続け、ようやく1916年になってアメリカ合衆国と交信可能となった。1922年のワシントン会議では日本が切り取ったヤップ島のケーブルをアメリカが使うことになり、これより先の国際会議においては合衆国が主導権を握るようになった。ただし、覇権と呼べるほどではなく、あくまで私企業が支配権を握った。すでに1919年、マルコーニ社、RCA、テレフンケン、そしてCompagnie générale de télégraphie Sans Fil, CSF(現タレス・グループ)の4社は国際無線カルテルを結んでおり、このカルテルは契約どおり1945年まで続いた。
1932年、万国電信連合のマドリード会議では、電話や無線をふくむ共通規則の確定がカナダとアメリカの反対によって頓挫している。そこで、各国は電信・電話・無線の各分野で設けられた共通規約に少なくとも1つ加盟し、加盟した規約にのみ拘束されるというかたちをとった。