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万代シテイビルは萬代橋通りと東港線が交差する、市内中心部のメインストリートに面した地点に所在しており、当時のダイエー新潟店は新潟伊勢丹と共に、万代シテイのキーテナントとして一翼を担っていた。新潟交通はダイエーの撤退決定後、店舗跡活用策の策定を急ぎ、複数の大手デベロッパー各社と交渉を進めた結果、かねてから新潟交通と万代シテイ全体の再開発に向けた検討を共同で手掛けていた三井不動産に、万代シテイビルの土地・建物の全体管理を委託することが同年11月18日に決定し、基本合意に至った。ダイエーが9月30日に店舗再編計画を確定し、新潟店の閉鎖が正式に決定してから2か月弱のことであった。
三井不動産グループは、傘下のららぽーと(のちのららぽーとマネジメント、現在の三井不動産商業マネジメント)が運営する「ララスクエア」など、閉鎖された大型商業施設の再生事業で当時既に実績を挙げていた。万代シテイビルについても、このララスクエアなどと同じ手法で再生させることになり、三井不動産グループは万代シテイビルを一括賃借した上で、店内にテナントを入居させる専門店複合方式によって店舗を運営する方針を決定した。また当時の万代シテイは、新潟伊勢丹が主に中高年層、ビルボードプレイスが主に若年層をターゲットとした店舗・テナント構成になっていたことから、万代シテイビル内のテナント構成は30-40代のいわゆる「ニューファミリー層」を主なターゲットとし、近隣店舗の客層と冗長せずに隙間を埋めることができ、且つ相乗効果も期待できる店舗構成とすることになった。こうして基本方針が固まり、両社グループは老朽化が進んでいた建物の改築・改修を行い、併せてテナントの出店交渉を進めた。