第二合衆国銀行
このような好況により、銀行に起こりつつあった不正や創出された経済バブルに気付く者はほとんどいなかった。
1818年夏、合衆国銀行の経営者は銀行が過剰に拡大しすぎたことを認識し、金融引き締めと貸付金の回収政策を打ち出した。この貸付金の回収によって同時に土地売買が減少し、ヨーロッパの回復に資していた産業の好況も減速させた。その結果が1819年恐慌となり、「マカロック対メリーランド州事件」に繋がる事情を生んだ。
メリーランド州は銀行を規制する政策を採用し、州議会に公認されていない銀行に税金を課した。この税金は銀行全資産の2%か一律15,000ドルのどちらかだった。このことは合衆国銀行のボルティモア支店がずっしりと重い税金を払わねばならないことを意味した。マカロックは郡裁判所に州を被告として訴訟を起こした。この訴訟は幾つかの裁判所を経て合衆国最高裁判所まで持ち上げられ、メリーランド州の税金は最終的に撤廃された。ダニエル・ウェブスターが銀行側の弁護を行って成功した。
第二アメリカ合衆国銀行は間もなく資金を失い始めた。ニコラス・ビドルはその銀行を救うことが絶望的となり、その全ての貸付を引き上げ(支払を要求した)、銀行の新しい貸付を止めた。このことで銀行の多くの顧客を怒らせ、ビドルに圧力を掛けて以前の貸付政策を再開するよう迫った。
反ジャクソン派の何人かはその怒りを政治行動に向けた。ウェブスターやクレイの指導もあって、1833年にホイッグ党を結党した。もしホイッグ党と反ジャクソンの国民共和党が1836年の議会選挙で多数派を得ることができてジャクソンの2回目の拒否権を無効にすることができれば、銀行公認を更新することができた。しかし、この勢力は拒否権を無効に出来るだけの議席を得られなかった。このこととそれ以前数年の経済恐慌のために、連邦議会はジャクソンに対して銀行公認更新法案を新たに提出しなかった。
第二アメリカ合衆国銀行にはほとんど現金が残って居らず、1836年に公認期限が切れたときにフィラデルフィアの普通の銀行に変わった。5年後、元第二アメリカ合衆国銀行は破産した。この銀行の凋落に加えてジャクソンが正金回収執行令(国有地の購入代金は金または銀で払うこととした)を発したことで1837年恐慌に繋がり、マーティン・ヴァン・ビューレン大統領時代の主要問題となった。