阪急阪神ホールディングス
西大阪高速鉄道株式会社(阪神電気鉄道が34.9%所有)
神戸電鉄株式会社(阪急阪神ホールディングスが27.6%、阪急電鉄が1%の、計28.6%所有)
大阪空港交通株式会社(阪急バスが85%出資)
いずれも連結子会社。
株式会社阪急ファシリティーズ
株式会社阪急コミュニティサービス
阪急阪神ビルマネジメント株式会社(阪急電鉄・阪神電気鉄道がそれぞれ50%ずつ折半出資)
阪急阪神リート投信株式会社(阪急電鉄が100%出資、2018年4月1日に阪急リート投信株式会社から社名変更)
大阪ダイヤモンド地下街株式会社(阪神電気鉄道が100%出資)
阪急阪神エステート・サービス株式会社(阪神電気鉄道が直接所有分で98.2%、間接所有も含めると100%出資、2018年4月1日に阪神不動産株式会社から社名変更)
株式会社阪急阪神ホテルズ(阪急阪神ホールディングスが100%出資) - かつての中核子会社。2022年4月のコア事業体制見直しで中核事業会社では無くなった。
株式会社第一ホテル九州
株式会社有馬ビューホテル
株式会社天橋立ホテル
株式会社高知新阪急ホテル
株式会社阪神ホテルシステムズ
株式会社阪急阪神レストランズ(阪急阪神ホテルズが100%出資)(2019年法人格が消滅)
神戸高速鉄道株式会社(阪急電鉄と阪神電気鉄道が各25.85%の、計51.7%所有)
北大阪急行電鉄株式会社(阪急電鉄が54%所有)
能勢電鉄株式会社(阪急電鉄が98.5%所有)
阪急レールウェイサービス株式会社(阪急電鉄が100%出資)
阪急阪神レールウェイ・テクノロジー株式会社(阪急電鉄が80%、阪神電気鉄道が20%出資)
株式会社グローバルテック(阪急電鉄が100%出資、現在は一切の事業停止中)
株式会社阪急阪神電気システム(阪急電鉄が75%、阪神電気鉄道が25%出資)
阪急バス株式会社
阪急観光バス株式会社(阪急バスが100%出資)
阪急タクシー株式会社
阪神バス株式会社
株式会社阪急阪神エムテック(阪急バスが66.67%、阪急タクシーが7.26%、阪神バスが26.07%を出資)
ニッポンレンタカー阪急株式会社
アルナ車両株式会社
株式会社エキ・リテール・サービス阪急阪神(旧阪急リテールズ。阪急リテールズ時代は阪急電鉄が100%出資だったが、2014年4月1日に阪神電気鉄道が同社の株を50%取得して現社名に変更。)
株式会社いいなダイニング(阪急電鉄70%、ゼストクック30%)
株式会社阪急スタイルレーベルズ(旧阪神商事、阪急電鉄子会社、2015年4月にエキ・リテール・サービス阪急阪神運営の4店舗ブランドを統合して現社名に変更。)
2006年の「阪急・阪神経営統合」により発足。阪急電鉄(阪急電車)・阪神電気鉄道(阪神電車)といった2つの大手私鉄と、不動産や旅行事業などの多数の関連事業会社を傘下にすることとなった。このため株主総会では、株主から中核となる鉄道事業のほかプロ野球球団の阪神タイガースの人事や宝塚歌劇団の運営などにも質問が及ぶこととなった。
本社事務所の所在地は大阪府大阪市北区芝田一丁目16番1号阪急電鉄本社ビル、登記上の本店所在地は大阪府池田市栄町1番1号(阪急宝塚本線池田駅の所在地)。代表取締役会長兼グループCEOは、角和夫(阪急電鉄出身)。代表取締役社長は、杉山健博(阪急電鉄出身)。東京支社(東京統括室)は、東京都千代田区有楽町一丁目5番2号東宝ツインタワービル5階。
2005年4月1日の持株会社化に伴い、阪急電鉄株式会社から阪急ホールディングス株式会社に商号変更した。持株会社化は、会社分割によって現在の阪急電鉄株式会社に事業を承継させる手法でおこなわれた(沿革は阪急電鉄の歴史の項参照)。この時点で阪急電鉄関連企業は、鉄道、不動産、レジャー、流通事業が阪急電鉄、ホテル事業(阪急第一ホテルグループ)は阪急ホテルマネジメント、旅行事業は阪急交通社の3社にそれぞれ再編成された。このとき、「阪急東宝グループ」の名称については、阪急電鉄グループ(阪急HD)、阪急百貨店グループ、東宝グループの総称として、その後も継続使用されてきた(当時、3グループの資本関係はあまり濃くはなかった)。