日本の空港
百里飛行場〔茨城県小美玉市〕 百里基地(空自) 茨城空港(民間)
霞ヶ浦飛行場〔茨城県土浦市〕 霞ヶ浦駐屯地(陸自)
宇都宮飛行場〔栃木県宇都宮市〕 北宇都宮駐屯地(陸自)
相馬原飛行場〔群馬県北群馬郡榛東村〕 相馬原駐屯地(陸自)
入間飛行場〔埼玉県狭山市・入間市〕 入間基地(空自)
横田飛行場〔東京都福生市、西多摩郡瑞穂町 ほか〕 横田基地(米空・空自) ※航空自衛隊航空総隊司令部の他、在日米軍司令部、第5空軍司令部、国連軍(朝鮮戦争)後方司令部、日米共同統合作戦調整センターなどが置かれている。
立川飛行場〔東京都立川市〕 立川駐屯地(陸自) ※警視庁・海上保安庁・東京消防庁と共同の立川広域防災基地が置かれている。
硫黄島飛行場〔東京都小笠原村硫黄島〕 硫黄島航空基地(海自) 硫黄島分屯基地(空自)
南鳥島航空基地飛行場〔東京都小笠原村南鳥島〕 南鳥島航空基地(海自)
キャスナー飛行場〔神奈川県座間市、相模原市南区〕 キャンプ座間(米陸)
厚木海軍飛行場〔神奈川県綾瀬市、大和市〕 厚木航空施設(米海) 厚木航空基地(海自)
下総飛行場〔千葉県柏市・鎌ケ谷市〕 下総航空基地(海自)
木更津飛行場〔千葉県木更津市〕 木更津駐屯地(陸自)
館山飛行場〔千葉県館山市〕 館山航空基地(海自)
空港法第4条第1項に基づき国が設置・管理する空港。東京国際空港と、政令で定める18空港 が該当する。東京国際空港については、基本施設と附帯施設の工事費用を国が全額を負担。政令で定める空港は、附帯施設は全額を国が負担し、基本施設は3分の2を国が、3分の1を地方公共団体が負担する。北海道、沖縄、離島の空港については、空港法や地域特別法などにより、基本施設に対する国の負担割合が100分の80から100分の95までの間でそれぞれ定められている。東京国際空港は旧第一種空港に、それ以外は旧第二種空港(A)に該当する。19か所。