プラウデン委員会
ホーカー・シドレー P.1127
1957年春に公表された保守党政権のダンカン・サンズ(英語版)国防相による防衛白書ではミサイル万能論を背景とし、長距離爆撃機や戦闘機など軍用機の新規開発を終了してそれぞれ弾道ミサイルや迎撃ミサイルによって置き換え、海軍力は大型艦艇を削減し、徴兵制を廃して職業的兵力で防衛すると主張していた。そのため、イギリスの航空機産業界は開発中だったイングリッシュ・エレクトリック ライトニング、OR.339(後のBAC TSR-2)を除き、当時進められていた有人軍用機の開発は中止されたため、開発力が低下して、国際競争力を失いつつあった。その後、開発途上国での紛争等で従来の航空機の利点が見直され、方針が転換された。1960年の春には機体メーカーはブリティッシュ・エアクラフト・コーポレーション(BAC)、ホーカー・シドレーグループ、エンジンはロールス・ロイス、ブリストル・シドレーエンジン、ヘリコプターはウェストランドに集約された。フライ・ブリティッシュ政策の下でビッカース VC-10の開発が進められ、軍用機ではBAC TSR-2、ホーカー・シドレー P.1154、アームストロング・ホイットワース AW.681の開発が進められた。1964年10月の総選挙により保守党から政権を引き継いだ労働党のウィルソン政権でRoy Jenkins航空相はLord Edwin Plowdenを委員長とするイギリス経済全体における航空機産業の位置づけと方向性を検討するために航空機産業調査委員会を設置した。また国際共同開発小委員会(Sub-Committee on Inteernational Cooperation)も設立され、国際共同開発について検討した。
この報告書が提出された後、イギリスの航空機産業は1つの機体製造グループと1社のヘリコプターメーカー、1つのエンジン製造グループに再再編され、大陸ヨーロッパの航空機産業との連携かアメリカの航空機産業との連携の狭間で揺れ動き、SEPECAT ジャギュアやトーネード IDSやユーロファイターなど、国際共同開発に参加するようになる。また、計画の中止に伴い、余剰になった航空関係の技術者が当時、日本の新幹線に触発されて、世界各地で開発が盛んになりつつあった高速鉄道の開発に従事して振り子式車両であるAPTの370形やガスタービン動車であるAPT-Eやディーゼル推進式のインターシティー125の開発に携わった。