Instagram
このサービスでは、ユーザーはフィルターで編集可能なメディアをアップロードし、ハッシュタグやジオタギングで整理することができる。投稿は公開したり、事前に承認されたフォロワーと共有することができる。ユーザーは、タグや場所別に他のユーザーのコンテンツを閲覧したり、トレンドコンテンツを閲覧することができる。ユーザーは写真に「いいね!」をしたり、他のユーザーをフォローして自分のコンテンツをフィードに追加したりすることができる。投稿という日々の写真をアップする機能や、それに加えてアンケートやクイズも追加可能なストーリーという機能がある。他にもノートという簡単につぶやくような機能を持っている。若者に広く使われている代表的なSNSである Meta(旧:Facebook, Inc)が買収後は同社が運営していることで、Facebookとの連携機能に強みがあり、利用者データの共有やFacebookと同じターゲット広告の仕組みを持つ。Instagram共同創業者のケビン・シストロム(英語版)とマイク・クリーガー(英語版)は2018年9月にInstagram社を退社した。
Facebookとは大きく異なっている部分もあり、Facebookでは一般に個人ユーザーの場合は実名での登録が原則であるが、Instagramでは、2023年開設のThreadsや他のSNSと同様にニックネームなどでの登録も可能となっている。
コダックのインスタマチックおよびポラロイドのインスタントカメラに敬意を払い、Instagramの投稿画像は正方形が基本である。
Instagramにおいて、多くのフォロワーを持ち強い影響力を持つ人たち(インフルエンサー)は、インスタグラマー(英語:Instagramer)と呼ばれ、大きな宣伝・広告効果を持つようになった。このような背景から、個人や企業のアカウントの発信力を高めるために「INSTA LIKE」のような月間約1,000人のペースでフォロワーを増やすSNSマーケティングサービスも登場してきている。2019年後半からはインスタ側で規制が入り、そのようなツールは効果的ではなくなっているものも多い。
2014年2月に日本語アカウントが開設され、日本の月間アクティブユーザー数は2015年6月には810万人、2016年3月に1200万人、同年12月に1600万人、2017年10月に2000万人に達している。2019年末時点では3000万人を超えた。
電通メディアイノベーションラボ主任研究員の天野彬は、InstagramをはじめとするSNSが、買い物や店舗選択のための検索行動の場に変化していることを踏まえ、若者を中心として、情報との出会いはググるからタグる(ハッシュタグ検索+情報を手繰るの造語)へシフトしていると分析した。
2012年の12月に、利用規約に以下の文言を追加した。
この文言は「ユーザーの写真が企業の広告の素材に勝手に使われる」と解釈され、厳しい批判が広がった。2013年1月16日より以前には、ユーザーがInstagramに対し個人情報の第三者提供を停止させる(オプトアウト)には、アカウントを削除する以外に方法はなく、利用規約変更を受け、アカウントを削除する人も出た。
CEOのケヴィン・シストロムは、「ユーザーの写真を売ることを意図していない」とブログで発言した。追加した利用規約は「Instagramにふさわしいと感じられる革新的な広告の実験をしたい」とユーザーに伝えるためのものだったが、規約の文章は誤解を招いたとして削除を発表した。
この利用規約の変更とユーザーの反発を受け、競合する他社の写真共有サービスがプライバシーへの配慮を宣伝してアピールする動きがあり、大幅にユーザーの増加した他社サービスもあった。
2012年12月20日に、Instagramは利用規約の広告に関するセクションを2010年の版に戻すと告知した。
ザ・ヴァージは、元の利用規約には、Instagramはいつでもほとんどどのような用途でもユーザーの写真を広告で使う権利があることを意味する "place such advertising and promotions on the Instagram Services or on, about, or in conjunction with your Content" という文言があると述べている。利用規約の更新では仲裁条項も追加されている。