スピリチュアリティ
スピリチュアルを商材とするビジネスは、「スピリチュアル・ビジネス」と呼ばれ、日本でも市場規模は正確に不明であるが、1兆円ほどといわれ(2011年時点)、拡大傾向にある。有元によれば、スピリチュアル・ビジネスは健康産業、娯楽産業、コーチングまたはコンサルティングなどの多角的な側面を持つ産業分野であり、目に見えない力を扱うため、常識を超えた解決方法が見つかるかもしれないという期待感を抱かせるという点に最大の魅力と強みがあると指摘した上で、商品に期待される主な価値として、次の3点をあげている。
努力することなく、それまでの人生をガラッとリセットして全く違う本来のすばらしい自分になれるという変身願望。
透視能力を備えた専門家の肯定的な言葉や静寂、香り等によってもたらされる深い安心感とリラックス、神秘体験。
超越的な非日常の中で遭遇する特別な自分や特別な人生が与えてくれる、人生や自分の存在の意味付け、優越感。
スピリチュアル・ビジネスは、自身の霊的成長や心身の鍛錬など自己啓発的な用途は少なく、ヒーリングや瞑想、古武術などの教室、オーラソーマなどヘビーユーザーが比較的多いもので若干みられる程度である。
1960年代心理学や宗教組織の主流への抵抗運動に始まり、近代社会における非常に重要で影響力のある勢力となった価値体系である。1940~50年代に、精神分析学や行動主義の限界を超えるものとして作られたアブラハム・マズローの人間性心理学から発展した。ほとんどの自助団体は人間性回復運動から派生しており、多くのニューエイジや代替スピリチュアリティが生まれ、宗教的・非宗教的な様々な運動に影響を与えた。
マーケットの主な関心は、開運や心身の不調の改善など現世利益と実益に関わる用途である。(有元は健康オタクとスピリチュアル・コンシューマーの特性は重複するところが多いと述べている。)スピリチュアルやスピリチュアル・ビジネスでは、パワーストーン、オーラソーマ、フラワーレメディ、ホメオパシー、アロマ商品といったヒーリンググッズ、サイトから配信されるエネルギーを与えるという映像や音楽、瞑想の誘導支援を行うWebヒーリング・オーディオヒーリングなどの関連商品の占める位置が大きい。ニューエイジは物質主義を敬遠して精神性を重視する文化として日本に導入されたが、それを受けついだ日本のスピリチュアルでは、物質的な豊かさの実現や人間関係改善の手段としてスピリチュアリティを用いるという現象が起きていると有元は論じている。
これによる被害も発生しており、2017年には占い師が信奉者の女性を風俗店で働かせたとして、9800万円の賠償金を払うよう命じられた。
また上山は、既存の宗教に代替する存在としてのスピリチュアリティ全般にみられる特徴として、
現実的な「今このとき」を主眼に置き、今生での気づきを重視する。
目的は「救い」ではなく、 癒しや幸福である。
重要なのは気づき(アウェアネス)という「知」であり、信仰に至る必要はない。
の三つを挙げている。
教育においても、1995年の阪神・淡路大震災、オウム真理教による地下鉄サリン事件を背景にして日本の文教行政においてもスピリチユアルな側面が強調されるようになり、「生きる力」の涵養が主張されるようになった。2002年の中央教育審議会中間報告案では「科学・物質万能の風潮の中で、日に見えないものを大切にするという観点から、あらゆる宗教に共通する普遍的な宗教心を教える必要がある」と書かれた。しかし、各界からの反発を受けて、「国公立学校における特定の宗教のための宗教教育や宗教活動の禁止が適当」とした上で宗教情操は道徳教育の中で取り組みが進められていると結論づけた。この2002年度には「ゆとり教育」が本格始動し、文科省より「心のノート」が全国の小中学校に配布された。
宗教学者の島薗進は「「宗教」は各人の事柄であるとともに外部にあるシステムを指すのに対して、スピリチュアリティは主に個人の内部において、あるいは個人を通して見出されるもの」で、スピリチュアリティはこの意味で心理学と関連が深いと述べている。