国際汽船
1939年(昭和14年)9月の第二次世界大戦勃発で遠洋航路全体が縮小の方向に向かう中、翌1940年(昭和15年)、国際汽船はこれまで積み重なった債権などを繰り上げ償還し、また会社設立以来初となる配当を行うことができた。しかし、国際汽船はようやく迎えることのできた春を長く楽しむことはできなかった。
1941年(昭和16年)12月の太平洋戦争勃発を経て、日本の海運業界は1942年(昭和17年)4月設立の船舶運営会に運営航路を譲渡し、以降は単に運航実務者および船舶所有者という立場になった。国際汽船も昭和17年4月の時点では運航実務者に指定されていたが、1943年(昭和18年)に運航実務者が5つの班に再編された時には、国際汽船は大阪商船を筆頭とする第2班に属した。また、南方占領地域における現地航路の経営にも参画することとなった。しかし、戦況が日増しに悪化する中でさらなる業界再編成が行われることとなり、昭和18年7月発表の「船舶運航体制緊急整備要領」に基づいた海運会社の統合が打ち出された。大阪商船はこれに応えて、国際汽船および、資本的に密接な関係のあった北日本汽船と摂津商船、また1937年(昭和12年)以降完全支配していた原田汽船の4社を吸収合併することとなった。時節柄、株主総会を省略して公告で合併を告知し、11月16日付で合併。こうして国際汽船は、24年の波乱の歴史に幕を閉じた。この時点で大阪商船は、国際汽船株40万株の64パーセントにあたる25万6000株を保有し、10対8の比率で株式割当を行った。合併後、国際汽船の組織は新たに創設された合同総局のもとで「国際部」と名を改めたが、1945年(昭和20年)2月の社内組織の改編に伴って消滅した。