マツダ
1983年に東洋工業(当時のマツダ)と共同で起亜自動車と資本提携契約を結んだ。2010年にフォードがマツダの株式を売却した際には、株式の一部を引き受けている。2012年にはマツダの連結子会社であるトーヨーエイテックの株式を取得することで合意し、発行済株式の7割を取得したが、2016年10月にマツダが株式の20%を買い戻し、トーヨーエイテックは両社の折半出資となった。2015年には南アフリカにおけるマツダの販売統括会社の第三者割当増資を引き受け、現地の販売事業を合弁化した。
B.LEAGUE所属のプロバスケットボールチーム。広島マツダがダイヤモンドパートナーとして加わっており、同社会長の松田哲也が後援会副会長を務める。また、マツダ本社もドラゴンフライズのプロモーションカー製作に関わり、2023-24シーズンからはダイヤモンドパートナーに加わっている(広島マツダも継続)。
1984年(昭和59年)5月、東洋工業は社名をブランド名に合わせマツダ株式会社に改称。同年11月にはロータリーエンジンの生みの親である山本健一が社長に就任し、同時にアメリカへの工場進出を発表した。
1985年(昭和60年)9月、先進5カ国蔵相・中央銀行総裁会議(G5)でプラザ合意が発表されると、1ドル250円だった為替レートは1年後に150円台にまで急騰。自動車を始めとした輸出比率が高い産業を直撃し、とりわけ輸出比率が68%にも達していたマツダは大きな打撃を受けた。円高は自動車各社の目を一斉に国内市場に向けさせ、特に1987年(昭和62年)に創立50周年を迎えていたトヨタは国内シェア50%を目指した「T-50作戦」を展開。他社はその影響をまともに受ける格好となり、円高と国内販売競争の激化でマツダの収益は悪化した。
1987年(昭和62年)12月、円高による業績悪化と自身の腰痛を理由に山本は任期途中で会長に退き、後任には2年前に通商産業省からマツダに転じた古田徳昌が就任。会長の山本、社長の古田、住友銀行出身で副社長の和田淑弘の3人が代表権をもつ3頭体制の下、1988年(昭和63年)5月、マツダは1992年度を最終年度とする中期経営計画「MI(マツダイノベーション)計画」を開始した。「B-10計画」とよばれる国内販売拡大策をその柱とし、国内販売台数をそれまでの約40万台からシェア10%にあたる80万台にまで増やすことで、輸出に依存した経営体質を改め、1ドル100円下でも2兆円の売上と1,000億円の経常利益を確保する目標を掲げた。
東洋工業本社は広島市周辺で唯一残存した大規模な建物だったため、多くの企業や団体が東洋工業に施設の提供を求めた。広島県庁は1946年(昭和21年)7月まで全機関が東洋工業の施設内で業務にあたり、他にも広島県警察部、広島控訴院、広島区裁判所、広島県食料統制組合なども東洋工業に間借りした。日本放送協会広島中央放送局(現・NHK広島放送局)は東洋工業で放送を再開し、中国新聞は東洋工業から借り受けた三輪トラックで市中に壁新聞を掲示して、救護所の場所といった情報を市民に届けた。
占領にあたった連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)は、日本の平和経済に必要な設備・施設のみの存置を認め、その他は賠償として全て取り立てるという方針を示しため、軍需会社に指定されていた東洋工業は存亡の危機に立たされる事態となった。1946年(昭和21年)に東洋工業は賠償工場に指定され、全社の46 %に上る機械や設備が封印され使えなくなったが、当時の内務省警保局長である谷川昇の取り計らいにより、資本金1億円以上の企業のみがパージの対象となったため、資本金3,000万円の東洋工業は幹部の公職追放などは免れることができた。
また、1991年に発表したユーノス500のデザインは、イタリアのジョルジェット・ジウジアーロに絶賛されたと言われる。
1996年にはデザインテーマ「コントラスト・イン・ハーモニー」を制定し、全ての車種のフロントグリルに5角形の「ファイブポイントグリル」を適用することを決定。2001年にはフォード出身のモーレイ・カラムがデザイン本部長に就任し、デザインテーマ「アスレティック」の下、躍動感のある造形を追求した。
2006年にはローレンス・ヴァン・デン・アッカーがデザイン本部長に就任。デザインテーマ「NAGARE」の下、流(NAGARE)、流雅(RYUGA)、葉風(HAKAZE)、大気(TAIKI)、清(KIYORA)、風籟(FURAI)といった、自然界に存在する動きの美しさを取り入れたコンセプトカーを発表。その造形は2010年に発表された3代目プレマシーのデザインに反映された。
2009年にはアッカーのルノーへの転職に伴い、デザイン本部長に前田育男が就任。2010年にデザインテーマ「魂動-Soul of Motion」をコンセプトカー・靭(SHINARI)と共に発表して以来、生き物が見せる一瞬の動きの躍動感や緊張感、美しさを取り入れたデザインを進めている。2015年に発表したRX-VISIONは、フランスで最も美しいコンセプトカーに選出され、2016年には、4代目ロードスターが日本車としては初めて「ワールド・カー・デザイン・オブ・ザ・イヤー」を受賞した。
5%残して売却。
2011年(平成23年) 6月 - 北米生産からの撤退を発表。同月、メキシコに車両組立およびエンジン組立工場建設を決定。
2012年(平成24年) 2月 - 中期計画「構造改革プラン」を発表。 11月 - トヨタとメキシコ工場における北米向けトヨタ車の生産について合意。 10月 - ロシア工場の操業開始。
2013年(平成25年) 3月 - フィアットとオープン2シータースポーツカーにおける事業契約を締結。 6月 - 15代目社長兼CEOに小飼雅道が就任。 8月 - 防府工場の生産累計台数1,000万台を達成。
2014年(平成26年) 1月 - メキシコ工場操業開始。 4月 - コロンビア生産から撤退。
2015年(平成27年) 1月 - タイのパワートレイン工場が操業開始。 4月 - 中期計画「構造改革ステージ2」を発表。 5月 - トヨタ自動車と中長期的な業務提携に向けて基本合意。 9月 - フォードがマツダの全株式を売却し資本関係を解消。
2016年(平成28年)7月 - いすゞ自動車から次世代ピックアップトラックをOEM調達することで基本合意。
2017年(平成29年) 8月 - トヨタ自動車と業務資本提携することを発表。同月、技術開発の長期ビジョン「サステイナブル Zoom-Zoom宣言 2030」を発表。 9月 - トヨタ自動車・デンソーと電気自動車の共同技術開発契約を締結し、合弁会社「EV C.A. Spirit」を設立。
2018年(平成30年) 3月 - トヨタ自動車と米国完成車生産を行う合弁会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.
マツダはいすゞの商用車であるエルフのOEM供給を受け、タイタンとして販売している。2016年には、いすゞが開発した次世代ピックアップトラックをマツダにOEM供給することで合意した。
以前はいすゞからディーゼルエンジンの供給を受け、タイタンやファミリアに搭載していた。