各種の産業の性質・影響力・経営状況
表記の対象とする企業と産業別分類 表記する年度において売上高がアメリカドルへの為替レート概算で100億ドル以上の企業を表記した。 他の企業の連結決算の対象企業の数値は親企業の数値と重複するので表記の対象外とする。 多様な事業を経営する企業は売上高比率が最大の産業分野に分類した。
表記する項目の意味 売上高、純利益、売上高に対する純利益率は連結決算の数値である。 表記する利益は純利益であり、営業利益、経常利益ではない。
表記の単位・精度 売上高、純利益の表記はAnnual Reportに基づき、企業名の右側の括弧内に通貨コードを表記した。 売上高、純利益の表記単位は、各通貨の100万単位である。 各通貨のリアルタイムの為替レート、過去の為替レートはYahoo Japanのファイナンスを参照。 各通貨の前日終値の為替レートは、Googleで、1USDをJPY、と国際通貨コードを入力すると求められる。 各年度のAnnual Reportの、過去年度の売上高、純利益の値が異なる場合は最新年度の修正値を表記する。 純利益率は%、小数1位まで表記した。
資料の引用元・出典 資料は原則として各企業のAnnual Reportから引用した。 企業サイトがアクセス不可能または情報不備の場合はYahoo Financeから引用した。 資料の引用元はこのページの外部リンクに出典として集約して記載した。
世界市場における製造・建設・エネルギー資源産業の、産業としての性質・経営・影響力を検証するために、各産業分野の代表的企業、具体的にはForbesが編集した世界の売上高上位2000社、または、Fortuneが編集した世界の売上高上位500社の統計で、連結売上高が概略で100億USドル(為替レートの変動があるので厳密ではなく概略である)以上の企業の売上高・純利益・純利益率の推移の表を編集した。
各企業の事業の売上高と事業に関する諸費用の収支により算出される営業利益も、金利、配当、著作権料、知的所有権料などの事業外収支を合算した経常利益も、法人税その他各種の税の支払い、資産の売買およびその他の特別収支を合算した純利益も、それぞれの観点からの企業経営の利益率を表すが、各国の企業会計の法律・制度と、各企業の決算資料の構成に差異があり、営業利益・経常利益を構成する項目の分類と表記の方法・言葉に差異があり、企業会計基準の統一・標準化が困難なので、アメリカ合衆国会計基準の売上高・純利益・純利益率の推移の表を、各企業のAnnual Reportの決算資料を参照・引用して、下記の形式で編集した。
各企業の売上高、営業利益、雇用者数の軍需比率、各事業部門の比率は各企業の投資家情報(Investor Relations)のAnnual Reportに記載してあるのでAnnual Report内を検索して参照。