強制徴募
18世紀半ばのイギリス海軍における平均的な水兵の労働環境・生活環境は、現代の規準から見れば厳しいものだが、イギリス商船での環境よりは(そしてしばしば陸上の貧乏暮らしよりも)ましなものだった(しかし賃金は商船より低かった)。新兵採用に関する主たる問題は、戦時においては急造する多くの船に乗せる兵員が不足する、という単純なことであった。私掠船隊、海軍、そして商船隊の3者は、戦時には有能な(せめて「無能でない」)限られた人数の乗組員の取り合いを行っていた。そして3者いずれも人手不足であった。強制徴募はしばしば海軍での勤務を望まない者を水兵にしたが、その場合、彼らは商船との契約を終えることで商船主から未払い賃金の満額の支払を受けられることになっていた。
最大の強制徴募活動のうちの1つは、まだイギリスの植民地法の下にあったニューヨーク市で、1757年の春に起こった。3,000人のイギリス兵が、市の交通を遮断し、居酒屋やその他の溜まり場で根こそぎ強制徴募を行ったのである。「(ありとあらゆる業種の)商人と黒人」も800人が徴募され、そのうち400人は海軍に残った。
強制徴募のほかに、イングランドは1795年から1815年までクオータ(quota)システム(または「the quod」)を利用した。各郡はそれぞれの港の数と人口とに応じて特定の数の志願兵を差し出すことが求められた。強制徴募とは異なり、クオータシステムはしばしば犯罪者や未熟な陸上生活者を船に乗せる結果を招いた。
クオータ制はコミュニティにとって監獄や口減らしの場所として機能することもあった。放浪者取締法やエリザベス救貧法を監督する市長には、浮浪者や軽犯罪者など、厄介者や救貧費用のかかる人間を海軍に送り込む権限が与えられていた。ジョン・ハンウェイによって1756年に設立された海員協会は、海軍の海員補充と貧民の処理を目的とした団体で、浮浪児や貧困者の子供を収容し戦時には海軍、平時には民間商船に送り込んだ。1810年にファルマスで2隻の郵便船の船員たちがストライキを起こしたところ、郵政省代行人は徴発免除証明の停止を宣告したが収まらなかったため、海軍に連絡し全員強制徴募された。