原油価格
アメリカ合衆国 - ニューヨーク・マーカンタイル取引所 (NYMEX):WTIを標準とする。2001年ブレント原油先物を上場。
イギリス - ICEフューチャーズ(旧ロンドン国際石油取引所):北海原油(ブレント原油)を標準とする。2006年にWTIを上場。2007年にドバイ原油を上場。
日本 - 東京商品取引所 (TOCOM):ドバイ原油およびオマーン原油の平均価格を指標とする中東産原油を対象とする現金決済先物取引(2015年5月限まで適用)。ドバイ原油の(平均)価格を指標とする中東産原油を対象とする現金決済先物取引(2015年6月限から適用・通称 ドバイ原油)。
シンガポール - シンガポール取引所(SGX):2002年からTOCOMと同じく中東産原油を上場。
アラブ首長国連邦 - ドバイ金融商品取引所(DGCX):2005年に開設。2008年5月27日からWTI、ブレント原油の扱いも開始。
アラブ首長国連邦 - ドバイ・マーカンタイル取引所(DME): オマーン産重質油の先物を扱う。2008年6月2日からブレント原油の扱いも開始。
2000年代の原油高騰では、日本ではガソリン価格の高騰は象徴的に報道された。ガソリンスタンドの廃業やセルフ式ガソリンスタンドへの移行などの影響を与え、2008年(平成20年)の道路特定財源制度の存廃を争うガソリン国会も見られた。
また、ガソリンスタンドでは誤給油が増加したり、値上げ前日に行列ができるなどの社会現象が見られた。また、移動の殆どを自動車に依存する田舎では、家計に大きな影響が出た。
過去のオイルショックでは、日本において乗用車保有台数の伸びに鈍化が見られ、ガソリン消費に若干の減少があったが、基本的に拡大基調は続いた。今回の高騰では、若者の車離れ、燃費の良い軽自動車、ハイブリッド車への切り替え増加が報じられている。