浄土真宗東本願寺派
1969年(昭和44年)、京都の東本願寺を本山とする真宗大谷派内部において、教義上の解釈や宗派の運営方針等をめぐって保革が対立し、紛争に及んだ(お東騒動)。
第二十四代法主・大谷光暢(闡如)は改革派の動きに反対し、1978年(昭和53年)、本願寺の法統を守る為として、真宗大谷派との包括関係を解き、京都の東本願寺の独立を進めることを宣言。同時に全国の別院・末寺にも真宗大谷派からの独立を呼びかけた。光暢の長男で真宗大谷派の法嗣(新門)であった大谷光紹(興如)は、これに呼応し、自身が住職を務めていた真宗大谷派東京別院東京本願寺(浅草門跡)の独立を進め、1981年(昭和56年)6月15日に認証された。
一方、改革派は、光暢が進めていた東本願寺の独立を阻止し、宗派の憲法である「真宗大谷派宗憲」の改定を進め、1981年(昭和56年)6月11日に新宗憲を公布・施行。これによって、これまで、宗祖親鸞聖人以来の本願寺の法統を伝承する師主(指導者)という位置付けであった「法主」を廃し、権限を有しない宗派統合の象徴という位置付けの「門首」を新たに設け、光暢をスライド就任させた(光暢本人は就任を拒否)。さらに、宗派と本山は不離一体のものであるという「宗本一体」の理念を掲げ、1987年(昭和62年)12月14日、それまで、宗教法人「真宗大谷派」と包括関係にあった宗教法人「本願寺」を閉鎖登記し、宗教法人「真宗大谷派」に吸収合併させた。