実験ノート
一般的に、実験ノートに求められる性質・要件としては例えば下記のことがある 。
個人の趣味に基づく実験である場合を除き、実験ノートに相当する信頼できる記録を残すことがあらゆる実験の前提である。各研究者や研究グループでは、よりよい実験ノートを作るために色々な工夫を重ねている。
実験ノートの形態、とり方などは、研究者、研究グループの信条や伝統、性格、受けてきた教育の影響などが強く現れ、そのとり方に「唯一」といえる「正解」はないと考えられている。しかし、実験ノートを取る目的を考えると、「個性を出す」こと自体には全く意味がない。
実験ノートには通常、「製本されたノート」を用いることが多いが、最近では、「データーシート形式」や、「電子実験ノート」を用いる研究者もいる。通常は「1研究者1ノート」を基本とするが、複数の研究者が交代、分担して1つの研究を行うケースについてはテーマごとに1冊という体制となることがある。
国際規格など種々の規格/規制への対応においても、QMSやGMP、GLPに関する諸企画に適合するうえで実験ノートの適正な管理・運用が必要となる場合もあり得る。日本においても、ガイドラインではあるものの、文部科学省の研究不正防止ガイドラインでは適正な実験ノートの管理が求められている。
しかしながら、あまりに細部に至った厳格なルールづけに関しては、実現性や運用面において疑問の声もある。
第一に、実験ノートが必ずしも一次情報の記録に適しているとは限らない。これは次のような場合に主張される。
高度に機械化した実験環境においては筆記速度が実験に追いつかない場合がある
リファレンスデータを含む膨大なデータが大量に得られる分野においては、実験ノートにすべてのデータを貼り付けることは非効率的である
複数の実験と研究を同時に行うような研究者は、紙媒体の手書きで「時系列を順守して記載すること」「1つの実験が多数の箇所に分断されないように記載すること」を両立するのが難しい
ほとんどすべてがコンピューター内で実験される分野においては、そもそも実験ノートがあまり重視されず、むしろソースコードや計算結果が重視される
実験ノートや紙媒体を研究室に持ち込むこと自体が難しい場合もある。バイオセーフティレベルの高い部屋や放射線管理区域などのように汚染された環境では、実験ノートが汚染されてしまい、廃棄処理せざるを得なくなる場合がある。実際、「キュリー夫人の実験ノート」のように、極めて価値の高い知的資産と称されながらも放射能汚染が見られ、取り扱いに注意を要する例が存在する。
相次ぐ研究不正疑惑や、特許紛争などを受け、最近では科学倫理や知的財産権の専門家から、細部にいたるまで厳格な実験ノートの取り方が要求されることもある。科学倫理や知的財産権の専門家らの指摘は概して以下のような内容を含んでいる。
実験の再現に必要な情報をすべて書く
実験中や前後に起こったことをすべて書く
電子データは全部プリントアウトしてノートに貼り付けるか、全部のリンクを貼る
実験を行ったその場で記載する(別紙にメモを取って後で転記してはならない)
後から余計な情報を書き足せないよう、隙間なく、行間なく記載する(余白には「×印」を記載する)
消しゴムで消せなくするため、ボールペンで記載し、修正時には修正履歴を残す
時系列を順守して記載する
1つの実験が多数の箇所に分断されないように記載する
他人が見て分かるように記載する
製本されたノートを使用する
こまめに第三者(弁理士や公証人、TLO職員など)のチェックを受ける
特に最近では、大学や研究機関レベルで指針や規則を定めることが多くなってきているが、さらには国家レベルでの実験ノート向上政策がとられることもある。例えば研究不正の相次いだ韓国では、国家レベルで実験ノートに関する指針を定め(2010年8月 韓国大統領令22328号 "国家研究開発事業の管理などに関する規定",他)韓国特許庁傘下に研究ノート拡散支援本部を設立し、国主導で実験ノートのありかたの改革・指導、普及補助を推進している。