生活単元学習
むしろ思い切って三分の一か四分の一に教材を圧縮してやる方が良い」と主張した。
しかしもともと生活単元学習は指導要領や教科書に載せられているテーマの全てを教えることが期待されているわけではなかった。たてまえのうえは教科書の中からテーマを選択して教えることは教師の自由に任されていた。しかし教師がそうしようとしても保護者が上級学校入学のための試験勉強に必要だとしてそれを許さなかった。さらに「いくつかの単元だけを取り上げて他を省略したら、あとでその上に論理の積み上げをする上で困るのではないか」という批判があった。生活上の問題があれこれ出てきたのでは、それを科学の論理体系と合わせることは不可能である。そこで「教えやすく、学びやすく、しかも力のつく」理科教育をめざす新しい理科教育研究運動は、生活単元/問題解決学習を教育学者のたんなる思弁の産物としてしりぞけ、理科教育の教材の整理・系統化をスローガンとして出発し、1954年11月28日に菅井準一が会長となって科学教育研究協議会(科教協)が結成された。
1958年に『学習指導要領』がこれらの声を反映して改訂され、新しい指導要領では生活単元学習が後退し「系統性」を取り入れるようになった。