現代自動車
アクセント
イオン/アトス(海外市場専売)
キャスパー
ヴェニュー
ヴェロスター(韓国市場は「N」のみ)
エラントラ - 韓国名:アバンテ、オーストラリア名:i30セダン
スターリア/スターリア ラウンジ
グランドスタレックス
サンタクルーズ(ツーソンがベースのピックアップ、北米市場専売)
クレタ/ix25
グレンジャー
コナ
サンタフェ
サントロ
ソナタ
ツーソン - 日本名:JM
ネッソ - 水素電気自動車(FCV)
パリセード
ミストラ - 中国市場専売車
レイナ - 中国市場専売車種
ラフェスタ - 中国市場専売車種
HB20 - ブラジル市場専売車
i10
i20
ix20
i30
i40
当初は安価で粗悪という評価だったものの、相対的に安価な価格設定を維持しながらも品質向上に努め、その結果サンタフェが米国消費者満足度調査第1位に選定 されたり、アゼラが最も魅力的な車としてJDパワーの賞を獲得する など一定の評価を得た。また販売奨励金や「キャッシュバック」、「10年10万マイル保証」(アメリカ合衆国における特別保証)などのキャンペーンで販売台数を伸ばし、現在では現代自動車は世界194の国と地域で販売される多国籍企業となった。
しかし、2006年には、ストの影響で国内・海外での月間販売台数が初めてGM大宇に抜かれた。また、中国市場でも傘下の起亜自動車と共に販売台数が減少、シェアを前年3位から6位にまで落とし、トヨタ、ホンダのほか中国の独立資本系メーカー奇瑞汽車にも追い抜かれることとなった。2007年にはウォン高による価格の高騰により在庫が増えていることや、労組のストライキによる損失、ゼネラルモーターズ等アメリカ自動車業界の価格引下げ攻勢や、トヨタを始めとする日本自動車業界による低価格車戦略により、北米などの市場でのシェアを奪われる形となった。10月には、北米・アラバマ工場で、ソナタの在庫の大幅な急増に伴い初の操業停止による生産調整を行った。
しかしながら、このような逆風の中でも持ち前の攻撃的なマーケティングとデザインの大幅な改善により、2007年の累計販売台数は500万台を突破するまでになった。売上は、過去最高となる30兆4890億ウォン(約3兆4000億円)を記録し、営業利益は47%増加、営業利益率も3年ぶりに6%台を回復した。
一方で、日本車をはじめとする輸入車は販売台数を25%伸ばしている。米韓FTAの恩恵を最も受けた車種と言えるトヨタ・カムリが韓国への輸入車として初の2013年韓国カー・オブ・ザ・イヤーを受賞したことも、韓国国内での現代自動車の求心力の低下を物語っているといえる。さらに、2013年3月からは後述するとおり労働組合が『昼間連続2交代制』を実施し、生産効率の悪化だけでなく、さらなる労使関係の悪化をも招くと予想され、2013年4月3日には、現代自動車と起亜自動車がアメリカで販売した190万台以上の車両についてブレーキ灯とエアバッグの欠陥でリコールを行うことが報じられた。これは現代・起亜にとって最大規模のリコールとなり、さらなるイメージ悪化は避けられないという見方もあり、現代自動車を取り巻く暗雲はしばらく晴れそうにないという見方もあった。
実際には、世界景気の復調に伴い、グループ全体での販売台数を、2009年の414万台から5年で800万台に到達させている他、近年のSUVブームの追い風を受け、ツーソンが世界販売SUV部門3位になる など、実際にはそれほどイメージ悪化によるダメージを受けているわけでは無い。しかし、依然としてディーラーがこぞってインセンティブ販売(値下げ)を行っており、収益性の悪化に伴い経営難に陥る可能性が潜んでいることはたびたび指摘されている。もっとも、北米は乗用車の新車はレンタカーの需要が極めて高い市場で、ビッグスリーを中心に同様に法人向けのインセンティブ販売が展開されているため、これは必ずしもヒュンダイに限った問題ではない。
2010年(平成22年)をもって日本の乗用車市場から撤退したヒョンデ自動車であったが、その後も千葉県印西市に設置していた研究開発拠点にて日本車の分解や分析を行い、その結果をもとにした自社製品の開発が行われていた。その後、本研究開発拠点は、2013年頃に横浜市に移転した模様である。また、ごく少数だが米韓両国からのヒョンデ車の並行輸入も行われている。
2020年6月、日本語版Twitterアカウントが開設され、2022年に燃料電池車(FCV)や電気自動車(EV)に特化して再参入することになった。再参入に関し、CEOの張在勲は『迷途知返』という言葉で説明している。
2022年時点では約600台が登録されている。1月には、現代自動車ジャパン株式会社(ヒュンダイじどうしゃジャパン−)はHyundai Mobility Japan株式会社(ヒョンデモビリティジャパン−)に社名を変更した。
日本では英語表記の「Hyundai」から、ブランド・法人名両方の通称は「ヒュンダイ」だったが、2020年に世界統一で「ヒョンデ」へ呼称変更したことに伴い、日本でもカタカナで「ヒョンデ」という表記と発音に統一された。
同年2月8日、アイオニック5とNEXOの日本仕様を発売することを発表。5月よりオーダー受付、7月よりデリバリーを開始した。再進出にあたっては、正規ディーラー網を構築せずオンライン販売のみとする。アフターサービスは外部の協力整備工場会社と提携し、東名阪エリアからスタートし順次拡大している。また、個人間カーシェアリング事業を行う「DeNA SOMPO Mobility」と提携し、同社の個人間カーシェアリングサービス「Anyca(エニカ)」のレンタカー車両としてアイオニック5とネッソを計120台提供する。2022年夏、実車展示・試乗・購入相談・メンテナンスができる、事実上の直営ディーラー「カスタマーエクスペリエンスセンター」を横浜市の新横浜地区で開店した。この他2023年現在、名古屋市・京都市・福岡市に、外部会社と提携した常設ショールームがある。