電子商取引
技術寄りの表現で「eコマース」、法律用語・行政用語などで「電子商取引」と呼ばれているのは、コンピュータネットワーク上での電子的な情報通信によって商品やサービスを売買すること(や交換すること)である。インターネットを利用したものも、特定顧客用の専用線を利用したものも、どちらも含まれる。一般の人々が「ネットショッピング」と呼んでいる行為もこの電子商取引の一種に当たる。
インターネット上の商行為の幅は大きく広がってきており、商品の宣伝、売買、契約締結、決済などが行われるようになっている。
この記事では電子商取引全般について解説するが、結果としてインターネットを通じての企業と消費者との商品売買について多く記述することになる。商取引を行うためのウェブサイトについては、ここでも説明の途中で若干は触れるが、詳しくは「ECサイト」や「電子商店街」の記事を参照のこと。
1984年にはテスコ社がB2Cオンラインショッピングシステムの利用を開始。最初の家庭からの利用者は72歳の女性だった。 1984年4月にはCompuServeが米国とカナダでElectronic Mall(電子商店街)を開始。利用者に理解しやすいサービスとしては最初のものとなった。
1989年5月にはセコイア・データ社が「Compumarket(コンプマーケット)」というシステムの利用を開始。これがインターネットを利用したeコマースシステムとしては最初のものだと考えられており、買い手はデータベースから商品を検索し、クレジットカードで購入することができるものだった。
1995年7月、Amazon.com がオンライン書店としてサービスを開始。
インターネットの発達にともない、1990年代後半から、企業がインターネットを介して(主にウェブサイトなどを介して)不特定多数の人々(消費者)に対して小売(企業対消費者間取引、B2C、BTC)を行うことが、少しずつ広まっていった。
さらに時がたつにつれて、消費者間取引(C2C、CTC、たとえばインターネットオークションなど)が、ウェブサイト上で行われるようになってきた。