日本における自動車
次第に日本国内で軍国主義的傾向が強まり、1935年に国防の観点から自動車製造事業法が制定されて国産トラックの生産を始めるよう方針が定められ、1936年(昭和11年)から本格的に国産自動車の生産が始まった。フォード・モーターやゼネラルモーターズの工場は業務が不可能となり、撤退を余儀なくされた。
1937年普通乗用車保有台数が5万台を突破した、戦前の最高。
日本が第二次世界大戦に敗戦すると、アメリカ軍関係者が大量に自動車を持ち込んだ。これを見て日本人は自動車に憧れを持ち、乗用車の潜在的需要が増加した。日本のメーカーも連合国軍最高司令官総司令部から許可を得て自動車の生産を再開、その後は大量生産によりコスト低下、コスト低下によりさらに販売増加、という循環ができ、日本の自動車産業は急速に発展するとともに大衆化が進んだ。1965年末の段階での日本の自動車保有台数は8,123,096台に上った。
ただし、1960年代の日本国内は東京都心ですら舗装道路はほとんど無く、道路環境はかなり悪かった。
1964年の東京オリンピックでは首都高速道路が建設され、続く1968年には東名高速道路が開通した。それに伴って接続する道路や主要幹線道路が整備され始めた。