反ジェンダー運動
他方、反ジェンダー運動は、後のローマ教皇ベネディクト16世であるヨーゼフ・ラッツィンガー枢機卿が、ドイツにおいて「ジェンダーは社会的に構築されたもの」だと主張するフェミニストの本がベストセラーになったことや、トランスジェンダーが法的に性別変更できるドイツの法改正に気付いた1980年代初頭に始まったとも言われる。したがって、研究者のメアリー・アン・ケースは、「トランスジェンダーの権利の主張は、フェミニストの主張とともに、『ジェンダー』に関するバチカンの関心領域への最近の追加ではなく、世俗法の発展への関心の焦点、基礎的な構成要素だった」と主張している。
反ジェンダー運動は2010年代初頭にヨーロッパで生まれ、2019年現在、ラテンアメリカや東アジアで拡大している。この運動は国境を越えたものであり、各国でのキャンペーンは他の国から戦略やレトリックを借用している。しかし、個々の国では、反ジェンダー運動はナショナリズムと国家主権への訴求と重なり合っている。
カトリック以外にも、他のキリスト教徒、儒教、ヒンズー教徒、イスラム教徒、ユダヤ教徒が反ジェンダーのレトリックを使用している。
同様に、政治学者のビルギット・ザウアーは、これらの運きを、とりわけ、規制緩和、労働の不安定化(プレカリゼーション)、福祉国家の侵食、貧富の格差の拡大に対する反応であると述べている。
2018年の「ルクセンブルク」誌において、社会学者のヴェロニカ・グルゼバルスカと政治学者のエステル・コヴァーツ、アンドレア・ペトが、ジェンダーという用語を、本来ならば互いに協力しなかったであろう政治的・宗教的主体を団結させる反ジェンダー運動の「象徴的な接着剤」であると分析している。彼らは、これらの主体が反対に動員する「ジェンダー・イデオロギー」を、新自由主義的な社会経済秩序によって生み出された不安と不公正の比喩としてとらえている。
ジェンダー・イデオロギーという考え方は、モラル・パニックまたは陰謀論として説明されている。ウェブサイト「ザ・カンバセーション」に寄稿した2人の政治心理学者によると、2020年にポーランドで流布した「コロナウイルスのパンデミックはジェンダー論に対する罰なのか」という議論には、この陰謀論が寄与しているという。2019年10月のイプソスの調査では、40歳未満の複数のポーランド人男性が、「LGBT運動とジェンダー・イデオロギー」を「21世紀に直面する最大の脅威」であると信じていることが判明した。
英語を母国語としない国々おいて、反ジェンダー活動家は「ジェンダー」という言葉の現地語訳の使用を避ける傾向がある。ジェンダーは外国発の概念であるという考えを強調するために、英単語genderを好んで使う。
ジェンダー・イデオロギーの概念には一貫した定義がなく、さまざまな問題を含んでいる。このため、研究者のステファニー・メイヤーとビルギット・ザウアーは「空の記号」として、ポーランドの作家アニエスカ・グラフ(英語版)は「保守的なカトリック教徒が軽蔑するものすべてを表す包括的な用語」として表現している。ジェンダー・イデオロギーという言葉や、互換的に使われるジェンダー理論やジェンダリズムという関連用語は、ジェンダー研究の学問分野と同等ではなく、その中で重要な論争や意見の相違が存在するものである。
反ジェンダー支持者はこれらの議論や意見の相違を知らないことが多い。
エリザベス・コレドールは「ジェンダー・イデオロギーは、ジェンダー、セックス、セクシュアリティに関する解放的概念に対する政治的・認識論的対抗手段として機能する」と書いている。彼女はさらに、反ジェンダー運動は「ジェンダー・イデオロギー」のレトリックと、LGBTやフェミニスト運動内の既存の分裂を利用しようとする試みを組み合わせている、と付け加えている。
この運動は、「リベラル、グリーン、左派の政治家、女性の権利活動家、LGBT活動家、行政のジェンダー政策担当者、ジェンダー研究者」など、様々なアクターを「ジェンダー・イデオロギー」の担い手として非難している。