五四運動
大戦が終結し、パリ講和会議において日本側の「日本がドイツから奪った山東省の権益を容認」という主張が列強により国際的に承認されると、その少し前に朝鮮で起きた三・一独立運動天安門広場からヴェルサイユ条約反対や親日派要人の罷免などを要求してデモ行進をした。デモ隊はさらに曹汝霖宅を襲撃して放火したり、たまたま居合わせた駐日公使章宗祥に暴行して重傷を負わせるなど、暴徒化した。
主な論争点の一つは、五四運動の担い手は誰かという点である。狭間直樹たち京都大学人文科学研究所を中心とする研究者たちは労働者階層に運動推進の主要な役割を振り、上海三罷闘争には反帝国主義的性格があったと論じたが、これに対し野沢豊や笠原十九司ら中央大学人文科学研究所グループはこの運動は富裕層が主体であって、山東利権回収運動の一部を形成するものだとした。さらにその運動の性格は抗日・反安徽派というものに過ぎないという主張を展開した。両者は中央大学で直接会って論戦を交わしたが、未だ明確な決着は得られていない。
また、日本政府はヴェルサイユ条約調印5日前の6月23日に緊急勅令を発布し、ドイツ、オーストリア、ハンガリー及びトルコの国・個人・法人に属する財産の日本政府による接収の手続を明文化したため、それら諸国が五四運動を支持したこともありうる。
五四運動は儒教に代表される旧道徳・旧文化の打破、人道主義、文学改革、後の簡体字の制定につながる文字改革などこれらの主張をおこなう新文化運動と連動している点も重要な要素である。