アジア都市対抗野球大会
第1回 東京都、名古屋市、台北市(台湾)、高雄市(台湾) 東京都チームは東京都の企業チーム(JR東日本、NTT東日本、東京ガス、明治安田生命、シダックス、鷺宮製作所)の選抜チーム。 名古屋市チームは愛知県の企業チーム(トヨタ自動車、王子製紙、三菱重工名古屋、JR東海、東海REX、一光、東海理化、東邦ガス)の選抜チーム。 中国からは北京市と天津市が参加を予定していたが、開幕直前に出場を辞退した。韓国からも2チームが参加予定と伝えられたが早々と辞退。
第2回 埼玉県、長野市、台北市(台湾)、台中市(台湾) 埼玉県チームは埼玉県の企業チーム(ホンダ、日本通運)の選抜チーム。 長野市チームはNTT信越硬式野球クラブの単独チーム。
第3回 北海道、秋田県、台北市(台湾)、高雄市(台湾) 北海道チームはJR北海道の選手を中心に道内選抜チームを結成。 秋田県チームはTDKの単独チーム。
1927年に始まった都市対抗野球では、日本本土に限らず京城(ソウル)や大連のチームも参加していたが、これらはいずれも日本の統治下にあり、日本の都市として参加していた。よって、1945年の終戦により1946年に都市対抗野球は復活するが、日本本土以外のチームは参加できない状態となっていた(米軍占領下の沖縄においても同様で、沖縄のチームは日本野球連盟に加盟すら認められていなかった)。
しかし時代が進み、1980年代から1990年代にかけて韓国や台湾でプロ野球が始まると、プロに選手を供出するアマチュア野球チームのレベル向上が急務となった。韓国や台湾の野球機構関係者は国際試合の代表チーム編成でなんとかレベルを維持しようとしたが、年に数回編成される代表チームだけではレベルの維持は難しいことから、日本のようにアマチュア野球チームが半永続的に存在している点に着目し、それらのチームが頂点を目指す都市対抗野球に注目した。
山本英一郎・元日本野球連盟会長によれば、韓国や台湾の野球関係者から、「わが国のチームも都市対抗野球に参加できないか」との打診が頻繁にあったという。