日本サッカー協会
日本代表 / U-23日本代表 / 日本女子代表
U-20日本代表 / U-17日本代表
オフィシャル(公式)サプライヤーとは、ユニホームなどの用具類などを提供する全ての各種サッカー日本代表及び全ての年代のサッカー日本代表の最上位のスポンサーのカテゴリーのことである。アディダスジャパンと2007年4月から向こう8年間で総額160億円(年間20億円)で契約していた が、2014年11月5日に、2015年4月1日から2023年3月末までの8年間で契約金は1年30億円、8年合計240億円でボーナスや物品提供を含めると250億円超という契約更新で同意したと報じられた。しかし実際に2015年4月1日に更新した際には、契約内容は発表されなかった。
契約中
2023年1月現在
アディダスジャパン(1999年 - 2030年12月31日)
各事業を進めるにあたり、理事会の下に各種委員会を置いている(定款42条)。「各種委員会組織運営規則」に基づいて常設委員会と専門委員会が設置され、これとは別に時限的に設置する特別委員会と、JFA主管大会の運営を行う大会実施委員会が置かれている。各種委員会の委員長及び委員は、JFA役員、地域及び都道府県サッカー協会役員のほか、JFAの事業に関し、知識、経験及び熱意を有する者のうちから、理事会の承認を経て会長が委嘱する。任期は2年で、再任は可能。
常設委員会は、9つの委員会からなり、そのうちの1つが技術委員会(旧強化委員会)である。技術委員会は、日本代表監督候補者の推挙、日本代表編成案の作成、日本代表強化、その他日本代表に関する事項、選手育成及び強化、ユース年代の普及、強化方針に基づく技術指導、指導者養成、指導に関するビデオ、書籍等の認定、推薦、その他技術指導に関する事項を担当していた。業務が多岐にわたるということで、2016年3月から同委員会委員長は、日本サッカー全体の強化と育成等を担当し、新設されたナショナルチームダイレクターが、代表全般の強化(主にA代表とU-23五輪代表)及びサポートに専念する形となった。2020年3月29日から同委員会委員長は反町康治、ナショナルチームダイレクターは前技術委員会委員長の関塚隆が就任している。2006年ドイツW杯以降は、日本代表監督を、技術委員会が推薦し、理事会が承認・決定している。日本代表監督決定後は、日本代表監督及び日本代表をサポートする。1998年フランスW杯頃までの強化委員会時代は、当時の規則で、日本代表監督を決定及び評価(場合によっては監督交代)する権限があった。
1921年9月10日 - 東京府京橋区宗十郎町(のちの中央区西銀座付近)岸清一法律事務所内体協事務所 大日本体育協会(のちの日本スポーツ協会)第2代会長岸清一の法律事務所内を間借り。
1923年 - 東京府芝区伊血町 岸清一邸 関東大震災で移転。
1925年 - 東京府京橋区宗十郎町 岸清一法律事務所内
1931年 - 東京府市外高田町 鈴木重義自宅
1932年 - 東京府芝区新橋 駒場ビル2階
1941年 - 東京府神田駿河台 岸記念体育会館
1964年 - 東京都渋谷区神南1-1-1 岸記念体育会館 岸記念体育会館が新築に伴い移転したため。
1994年 - 東京都渋谷区道玄坂 五島育英会ビル2階
1999年 - 東京都渋谷区道玄坂 渋谷野村ビル3階 年間賃料は1億円を超えていたという。
2003年9月 - 東京都文京区本郷3丁目10番15号 日本サッカー協会ビル(JFAハウス) 日本サッカー協会自体がビルのオーナー。
2023年6月26日 - 東京都文京区後楽1丁目4番18号 トヨタ東京ビル4 - 7階
以下の記述は基本的に、公益財団法人日本サッカー協会公式HPの沿革・歴史ページ に基づくが、書籍及び資料等で確認された出来事も追記している。
1921年9月10日 - 大日本蹴球協會として創立。
1925年3月 - 大日本體育協會に加盟。
1929年5月17日 - 第18回FIFAバルセロナ総会で国際サッカー連盟(FIFA)加盟(JFA公式HPでは第二次世界大戦の際に除名とある)。
1942年4月 - 戦況悪化で大日本體育協會が財団法人大日本体育会に再編成され、他競技団体と共にその部会(蹴球部会)となり一時消滅。
1945年11月13日 - 第二次世界大戦後、会費が払えずFIFAが資格停止処分(第二次世界大戦終結は1945年9月2日)。
1947年4月1日 - 日本蹴球協会へと名称変更した上で再発足。
1950年9月23日 - FIFAに日本蹴球協会として再加盟。