亜細亜大博覧会
会期は当時の万国博覧会並みの長さであった。その他、亜細亜大博覧会組織取調委員議決案件では出品範囲、出品の区分、会場の施設について等、「亜細亜大博覧会」開催に向けて具体的提言がなされていた。取調委員の報告内容は全体として万国博覧会としての開催を意識したものになっていた。
亜細亜大博覧会組織取調委員の報告書提出後、9月1日になって大蔵省から意見書が出された。意見書ではまず外交面、産業振興に対する効果から博覧会の意義自体は認めた。しかしながら外交、軍事など課題が山積しており、財政難に陥っている状況下では政策の優先度的に果たして開催がふさわしいのかとの疑問を投げかけた。その上でアジア諸国の中で日本と通商条約を締結しているのは清と朝鮮のみであり、事実上アジアに植民地を持つ欧米諸国主体の博覧会になるであろうとの見通しを述べ、そうなると多額の経費が掛かることが予想され、開催は非現実的であると主張した。その上で意見書では、「第三回内国勧業博覧会」に一部外国からの参加を認めるという「亜細亜大博覧会」開催に替わる対案を出した。結局明治政府はこの9月1日の大蔵省からの意見書を了承し、10月8日にほぼ大蔵省の意見に沿った訓令が発せられ、訓令に基づき大蔵省、農商務省は「第三回内国勧業博覧会」の準備に着手した。1890年に上野公園を会場として「第三回内国勧業博覧会」が開催されたものの、外国からの参加は実現せず、日本初の万博開催構想は構想のみで終わった。
内国勧業博覧会は日本の国力の伸展とともに規模が拡大する性格のイベントであった。また明治政府内で博覧会行政の中核を担っていた佐野常民は早い段階で万国博覧会開催の構想を持ち、佐野の構想を基に農商務省は「亜細亜大博覧会」を計画するものの、当時の日本の国力不足、そして肝心のアジアからの参加は朝鮮と清のみとなる状況では、アジアをその名に冠する国際博覧会を行う企画自体に無理があり、結局計画倒れに終わった。
しかしその後も日清戦争の勝利、条約改正の進展を契機として万国博覧会開催の機運はより高まっていく。1903年に開催された「第五回内国勧業博覧会」は外国からの参加が実現し、日露戦争の勝利を受けて万国博覧会構想は「日本大博覧会」という形で具体化していく。
18世紀末にフランスで始まった、産業の振興を目的として自国内の工業製品を展示、紹介する産業博覧会はヨーロッパ各国に広まり、やがて産業博覧会を国際的に開催する万国博覧会構想が生まれる。万国博覧会は1851年に開催された「ロンドン万博」に始まった。これはイギリスの工業力が当時のヨーロッパ諸国の中でも抜きんでいたことを示している。「ロンドン万博」は会期中約600万人の観客を動員し大成功を収め、以後、欧米各国は競って万国博覧会を開催するようになった。ロンドンやパリなどは万博の開催が都市の近代化の起爆剤となり、開催都市の一種の箔付けにもなっていた。また万国博覧会は出品する諸国の実情を、出品物や展示内容を通して他の参加国や観客にアピールするという一種の外交の場にもなった。
日本の万博参加は1867年の「パリ万博」が初であった。1867年の「パリ万博」に佐賀藩から事務官長として派遣されたのが 佐野常民であった。佐野は明治政府で博覧会に関係する業務の中核を担うことになる。明治政府として初の公式参加を行った1873年の「ウイーン万国博覧会」では、参加に当たり明治政府は太政官正院に博覧会事務局を設置し、総裁に大隈重信、副総裁に佐野常民を任命する。副総裁の佐野は太政官正院に日本という国の宣伝と国威発揚、博覧会に出品した各国の出品内容から学び、日本への技術移転と貿易拡大を図るとの内容のパリ万博参加目的を提出した。