自然塩
1971年(昭和46年)4月、「塩業の整備及び近代化の促進に関する臨時措置法」が施行され、日本専売公社が国内需給確保を目的とし、工業産業からの需要が大きかった低コストで不純物の少ない塩をイオン交換膜製塩法によって製造販売し、これに伴って昭和20年代後半から始まった流下式塩田が廃止された。
これに対して、不安を抱いた松山市の有志が中心となり塩田整理に反対するため食塩の品質を守る会愛媛支部(日本自然塩普及会の前身)が、また自然食関係者と消費者グループや学者が集まって食用塩調査会(日本食用塩研究会の前身)が発足し、署名活動などを通して輸入塩ににがり成分を混ぜるなどした製造方法が認められた。1976年には、自然塩復活運動をしていた谷克彦(1937-1985)が大島で太陽熱と風だけで塩を結晶させるタワー式製塩法の実用化に成功し(のちネット式に改良)、日本食用塩研究会を通して会員配布を始めた。こうした活動の中で従来の塩を「化学塩」と称し、それと区別するために、自然塩・自然海塩・天然塩といった名称が用いられるようになった。これにより「伯方の塩」・「赤穂の天塩」・「海の精」といった銘柄の塩の販売が認められることとなった。
1997年(平成9年)、塩事業法施行により塩の製造・販売に関する規制が大幅に緩和されたこととなり、流下式塩田や揚浜式塩田といった昔の製法でつくられた塩が日本各地で製造されるようになり、いわゆる「自然塩」ブームがおきた。