遺伝政治学
学者たちは最近、政治的行動や態度と関連する可能性のある特定の遺伝子に注目し始めた。政治的表現型と特定の遺伝子との関連を初めて示した研究では、投票行動とモノアミン酸化酵素A(MAO-A)との直接的な関連性、および宗教活動に頻繁に参加していた人々の間での投票行動とセロトニン輸送体(5HTT)遺伝子との遺伝子・環境相互作用が確立された。他の研究では、投票行動とドーパミン受容体(DRD2)遺伝子との関連性が、その遺伝子と政党に所属する傾向との有意な関連性によって媒介されることが見出された。最近の研究では、友人関係とドーパミン受容体(DRD4)遺伝子との相互作用が、政治的イデオロギーと関連していることが示されている。このような研究は予備的なものであり、再現性を確認する必要があるが、神経伝達物質の機能が政治的行動に重要な影響を与えていることを示唆している。
遺伝政治学における候補遺伝子アプローチは、2012年にアメリカン・ポリティカル・サイエンス・レビュー(英語版)に発表された論文で大きな批判を受けた。この論文では、上記の研究で特定された候補遺伝子の多くは、無数の特性や行動と関連していることが指摘された。これらの遺伝子が多くの結果に関連していることは、ある遺伝子とある特定の結果との関連性を示す証拠の重要性を弱めてしまう。
心理学者や行動遺伝学者は1980年代に、社会的態度の変異を研究するために双生児研究を用い始めた。そして、これらの研究は、遺伝子と環境の両方が役割を果たしていることを示唆した。特に、ニック・マーティン(英語版)と彼の同僚たちは、1986年に米国科学アカデミー紀要に社会的態度の双生児研究(英語版)を発表し、影響力のある論文となった。
しかし、この初期の研究は、政治的傾向が遺伝的に決まるかどうかを具体的に分析していなかった。また、政治学者たちは、社会的態度の遺伝性についてほとんど知らないままであった。2005年までである。その年、アメリカン・ポリティカル・サイエンス・レビュー(英語版)は、マーティンの社会的態度調査の双子に対する政治的な質問の再分析を発表した。その結果、自由主義と保守主義のイデオロギーは遺伝的に決まるということが示された。この論文は、批判者、著者、そして彼らの擁護者の間で大きな議論を巻き起こした。