太陽光発電のコスト
太陽光発電のコストの相場は、いまのところ他の電源の数倍とも言われる。電力量あたりのコストでは価格競争力が不足するため、現時点では普及促進に際して助成が必要とされる。しかし普及に伴い、ほぼ経験曲線効果に従って価格が低下し続けている。2012~2020年には条件の良い国・地域から、既存の火力発電と発電コストで競うようになると見られる。一部地域では2011年時点でグリッドパリティが既に達成されていると見られる。また中長期的には、コストが最も安い発電手段の一つになると見られている(右図)。
開発初期の太陽電池は高価で性能も低く、僻地での通信や人工衛星、海に浮かぶブイ等、限られた用途で使われた。1970年頃の日本におけるコストは、数千万円/kWであった。
2008年末の時点では、(結晶シリコン太陽電池が主体の)比較的高出力(125Wp以上)のモジュールについては、需要逼迫による価格の高止まりが数年間続いていた。2009年は結晶シリコン原料の増産が追いつくことで値下がりが見込まれていたところ、実際に2009年に入ってから世界的に価格の低下が始まった。普及で先行するドイツでは、国内における設備導入費用が2006年からの5年間で半額以下になっている。
現在の価格は(地域や国、統計によっても異なるが)たとえば2011年10月の時点の平均でモジュール価格にして容量1Wpあたり約2.6ドル、発電量1kWh当たり15~65セント程度と報告されている。発電量あたりのコストでは比較的高いが、一部の国では系統電力価格よりも安価になっている。
野立てや大きな建物の屋上設置など家庭用を上回る規模のものは一般に産業用に分類される。日本の2012年度から導入された固定価格買い取り制度では太陽光発電を10kW未満と10kW以上に区分している。10kW以上の区分は産業用の他、非住宅用やメガソーラー(1MW以上)、ミドルソーラー(1MW未満)などと呼ばれることがある。
日本国内においては、太陽光発電の発電コストは2007年時点で46円/kWh前後とされていたが、このうち1/3近くが金利によるものである。金利を除いた正味の発電コストは2011年時点で30円/kWh前後と見られている。また2007年時点で、設備導入費用のうち約半分は流通経費や工事費が占めていたと見られる。
固定価格買取制度導入後の2012年第4四半期の国内におけるメガソーラーの平均システム価格は、28万円/kWである。今後どこまで安くできるかについては、不確実性もあるとされ、さらなるコスト低減の技術開発が進められている。2014年のNEDOのロードマップでは2020年に14円/kWh、2030年に7円/kWhとして目標設定されている。