電子署名
ある文書について、その作成者として文書に記載されている者(作成名義人)がある場合、その文書が本当にその作成名義人によって作成されたものであることは、通常はその文書に付されたその作成者の印や署名によって証明される。しかし、電子文書には直接印を押したり署名を付けることはできない。紙に押した印や署名をスキャナで取り込み、その画像を文書に付与しても、印や署名の画像は簡単にコピー&ペーストできるので証明力がない。
電子取引を普及させるためには、取引に用いる電子文書について、作成者の保証と内容の同一性(非改竄性)を実現する仕組みが必要となる。
電子署名の安全性(Security)の要件をより厳密に定義する。 「検証を通過するのは正当な署名者が作った署名文に限る」というのが、いかなる条件下でいかなる目標を達する事を指すのかによって電子署名方式の安全性の定義は数種類に存在するが、単に「安全」といった場合選択文書攻撃に対する存在的偽造不能性(Existencial Unforgeability against Chosen Message Attack, EU-CMAと略す)を指す事が普通なので、ここではこの定義を紹介する。
準備 Σ = ( G , S , V ) {\displaystyle \Sigma =(G,S,V)} を電子署名方式とし、kをセキュリティ・パラメータとする。 Aを電子署名方式 Σ {\displaystyle \Sigma } に対する攻撃者とする。 攻撃者Aを用いて、次のような実験(experiment ゲーム(game)とも言う)を行なう。 まず1を入力として鍵生成アルゴリズムを走らせ、公開鍵・秘密鍵ペア(pk,sk)を作る。そしてpkとkを攻撃者Aに渡す。 攻撃者Aは実験の最中、署名オラクルO(sk,・)に任意の回数アクセスする事ができる。