豊後電気鉄道
こうした状況の中で供給事業の兼営を始めた豊州電気鉄道では、1904年時点で323戸に電灯1,273灯を供給したが、経営改善の効果は薄く、同年度の利益金は2千円余り(払込資本金に対し1パーセント)にとどまった。そして翌1905年(明治38年)には欠損を出すに至った。
こうした経営不振により株主間の対立を招いて社内は混乱するようになる。そのような中、1903年3月に豊州電気鉄道の役員を退いていた愛媛県の実業家佐々木長治(西南銀行頭取)を中心として、債権者による会社の破産申請の訴訟が起こされた。当時豊州電気鉄道は負債15万3千円余りの返済が困難になっていたという。佐々木らの訴えは大分地方裁判所により1904年末に認められ、豊州電気鉄道は破産宣告を受けた。その後同社は債権者に財産一切を譲渡して負債を消却するという破綻処理をとることとなり、1906年(明治39年)1月30日の臨時株主総会で会社解散を決議した。