炭鉱
日本では、江戸時代末期から筑豊、唐津地方で採掘された石炭が個人消費されており、薪の代用とされていた。
日米和親条約締結後、函館などの港の開港により船舶への燃料供給の必要性が高まり、1857年(安政4年)蝦夷地(北海道)白糠町釧路炭田が日本初の洋式坑内掘炭鉱として開発された。さらに財政が逼迫していた諸藩が陣頭指揮をとって、炭鉱を開発していくようになる。当初は軌道に乗らなかったものの、瀬戸内地方の製塩業者向けの販路を見出すと大きく発展を遂げた。その当時の製塩では海水塩を蒸発させる燃料に松やにを利用していたが、その松やにの価格が高騰し、低価格であった石炭が歓迎されたのである。
このように炭鉱の歴史は、石炭の需要拡大と歩調を合わせてきたといえる。以下に述べる採掘方法の発展や都市の発展も同様である。
ブラックカントリー・リビングミュージアム(英語版)(イギリス)
ビッグ・ピット国立石炭博物館(イギリス)
イングランド国立炭鉱博物館(英語版)
グイド鉱山と炭鉱博物館(英語版)(ポーランド)
文化科学宮殿(ポーランド)
サン=テティエンヌ鉱山博物館(フランス語版)(フランス)
ボワ・デュ・カジエ(フランス語版)(フランス、世界遺産「ワロン地方の主要な鉱山遺跡群」の一部)
ツォルフェアアイン炭鉱業遺産群(ドイツ) - 2001年にユネスコの世界遺産に登録。
中国の炭鉱は、国営重点炭鉱、国営地方炭鉱、郷鎮炭鉱の3つに分類される。
第二次世界大戦後のヨーロッパの国々はヨーロッパ全体での石炭産業の調整(国際カルテル)を行うための欧州石炭鉄鋼共同体を創設するパリ条約 (1951年)を締結、1952年に実行した。多くの国でカルテルは禁止され政治的な反対もあったが、例外規則によって設立がなされた。この意義は、石炭と鉄鋼は戦争の原因となる資源であり、それを共同管理することで平和にやっていこうという事である。2002年7月23日にパリ条約は失効したが、欧州共同体に引き継がれ、さらに発展拡大された欧州連合に引き継がれる。