エイプリルフール
東京新聞の「こちら特報部」では、2001年(平成13年)から4月1日にエイプリルフールの記事を紙面に掲載するとともに、エイプリルフール連動広告を組んでいる。
4月1日は月初めでもあり、同時に情報として公開するインパクトが強い日でもあるので、本当の記事や発表も紛れ込ませ、後の日に本当であることを公表して印象付けることもある。
中華人民共和国では、新華社が2016年4月1日にエイプリルフールについて「中国の特色ある文化や社会主義の核心的価値に合わない。便乗して参加せず、嘘をつかない、嘘を伝え広げない、嘘に惑わされないように。」と新浪微博で呼びかけた。しかし、中国のインターネットユーザーは「国営メディアは毎日が嘘情報」、「中国人民は67年間も嘘を付かれ続けてきた」、「西洋諸国ではエイプリルフールは4月1日が過ぎれば終わりだが、中国では年中エイプリルフールだからな」、「冗談も言えないような民族は悲しいものだよ」とブラックジョークとして皮肉った。イギリスのガーディアンやアメリカ合衆国のニューヨーク・タイムズは、「2016年のベストジョーク」として報道した。
2016年アメリカ合衆国大統領選挙で、いわゆる偽ニュース(フェイクニュース)が社会問題化すると、北欧メディアなどでは伝統となっていたエイプリルフール記事を2017年から自粛するようになった。