捷号作戦
この作戦は日本軍の残存兵力のほぼ全てを投じた作戦であるにもかかわらず、様々な不備が重なり大敗を喫した。
満を持して行われた捷一号作戦であったが、作戦の中核戦力である基地航空部隊(第五第六基地航空部隊)が共にダバオ誤報事件や台湾沖航空戦で殆ど戦力をすり潰した状態での発令となってしまい、作戦の根幹が既に崩壊していたが、連合艦隊は殆ど変更を指示することなく発令した結果、まず基地航空部隊による敵機動部隊の殲滅は失敗し、24日に軽空母プリンストンを撃沈、25日に初投入された神風特別攻撃隊により護送空母セント・ローを撃沈したのみに終わった。
敵機動部隊を北方に誘致し基地航空部隊と共にこれを撃滅する役目を負った機動部隊本隊は、台湾沖航空戦に錬成していた航空隊を提供し、捷一号作戦にそれらを呼び戻すことができず錬成が遅れていた航空隊から空母機動戦に耐えられる乗員らをかき集めて対応しようとしたが、作戦予定の半数にも満たない100機余の航空機しか集まらず、そのため空母機動部隊の打撃力が不足し殆ど囮のような行動となってしまい、結果空母4隻は全滅し艦艇の半数近くを失ってしまった。また誘致自体は成功したがタイミングを逸し、第一遊撃部隊は24日日中に5度にわたる空襲を受け同部隊の中核戦力の一つであった戦艦武蔵が沈み、他の艦艇も損傷を被ってしまった。
敵の来攻を察知し、敵の侵攻方面及びその上陸企図を有することが判明すれば、機を逸せず出撃あるいは前進基地に進出、所定の作戦に従事する (6)、第一遊撃部隊の作戦は、機動部隊本隊と同一作戦海面に道中、またはその戦略的行動を特に統制指揮するを要する場合の他は、一般に捷号作戦要領に基づき指揮官所定とする。
第二、具体的作戦方針 一、捷一号、捷二号作戦 イ、友軍の作戦 基地航空部隊は、はじめは敵機動部隊の初動攻撃を回避しつつ、第5.6.7各基地航空部隊など、集中可能の全航空兵力を以て進出、敵攻撃部隊の近接を待ち、その上陸前日又は当日を期して敵機動部隊並びに攻略部隊への総攻撃を行う。 先遣部隊(潜水艦部隊)は全力を挙げて邀撃、守備部隊は敵を水際で撃滅するに務め、敵が上陸した場合は飛行場戦力使用を死力を尽くして阻止する ロ、機動部隊の作戦 (1)、第一遊撃部隊 敵が上陸企図を有することが判明次第出撃し、ブルネイ又は比島中北部に進出、補給の上敵攻略部隊の上陸時に上陸地点に到達するを目途に進発する。我基地航空部隊の索敵圏内を航行し、基地航空部隊の総攻撃に策応して敵機動部隊の攻撃を排しながら進撃、まず我を阻止せんとする敵水上部隊と決戦してこれを撃滅したのちに、上陸地点にて敵船団並びに上陸軍を攻撃撃滅する。 (2)、機動部隊本隊 第一遊撃部隊に呼応して出撃し、敵機動部隊を北東に牽制して第一遊撃部隊の突入を容易にし、敵機動部隊の一翼に対して攻撃を加える。
24日には、7月18日から3日間行なわれた研究に基づいて陸海軍の航空兵力運用に関する協定が締結された。
航空戦力指揮の一元化については海軍側が、陸軍航空部隊の全面的な連合艦隊司令部への指揮下編入を望んだが、地上兵団への直接航空支援を主務とする陸軍航空部隊としてはこれは「問題外」のことであり、議論は紛糾して中々決定をみなかった。そこで軍令部第一次長塚原二四三中将と、参謀本部高級参謀次長後宮淳大将との間で統一指揮に関して案を取りまとめた。
大要としては「陸海軍航空兵力の集中運用の必要性」は陸海軍とも一致したが、海軍側の固執する「最初に襲来する米機動部隊を撃滅する」というものに関して陸軍側はアメリカ軍の攻略部隊の侵攻に先立ち高速機動部隊をもって敵拠点の航空戦力を撃滅するという戦法を多用していることと、それに立ち向かう海軍側が、それまでにもアメリカ軍機動部隊との戦闘でこれという戦果を挙げえぬままに航空戦力の大半を損耗し、攻略部隊が現れた時はこれに反撃する余力をなくし短期日で上陸を許してしまう「実績」を残していることから、海軍側の主張に対して「敵機動部隊の事前空襲に対しては航空兵力の温存を図って兵力の漸減程度にとどめ、上陸が開始された際に一気に大兵力を投じる」という意見を提示。実績を問われては海軍側もこれ以上自説を固執することができず、結局指揮については陸上戦が主体の場合は陸軍の航空軍の指揮下に海軍の航空艦隊が、海上戦闘が主の場合はその逆とするように取り決められ、陸軍側の主張が貫かれるものとなった。
このような経緯により、7月24日、陸海軍合同による航空作戦に関する中央協定が取り決められた。
第六三四海軍航空隊(第四航空戦隊) 零式艦上戦闘機二一型:保有数70機、内稼働数?機 零式艦上戦闘機五二型:保有数44機、内稼働数17機 彗星艦上爆撃機(射出用及び訓練用):保有数26機、内稼働数15機 九九式艦上爆撃機:保有数10機、内稼働数8機 天山艦上攻撃機:保有数5機、内稼働数4機 瑞雲水上爆撃機:保有数21機、内稼働数20機
第六○一海軍航空隊(第一航空戦隊) 零式艦上戦闘機二一型:保有数9機、内稼働数5機 零式艦上戦闘機五二型:保有数22機、内稼働数8機 彗星艦上爆撃機:保有数12機、内稼働数7機 九九式艦上爆撃機:保有数2機、内稼働数2機 天山艦上攻撃機:保有数42機、内稼働数36機 九七式艦上攻撃機:保有数3機、内稼働数3機
航空隊の錬成を行いつつ、あ号作戦で損傷した空母の入渠修理整備が7月より開始され対空装備の強化も行われた。この対空装備の強化は25mm対空機銃及び12cm噴進砲の増強がなされたもので、25mm対空機銃だと瑞鶴で26挺、千歳型及び瑞鳳で16挺、伊勢型で47挺が増強された。
これは大本営の捷号作戦方面決定の指示がなくても連合艦隊司令長官の権限で発令できるよう特に規定されたもので、当時の連合艦隊参謀副長・高田利種少将も戦後のGHQによる聞き取り調査で、その様な規定が盛り込まれていたと証言している。
これは大本営の決定以前に敵機動部隊を捕捉殲滅できる好機を連合艦隊が得る場合も想定し、悪戯に大本営の指令を待って好機を逸する様なことのないよう盛り込まれたものではあるが、一歩運用を間違えると大本営の捷号作戦基本方針を根底から覆すことにもなりかねない、極めて危うい二面性をも孕んでいた。「陸海軍中央協定」で陸海軍の航空戦力を統合集中して来航する敵を捕捉殲滅しようと取り決めたのに、海軍が捷号作戦を単独発動する様なことがあっては戦力の統合発揮が不可能となる可能性が十分予測されるからである。しかしこの基地航空部隊に関しては連合艦隊と軍令部の協議のもとに、連合艦隊司令長官が捷号作戦を発動できるという規定は、基地航空部隊が海軍戦力の中核であるだけに、事実上海軍単独で作戦を発動できることとなり、これが10月12日から始まった台湾沖航空戦で実際に行われ、中央協定を無視する形で海軍は独自に基地航空部隊による捷一号二号作戦を発令(連合艦隊電令作第342号「基地航空部隊捷一号二号作戦発動」)し、その当否は別として結果的に海軍の行動が裏目に出て基地航空隊は戦果を殆ど上げ得ぬまま壊滅し、捷号作戦の運用に重大な支障をきたすこととなった。