公家町
もっとも、織田政権・豊臣政権・徳川政権(江戸幕府)が公家たちを集住させることで公家町という閉鎖的な空間に閉じ込めていたというのは事実ではない。というよりも、実際には公家町に住めなかった公家が大勢いたのである。
関ヶ原の戦い直後、徳川家康は先に家康の計らいで勅勘を解かれて京都帰還を許された山科家・冷泉家・四条家の屋敷を公家町の北側に与えた。これは西軍について滅亡した大谷吉継の母(東殿)や原勝胤などの旧屋敷地を接収したものであった。これは公家町の中に既に新たな屋敷地を確保できなくなったことが背景にあったとされる(なお、これらの屋敷は慶長の公家町拡大の際に新たな区画に再移転している)。
その後、慶長年間から寛永年間にかけて公家町を拡大しているものの、それ以上に新家の創設が多かった。豊臣政権下の文禄年間から寛永年間にかけて50もの新家が創設されたものの、その2/3にあたる33家が築地之内、すなわち公家町に屋敷を持つことが出来なかった(当時の絵図からは公家町のうち御所を除いた屋敷地の7割近くが皇族・摂家・清華家・旧家で占められている)。また、公家町の内側に屋敷が持てた新家は寛永年間当時院政を行っていた後水尾上皇の院参衆などに限られた(寛永7年(1630年)に後水尾上皇の仙洞御所が完成した際に御所の南側に院の後宮や皇女の邸宅が造営されるとともに院参衆への屋敷地の拝領が行われた)。
このため、公家町に住めなかった公家は天皇や院(実際の手続は京都所司代)から屋敷地を拝領するか、他の公家が何らかの事情で屋敷地を手放さない限りは、親族の屋敷に同居するか、公家町に近い町人地で土地を購入して屋敷を建てるか、借家をするしかなかったのである。