連携病理診断
連携病理診断(れんけいびょうりしんだん)は、2012年診療報酬から導入された「保険医療機関間の連携による病理診断」の略称。
連携病理診断では、病理医不在の保険医療機関(標本の送付側)で作製した病理標本を、標本の受取側保険医療機関に標本を送付し、標本受取側保険医療機関の病理診断を専ら担当する常勤医が病理診断を文書で報告する。 テレパソロジーを用いた術中迅速病理診断と同様に、実施に当たって双方の保険医療機関が届出(様式79-2)を出しておいた場合に、病理診断料(N006)と病理診断管理加算が算定可能になる。さらに標本受取側の施設要件として、病理診断管理加算を算定していること、特定機能病院、臨床研修指定病院、へき地医療拠点病院、へき地中核病院、へき地医療支援病院のいずれかであることが挙げられている。2016年4月からは標本受取側保険医療機関に病理診断科診療所が追加された。
2013年3月に社団法人日本病理学会から出された「国民のためのよりよい病理診断に向けた行動指針2013」の短期目標なかで、保険医療機関間連携による病理診断(連携病理診断)と表現され、以後、連携病理診断が使われている。