スーパーフリー事件
すなわち、事件発覚時には早稲田大学はスーパーフリーを公認していなかった。小野登志郎は、著書において、ビラを学生掲示板に無許可で貼りつけたことだけで公認取り消しになるのは考えにくいため、他に何か理由があったのではないかと推測している。
事件発覚を受け、学生部長は2003年6月26日に品位を守るよう全学生にEメールで通知した。早稲田大学文学部教授会は代表者を2003年7月1日付けで退学処分にした。政治経済学部、教育学部の両学部もこれに続き、2003年7月8日付けで在籍する学生の退学処分を発表した。
早稲田大学の学生不祥事調査対策委員会は、2003年7月31日付で合計約1000ページに及ぶ「第一次報告書」を作成している。この報告書は早稲田大学の各学部16箇所に保管され、教職員のみ閲覧が可能である。事件発覚後に早稲田大学に寄せられた900件の電話と460件のメールの内容が全て記録されている。
2003年度に6.2倍だった早稲田大学の受験倍率は、2004年度には5.5倍に下落した。
2012年に、東京都内在住の元スーパーフリー男性メンバーが、グーグルの検索結果でスーパーフリー事件に関連するサジェストワード(予測検索語)を表示され、名誉を傷付けられて就職が困難になったと申し立て、グーグルのアメリカ法人を相手取り、検索結果の削除並びに損害賠償約1300万円を求める訴訟を東京地方裁判所に起こしていたことが明らかとなる。2013年4月15日、東京地裁で小林久起裁判長は原告の主張を一部認め、表示差し止めと30万円の賠償を命じたが、就職が困難になったとの申し立てについては退けた。この判決に対し米グーグル本社は控訴した。同様の裁判で、2013年5月30日に東京地裁の本多知成裁判長が、また2013年10月30日に東京高裁の井上繁規裁判長が、それぞれ原告の請求を退けており、司法判断が分かれた。