アーセナル・シップ
韓国国防部が2019年8月14日に発表した「2020~2024年国防中期計画」の新規事業として、有事の際に敵地の陸上のターゲットを打撃する「合同火力艦」の韓国国内での建造が盛り込まれた。合同火力艦は韓国型アーセナル・シップであり、弾道ミサイル「玄武-2」や巡航ミサイル「玄武-3」などの精密誘導兵器を搭載し、合同火力作戦を支援するとされる。例えば、有事の際に敵からの先制攻撃により陸上のミサイル基地が攻撃を受けて焦土化しても、合同火力艦があれば海上から反撃発射が可能となり、敵の攻撃意志をくじく抑制力があるという。合同火力艦は、北朝鮮が韓国に対してミサイル攻撃を行った際に、海上で生存して北朝鮮に対して「報復攻撃」を加える「プランB」の性格を持っており、韓国国防部関係者は「(合同火力艦は)4000~5000トン級の李舜臣級駆逐艦(KDX-II)規模で2~3隻の導入が予想される」としている。
自らの武器使用の判断機能を他に委ねることで、電子機器類と共に人員も、操船と通信、搭載兵器の保守程度と大幅に削減できるために、艦内容積が搭載兵器へ集中でき、人件費を含めた運用コストも削減できるとされた。
このような艦が考案された背景にはCEC(共同交戦能力)と呼ばれるシステムの開発がある。これは複数の艦や航空機で情報を共有し艦隊の能力を高めようとしたもので、早期警戒機や僚艦のレーダーと情報を共有することで僚艦のレーダーに映ったものを自艦のレーダースクリーンに映したりすることが可能となった。これにより従来までは発見することができなかった水平線下や遠距離の目標を捉えられるようになり、電子機器を搭載しないアーセナル・シップのような艦でも、あたかもレーダーを持つ艦のように振る舞うことが可能となった。