無料
これらのものは寄付や自己資金をもとにして利用者に無料で提供される。スポンサーと似ているが、全く宣伝されないことが多く、寄付者一覧の表や寄贈した物に名前やロゴが程度である。
フリーソフト - しばしば「自由な」ソフトウェアという意味のフリーソフトウェアと混同されるが、「無料の」ソフトウェアであるフリーソフトは、作者の意志により無料で提供されている。作者へメールを送るメールウェアや、任意のカンパウェアもフリーソフトである。
ウェブサイト - ボランティアや寄付によって運営され、利用者は無償で利用できる。例としてはウィキメディア財団が運営するオンライン百科事典のウィキペディアがある。
無料(むりょう)とは、その財やサービスの提供について、受益者に代価を求めないことである。「送料は無料になります」「ただいまドリンクの無料サービス中です」「ファミリーレストランの無料クーポン券をもらった」のように使われる。
「無料」の「無」という字は、もともと「人の舞姿」を表していたが、その後「ない」という意味で使われるようになった。「料」の字は本来「はかる」を意味するが、日本では「代金」の意味を持つ。
地方公共団体によっては行政サービスを無料で提供していることがあり、地方公共団体の費用負担によって賄われる。
ごみ(廃棄物)収集 - 無料で収集する自治体もある。利用にあたり利用者に費用の負担を求める(有料化)自治体も増えている。
義務教育は教育基本法第4条2項により、授業料や教科書が無料である。
公立図書館は、図書館法第17条により、図書館資料を無料で利用可能としなければならない。
公衆トイレは実質、地方自治体や公共団体で賄われている。中には有料のものもある。海外の温暖な地域では、公衆トイレに無料の冷水シャワーを設置している例もある。
公園の水道水は実質、地方公共団体や利用者の水道料金で賄われている。
入浴施設 - 温泉地では、地元住民専用の無料入浴施設を設置している例が少なくない。近年では、誰でも無料で利用できる足湯を設置して、観光促進を促す地域もある。
一部の自治体では保育園や幼稚園が無料で利用できる。
一部の自治体では小学生以下の子供や高齢者の医療費が無料となる。
公共交通 一部の自治体では、自治体が運行している福祉バスを無料で利用できる。誰でも無料で利用できるものもあるが、利用に制限がある場合もある。また、有料のコミュニティバスに移行した自治体も多い。 一部の自治体では、身体障害者、知的障害者、戦傷病者、原爆被爆者、高齢者などが鉄道、バス等の交通機関料金を無料で利用できる。ごみの処分同様に、公営バスの高齢者無料制度も、自治体によっては廃止、または一部負担制度への移行が進んでいる。
役所の申請書
インターネット接続サービス - 図書館などでの無料利用。公共施設内のフリースポットなど。