名古屋電灯
名古屋電灯では本社・発電所の用地として名古屋市南長島町・入江町(現・中区栄二丁目)にまたがる360坪ほどの土地を2300円で購入し、まず本社を1888年11月同地に設置。発電所にはアメリカから輸入のボイラー・蒸気機関とドイツから輸入の発電機(総出力100キロワット (kW))を据え付け、「電灯中央局」と命名した(後の第一発電所)。なお発電機据付工事については当時国内各地で工事を請け負っていた東京電灯が担当している。工事中の1889年5月には本町など市内41町に配電線を架設する許可を県から取得した。
1889年11月3日、発電所が竣工した。しかし電球が輸送船の海没で到着しておらず第2便を待ったため、開業は1か月遅れて12月15日となった。名古屋電灯の開業は東京電灯が1887年11月に東京で日本初の電気供給事業を開始してから2年後のことで、東京電灯と神戸電灯・大阪電灯・京都電灯に続く国内5番目の供給事業となった。ただし工事中の同年4月に熱田尾頭町の尾張紡績で自家用発電所が完成し、7月から電灯の明かりの下で夜間操業が始められており、名古屋では名古屋電灯開業で初めて電灯が実用化されたわけではない。翌1890年(明治23年)1月10日、名古屋電灯は市内南桑名町の千歳座において開業式を挙行した。愛媛県知事就任で名古屋を離れる直前の勝間田前知事や黒川通軌第三師団長ら各界の有力者700名余りを集めた盛大なもので、会場には200灯の電灯がともされていたという。
名古屋電灯は士族授産の取り組みから生まれた電力会社で、はじめは旧尾張藩の士族による会社であった。士族授産の活動により設立された電力会社はこの名古屋電灯が唯一である。
明治維新により家禄を失い困窮した士族たちに対し、明治政府はその救済と殖産興業を目的として1879年(明治12年)から1890年(明治23年)まで士族授産事業のための勧業資金を貸し下げていた。名古屋電灯設立に活かされたのは正式には「勧業資本金」と称するもので、1884年から1886年にかけて愛知県に対する合計10万5149円の貸下げが決定された。勧業資本金の貸与が決定すると、士族たちはこれを元にいかなる事業を起こすべきか議論を始めた。桑園を拓き養蚕業を起業する、紡績業に進出するなどの案が出て、中でも紡績業は勧業資本金を開業したばかりの名古屋紡績へ投資して事業拡張の原資とすれば効果が大きいとして一時有力な意見であったという。
その一方、愛知県知事勝間田稔から事業化に関する県の担当者に任命されていた県衛生課長丹羽精五郎(元尾張藩士)は、同じく藩士の出で工部省技師の宇都宮三郎から助言を得て、電灯事業の起業を士族たちに提案した。丹羽は、津市の三重県庁において1886年(明治29年)11月3日に白熱灯とアーク灯の点灯実演が行われた際、実演作業に従事していた東京電灯の技師と甥で帝国大学工科大学に在籍する丹羽正道に名古屋でも実演するよう依頼する。両名は四日市での実演を経て名古屋入りし、11月26日から12月2日にかけて名古屋市役所にて白熱灯40灯・アーク灯1灯を点灯した。実演を経て士族たちや県知事の意見は電灯事業起業で一致をみた。
名古屋電灯時代の末期、1921年(大正10年)6月末時点の電灯・電力供給区域は以下の通り。この時点では合併していない尾北電気・板取川電気の供給区域もあわせて記す。
名古屋電力側も資金難に陥っていたため会社間の合併合意には時間がかからなかったが、反対に、名古屋電灯の株主中に渦巻く反対論を抑えるのは難航した。反対派の中心となったのは士族や旧愛知電灯の株主で、合併による配当率低下を危惧していた。このため、解散する名古屋電力の資本金500万円に対し名古屋電灯側の増資を250万円に留めて名古屋電力株主への新株交付を持株2株につき1株とし、これによって生ずる差益金から将来の配当に充てる配当補充金を積み立てる、という合併条件をまとめた。
1910年8月26日の臨時株主総会にて名古屋電力の合併は可決されたが、これに続く役員増員にからみ総会は紛糾した。合併に伴う取締役3名・監査役の2名の増員が総会の議題となったが、この賛否をめぐり、福澤の進出を歓迎する革新会改め「電友会」と、福澤系の経営陣を不安視する同盟会改め「愛電会」の両陣営に株主が分裂し収拾がつかなくなったのである。対立は総会の1週間前からあり、矢田績や名古屋市長加藤重三郎らが斡旋に乗り出していたが、当日深夜になっても株主の意見が一致することはなかった。合併については同年10月28日に成立。その後取締役2名・監査役1名増員という折衷案で妥協がなり、11月の臨時株主総会で可決、兼松熙ら旧名古屋電力の役員が新任された。この総会の1週間後、福澤は常務職を兼松に譲って辞任し(取締役には留任)、一旦名古屋電灯の経営から退いた。
木曽電気製鉄設立後、1920年(大正9年)から翌1921年8月までの短期間に名古屋電灯は6社の事業者、すなわち一宮電気・岐阜電気・豊橋電気・板取川電気・尾北電気・美濃電化肥料を相次いで合併した。名古屋電灯では合併に先立つ1919年10月に1700万円の増資を決議しており、これも加えて一連の合併後の資本金は4848万7250円に拡大している。
1921年1月時点における本社および営業所・出張所の所在地は以下の通り。
本社 : 名古屋市中区新柳町六丁目
中区営業所 : 名古屋市中区門前町
東区営業所 : 名古屋市東区鍋屋町
西区営業所 : 名古屋市西区奉公人町
南区営業所 : 名古屋市南区熱田神戸町
一宮営業所 : 愛知県中島郡一宮町
瀬戸営業所 : 愛知県東春日井郡瀬戸町
小牧営業所 : 愛知県東春日井郡小牧町
東京出張所 : 東京市麹町区永楽町(東京海上ビル)
本社ははじめ名古屋市南長島町にあり(1888年11月設置)、第一発電所と同一敷地内にあった。その後発電の主力が水主町三丁目の水主町発電所に移ったことから同発電所構内に本社社屋を新築し1904年7月移転する。さらに水主町発電所が廃止されると再び市街地へ本社を移すことになり、1911年6月旧名古屋電力本社(南武平町3丁目)へ仮移転の後、翌1912年5月新柳町に新本社を新築した。本社本館は木造4階建てで、水主町の旧社屋も同時に移転して別館とし、追って南武平町の社屋も移築の上別館とされた。
旧名古屋電灯本社は東邦電力発足により同社名古屋支店となった。支店が西松枝町へ移転した後、建物は1929年(昭和4年)1月より「電気普及館」(後に「電気百貨店」と改称)として活用されたが、1945年(昭和20年)3月の空襲で焼失している。跡地は電気文化会館(第一発電所跡)の広小路通側公開空地付近にあたる。