平和の経済的帰結
一方、マックス・ヘイスティングス(英語版)は、この講和条約を「不器用な」ものであるとしながらも、「もしドイツ軍が勝者として代わりに条件を決定していたら、ヨーロッパの自由、正義、民主主義は恐ろしい代償を払っただろう」と書いている。デイヴィッド・スティーヴンソン(英語版)は、休戦協定も講和条約も、多くの学者が主張するように第二次世界大戦を不可避なものにはしなかったと主張し、「講和を実現した人々は、相応しくないほど悪い評判を受けてきた。... しかし、構築された和解案は、批評家たちが認めている以上に柔軟であり、ドイツの共和国新体制との永続的な和解に応じることも、軍事的に無害であることを保証することもできた。戦間期の真の悲劇は、そのどちらも成し得なかったことである......。条約が維持されていれば、再び大虐殺が起こることはなかっただろう」。 これはもちろん、講和条約によってもたらされた経済的条件とヨーロッパにおける好戦的な政権の台頭との間に直接的な線を引くケインズ、あるいは少なくとも彼の支持者たちの主張とは正反対である:
実際のところ、講和条件の厳しさは前例のないものではなかったし、ドイツのハイパーインフレは、主にドイツ人自身が採用した無責任な財政・金融政策によるものだった。彼らは経済的手段で講和に勝てると考えていた。 イギリス人の頭の中では、彼らはそう考えていた。ドイツはまた、連合国から要求された賠償金を含め、債務不履行で他のどの国よりも成功した。民主主義の政治家が民主主義と自らの権力を犠牲にして勝ち取った勝利である。
平和の経済的帰結(へいわのけいざいてききけつ、原題:The Economic Consequences of the Peace、1919年)はイギリスの経済学者ジョン・メイナード・ケインズの著作。