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取締役兼CEOの中西宏明は冒頭、「昨年夏ころから事業売却の噂があった。しかし日立製作所と話し合った結果、我々は自力で経営を立て直すことを決定した」と宣言、自力での再建を継続する意向を示した。
その後、2008年内に営業黒字を達成、その後も好調が続き日立製作所の連結決算にも大いに貢献したことから、2010年11月2日に日立製作所は日立GSTのNASDAQ上場準備を行っていることを発表した。記者会見の席上で、三好副社長は「日立GSTの業績が改善したことや、大規模な投資が必要なことが上場の背景にある。経営スピード向上のためにも株式公開が必要と判断した」と説明した。
しかし、一転して2011年3月7日、日立製作所は、同社100%出資のViviti Technologies Ltd.の全株式を、ウエスタンデジタル (Western Digital Ireland, Ltd.) へ現金35億ドルおよびウエスタンデジタル株2500万株(7億5000万ドル相当)で売却し、ウエスタンデジタルの完全子会社とすることで合意、正式契約を締結したと発表した。
ウエスタンデジタルが日立GSTを統合した後は、日立製作所からウエスタンデジタルへ2名が取締役として就任し、また日立GSTの社長兼最高経営責任者 (President & CEO) のスティーブ・ミリガンは社長 (President) としてウエスタンデジタルの経営陣に加わり(ウエスタンデジタルの社長兼最高経営責任者のジョン・F・コインは最高経営責任者として就任し続ける)、さらに発行済株式総数の10%程度を保有することにより日立製作所がウェスタン・デジタルの筆頭株主となった。