飢饉
いずれも19世紀後半から20世紀前半、イギリス統治下のインドでの写真。
社会保障制度が十分に機能している場合には、失業の増加や食糧価格高騰が発生したとしても、雇用保険や生活保護などの形で何らかの救済が図られるため、餓死者を多数出すような飢饉には発展しない。また、国内での救済のほか、天災や戦災による大規模な飢饉は国際的な援助によって解消される場合も多い。しかし、江戸時代の日本のように鎖国状態である場合や、戦争や内戦によって交通・輸送システムが麻痺している場合や、独裁政権下などにあって弱者保護に注意が払われない場合には、今日においても国際的な援助も、そしてもちろん国内での援助も難しい状態にある。
奈良時代では、飢饉が起こるたびに、朝廷が医者と薬と物資を各国に送っていたことが記述され、疫病と飢饉が頻繁になると天皇が天に徳を示すために大赦を行った。
気候変動研究では、16世紀以降に寒冷化が進み、飢饉が頻発することになる。例えば、越後上杉氏の他国出兵時期と期間から口減らしの意図が考えられ、特に飢饉の続いた永禄年間に上杉謙信は関東への出兵を繰り返しており、これは戦争が飢饉を起こすのではなく、飢饉が戦争を起こしていた例とされる。
飢饉が元で、あるいは一因として改元された元号の例としては、寿永・寛喜・貞永・正元・宝徳・寛正がある。
ことわざに「一年の兵乱は三年の飢饉に劣る」とあるように、日本では、「飢饉の害は戦争以上のものである」という考え方がある。
明治時代以降も東北地方は極端な凶作に見舞われており(東北凶作)、1869年(明治2年)、1902年(明治35年)、1905年(明治38年)、1910年(明治43年)、1913年(大正2年)、1921年(大正10年)、1931年(昭和6年)と相次いだ。特に、1934年(昭和9年)の冷害は、多くの欠食児童や婦女子の人身売買が相次ぎ、昭和農業恐慌と呼ばれた。
一方1993年の大凶作は、当時の日本の海外からの米調達力と日本人の米以外を食する習慣の普及と翌年の豊作により、飢饉状態に陥る事は避けられた。
エチオピア 1972年 - 1974年、また1984年 - 1985年にエチオピア大飢饉が起こり、約100万人が餓死した。