ヴィクトル・シュルシェール
この間フランス国内では、1831年に有色自由人の市民権が認められ、同年3月4日付法律により奴隷貿易が禁止された。1834年には、マルティニークを追放されパリに亡命していたシリル・ビセットが有色人協会を設立し、『植民地誌』を創刊した。
同年、キリスト教道徳協会の奴隷貿易・奴隷制廃止委員会によりフランス奴隷制廃止協会(フランス語版)が設立された。フランス奴隷制廃止協会の会長で、後に外相次いで在英フランス大使に任命されたヴィクトル・ド・ブロイ(フランス語版)は、植民地・奴隷制に関する法改正のための委員会を設置し、自ら委員長を務めた。ブロイ委員会には、後に海軍・植民地大臣となったアンジュ・ルネ・アルマン・ド・マコー(フランス語版)のような保守派も含まれていた。彼は奴隷解放よりも奴隷の境遇改善を主張しており、この結果、ブロイ委員会報告を受けて提出・可決されたマコー法(フランス語版)(1845年施行)は、奴隷の結婚権、財産権、遺産相続権、本人および家族の自由を買い戻す権利、宗教教育や初等教育を提供する義務などに制限されたものであった。
一方、早くから奴隷制廃止を呼びかけていたル・マン聖霊会および聖十字聖母マリア会の司教カジミール・デュグージョンは、1845年に『フランス植民地における奴隷制』を著し(彼は1848年にシュルシェールの推薦によりグアドループの使徒座知牧となったが、プランテーション経営者らの反対に遭い、翌49年にフランスに戻らざるを得なくなった)、フリーメイソンも1836年にグアドループに「ヒラムの弟子」ロッジを設立するなど(ヒラムはフリーメイソンの始祖)、奴隷制廃止の要求が強まっていた。
また、海軍・植民地省の植民地労働委員会の委員、クレオール共済組合会長、植民地高等評議会議員を歴任し、1875年に元老院終身議員に任命された。さらに、グアドループの政治家ガストン・ジェルヴィル=レアシュ(フランス語版)とともに『植民地指導員』紙を創刊するほか、女性の境遇改善協会や女性の権利連盟(フランス語版)に参加して女性の地位向上のために尽力し、ロンドンの児童養育院・共同宿泊所を視察し、初等教育の無償化・義務化について元老院で報告するなど、より幅広い分野で重要な役割を果たした。
晩年はウイユ(イル=ド=フランス地域圏、イヴリーヌ県)に引っ越し、1893年12月25日に死去した。翌94年1月5日にペール・ラシェーズ墓地に埋葬され、1949年5月20日にパンテオンに合祀された。
私たちに、そして私たちの子孫に言い続けよう。この地球上に一人でも奴隷がいる限り、それは人類全体に対する絶えることのない侮辱である。― ヴィクトル・シュルシェール