中山素平
終戦直後、興銀は、特殊銀行としてGHQ(連合国軍総司令部)の指令により廃止の危機にあったが、中山は調査部長・復興金融部長として、GHQと興銀の存廃をかけて交渉する。その結果、ついに存続を認めさせることに成功した。 この経験から、粘り強い交渉力と強い意志に基づく経営理念を身につけた。
1950年(昭和25年)、川崎製鉄(現:JFEスチール)が千葉に銑鋼一貫工場を建設する計画書を通商産業省に提出した。1950年度に250万トン程度の粗鋼生産しかない業界に、一挙に50万トンの生産力をもつ一貫工場を、資本金5億円の川崎製鉄が163億円かけて建設するという計画であった。日本銀行の一万田尚登総裁は金融引き締め政策に逆行する巨額投資に憤り、「製鉄所にペンペン草をはやしてやる」とまで言い放ち、反対した。中山は、原料の船からの荷下ろしから製銑・製鋼・圧延、製品の船積みまでの全工程が合理的にレイアウトされていること、全工程に最新の設備の導入が予定されていることなど、優れた計画であることを認め、この反対を押し切り、融資を決め、製鉄所実現に尽力した。
1962年(昭和37年)には東邦海運と日鉄汽船の合併による新和海運設立の舞台回し役を務め、1964年(昭和39年)の海運再編成の契機を作った。
1964年(昭和39年)、低迷する証券市場の安定を目的に株式の買い上げ機関「日本共同証券」が設立されたが、その発起人総代になった。
1965年(昭和40年)5月28日 山一證券が経営危機に陥り、日本銀行氷川寮で事態収拾のための会議が行われた際、日銀特融を主張し、田中角栄蔵相の決断を引き出すきっかけを作った。
1966年(昭和41年)8月の日産自動車とプリンス自動車の合併に尽力した。