電機メーカー
電機メーカーの製品は、最終製品か部品(中間財)か、個人消費者向けか企業や社会インフラ向けか、などの分類ができる。また、その製造形態においては、垂直統合と水平分業といった区別ができる。製造業は第三次産業と違い、製品が「見える」ことから、家電製品や自動車など消費者がよく目にする製品のメーカーは一般における認知度が高い。しかし産業用設備や電子部品の製造業者になると、たとえ世界市場におけるシェアがトップクラスであっても一般の認知度が低い。上述の製品のうち多くの分野を手掛けているものは、総合電機メーカーといい、主に家電製品を手掛けているメーカーは家電メーカーと呼ばれる。さらに、電力機器メーカー(重電メーカー)や電子部品メーカー、その他の電機製品を手掛けるメーカーなどが存在する。
電力産業は、電球の発明によりガス灯を置き換えるべく、19世紀に始まった。これ以降、様々な電機製品が発明されていくことになった。 蓄音機はその初期の発明であり、続いて電話やラジオ、テレビの送受信機が開発された。
富士通(売上高: 3兆7137億円)- 通信機器・サーバ・スーパーコンピュータ・ITサービス
日本電気 (NEC)(売上高: 3兆3130億円)- 通信機器・サーバ・スーパーコンピュータ・人工衛星・ITサービス
沖電気工業(売上高: 3690億円)- 通信機器
日本無線(売上高:1429億円)
FCNT(売上高:843億円)(2021年3月期)-富士通の携帯電話事業が独立し設立された企業、2023年5月に経営破綻し、8月に中国レノボ傘下へ
富士電機(売上高: 1兆94億円): 総合重電
明電舎(売上高: 2725億円): 総合重電
ダイヘン(売上高: 1852億円): 変圧器
日新電機(売上高: 1321億円)(2022年3月期): 総合重電
東光高岳(売上高: 977億円)
シンフォニアテクノロジー:総合重電
日東工業: 分電盤
愛知電機
戸上電機製作所: 電力用開閉器
指月電機製作所: 電力用コンデンサ
エナジーサポート: 電力用開閉器
かわでん: 配電盤
大垣電機: 電力用開閉器、受変電設備
事業領域によって便宜上以下に分類する。そのため、事業分野を直接明示していない企業も含まれることに注意されたい。
事業領域が以下の分類において複数にまたがっているものについては、収益の高い分野に分類する。併記の売上高は、特筆がない限り2023年3月期決算(連結)。
電気機器の製造を中心事業とする売り上げ上 位10社は、日立製作所、ソニーグループ、パナソニックホールディングス、三菱電機、富士通、キヤノン、東芝、日本電気(NEC)、 シャープ、東京エレクトロンの順である。
電気産業の歴史は、150年ほど昔に遡ることができる。19世紀後半にトーマス・エジソンが電球や発電所・電線などの送電システムを発明し、電気産業が誕生した。日本では、明治維新により欧米の制度や技術導入を国策(脱亜入欧)とした明治時代、1882年に東京で初めての電灯が灯された。東芝などこの頃に創業された企業も存在する。
戦前には電話やラジオなどの送受信機も作られ、1925年にはシャープが日本で初めてのラジオを発売した。戦後、日本の電機メーカーは白黒テレビ・洗濯機・冷蔵庫といった「三種の神器」や、「3C」と称された自動車・クーラー・カラーテレビなどを生産し、人々の生活と高度経済成長を支えてきた。1970年代以降も、日本の電機メーカーは欧米と比べ安い為替や長い労働時間を背景にした高い品質保証力・技術開発力を活かし、DVDレコーダーやデジカメ、半導体メモリなど、様々な分野で世界トップの売上高を誇っていた。(参照)
しかし1990年代頃より日本の電機メーカーは急激に衰退し、米国と東アジアの企業にシェアを奪われていき、各社は事業譲渡に迫られることとなった。