高校三原則
男女共学については、西日本ではほぼ例外なく定着したが、東日本では一部の公立高校が男子高・女子高を維持し、また高等女学校を前身とする高校の多くで男子生徒がほとんど入学せず、「制度上は男女共学なのに在籍しているのは女子生徒だけ」という高校が各地に存在した。
1955年の学習指導要領では、科目選択制を改めて、就職コースと進学コースに分けたコース制が導入された。これは実質的な複線型教育体系の復活であり、旧制中学校のエリート教育を維持しようと努めていた全日制高校を支える基盤ともなった。
入学試験、学区の広域化、普通科と専門学科の分離が結果的に高校の序列化を進めていくこととなった。
私立学校は本原則の対象とならなかった。そのため、私立で男子校や女子校、中高一貫校ができることとなった。男女別学や中高一貫教育を望む家庭では公立を避けて子弟を私立校に進学させる傾向が強くなった。
なお、京都府では、蜷川虎三知事の強力なリーダーシップのもと、1978年の蜷川の引退まで高校三原則は堅持された。そのため「通学圏制」を採用して事実上の学区制度・地元集中を維持する方針を採った。しかしこれが仇となり、京都府内では公立高において突出した難関校が長らく生まれず、中学生の成績上位の生徒の私立校への流出が続いた。ただし、一つの高校からは少数ではあるが、多くの公立高校から幅広く合格者が出る結果を生んだ側面もあり、京都府内の公立高校全体で見ると実際には公立高校からの京都大学への進学率は通学圏制のもとでも大きく低下していたわけではなかった。
この制度は、同一学校の中に普通科と専門学科など多様な課程・学科を併設し、他学科開講の科目の学習や生徒間の交流などの中で生徒の全面的な発達を企図したものである。
しかしこの制度はほとんど実現しなかった。当初は統合したものの程なく分裂して、旧制中学校・高等女学校を前身とする普通科高等学校と実業学校を前身とする専門学科高等学校に分かれた。後者は農業高等学校・工業高等学校・商業高等学校・水産高等学校となって中堅技術者(技能者)・社員・農業従事者を多く輩出した。
この制度が日本で定着しなかった理由は、元々アメリカの農村部における教育システムであったため、実情に合わなかったからである。都市部においては様々な学校から自由に生徒が学校を選択して進学する方がメリットが大きい。一方、農村部においては普通科と専門学科が併置された学校が多く、併置することで一定の学校規模を維持することに一役買っている。その後、これらの学校から総合学科へ改編される学校が出てきた。