琉球八社
明治時代に入ると、琉球においても日本本土同様の宗教改革の波が押し寄せたが、 琉球処分により琉球王国が廃され沖縄県が置かれた琉球におけるそれは、神仏分離に伴う廃仏毀釈が吹き荒れた日本本土とは異なるものであった。
『琉球宗教史の研究』によれば、明治の宗教政策は、在来の宗教を弾圧し或いは変革することによって、日本の国家理念の下につくられた日本宗教に移行せしめ、その宗教を通して、琉球人を日本国家および日本精神の下に統合することに存していた。置県後において、琉球八社は明治政府から政治的目的をもって取り上げられることとなる。
同書によれば明治初期の琉球は、明治12年(1879年)の沖縄県設置後も住民の民族的帰趨が定まらず、未だ清国から救援のあるのを心に頼み、特に北清事変まではかかる傾向がなお顕著に見られたほどであった。この様な情勢から県政実施の上に幾多の障害があることに鑑み、信仰によって県政の実を挙げるべく琉球八社の中の1社を近代社格制度の官国幣社に列格し、以て人心をして国家あるいは皇室への帰一を計らんとしたのだと言う。こうして明治22年(1889年)、沖縄県知事より波上宮の国幣中社列格が上申されたが、政府は皇室の祖神である伊弉冊尊を祀っていることを理由として、明治23年(1890年)1月27日に官幣小社へ格上げのうえ列格を裁可している。