シュタイナー教育
日本では、シュタイナー幼児教育協会が2009年から教員養成教育講座を行うなど、シュタイナー幼児教育の普及に努める。
日本を含むアジア地域には、「ヴァルドルフ」名称を認証する正式な機関が存在しない。自由ヴァルドルフ教育連盟(Bund)の『ヴァルドルフ学校リスト』に掲載されている学校は以下の7校となる。 学校法人シュタイナー学園初等部・中等部・高等部(神奈川県相模原市) 学校法人北海道シュタイナー学園(いずみの学校)(北海道虻田郡豊浦町) NPO法人東京賢治シュタイナー学校(東京都立川市) NPO法人愛知シュタイナー学園(愛知県日進市) NPO法人京田辺シュタイナー学校(京都府京田辺市) NPO法人横浜シュタイナー学園(神奈川県横浜市) 福岡シュタイナー学園(福岡市)
1933年秋には自由ヴァルドルフ学校連盟が設立された。この連盟は最初のヴァルドルフ学校から、ルドルフ・シュタイナーとヴァルドルフの名称権を受け継いだ。しかし、これらの名前を無断使用されそうになる危機を体験した。そのため1982年10月2日、ヴァルドルフの名にふさわしい教育サービスの品質維持のため、煙草とホテルのサービスに次ぎ、「ヴァルドルフ」の名を冠する教育サービスが登録商標される運びとなった。
ドイツの連盟である自由ヴァルドルフ学校連盟において把握された、「シュタイナー」「ヴァルドルフ」およびそれに類似した名称を冠する学校およびフリースクールは世界中に1000校以上ある。日本を含むアジア・中東地区には統一した連盟はなく、この名称を冠することに制限がないため、各学校が勝手に名乗っているが、連盟が存在しない地域でもBund(国際ヴァルドルフ学校連盟)に加盟している学校は存在する。日本国内では学校法人となった2校を含む8校が加盟している。
シュタイナー教育で用いられる水彩技法は主に2つである。
にじみ絵
層技法
1970年代には、能力主義・ 競争主義の価値観にさらに拍車がかかり、それに比して代替教育(オルタナティブ教育)への注目も増した。子安美知子が1975年に『ミュンヘンの小学生』を出版し、この中で Rudolf-Steiner-Schule Schwabing とそこにおける教育を紹介した。この本は1976年度の毎日出版文化賞を受賞した。広く一般にもシュタイナーの名が広まり、公教育へのアンチテーゼとしで子育て中の親たちに大きな反響を巻き起こし、日本各地で「シュタイナー教育講座」が開催されるようになった。
1990年代には、育児雑誌『クーヨン』で難解な思想を排除したわかりやすい定期掲載が行われて育児層の関心を集め、「シュタイナー的子育て」というコンセプトが母親たちの心を捉え、加速度的に実践が全国で行われるようになった。ヨーロッパ系玩具を扱う店が「シュタイナーのおもちゃ」と銘打って木のおもちゃなどを販売して「シュタイナー」の名が日本の日常にも浸透したが、それによって「テレビは絶対に見せてはいけない」「子供部屋にはピンクのカーテンが必要」といった曲解や誤解も見られるようになった。
1996年には、NHKの衛星第二放送の「素晴らしき地球の旅」という番組でドイツのヴァルドルフ学校の様子が紹介された。
教育学者の遠藤孝夫は、日本ではシュタイナー教育の「自由の教育」が 「理想的」なものであるという意見も多いと述べた上で、こういった理想的な教育を受けた人間が、卒業後に「厳しい」社会の現実に適応できるのだろうか、という素朴な疑念も持たれていると述べている。遠藤によると、日本に多いこの疑念は、シュタイナー教育の社会全体の刷新 (人間化)という社会改革的な意味が、日本でほとんど理解されてないことを示しているという。
1907年頃からルドルフ・シュタイナーは子供の教育についても論文を発表していたが、教育界からはほとんど無視されていた。その彼が実際に実験学校を指導することになったのは、エミール・モルト(ドイツ語版)という実業家の要請がきっかけであった。
シュタイナーは、第一次世界大戦の勃発とその後の破滅的な社会の混乱から、社会有機体をそれぞれ自律的な政治生活、経済生活、精神生活の三つの領域に分節化し、精神生活には自由が、政治・法的生活には平等が、経済生活には友愛が、それぞれの指導原理として働くことができる、三分節化された社会構造を構築することが必要であると考えた(社会三層化論)。そしてベルリンの労働者教養学校での約5年間の講師体験も踏まえ、労働者階級が本当に求めているものは精神生活 (宗教、芸術、学問、文化等)を基盤とする「人間の尊厳の意識」、つまり人間精神の充足であるとし、これを社会改革に不可欠なものと捉えた。シュタイナーの思想に共鳴する人々の輪は、シュトゥットガルトを中心に大きくなり、「社会三層化運動」と呼ばれる国民運動に発展した。この運動の中心人物の一人が、貧困から身を起こし、当時は約1千人の労働者を擁するヴァルドルフ−アストリア煙草工場を経営し、「商業顧問官」の称号まで付与されていた人智主義の実業家エミール・モルトである。