広島合同貯蓄銀行
貯蓄銀行とは、大規模銀行に代わって小口貯金の吸収と運用を担う小規模な銀行であり、1890年(明治23年)に貯蓄銀行条例が公布されると、広島県下では1895年設立の広島貯蓄銀行・尾道貯蓄銀行を筆頭に1900年までに合計18行が設立された。しかしこれらの銀行は次第に業務を拡大して普通銀行と同様の銀行になり、あるいは大正期の不況によって中小の貯蓄銀行の経営基盤の弱さが露呈した。このため1921年(大正10年)の貯蓄銀行法制定によって貯蓄銀行の免許基準が厳格化され、貯蓄銀行と普通銀行の兼業が難しくなると多くの貯蓄銀行は普通銀行に転換するか貯金業務に専念するかの選択を迫られることとなった。この結果、県下の貯蓄銀行7行および貯蓄銀行業務を兼営する普通銀行6行はすべて普通銀行に転換し、県下では貯蓄銀行業務を行う銀行が消滅することになった。
県下から貯蓄銀行が消滅する事態に直面すると、広島県は貯蓄奨励の観点から県内銀行の合同出資による新たな貯蓄銀行の設立を呼びかけ、これに応じて1921年10月には県下の有力財界人21名が県庁で会同して新銀行の設立を協議した。そして同年12月には設立発起人会が開催されて沢原銀行頭取であった沢原俊雄が頭取に選ばれ、広島合同貯蓄銀行が設立されることになった。設立時の資本金は1,000,000円、払込金は500,000円であり、翌1922年1月に銀山町13番地に本店をおき開業した。しかし設立から開業に至る期間がきわめて短かったために準備が十分に整わず、開業時の営業は本店のみで行い、県下14行の104店を代理店として委託し、さらに役員も芸備銀行・沢原銀行からの応援を得た。
その後当行は1924年(大正13年)には呉・福山・尾道の3支店を設置するなど店舗を整備し、本店も上流川町への移転を経て、業務拡大にともなって1937年(昭和12年)10月、下柳町に新築移転した。この間、1927年4月の金融恐慌に際しては本店および代理店が取り付けに見まわれたが、沢原頭取らの広告によって預金者を安心させ危機を脱することができた。これにより当行は昭和期に入って急速に業績を伸ばすに至った。