レンタカー
現在、日本においては貨物車を含めたレンタカー車両の圧倒的大多数がAT車となっている。レンタカー業の一般的な顧客である若年層のAT限定免許保有者比率の高まり、新車販売時のMT比率の低下やMT仕様設定のない車種の増加など、MT車を導入することができなかったり、仮にMT車を導入しても車両の稼働率が見込めないなどの事情からMT車は殆ど導入されない。トラックやマイクロバスは、普段AT車しか運転していない人に対して貸し出す事も少なくない為にAT車が導入される。
このため、多くのレンタカー業者では「(原則)全車AT車」であることがパンフレットやwebページなどに記述されている。MT車の用意がある業者を利用する場合でも、特にMT車を希望する場合は予約が必要である。代車需要等を見込んで旧型のMT車を「温存」している業者もあるが、ごくごく少数である。乗用車のみならず、商用車やマイクロバスも大半がAT(MTが一般的な4t積載級のトラックですらATのレンタカーが存在する)となっているので、商用車をレンタルする際は、積荷や行程によってはMTを希望したほうがよいことがある。
日本国外において、北米では日本と同様、基本的にレンタカーで用意される車両はAT車となっている。また韓国でも、一部車種を除き、殆どがAT車である。これに対しヨーロッパにおいてはAT車が極端に少なく、ほとんどがMT車であるため、逆にAT車を希望する場合には予約の際にAT車を希望する旨の指定をする必要がある。近年は主要大都市及び空港の店舗を中心にAT車の取り扱いおよび保有が増えているものの、料金はMT車と比べて割高である(現地の中古車市場でAT車はマイナス査定となる事が殆どである為)。
オーストラリアは国土が広大であるためレンタカーでの都市間移動は体力的にも厳しく、郊外では道路状態が良好でない区間もあり野生動物との衝突等が発生することもある。そのため複数都市間を移動するレンタカー利用を行う場合でも飛行機と組み合わせたフライ&ドライブがよく利用される。
オーストラリアでのレンタカー利用は一般的に25歳以上の年齢制限がある。ただし、中小のレンタカー会社等では21歳以上としている会社もある。
レンタカー車両は、道路運送法第52条の規定のほか、地方運輸局長の定める「自家用自動車の有償貸渡しの許可基準」に定められている、車種区分に基づき決定される。
自家用乗用車
自家用マイクロバス(乗車定員29人以下、車両全長7メートル未満の車両に限る)
自家用トラック(貨物車)
特種用途自動車(基準により禁止されている霊柩車を除く)
二輪車(レンタルバイク)
車検証上の車体の形状が霊柩車の車両と、乗車定員が30人以上、全長7メートル以上の乗合自動車(バス)の貸渡しは禁止されており、レンタカーとしての登録は不可能である。また、車両総重量8トン以上の乗合自動車(バス)の貸渡(登録)が可能な運輸局と不可能な運輸局とが存在する(地方運輸局長の定める基準である為、差異が発生している)。それ以外の車両には「わ」ナンバーがつく、と考えてよい。
車検証上の自動車の種別が「大型特殊」「建設機械」に分類される9ナンバー車、0ナンバー車は、道路を走行することが主目的ではない車両である為、レンタカーという概念は存在しない事になる(建設機械レンタル)。