日本電気
文豪シリーズ
(旧・NEC東芝スペースシステム)
1956年(昭和31年)に東京大学にロケット用テレメトリ送受信装置を納入したのが始まり。2001年に東芝航空宇宙システム事業部と日本電気宇宙開発事業部が各社から分離し、NEC東芝スペースシステムとして統合された。2007年に日本電気に再び宇宙システム事業部が新設され、以降宇宙システム事業部は人工衛星および地上システムの開発・製造を担当し、NECスペーステクノロジー(旧NEC東芝スペースシステム)は主に搭載機器の開発や製造を担当している。人工衛星・宇宙探査機の開発実績は以下の通りである(「日本の宇宙機一覧」も参照)
運用が終了した宇宙機 人工衛星「おおすみ」(日本初の人工衛星) 技術試験衛星「たんせい」 ひまわり5号(気象衛星)までの「ひまわり」シリーズ全機種 「ゆり」シリーズ ゆり2号a、ゆり2号b、ゆり3号a、ゆり3号b ハレー彗星探査機「すいせい」(英文名:PLANET-A) 磁気圏観測衛星「あけぼの」(英文名:EXOS-D) 工学実験衛星「ひてん」(英文名:MUSES-A) 太陽観測衛星「ようこう」(英文名:SOLAR-A) 磁気圏尾部観測衛星「GEOTAIL」 X線天文衛星「あすか」(英文名:ASTRO-D) 電波天文衛星「はるか」(英文名:MUSES-B) 火星探査機「のぞみ」(英文名:PLANET-B) 小惑星探査機「はやぶさ」(英文名:MUSES-C) X線天文衛星「すざく」(英文名:ASTRO-EII) 赤外線天文衛星「あかり」(英文名:ASTRO-F) 月周回衛星「かぐや(日本の昔話「竹取物語」にちなむ)」(英文名:SELENE、ギリシア神話の月の女神) X線天文衛星「ひとみ」(英文名:ASTRO-H) 光衛星間通信実験衛星「きらり」(英文名:OICETS) 陸域観測技術衛星「だいち」(英文名:ALOS) 超高速インターネット衛星「きずな」(英文名:WINDS)
個人向けPC事業においては、長らく日本電気本体(一時期は新日本電気も含まれていた)が事業を統括して、傘下の生産子会社(NEC米沢・NEC群馬・NEC新潟・日本電気データ機器)で製造を行う形を取っていた。しかし、2001年(平成13年)10月に製造をNECカスタムテクニカ、個人向け(VALUESTAR・LaVie)の販売をNECカスタマックスに統合再編し、さらに2003年(平成15年)7月、この2社が合併したNECパーソナルプロダクツが個人向けの事業を行い、企業向け(Mate・VersaPro)についてはNECパーソナルプロダクツで製造、販売は日本電気(NEC)本体が担当した。2009年(平成21年)には海外のパソコン事業から撤退、国内専業に甘んじる状態となった。サーバービジネスにおいても、2000年代より急速に普及したパブリッククラウドというビジネス形態でアメリカの企業に独走を許すことになった。
(旧・NECエレクトロニクス)
2013年9月30日に、ルネサスエレクトロニクスが第三者割当増資をおこなったためNECの保有比率が低下して持分法適用対象外となり、NECの関連会社からはずれた。
各種カスタムLSI
AV用システムLSI EMMAシリーズ
マイクロプロセッサ・マイクロコントローラ μCOMシリーズ Vシリーズ 78Kシリーズ(78K0、78K0S、78K0R、78K4など) VRシリーズ(MIPSアーキテクチャ) VR12000 R10000 VR10000 VR8000 R8000 VR5000 R5000 VR4000 R4000 VR3000 R3000 等 ACOSシリーズ用 NOAHシリーズ
データフロープロセッサ ImPP μPD7281
フロッピーディスクコントローラ(英語版) FDC μPD765
1899年(明治32年)7月17日設立。岩垂邦彦と米国ウェスタン・エレクトリック(以下W.E.社、現在のアルカテル・ルーセントの前身)が54%を出資する日米合弁会社であった。W.E.社は当初沖電機工場(現・沖電気工業)を合弁先に交渉したが、沖電機工場の沖牙太郎との間で条件がまとまらず成立しなかった。このため、W.E.社の代理人として交渉に当たっていた岩垂が自ら会社を興して提携相手となった。これは日本最初の合弁企業の事例とされる。なお、1992年まで使用されていたNECのロゴタイプはW.E.社のロゴに由来している。1918年(大正7年)W.E.社は海外投資部門を分離し、インターナショナル・ウェスタン・エレクトリック(以下I.W.E.社)を設立。1925年(大正14年)にI.W.E.社は買収され、インターナショナル・スタンダード・エレクトニクス・コーポレーション(I.S.E.社)と改称。
戦前は、電話交換機などの通信機器の製造を主な事業としていた。1928年(昭和3年)に日本電気の丹羽保次郎、小林正次らが昭和天皇の即位大礼の写真のファクシミリ通信を成功させた業績で知られる。
1932年(昭和7年)、I.S.E.社は経営を住友財閥に委託した。第二次世界大戦で日米関係が悪化すると、1941年(昭和16年)、I.S.E.社所有の株式が敵国資産として処分され住友グループ傘下となった。このため、1943年(昭和18年)2月から1945年(昭和20年)11月まで、住友通信工業株式会社と社名変更していた(住友電気工業が当時既に存在していたためこの社名になったようである)。
1973年(昭和48年)、日本ではコンピュータの輸入自由化が決定された。IBMを初めとする海外メーカーに日本市場を席巻されると考えた通商産業省は国内コンピュータ業界の再編に乗り出し、当時6社あった国産コンピュータメーカーのうち東芝とNECを1つのグループとし、補助金を支給のうえ、各社に「IBM対抗機」を開発させた。この際に開発されたのが、メインフレームACOSシリーズである。「三大コンピューターグループ」を参照
1976年にはワンボードマイコンのTK-80、1979年には初期のパソコンPC-8001を発売した。