エネルギー革命
日本における「エネルギー革命」とは、一般的には第二次世界大戦後の1960年代に、それまで燃料の主役であった石炭から石油や天然ガスへ転換されたことを指す。
1950年代に中東やアフリカに相次いで大油田が発見され、エネルギーの主役が保守の手間がかかる石炭から石油へと移行した。日本においても1962年(昭和37年)10月の「原油の輸入自由化」をきっかけとして、石炭は長く続いたエネルギーの王座を石油に譲ることとなった。大量に安く供給された石油は、さまざまな交通機関、暖房用、火力発電などの燃料として、また石油化学製品の原料として、その消費量は飛躍的に増えた。特にモータリゼーションに伴う自動車の普及は石油消費にさらなる拍車をかけた。
他にも日本国内産の石炭の生産を中止し低価格で品質の良い輸入石炭に移行した現象や、集合住宅の普及で家庭での暖房器具が燃料主体から火災のリスクが少ない電気主体の器具に移行した現象などに対しても使われることがある。
日本のエネルギー革命は他国と同様、蒸気機関より熱効率が良く保守の手間が少ない内燃機関の発達を促し、産業の高度化にも繋がった。
その反面、北海道空知地域・福島県東部・山口県西部・九州北部(筑豊など)の産炭地ではそれまで産業の基盤であった炭鉱が次々と閉山に至り、多くの炭鉱労働者が失業し、自治体経済の著しい凋落へと繋がった。特に動力近代化計画により国鉄による石炭の大量購入が無くなったことが、国内における石炭産業にとどめをさす結果となった。
家庭用のエネルギーに関しては、1950年代においてもなお多くの家庭の暖房や炊事に木炭や薪などの木質エネルギーが用いられていた。1950年の木炭の生産量は年間約200万トン、1956年の薪の生産量は3,400万層積石(1層積石を125kgで換算すると約425万トン)、統計に反映されない自家生産分や製材所の鋸くず、端材などの二次利用分を考慮すれば、膨大なエネルギーを国内の森林から調達していた。これら木質エネルギーは高度経済成長とともに急速に石油、ガス、電気などに移行するようになるとかまどや土間のない住宅の建設が進み、薪炭の生産量は1970年代までにかつての1/10といった桁違いの減少を見せた。家庭内のエネルギー革命は、家庭内の無煙化や家事労働の低減など近代的な生活環境をもたらした一方で山間奥地の木質エネルギー生産の場からは廃業が相次ぐなどほぼ壊滅状態となり、それに伴い過疎化が急速に進んだ結果、多くの集落が限界集落や消滅集落となった。