天明の打ちこわし
このような矛盾は米不足による米価高騰に対して、大坂からの米の搬出を厳しく制限した措置後の大坂とその周辺地域などでも発生しており、米価高騰の中、難しい経済運営を余儀なくされていた。
しかし天明3年から4年にかけては、天明の大飢饉に直撃された東北地方と浅間山の大噴火による甚大な被害を蒙った関東地方と信濃以外に打ちこわしは広がらなかった。これは天明3年の米の作況が東海以西ではさほど悪くなかったことと、幕府が江戸、大坂、京都の三都で実施したお救い米の支給が功を奏したためである。天明4年2月11日(1784年3月31日)、大坂堂島の米仲買商16名が買占めにより摘発されていたが、天明4年4月23日(1784年6月10日)には16名の仲買商が所有していた196440石の米のうち約三分の一にあたる65000石が、江戸、大坂、京都で米価高騰で困窮する人々へのお救い米として利用されることが決定された。65000石のうち30000石が江戸、25000石が大坂、10000石は京都へ向けられることになり、お救い米として市場価格よりも廉価で売り渡され、困窮した人々への支援に充てられた。端境期に行われたこの措置は米価のさらなる高騰を食い止め、米価が高騰した厳しい情勢はなお続いたものの、天明3年から4年にかけては大規模な打ちこわしが全国的に広まる事態は避けることができた。
弘前藩では後述のように大飢饉発生が間近に迫っているのにもかかわらず藩当局が江戸や大坂への回米を強行しており、打ちこわし時には米価高騰への抗議とともに回米反対がスローガンとして掲げられ、仙台藩では前年の米価高騰に乗じて回米を積極的に推し進めた藩の役人宅が打ちこわされた。
各藩とも著しい天候不順による大凶作が目前に迫る中、全く対策を取らなかったわけではない。まず米を原料とする酒造の禁止、穀留という穀物の他領持ち出し禁止という、かかる飢饉の恐れがある場合にとる常套手段を行った。しかし天明3年の場合は前年の米価高騰もあって余剰の米自体がほとんどない状態であり、酒造禁止、穀留の効果はほとんど期待できないことは明らかであった。しかも弘前藩などは天候不順が続く中、天明3年7月下旬まで江戸や大坂への米の移出を続けていた。やがて極度の不作が現実のものとなる中で、各藩は領外から穀類を入手することを試みたものの、すでに穀留は広範囲に広がっており入手は極めて困難であった。天明3年の秋以降、多くの人々が飢饉に苦しみ始める中、各藩はほとんど救援の手を差し伸べることができなかった。また享保の大飢饉時には大飢饉に陥った西日本に対して、大名への拝借金、大規模な回米などといったかなり迅速かつ大規模な救援が幕府主導で実施されたが、天明の大飢饉時には幕府はわずかな大名拝借金を認めたのみで、積極的な被災地救援に乗り出そうとはしなかった。このような中、天明3年の米の作柄は弘前藩は皆無作に陥るなど惨憺たるもので、結局東北地方の太平洋側と現在の青森県では、天明3年から4年にかけて数十万人と推定される餓死者が発生した。
天明6年9月6日(1786年9月27日)、大老井伊直幸は御三家の当主、尾張藩主徳川宗睦、紀州藩主徳川治貞、水戸藩主徳川治保に対し、「後継者の家斉はまだ若年であるため、御三家が家斉のことを補佐していくよう」との内容の将軍家治の遺言が伝えられた。翌日には御三卿のうち当主不在の田安家以外の、次期将軍家斉の実父でもある一橋家の一橋治済、清水家の清水重好に対しても同様の家治の遺言が伝えられた。なお家治から御三家、御三卿当主に対する次期将軍家斉の補佐についての依頼は上記のように尾張藩主徳川宗睦、紀州藩主徳川治貞、水戸藩主徳川治保、一橋家当主の一橋治済、清水家当主の清水重好の五名に対してなされたが、清水重好は病弱のため、実質的には御三家当主と一橋治済に対して出された形となった。将軍から後事を託された形となった御三家当主と一橋治済は幕政への関与を強めていくことになる。先述のように御三家、御三卿を始めとする譜代派は田沼意次主導の政治体制、政策に強い不満を持っており、田沼意次の更迭に続いて自派の代表を幕閣に送り込み、政治体制と政策の刷新を目指した。
天明6年10月23日(1786年11月13日)、御三家の各当主はそれぞれ田沼意次の政策を厳しく批判した上で、幕府人事の刷新および田沼を厳罰に処するよう幕閣に申し入れを行った。この時の御三家申し入れでは老中首座の松平康福の更迭と、後任として奏者番の秋元永朝を抜擢するよう主張していた。