放射線障害
放射線被曝によって確定的影響のみならず閾線量以下でも確率的影響(放射線誘発ガンや遺伝的影響など)が発生しうるということが認識された。しかしながら、その閾線量以下の放射線被曝と障害の発生する確率(リスク)との間にはどのような相関関係があるのか、リスクは具体的にどの程度なのか、などについてはまとまった疫学的データが存在しなかったため不明であった。
1945年の広島・長崎への原爆投下において日本の医療機関の他にアメリカは広島と長崎にABCC(後の放射線影響研究所)を設置し、原爆被爆生存者(atomic bomb survivors)の健康調査、寿命調査などの疫学的調査を行った。この調査によって多くの知見が得られ放射線障害の研究が進むこととなった。
一つの受精卵が10兆個の細胞に成長・分化する胎児は放射線の感受性が最も高く、被曝線量に対して発生する影響も成人よりも大きくなる。
ICRPによって提唱された、放射線防護の観点からの出現パターン(発症率と発症メカニズム)による分類である。
一口に被曝といっても、例えば身体の広範囲に大量の線量の放射線を短時間に受けたときと、全身に少量の線量の放射線を長期に受けたときとでは、放射線障害として現れる症状、発症のメカニズムなどは異なる。そこで設けられた分類が以下の確率的影響と確定的影響である。
分類:確率的影響
遺伝的影響(いでんてきえいきょう、英: hereditary effects)とは、放射線によって生殖細胞に起こった変化・損傷を原因とする突然変異(mutation)が関係して発症するもので、とくに被曝した人の子孫に現れる影響をいう。遺伝的影響は生殖能力をもっているかまたは今後持つ人々(子供)が被曝したときでないと発生しない。
ただし、日本への原子爆弾投下による被爆者の疫学的調査においては、被爆者の子孫において遺伝的影響は認められておらず、2011年現在では、動物実験での報告があるのみである。
そのため、放射線障害としての奇形の事例は、すべて妊娠中における胎児への放射線被曝によるものである。