砲塔四五口径四〇糎加農砲
1922年(大正11年)、ワシントン海軍軍縮条約の実施により、条約締結国は主力艦の保有数を制限することとなり、これに伴って日本でも多数の戦艦・巡洋戦艦等が廃艦や建造中止または他艦種へ転用となった。
廃艦となる主力艦や、八八艦隊計画で建造中だった戦艦 加賀・土佐、巡洋戦艦 天城・赤城の主砲については、撤去・陸揚後に全てを保管するのは不可能であり、大部分は廃棄とせざるを得ない状況にあった。
一方、同時期の日本陸軍は、明治建軍以来の旧式化していた海岸要塞砲を更新し威力を増大するため、新型の大口径加農砲を呉海軍工廠に発注していた。このような状況下で、廃棄の運命にある海軍の艦砲を転用することで経済的に陸軍の海岸要塞砲の更新を実現できることから、陸海軍間で協議が行われ、陸軍は新型大口径加農砲の製造を取り止め、利用可能な艦砲を海軍から移管することとなった(保管転換海軍砲)。
この計画の一環として、戦艦土佐の1、2番砲と巡洋戦艦赤城の1、4、5番砲も陸軍への移管対象として選定され、下表のように要塞に設置された。陸軍での名称は「砲塔四十五口径四十糎加農」と定められた。