リトル・トーキョー
21世紀に入ると、新居住区計画として数多くのアパート・マンション等が周辺に乱立していく。ただし、購入者の多くは韓国系であった。このようなアジア系人口の増加を受け、リトルトーキョーの人口は数年後に4倍になるともいわれている。
韓国や台湾、中国等と違い、日本政府・行政との交流がほとんどないことや、高学歴かつ裕福な層が増加したこともあり、上記のように現在では日系人(日本生まれの新日系人を含む)や駐在員でここに居住する者はあまり見られない。韓国系や中国系のビジネスオーナーの姿が目立ち、東南アジア系の客の姿も少なくない。このため、チャイナタウン等のようなロビー活動等がまったく行われていない。また、リトルトーキョーを訪れる日本人観光客も減少していた。
しかしながら、人口増加を受けて2010年代にスターバックス・コーヒーや日本発のラーメンチェーンなど深夜営業の店舗が多く出店したことなどで、深夜まで多くの客で賑わいを見せるようにもなり、かつてのような閑散とした様子とは様変わりしつつある。
1941年12月に日米間で開戦されると、人種差別を背景にした政令が施行されたために全米の日系人は強制収容され、資産も没収された。リトル・トーキョーでも日本人の姿を見ることはなくなり、代わりにアフリカ系アメリカ人の姿が目立つようになる。
数人のアフリカ系アメリカ人ビジネスマンは、このエリアに商工会議所を設立し、名称を「リトル東京」から「ブロンズヴィル」に変更した。日系人の街からアフリカ系アメリカ人の街に変貌した。戦後、日系人がこのエリアに戻って来ると、土地の値段が上昇、アフリカ系アメリカ人達は立ち退きを余儀なくされた。