大きすぎて潰せない
ギャラップは2013年6月に次のように報告した。「米国の銀行に対するアメリカ人の信頼感は6月に26%に上昇し、前年の過去最低の21%から上昇した。米国の銀行に「非常に」または「かなり」信頼感があると答えたアメリカ人の割合は、2008年6月以来の最高点にあるが、2007年6月に測定された景気後退以前の水準である41%をはるかに下回っている。2007年から2012年の間に、銀行に対する信頼感は半分、すなわち20%にまで低下した。」ギャラップはまた、このような報告も行った。「ギャラップが1979年に初めて銀行に対する信頼感を測定した際、アメリカ人の60%が銀行に対して非常に、あるいはかなり信頼感があると回答し、その数値は教会に次ぐものだった。これほどの高い信頼感は、その後同水準になったことはなく、1930年代の大恐慌後に確立された強力な米国の銀行システムと、それに関連して銀行や規制当局が米国人のシステムに対する信頼を構築するために努力した結果である可能性が高い。」
同行は預金量で全国第7位であったが、まもなく預金の支払い義務を果たすことができなくなるであろうと思われた。規制当局は、この問題をいかに解決するか難しい決断を迫られた。3つの選択肢がありえたが、真剣に検討されたのはうち2つだけであった。コンチネンタル銀行よりはるかに小さな銀行でさえ、清算を行えば必然的な混乱の発生が予見されるために、清算による破綻処理は不適切であるとみなされた。通常の流れでは買い手を探すことになる(そして実際、1984年、買い手の模索が進行中であるという報道は、コンチネンタルの預金者の懸念につながった)。しかし、1980年代初頭の厳しい金融環境下では、買い手は見つからなかった。
規模や預金者のパニックの伝染、銀行の資金難といった一般的な懸念に加え、規制当局は国内の支払い・決済システムが著しく混乱してしまうことを恐れていた。特に懸念されたのは、コンチネンタル・イリノイ銀行に投資された資本のうちの高い割合を占めるコルレス銀行の幅広いネットワークであった。実質的に、同行は「大きすぎて潰せない」と見なされ、「支援を提供する」オプションが仕方なく採用された。そこでジレンマとなったのは、いかにして国内銀行システムのバランスを大きく崩さずに支援を提供するかということだった。
同行は、オクラホマ州のペンスクエア銀行の投機的な石油・ガスローンに多額の出資を行った。1982年7月にペンスクエア銀行が破綻した際、コンチネンタル銀行の資金難は深刻化し、破綻のうわさが流れ、1984年5月初旬に投資家と預金者が取り付けしたことで最高潮に達した。取り付けが起こった週に、 FRBはコンチネンタル・イリノイ銀行に対して割引窓口制度を通じ36億ドルほどの信用供与を行った。依然として深刻な資金難を抱えていたため、同行の経営陣は翌週、マネーセンターバンクのシンジケート団からさらに45億ドルの貸出枠を取得した。これらの措置を行っても取り付けを止めることはできず、規制当局は危機に直面した。
2013年3月、カナダの金融機関監督局は、国内の6大銀行であるモントリオール銀行、ノバスコシア銀行、カナダ帝国商業銀行、カナダ・ナショナル銀行、カナダロイヤル銀行、トロント・ドミニオン銀行は、大きすぎて潰せない状況にあると発表した。当時、六大銀行だけではカナダの銀行資産の90%を占めていた。 「国内資産のみを考慮すれば、大手行間の差異は小さく、上位5行以降、および6行目(ナショナル銀行)以降、相対的な重要性は急速に低下する」と声明を出した。