世界都市
アジアを代表する世界都市の一つ。外国為替市場の取引額で日本を上回るなど、世界的な金融センターに成長している。富裕層人口が多く、中央値の世帯収入も高水準である。シンガポール国立大学や南洋理工大学はアジア最高水準の大学との評価を受けるなど、高水準の高等教育機関が所在する。シンガポール・チャンギ国際空港は2017年に世界最高の空港に選出されている。世界有数のデスティネーションであり、マーライオンやマリーナベイ・サンズは代表的なランドマークである。高等教育を受けた人材や英語話者が比較的多く、税制の効率性やビジネスのしやすさなどが高いことから、多くの多国籍企業はアジア太平洋の地域統轄拠点としている。
多国籍企業とグローバル・マネーの形成が本格化した1970年代、国際的な企業・法人本部とそれを支える活動の複合体を擁する都市を「世界都市」と定義し、こうした都市の育成をはかる議論が始まった。1986年、カリフォルニア大学教授のジョン・フリードマン(英語版)は『世界都市仮説』を著し、世界都市を定義した。フリードマンの主要な世界都市の定義は以下の通りである。
資本主義の世界システムの中で、法人の拠点、金融センター、グローバル・システムや地域・国民経済の結節点としてその機能を果たす都市。
多国籍企業がその基地として立地し利用するため、複雑な国際的・空間的階層の中に位置づけられる都市。
グローバルな管理機能の集積を反映して、法人の中枢部門、国際的な金融・輸送・通信・広告・保険・法務などの高次ビジネス・サービスなどが成長する都市。
フリードマンは多国籍企業の本社部門の所在それ自体を重くみる世界都市論を展開していたが、サッセンは「1960年代、1970年代に比べて都市の経済力を測定する尺度としては十分なものではなくなっている」と述べ、今や金融、高次法人サービスなどの活動こそが国際都市ヒエラルキーを左右し、世界都市を形成する要因として重要性をもつものと説明した。経済活動の地球的な規模での分散が同時に地球規模の統合、コントロール機能の形成を促しており、こうしたセンター機能が集積する少数の都市(ロンドン、ニューヨーク、東京など)こそグローバル都市だとした。
ロンドンと共に欧州地域を代表する世界都市。国連安保理常任理事国やG7に加盟している国の首都であり、経済・芸術・文化・交通・メディア・娯楽・観光の中心地である。OECDやユネスコなど国際機関の本部が多数集積しており、フランス通信社やBNPパリバなどはグローバルな影響力を有する。A.T.カーニーの調査では情報交換の分野において世界最高の評価を受けている。パリ=シャルル・ド・ゴール空港は世界屈指のハブ空港であり、地下鉄のメトロなど交通・アクセス部門も充実している。ルーブル美術館やフランス料理に代表される文化に恵まれた世界屈指の観光都市であり、エッフェル塔や凱旋門など都市を象徴する世界的認知度の高いランドマークが多い。2024年にはオリンピック・パラリンピックが開催される予定となっている。