土葬
土葬は、京都府、奈良県、和歌山県、山梨県、岐阜県、茨城県、宮城県、栃木県、鳥取県、高知県、北海道の一部の地域で行われている。これらの地域以外に、僻地、離島でも土葬を風習としている地域がある。許可を出している奈良県などの自治体の許可基準としては「地下水などの飲用水に影響しない」「住民感情に配慮」「永代にわたり管理できる」等が定められている。天皇、皇族に関しては1617年に崩御した後陽成天皇以降は土葬で、陵(墓)が築かれ埋葬されていた。だが、皇后を除く皇族は、1953年(昭和28年)に薨去した秩父宮雍仁親王以降、本人の希望で火葬される例が増えていた。2013年(平成25年)11月14日、宮内庁は天皇や皇后が崩御した際の埋葬方法を、天皇明仁および皇后美智子(いずれも当時)の意向により旧来の土葬から火葬に変更する方針だと発表した。
2011年(平成23年)に発生した東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)では、交通手段や燃料の問題もあって、遺体の数に対し火葬場の処理能力が追いつかず(宮城県南三陸町では火葬場そのものが被災して使用不能になった)、遺族の許可のもと、遺体の腐敗が進む前に(一時的なものも含めて)集団土葬を執り行った。また地元の葬儀業者も被災したため、建設業者がトラックで運搬したり、陸上自衛隊が埋葬を担当した。
アイヌは土葬し木製の墓標を立てる習慣があったが、現代では火葬が主流である。
現代の日本の埋葬工法は清水霊園イスラーム墓地の勝澤洋がイスラム教徒のために考案した、より衛生的で埋葬時に安全性のあるコンクリート構造の埋葬工法が日本の文化に適していると認知されている。
中国では儒教の影響が強く、土葬が長く行われてきた。唐から仏教の影響で火葬が行われるようになったが、これを非とし「火葬は遺体に対する冒涜」とする儒者の意見は根強く、清朝の乾隆年間には、却って火葬が大いに下火になるに至った。歴史学者の宮崎市定は、論文「中国火葬考」(岩波文庫『中国文明論集』などに収録)で「歴史の発展が、必ずしも世界的に合理的な方向にばかり発展するとは限らないという一例証」と評している。
中華人民共和国では公衆衛生及び用地不足の観点から、ウイグル族やカザフ族、鳥葬が行われることが多いチベットなどの一部地域を除き、徹底的に火葬が義務付けられている。