不登校
不登校の児童生徒への援助を行う際には、児童生徒の気持ちに丁寧に耳を傾けて温かく受け止め、不登校に至った要因(発生要因)や不登校を継続させている要因(継続要因)を、心理面・学校環境・家庭環境等の視点から多角的に理解することが大切である。その上で、支援者は児童生徒と信頼関係を構築しながら、それらの要因を念頭に多面的な支援を行っていく。
たとえば心理面については、不登校の要因として特定の事柄に対する不安感がある場合、エクスポージャーや認知再構成法などの認知行動療法的アプローチが効果的なケースもある。また、学校環境・家庭環境については、児童生徒が安心できる環境を整える環境調整が有効な支援方法となり得る。
医療機関での対応は、薬物療法や認知行動療法、デイケアなどが中心となる。認知行動療法の一環として、ソーシャルスキルトレーニング(社会性訓練)を取り入れている医療機関もある。これは、不登校児童にしばしば不足しがちな、コミュニケーション技術の向上を図るものである。虐待や事故、災害、犯罪被害など、深刻なトラウマ体験によりPTSD(心的外傷後ストレス障害)を発症している場合、薬物療法の他、EMDR(眼球運動による脱感作と再処理法)が有効とされている。日本EMDR学会は全国のEMDR治療者リストを公式サイトで公開している。
かつて精神疾患は入院医療が主体であったが、現在では多くが外来治療で対処できる。入院治療を必要とする場合でも、半数は3カ月以内に、8割強は1年で退院可能である。
本人に病識が無く、医療機関の受診を拒否することもある。本人の意思を無視した強制的な通院・入院は、新たなトラブルとなる可能性がある。しかし一方で、本人の状態によっては、医療保護入院や措置入院が必要となるかもしれない。いずれにせよ、まずは医師や臨床心理士など、専門家による助言を求めることが不可欠である。
不登校児童のほとんどは医療機関での診察を受けていない。文部科学省による「学校内外の機関等での相談・指導などを受けた(不登校児童の)人数」(複数回答可)の調査で、相談・指導先が「病院, 診療所」であった小・中学校の不登校児童は7.6%でしかない。対して、スクールカウンセラー、相談員、養護教諭など、学校内の専門家による相談・指導などは49.0%であり、著しい差がある。だが、発達障害を含む精神障害、精神疾患の有無を鑑別できるのは、専門的に訓練された精神科医のみである。