郵船ビルディング
日本郵船会社により新社屋として計画され、同社は用地として1917年(大正6年)10月、1,410.45坪の敷地を三菱合資会社より賃借しその建設を図った。当時の日本としては規模大なるもので、絵葉書などにもなった。設計は曽禰中條建築事務所によるもの。
パリ講和会議の際、日本政府の代表委員の1人であった、当時の日本郵船社長近藤廉平が航路途中のニューヨークで、1919年(大正8年)2月に米国・フラー社の社長ポール・スターレットと会見した際、郵船ビルの施工をフラー社に依頼し、契約が締結された。その後、米国・フラー社と三菱合資会社との合弁会社であるフラー建築株式会社による施工となる運びとなった。
1920年(大正9年)11月起工され、その間の1922年(大正11年)4月26日にマグニチュード6.8の神奈川県東部地震で被災。この被害については、フラー建築から三菱合資会社地所部に、4692.14円の工事手数料が払い戻された。起工より2年8ヶ月を経て、1923年(大正12年)5月26日に竣工した。この施工の契約は実費清算報酬加算方式(実費精算方式)で、フラー建築の工事手数料は15パーセントであった。
竣工後の1923年(大正12年)9月1日に発生した関東大震災によって、一部の外壁が破損するなどの被害を受けた。
1945年(昭和20年)9月、連合国軍最高司令官総司令部が接収し極東空軍尉官宿舎と成した。1956年(昭和31年)1月の接収解除後はふたたび日本郵船が本社屋としたが、現建物への建替えのため1976年(昭和51年)3月取り壊された。