街灯
そして昭和戦前の頃には、大都会では看板照明やネオンサインなどが輝き、ビルの窓から明かりももれ、走る自動車も見える、現代の夜景とあまり変わらないような夜景が形作られていった。といっても、明治や大正の頃には多くの地域で、また昭和戦前でも辺鄙な場所では、街灯がなかったり暗かったりしたので、夜に外出するときには江戸時代からの提灯や龕灯などがまだ現役で、この頃には懐中電灯も一応存在したが高価であった。
しかし、第二次世界大戦に突入すると、照明に関しては、灯火管制といって、照明に黒い布などの遮光具を上からかぶせたり、明かりを弱めたり、非常時など場合によっては照明を消したり、家の窓を黒いカーテンで覆うなど、夜に明かりが漏れることによって敵の攻撃の目標になることを極力防ぐことが行われていた。街灯もその例に漏れず、日本では1灯の明るさは16燭以内とし、水平線に対して20度以上(横に広がらないように)など細かい決まりが設けられていた。灯火管制対応型とはいえ街灯が設置されていれば夜間外出にはまだよかったものの、金属供出で街灯が撤去されていって夜の街が真っ暗闇になることも少なくなかった。
終戦直後は屋外ではしばらくは電力事情が悪かったため街灯どころではない状態となったが、復興が進むにつれて街灯が本格的に復活していった。やがて道路照明灯には蛍光水銀ランプの使用が一般的になり、高圧ナトリウムランプによる道路照明灯も昭和50年代頃から普及していった。また蛍光灯による街灯も出現するなど、電気による街灯の数も戦前と比べて飛躍的に多くなり、夜間外出に提灯などを持ち歩く必要はなくなった。そして平成以降ではLED照明や無電極ランプなどの新しい光源による街灯が出現し、特にLEDによる街灯が飛躍的に普及し現在に至っている。
しかしそれに伴って、屋外の主に電気による街灯などの夜間照明で夜の街が明るくなりすぎたことで、天体観測や動植物などへの悪影響が知られるようになった。これは光害と呼ばれ、照明に関して昨今では光害への対策なども求められている。アメリカ医師会によれば、LEDを街灯などの屋外夜間照明として用いた場合、健康・安全面での悪影響を低減するためには、光源を純粋な白色(色温度4000~5000K)などにするのではなく、色温度を高くても屋内照明の電球色に相当する3000K程度に抑えるべきとしており、なおかつブルーライトが最小限になるように照明をコントロールするべきとしている。
節電目的や光害対策の改良の一例として、従来型のものは日没頃から日の出頃まで夜通し完全な明るさで点灯させてきた街灯の点灯方式の工夫が挙げられる。それには次のような方法が見られる。
夜間の交通が少なくなる時間帯(例えば深夜0時から早朝5時までなど)に照明を一様に暗くする。
夜間の交通が少なくなる時間帯に照明の一部を消灯(間引き点灯)する。
夜間の交通が少なくなる時間帯には、基本的には照明を暗くし、ごく微量の電力で作動するセンサーが、人や車などの動くものを察知すると、照明を明るくする。これはインテリジェント照明と呼ばれ、最も新しい方式である。
日本の場合は、国際ダークスカイ協会(IDA)によって星空保護区に正式に認定されている東京都神津島村と岡山県井原市美星町では、上方光束率0%かつ色温度3000K以下の仕様の「星空に優しい照明(Dark Sky Friendly Lighting)」に認定された街灯を採用している。
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