ちくご型護衛艦
本型の装備は、多くの点で、やまぐも型護衛艦(37~39DDK)のそれを本型の艦体規模に適合化したものとなっている。
船型としては、いすず型(34DE)で開発された、2層の全通甲板をもつ遮浪甲板型が踏襲された。基本構成もおおむね同様だが、アスロックの装備や上部構造物の大型化に伴って重心が上昇したことから、水線長を4メートル短縮するかわりに幅を0.4メートル広げて、復原性を維持した。なお、本型はもともとは地方隊配備用として構想されていたものの、DDの建造が遅れたことから一部が護衛艦隊に回されることになり、小型の船型にもかかわらず長駆遠征を強いられたが、特に冬季の日本海では動揺が激しく、主方位盤上で射撃準備にあたっていた砲雷長の旗甲板への転落・殉職といった事故もあったとされている。
同時期に建造されていたたかつき型後期型(40DDA)やみねぐも型(40DDK)と同様に、凌波性改善のため、全長の約4分の1にわたってナックル・フレアを付して、上甲板や艦橋への波しぶき打ち上げを防いだ。またDDA・DDKと同様に探信儀を同様のバウ・ドームに収容して搭載したことから、艦首は前方に鋭く突出したものとなっており、主錨のうち1つは艦首上部の船首材に取り付けたバウ・アンカー、もう1つは艦首部左舷に設置されているのも同様である。
Ver1.89にて実装。艦尾にVDSを搭載しており、「とかち」(DE-218)以降の艦と思われる。
従来、海上自衛隊の作戦は「周辺海域の制海」、「海上交通の保護」および「本土の直接防衛」と区分されてきたが、1965年4月より、「海上交通の保護」と「周辺海域の防衛」の2本柱と再定義した。海上自衛隊としては、両者のバランスをとって推進していく方針であったのに対し、防衛庁内局では、海原治を中心として、海上交通の保護を否定して周辺海域の防衛のみを推進する意見が強かった。
沿岸の作戦は地方隊の担当とされていたが、当時の地方隊は護衛艦をもたず、駆潜艇が配備されていたものの、特に冬季の行動には大きな困難が伴っていた。ちょうど当時、大日本帝国海軍の鎮守府に範を取った地方隊の組織改編が計画されていたことから、これとあわせて、第3次防衛力整備計画中に地方隊に護衛隊を配属することとなった。この時期には海上自衛隊の黎明期を支えたPF(くす型)の大量退役が見込まれていたこともあり、地方隊配備兵力の更新充実が急務となった。
このことから、3次防の策定にあたって、「周辺海域の防衛」を重視する内局に対して海自もあえて反対せず、地方隊配備護衛隊用のDEの建造が3次防の中心事業とされることになった。これによって建造されたのが本型である。