大日本帝国海軍の階級
1872年9月27日(明治5年8月25日)海軍省乙第100号布達により軍艦乗組官等表を定め、1872年10月3日(明治5年9月1日)よりこれを施行し、中士1等・2等、下士1等ないし3等を設け、少尉・曹長・権曹長・軍曹・伍長に相当し、すなわち10等より14等までにあたる 。卒を5等に分類した。1等中士に、艦内教授役、掌砲上長、水夫上長、木工上長(この3つを三上長という)等を置いた。 一等中士以下を乗艦の官員に充て、曹長以下を海兵官員に充てることとした 。 1872年10月31日(明治5年9月29日)に海軍中等士官以下の服制を定める。
明治5年10月の海軍省官等表では大元帥・元帥を再度設置したほか、伍長を追加し十四等とした 。 海軍省秘史局に、大少秘書官(官階6等・7等)を、会計局に、主計大少監、大中少主計、主計副(官階6等から11等まで)を、軍医寮に、大中少医監、大中少軍医、軍医副(官階5等から11等まで)を、機関司に、大少監、大中少機関士、機関士副(官階6等から11等まで)を置いた 。
1872年11月10日(明治5年10月10日)に海軍一等卒以下月給表を定めた。 海兵隊では砲歩兵隊の官等を定め、その組織は曹長、権曹長、軍曹、伍長の下に砲兵及び歩兵がある 。 また、楽隊長、楽隊次長、楽長、楽師(官階11等から14等まで)を置きその下に楽手があり、鼓長、鼓次長(官階13等から14等まで)を置きその下に鼓手及び喇叭手がある 。 砲兵・歩兵、楽手、鼓手・喇叭手には各1等から5等まであり一等卒から五等卒までに相当する 。
1873年(明治6年)2月12日に海軍武官の人事に関して達方手順大概を定め、上等士官は降級・昇級、出勤、乗組、出張等の異動をすべて海軍省にて達、中等士官・下等士官は降級・昇級を海軍省にて達、乗組替えを管轄長にて達、卒は降級・昇級、乗組替え共に管轄長にて達とした。
1873年(明治6年)4月14日海軍省甲第85号により四等卒の艦長付二等厨宰を艦長付二等割烹と改める。
1899年(明治32年)1月31日勅令第19号により海軍武官官階表を改正して、機関総監・軍医総監・主計総監・造船総監・造兵総監はその上欄に同じ官名を追加し中将相当官ないし少将相当官とし、附則により改正の際に機関総監・軍医総監・主計総監・造船総監・造兵総監である者は高等官二等とした。 このとき高等官官等俸給令を改正して文武高等官官等表の海軍中将を海軍中将及び相当官に改め、海軍服制を改正して中将相当官の服制を加えた。
1900年(明治33年)6月20日から1901年(明治34年)9月7日にかけて義和団の乱があった。
1903年(明治36年)11月10日に明治36年勅令第164号を施行して海軍武官官階表を改正し、薬剤監・水路監を大佐相当官に進めて上長官の欄の軍医大監の次に薬剤大監を、造兵大監の次に水路大監を加え、薬剤監を薬剤中監に、薬剤正を薬剤少監に、水路監を水路中監に、水路正を水路少監に改めた。
1903年(明治36年)12月5日勅令第269号により海軍武官官階表を改正して一・二・三等鍛冶手を削り、附則により鍛冶手である者は辞令書を用いずに同等級の機関兵曹に任ぜられたものとし、明治36年勅令第270号により海軍卒職名等級表を改正して一・二・三・四・五等機関兵を一・二・三・四・五等木工の次に移動して一・二・三・四・五等鍛冶を削り、附則により鍛冶である者は直ちに同等級に機関兵を命ぜられたものとした。
1904年(明治37年)2月から1905年(明治38年)9月にかけて日露戦争があった。