ピグー効果
物価と賃金が十分に下落すれば、消費者が保有している資産の実質的な価値が上がることにより、消費が増大(IS-LM分析で言えば、IS曲線が右にシフト)し、雇用と生産が増え、完全雇用が達成されるとアーサー・セシル・ピグーは考えた。すなわち、ピグー効果を前提に考えると、仮に経済が不景気に陥り、失業(貨幣賃金の低下)が発生すると、デフレ状態になり、ピグー効果によって消費の増大(需要の増大)が起こり、そして雇用の増大がなされ、経済は自動的に(自己修正的に)景気回復へ向かうだろうということが言える。このピグー効果という用語は新古典派経済学者であるアーサー・セシル・ピグーの名前をとってドン・パティンキンが1948年に使いはじめた。
しかしながら、G.バーバラーやT.シトフスキーはピグー以前にも同じ所得効果を指摘しており、現在では実質残高効果や資産効果と呼ぶことも多い。ピグー効果が示された論文として有名なのは1943年のピグーの論文「The Classical Stationary State」である。