パロディ
本項では、現代におけるパロディの関連語である盗作(剽窃、盗用、パクり)、引用、物真似、モンタージュ、オマージュ、風刺、モンデグリーン(空耳)、バーレスク、カリカチュア、パスティーシュ、インターネット・ミームなどとの定義の相違点についても解説する。
また、パロディの本質は模倣であることから、現代の著作権や商標権上でどこまで法的に許容されるのか、各国で合法性が問われることがある。これはパロディの元となった著作物・商標を無断で盗用・翻案(改変)していると解されれば、権利侵害に当たる可能性があるためである。一部の国・地域(特に欧州連合加盟国)ではパロディを著作権侵害の例外として法律上明記しているものの、具体的にどのような要件を満たせばパロディ作品が合法と認められるのか、司法判断の場ではケースバイケースで線引きされている。本項ではパロディに関連する各国の代表的な判例も紹介する。
誤用だが、模倣自体よりそれの面白さが目立つなど、単に面白いものという意味でパロディという用語が使われる場合がある。
米国著作権法のパロディに関するリーディングケースとしては「キャンベル対エイカフ・ローズ・ミュージック裁判(英語版)」(1994年の連邦最高裁判決、510 U.S. 569)、通称「プリティ・ウーマン判決」が知られている。本件では1990年公開映画『プリティ・ウーマン』の主題歌 "Oh, Pretty Woman" (歌手ロイ・オービソン、音楽レーベルはエイカフ=ローズ・ミュージック) を使用して、ヒップホップグループの The 2 Live Crew がパロディ曲を製作し、25万枚のセールスを記録した事件である (被告ルーサー・キャンベル(英語版)はこのメンバーの一員である)。原曲 "Oh, Pretty Woman" (あぁ、可愛い女性) がパロディでは "Big Hairy Woman" (デカくて毛深い女性) に変形されている。一審はフェアユース認定、二審は否定し、最高裁が再び認定した。パロディとして使用された箇所 (原曲の冒頭部) は有名であり原曲の中核をなすと認定されたものの、パロディはこのような中核を用いることが常であると判断された。そしてフェアユース第1基準の定める「変形的利用(英語版)」(transformative use、transformativeness) が、同じく第1基準で例示される非営利性に勝り、第4基準の市場代替性を損なうことがないと解されている。
歴史的にみると、日本でも江戸時代の狂歌や、戦争中の軍歌の替え歌パロディなど、パロディ創作は古くから行われていた。そして高度経済成長期 (1960年から1973年頃) に入ると著作物の模倣が横行した。その反動で著作者側の権利保護意識が極度に高まったことが、日本でのパロディ創作を困難にした要因であるとの指摘もある。
また商標法についても、日本ではパロディ許容が消極的であり、パロディ商標は出願されても実際には登録却下される事例が多いと言われている。
日本の著作権法上でパロディの取扱規定が存在しない問題は、少なくとも2007年(平成19年)ごろには公的に議論されるようになり、引用の要件を定めた第32条にパロディを加える案や、米国のフェアユースに類似する一般規定を設ける案などが検討されたものの、判例数の少ない日本における法改正は困難との見通しも示されている。
2012年 (平成24年) には著作権を管轄する文化庁の下、法制問題小委員会にパロディワーキンググループが設置され、インターネット上で共有される二次創作などを念頭に、パロディ目的の利用緩和に向けた法改正が協議されることとなった。すでに2007年 - 2008年のワーキンググループ調査報告書では、パロディが共有されるプラットフォームとしてYouTubeやニコニコ動画といったサービス名が挙げられており、具体的な法整備の必要性が議論された。
条文上で著作権侵害の対象からパロディを除外する個別規定を設けている国: フランス、スペイン、オーストラリア、ベルギー、オランダ、スイス、ブラジル、イギリス、カナダ 条文上で明記はないが、フェアユース等の一般規定に基づき、柔軟な司法判断でパロディを認めている国: 米国 条文上でパロディ個別明記も一般規定も存在しない国: ドイツ、スウェーデン、イタリア、ハンガリー、ポーランド、韓国、日本
つづいて商標権とは、自社・自己の商品やサービスに用いられるマークやネーミングである商標に適用される権利であり、他社・他者と区別することを目的としている。商標権を有する事業者や個人を保護するだけでなく、商品やサービスを購入する消費者が混同して不利益を被らないよう、消費者保護の側面もある。この「混同」の観点は、商標法だけでなく不正競争防止にも当てはまる国(フランスや米国など)がある。
以下、国別に判例を交えて見ていく。
また1990年代後半から2000年代にかけては、ときめきメモリアル・アダルトアニメ映画化事件、ポケットモンスター同人誌事件、ドラえもん最終話同人誌問題など、二次創作物が広範に流通するようになったことでの紛争も起きている。
2018年末には環太平洋パートナーシップ協定 (TPP) 発効に合わせて著作権法が改正されており、著作権侵害が非親告罪化したが、この対象からはコミックマーケットが明示的に除外されることとなった。これは原著作物と市場で競合するおそれがないこと、また二次創作は「日本の文化創造のゆりかご」とも形容され、非親告罪化の対象に含めることで文化発展の萎縮を招きかねないとの政治的判断に基づく。またコミケ経由だけでなく、漫画のパロディをブログに投稿する行為も原著作物からの改変が施されていることから、非親告罪の対象外だと解されている。
2020年5月には、東京オリンピックのエンブレムと、世界的に流行した新型コロナウイルス (SARS-CoV-2) を掛け合わせたパロディが批判にさらされた。当パロディの作者はイギリス人デザイナーであり、パロディ作品を掲載したのは日本外国特派員協会 (FCCJ) の発行する会報誌である。批判を受け、シリア出身のカルドン・アズハリ (Khaldon Azhari) FCCJ会長も日本のパロディ利用緩和を要望する声明を発表し、日本国内外のパロディ法制の温度差が浮き彫りとなった。
日本でのパロディに対する著作権侵害が問われた裁判として以下のような判例がある。
文芸におけるもじりとは、一つの語句に複数の異なる意味を持たせることで滑稽さを生み出す手法である。特に同音または類似音を用いた語呂合わせなどを指し、有名な詩や和歌、歌謡などを元ネタにして笑わせる目的で創作されることから、パロディの一種としての側面がある。たとえば鎌倉時代に藤原定家が選定した『小倉百人一首』を元にして、江戸時代には「もじり百人一首」が登場し、大衆に親しまれた。また、替え歌も原曲の歌詞をもじってパロディ化させたものと定義されている。
狂歌とは和歌の一種であり、滑稽で日常卑近の生活などを題材として詠まれることから、替え歌、もじり歌、パロディの要素が狂歌に含まれる。特に『万葉集』の戯笑歌、『古今集』の誹諧歌や軍記物語中の落首などが狂歌として知られている。狂歌は一般的に卑俗さが特徴とされるものの、 歌麿の『絵本百千鳥狂歌合はせ』などには文学的に洗練度の高いものも存在する。
単なる聞き間違い(空耳)が偶然にも別の意味や文脈を持ち、ユーモアにつながることもある。これはモンデグリーン (mondegreen) とも呼ばれ、1954年が初出と比較的新しい造語である。たとえば日本のテレビ番組『タモリ倶楽部』内の一コーナー「空耳アワー」では、外国語の歌詞が日本語で全く異なる意味に聞こえるネタを数多く扱っている。一例を挙げると、"By reaching inside, reaching inside" が「わるいチンゲンサイいいチンゲンサイ」に空耳するといった具合である。このようなモンデグリーンを言語学の弁別素性の観点から学術的に解明する研究も行われている。