西ノ内紙
また、宝永期には紙漉き人に課する税金である紙舟役が復活した。紙専売仕法の中止後は、江戸・京都に問屋を指定し、水戸藩領内の紙を集荷して送るという制度が取られた。領内においても、紙を集荷・発送する問屋が6軒指定された。これらの問屋は特権問屋として水戸藩と結び付き繁栄した。紙専売仕法の中止後も紙漉き農家に対し自由売買が許されることはなかった。
水戸藩五代目藩主の徳川宗翰は、現在の茨城県常陸大宮市美和に住んでいた紙漉き農家に対し籾若干を与え称した。六代目藩主の徳川治保は、現在の茨城県常陸大宮市水府に住んでいた紙漉き人に対し稗400俵を与えて紙漉きの再興を図った。このように水戸藩の歴代藩主は和紙生産を奨励したため、水戸藩領内での和紙生産量は次第に増加していった。宝永期に行われた調査では、紙漉きを行う村の数は77にも上り、紙漉き農家は1,663戸を数えた。
茨城県北部での紙生産が増えると、水戸藩は在郷にも5軒の問屋を指定した。江戸の問屋はこれら地方問屋を定宿として取り引きを行った。これにより、紙専売仕法の実施以来禁止されていた江戸問屋と生産者との直接取引が復活した。
1742年(寛保2年)には紙専売仕法の復活が計画されたが、紙漉き人の反対により成立しなかった。この頃水戸藩は財政の危機に陥り、1767年(明和4年)に在郷紙問屋に対し金1,000両を年賦で納めるように命じ、領内の紙漉き人からは荷口銭を取り立てた。1790年(寛政2年)の調べによると、水戸藩外売出の農産物総額99,000両余のうち、紙だけで27,281両を占めていた。紙は水戸藩第一の農産物であり、紙生産は財源として最も重要なものであったことが窺える。