朝日ダム
朝日ダムへは名古屋市・岐阜市から東海北陸自動車道・飛騨清見インターチェンジ下車後国道158号経由で高山市内に入り、国道41号を下呂温泉方面へ進み、市内久々野地域中心部から国道361号(木曽街道)に入り野麦峠方面へ直進。道の駅・ひだ朝日村を過ぎてから国道より飛騨川沿いに道に入り、久々野ダムを過ぎて寺附へ入ると右手にダムが見えてくる。さらに直進すると朝日ダム管理所に至る。途中にはダム直下の朝日発電所へと続く道が分岐しているが、一般の立ち入りは制限されており、冒頭の写真のように巨大なダムを目前にするためには事前許可が必要である。
かつては朝日ダム沿いの道路が国道361号であったが、落石や転落の危険性が高い隘路であることから現在は秋神ダム沿いに秋神バイパスが建設され、高根・木曽町・野麦峠・松本市方面へ抜けることができる。だが、バイパスの朝日貯水池をまたぐ橋から朝日ダムへ行くことはできない。朝日ダム周辺には秋神ダムのほか高根第一ダム・高根第二ダム・久々野ダムがあり、この一帯は大ダム密集地帯でもある。
飛騨川は流域の大部分を中山七里や飛水峡に代表されるような険阻な峡谷を形成し、かつ飛騨山脈や木曽山脈の豪雪地帯を抱えていることで流量も豊富であった。こうした河川は水力発電を行うには極めて有利で、大正時代には富国強兵の原動力としての水力発電計画の有力地点として注目されていた。
1919年(大正8年)、関西方面の電力会社が大合同して日本電力が発足。飛騨川上流部の電源開発事業に着手したがその三年後1922年(大正11年)、松永安左エ門を中心として東邦電力が東海地方の電力会社を糾合して発足、岐阜電力を吸収して飛騨川中流部・下流部の電力開発に乗り出した。その後両社は協議を重ねながらそれぞれの計画に影響を及ぼさない範囲内で水力発電開発を進め、瀬戸・名倉・七宗・上麻生などの水力発電所を建設し上麻生ダム・大船渡ダム・下原ダム・西村ダムなどの発電専用ダムが完成していった。
ところが昭和に入り満州事変勃発を契機に電力の国家管理が叫ばれ、同時に物部長穂(東京帝国大学教授・内務省土木試験所長)が唱えた河水統制計画が内務省の河川開発計画の根幹に据えられ、治水・利水を一貫して開発するには国家が河川開発を掌握した方が戦時体制遂行の上で得策であると軍部や内務・逓信官僚によって強権的に推進された。