ヒトパピローマウイルスワクチン
アルゼンチン大統領フアン・ペロンの夫人だったエバ・ペロンは33歳で子宮頸がんにより死亡した。彼の前妻もまた同じ病で28歳の若さで死亡しているため、彼が高リスクHPV保有者であったと指摘されている。
子宮頸癌については罹患影響は本人だけに留まらない。2021年1月、国立研究開発法人国立がん研究センターは、母から子供に癌が移行することを公表した。出産直後の赤子が母親の子宮頸がんのがん細胞が混じった羊水を肺に吸い込むことによって、母親の子宮頸癌の癌細胞が子どもの肺に移行して小児での肺癌を発症した2事例を発表した。1組目の男児は免疫療法薬で治療できたが、2組目の男児は手術で肺癌を切除した。母親2人は出産後や出産時に癌と診断され出産後に死亡した。
岡山県知事伊原木隆太はその現状を飛行機が30代、40代の母親を200人弱定員満席で乗せ毎月墜落しているのと同様と例え、独自にワクチン勧奨策を取り2020年接種率を23.4%に上昇させた。
産婦人科医の本間進は2013年の毎日新聞の取材に答え、患者だった子宮頸がんによる腸閉塞で闘病した30代の女性が大量に吐血し、その小学校低学年の娘がベッドの傍らで震える様子が忘れられないとして、HPVワクチンが日本で承認された直後に妻に接種させた。接種も健診も両方必要と思うと語っている。産婦人科医の門間美佳も、妊娠中に子宮頸がんを発症し子宮摘出した事例や、子育て中に死亡するような末期癌を日常的に診ている一方で、2019年現在ではワクチン接種するため来院するのは医療従事関係者か癌患者の子供、中国人などだとし、知識や情報の差が健康格差に直結している現状を憂い、科学的に正しい中立的な情報の提供したいと望んでいると言及している。
HPVの感染率は、アメリカ合衆国での約2,500人を対象とした調査で、14-19歳で24.5%、20-24歳で44.8%が感染し、多くの女性が既にHPVに感染していることがわかっている。また別の調査では、性交渉を持ったことがある女性のうち、50-80%がHPVに一度は感染する。アメリカ疾病予防管理センター (CDC) は全米で79万人がHPVに感染し、さらに毎年1,400万人の女性が新たにHPVに感染している。
5ヵ国における子宮頸部上皮内癌と子宮頸癌に関する7つの症例対照研究の1つに登録された 1,913組のカップルに関するデータの分析によると、男性の包皮環状切除は、陰茎のHPV感染リスクの減少と関連し、複数の性的パートナーをもったことのある男性においては、現在の女性パートナーにおける子宮頸癌のリスク減少と関連していることが明らかになっている。なお、日本人男性の7割前後が仮性包茎と言われる。
また痙攣を止める薬として整理食塩水を点滴され止まったことで心因性だと診断されたことが少女自身により語られている。
平成26年12月のシンポジウムにおいて、国立感染症研究所 倉根一郎の発表では、本ワクチンの副反応と訴える症状について、器質性疾患ではないことを示唆する神経学的所見に言及し、筋力低下を来した場合に通常見られるはずの深部腱反射の低下等の異常が認められない。また、採血時には不随意運動様症状が収まる症例が見られる。他に注意を向けて診察すると筋力低下が検出されないとの指摘がある。四肢の不随意運動様症状が見られる症例においては、脳波・筋電図の検査の 結果が神経疾患による不随意運動で見れるものと異なるといった症状の被転導性があり、神経学的疾患では説明できない。さらに、被害を訴える女性の血液検査で炎症所見がないことが免疫反応では説明できないことから器質性疾患ではないことを示唆する神経学的所見であると言及している。そのほか、接種成分が異なるサーバリックス及びガーダシルの2剤接種後の報告頻度に有為な差はないことの指摘もあった。
駒沢大学の山口浩教授の研究では、朝日新聞では2013年1月から2021年8月までの間に子宮頸がんワクチンに関する235件の記事が記録されており、2017年までの記事のほとんど副反応や不安の声、被害者の訴訟に関するものになっているとの研究がある。しかし2017年にワクチン副反応に疑義を唱えた村中璃子が英科学誌「Nature」などが主催する「John Maddox賞」を受賞しワクチンの効果が検証されていくと記事が激減し、その後論調が変わったとの指摘がある。中日新聞でも同期間計93件報道があり、2018年にはワクチン効果への方向に転じている。
HPVワクチンは、中咽頭癌、肛門癌、陰茎癌、尖圭コンジローマなどの抑制効果も明らかになっているため、世界的に男性への導入も進んでいる。2020年12月 (2020-12)現在、男性への接種を認める国と地域は100以上におよび、40以上の国と地域では男性も公費助成の対象となっている。イギリス政府は、ゲイ、バイセクシャル、男性と性行為をする45歳までの男性に対し、HPVワクチンを推奨している。中咽頭癌などHPVに起因する癌を防ぐため、特にHIVに罹患する人々に有用だと訴えている。
2020年12月4日、厚生労働省は4価ワクチンのガーダシルの男性への適応を了承した。
アメリカの大学の研究では、4価のワクチンを男性同性愛者に接種すると、ワクチンがカバーしている4タイプのHPVの感染に関連する肛門上皮内腫瘍のリスクが有意に低下した。
青森県平川市では2022年6月現在、市長が男性も接種助成対象に加える検討をすることを表明した。
東京都中野区では、小学校6年生から高校1年生の任意接種の男子を対象に、令和5年8月からの4価ワクチンの予防接種費用の無料助成を行うことを決定した。
男性の接種可能な病院については、HPV9価ワクチン 医療機関リストとして一般社団法人 予防医療普及協会が国内医院をリスト化している。
日本における副作用とは薬剤が原因となる目的以外の作用のことで、副反応は予防接種が原因の目的以外の生体反応のことである。
有害事象という用語は、原因がなんであれ投薬や予防接種の後に起こる、体にとって有害な出来事のことである。このため有害事象には「紛れ込み」が含まれる。例えば予防接種の後に、風邪が原因で熱がでても、交通事故に遭っても、その発熱や受傷は『予防接種の有害事象』となる。有害事象は、因果関係の有無に問わず、医療機関は厚生労働省へ予防接種後副反応報告書を報告しなければならない。
添付文書に記載される副作用や副反応(一般的に言われる「副作用」や「副反応」は、こちらである)は、医薬品規制調和国際会議(ICH E2A)ガイドラインにより「有害事象のうち、当該医薬品・ワクチンとの因果関係が否定できないもの」となっている。
このように集計して、発症率に差があった場合にワクチンが影響していることが判明する。副反応の被害が認められた際は、予防接種健康被害救済制度の対象となる。
2023年4月の第93回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会、令和5年度第1回薬事・食品衛生審議会薬事分科会医薬品等安全対策部会安全対策調査会(合同開催)及び令和5年7月28日 第94回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会、令和5年度第5回薬事・食品衛生審議会薬事分科会医薬品等安全対策部会安全対策調査会(合同開催)において、販売開始からの累計副反応疑い報告によると、HPVワクチン別の重篤報告は次の通り。
2018年5月11日に同誌は「大量のHPVワクチンと百日咳毒素の同時投与は、HPVワクチンが単独で神経学的な損傷を与えることを判定するためには適切な手法ではない」として論文の撤回を発表した。論文を批判する医師らは、「この論文が予防接種プログラムに与えたダメージによって、日本や世界の現世代の女子たちが被った将来の健康リスクは重大で致命的だ」として批判した。
なお、B型肝炎ワクチンについて、MMFとされる症状との間の因果関係についても既に否定されている。WHOも1999年、2002年、2004年にアジュバントの安全声明を出している。
ワクチンの副作用は接種後6週間から8週間内に起こることが歴史的に知られているのに対し、HANSではHPVワクチン接種後から発症まで平均194日と半年以上経過した例が多数含まれる。また接種者と非接種者との頻度の比較が行われていないとの指摘がある。
池田修一の所属した信州大学医学部医学部では、HPVワクチン接種後の疑いのある症候群の検査中に患者がXXXX症候群と診断された症例を『サイエンティフィック・リポーツ』で報告している。HPV免疫後の疑わしい副作用は、特定の障害が原因である可能性のある複雑な状態だとしている。
厚生労働省は、HPVワクチンの積極的な接種勧奨の一時差し控えに大阪大学の祖父江医師を班長として、全国疫学調査を実施し2016年に成果報告をした。 全国疫学調査(祖父江班)結論
HPVワクチン接種歴のない者においても、HPVワクチン接種後に報告されている症状と同様の「多様な症状」を呈する者が、一定数存在した。
本調査によって、HPVワクチン接種と接種後に生じた症状との因果関係は言及できない。