万里の長城解体報道
この記事は捏造であり、実際には長城を解体する構想など存在しなかったが、記事の内容は各紙に転載され、拡散していった。ルイスの派遣元と名指しされたシカゴでは、地元紙の『シカゴ・トリビューン』(Chicago Tribune)がデンバー発の情報を翌日付で掲載し、ルイスを派遣したとみられる投資家とルイスの家族の談話を載せた。投資家は長城解体構想を一笑に付したが、ルイスの家族は構想自体は聞いたことがあると認めた。西海岸のロサンゼルスでも『ロサンゼルス・タイムズ』が報じ、また東海岸のニューヨークでもニューヨーク・タイムズがニューヨークの投資家の関与を27日付で伝えた。
拡散は6月以降も続き、「解体は西太后の発案」といった詳細が付け加えられていった。報道はアメリカ国内にとどまらず、イギリスやオーストラリア、日本など広く報道された。捏造記事が全世界に拡散する形となったものの、当時根拠の薄い記事が新聞に掲載されることは珍しくなく、これだけであればよくある誤報事件の1つに過ぎなかった。発信源となったデンバーでは1913年に『デンバー・リパブリカン』が『デンバー・タイムズ』に統合され、その『デンバー・タイムズ』も『ロッキー・マウンテン・ニュース(Rocky Mountain News)』の夕刊紙となった後刊行が取りやめられて、捏造記事は過去の事件となりつつあった。