太平洋問題調査会
第二次世界大戦後には、独立を達成したインド・パキスタン・インドネシアのIPR組織の正式加盟、また1950年のラクノー会議以降の日本IPRの復帰もあり、アジア諸国で勃興するナショナリズムの研究に力を入れた。しかしその反面、1949年の中国社会主義政権の成立で中国IPRはその会員が台湾・米国などに亡命したため解散することになり、1942年以降ソ連が太平洋会議に参加しなくなったこともあって社会主義国からの参加を欠くなど東西冷戦の影響を受けるようになった。そして、1951年から翌1952年にかけて最大の支部組織である米国IPRがマッカーシズムによる「赤狩り」の攻撃の標的となり、中心メンバーの一部(アジアのナショナリズム・民主化に対し理解ある態度を示したラティモアやノーマンなど)に個人攻撃が加えられた(このためノーマンは自殺)ほか、企業などからの財政的援助が激減して窮地に陥った。これらの結果、1961年10月に国際事務局は解散声明を出し公式解散のやむなきに至った。
IPR解散の影響として、特に米国内ではアジアについて合理的な情勢判断を行う人材が少なくなり、ベトナム戦争に代表される戦略的な判断ミスが醸成される結果につながったとする見解(油井大三郎)もある。
「太平洋会議」と呼ばれたIPRの国際大会のスケジュールは、戦前においては「宗教、教育、文化、社会制度に関する議題」「経済、資源、産業、商業、財政に関する議題」「人種、人口、食糧に関する議題」「政治、法律、国際関係に関する議題」「太平洋問題調査会と太平洋会議に関する議題」の5つに分かれた「円卓会議」ののち「全体会議」が行われた。
緒方貞子 「国際主義団体の役割」 細谷千博ほか(編) 『日米関係史 第3巻』 東京大学出版会、1972年
片桐庸夫 「太平洋問題調査会(IPR)と1920年代」 『岩波講座・東アジア近現代通史 第4巻』 岩波書店、2011年
中見真理 「太平洋問題調査会と日本の知識人」 『思想』第728号(岩波書店 1985年2月号)