ダムと環境
河川の持つ土砂生産量が変化することにより海岸の土砂の需給が変化し海岸線が削られること。複合的な要因がありダムのみに起因しているのではないが、河川が漂砂に与える影響は大きい。砂浜や干潟の土砂は堆積と侵食の微妙なバランスで成り立っており、河川からの土砂流下量の減少は海岸侵食に影響する。
ダムと河川環境の影響を論じる場合、主に取り上げられるのは水量減少と流砂サイクルの寸断、漁業・河川生態系への影響がある。単一で挙げられる問題というよりは、複数の要因が絡み合って発生するので簡単に解決できない。こうした問題に対して日本の場合、現在は環境影響評価法による事前のアセスメントがダムを始めとする大規模公共事業については義務付けられており、厳しいアセスメントが要求されている。一方海外においては、より大規模な問題になりうる上、国際河川にダムが建設される場合には、周辺諸国との利害調整が発生する事から対処を誤ると国際問題に発展するケースも考慮される。
ダム建設による破壊、ダム湖の形成による破壊など。当然ながら、ダムおよびダム湖になった場所の生物相は壊滅する。より下流域も建設工事による直接の影響を免れない。極端な例であるが、沖縄本島では元来河川が少なく、山間の渓流はさらに少ない中で、いくつものダムを造ったために、それらの大部分が失われてしまった。コケタンポポ、クニガミサンショウヅルといった固有種の生育域は壊滅と言って良い状態にある。オリヅルスミレに至っては野生では絶滅してしまった。
将来的な堆砂状況を試算した場合、堆砂問題が特に深刻な天竜川水系では佐久間ダム(天竜川)が無対策で放置した場合約200年で貯水池が砂で満杯となる試算が出ている。天竜川水系や大井川水系等、中央構造線付近にあるダムは地質的に土砂が流入しやすいため、多少にかかわらずこの傾向がある。だが、同様の試算で堆砂の影響が少ない河川の場合、矢木沢ダム(利根川)で約2,600年、岩洞ダム(丹藤川)では実に約70万年未対策で放置しないと貯水池が堆砂で満杯にはならないとされる。
一般にダム湖における堆砂は上流からの河川の平常時の流量では発生せず、豪雨等による急激な増水や、流域内での崩壊・火山噴火といった急激な土砂生産にともなって発生する。2019年(令和元年)10月の令和元年東日本台風(台風19号)では宮ヶ瀬ダムの直下の副ダムである石小屋ダムにおいて右岸の支沢で土石流が発生した。これにより急激な堆砂が発生した。