Stable Diffusion
英国のストックフォト企業であるGetty Imagesも画像生成AIが膨大な量の画像を盗用し、知的財産権を侵害しているとしてStability AIへの損害賠償請求訴訟を提起した。画像生成AIはアーティストの知的財産である作品をベースに画像を生成するが、その作品の作者には補償されないし、著作権者の許可も得ていないことが問題視されている。
電子フロンティア財団の弁護士のキット・ウォルシュは、プライバシー関連の研究から「拡散モデルが訓練データ中の画像を再現できるような情報を保存する可能性は、当該画像が訓練中に何度も複製された場合にはわずかながらある」としながらも、「訓練データ中の画像が出力される確率は、たとえその出力を引き出すために特別にしつらえたプロンプトをもってしても、文字通り100万分の1以下の確率である」と述べている。そのため、著作権を主張できる権利者は訴訟の原告らが含まれるとは考えにくく、また、仮に侵害の責任を負うとすれば、それは既存のクリエイティブ・ツールと同じようにツールの製造者や提供者ではなく、ユーザーになるだろうという見解を示している。
img2imgを使用した画像修正のユースケースは、Stable Diffusionモデルの多くのフロントエンド実装によって提供されている。インペインティング(英語版)(英: inpainting)は、ユーザーが提供するマスクレイヤーで区切られた既存画像の一部を選択的に変更するものであり、指定されたプロンプトに基づいて新たに生成されたコンテンツでマスク空間を埋めるものである。Stable Diffusion 2.0のリリースに伴い、インペインティング用途に特化して微調整された専用モデルがStability AIによって作成された。また、インペインティングとは逆のことを行うアウトペインティング(英: outpainting)という機能もあり、画像を元の解像度以上に拡張し、指定されたプロンプトに基づいて生成されたコンテンツで拡張された空白の部分を埋めることもできる。
2022年11月24日にリリースされたStable Diffusion 2.0では、「depth2img」と名付けられたdepth-guidedモデルが導入された。このモデルは、提供された入力画像の深度を推測し、テキストプロンプトと深度情報の両方に基づいて新しい画像を生成するものであり、入力画像の一貫性と深度を出力画像に維持させることができる。
Stable Diffusionモデルは、出力に含まれる要素、あるいは含まれない要素を記述するテキストプロンプトを入力することによって、ゼロから新しい画像を生成する機能を備えている。また、既存の画像を与えることも可能であり、diffusion-denoising機構によって、テキストプロンプトに記述された新しい要素を取り込んで再描画することができる(たとえば、guided image synthesisなど)。さらに、インペインティング(英語版)(英: inpainting)とアウトペインティング(英: outpainting)によって既存の画像を部分的に変更することも可能であり、多くの異なるオープンソースの実装が存在する。
Stable Diffusionは、10GB以上のVRAMでの動作が推奨されているが、VRAMが少ない場合は、デフォルトのfloat32ではなくfloat16の精度でウェイトを読み込むことができる。ただし、モデルの性能とVRAM使用量はトレードオフの関係にある。
Stable Diffusionは生成AIに基づく他の商業製品と比べて、ユーザーが生成できるコンテンツの種類(暴力や性描写など)に寛容であることが特徴的である。Stability AIのCEOであるEmad Mostaqueは、このモデルが悪用されるのではないかという懸念に対して、「この技術の用途が倫理的・道徳的・合法的であるかどうかはユーザーに責任がある」と説明し、潜在的にはマイナスの影響もあるが、Stable Diffusionの機能を一般人の手に委ねることは、この技術が純粋な利益を提供することにつながると述べている。さらに、Stable Diffusionをオープンにした背景には、クローズドな画像合成AIシステムしか開発してこなかった企業による、このような技術に対する支配と統制を終わらせる意図があると述べている。この理念は、Stable Diffusionが学習済みのウェイトとともにオープンソースとして公開されているために、ユーザーが生成するコンテンツにStability AIが課す成約を容易に回避できるという事実にも反映されている。
また、Discordサーバーを通じて使えるStable Diffusionのホストバージョンは、他の画像生成サービスが禁止している政治的・宗教的にセンシティブな多くのテーマに関する画像の生成を野放しにしているとTechCrunchは非難したが、モスタークは「違法なコンテンツは別として、フィルタリングは最小限に抑えられており、どのようにStable Diffusionを使用するかはユーザー次第」とコメントするに留まった。
2023年1月13日、オレゴン州在住の漫画家サラ・アンダーソンら3人の原告はAIアートの違法性を訴え、Stability AIとStable Diffusionを利用した画像生成サービスを展開するMidjourney、DeviantARTの3社に対して訴訟を提起した。画像生成AIは、教師データを確保するためにインターネット上から何十億もの画像をスクレイピングしているが、その画像の大半は著作権で保護されており、同意も得ていないため、画像生成AIには倫理的・法的問題が生じている。アンダーソンは『ワシントン・ポスト』紙の取材に対し、「AIは私の作品を盗んだ」と答えた一方、Stability AI、Midjourney、DeviantARTの3社はいずれも取材を拒否した。
計算機科学者でプリンストン大学教授のアーヴィンド・ナラヤナンは、「画像生成AIを開発する企業は同意や補償なしに訓練用画像を収集するなど、アーティストに敵対するような方法で開発・デプロイを行っている」とした上で、「特定のアーティストの画風に寄せた画像生成ツールを許容することは、アーティストの労働や視覚的な独自性を明確に流用しているケースのように思える」と述べ、「開発者は、アーティストを訓練用の素材ではなく、パートナーや利害関係者として扱うこともできたはずだ」と画像生成AIの現状に異を唱えた上で、「この現状が必然だったと主張する人物は、企業が責任ある技術開発をできなかったことの言い訳をしているに過ぎない」と結論付けた。