虚偽記憶
エリザベス・ロフタスは記憶が操作される可能性を司法の場で指摘した。彼女は「ショッピングモールの迷子」という実験において、まず家族の証言による実際の過去の記録3つに「ショッピングモールにおいて迷子になった」という嘘の記録1つを混ぜることで、4分の1の被験者に対してその嘘の記憶を埋め込むことに成功したことを示した。
FMSF=ロフタス側は裁判では勝ったものの、ロフタスの実験の妥当性を疑問視する声が多く起こった。
臨床的記憶の専門家ハーベイなどからも綿密な反論が発表され、FMSF側の勝訴は自分たちの虐待を金の力と屁理屈で封じ込めるなど人間的に許しがたい行為であるとして激しい論争が巻き起こった。これを記憶戦争またはメモリー・ウォー(Memory War)という
ロフタスは1997年に、カウンセラーが虐待の記憶を呼び戻す治療法の有用性そのものについて否定的な論文を発表している。
回復記憶セラピー(英語版)(RMT: Recovered Memory Therapy)はその後下火になっていった。
実際の事柄と異なった記憶が生まれる条件があると仮定し、その条件を探ることは研究として有用である。特に認知症などの分野での応用が期待される。
他方で精神医学や臨床心理、司法などでは発言と事実との関係において何を重視するかが異なるため、議論のすり合わせが難しい。
臨床心理においては、発話を嘘と決めてかかることは論外として、その発話が何故なされたのかという点に注目していく。
より医学的に見ても、意識状態の変化や、神経系統の随伴症状が伴うので、誇張や作話が行なわれるときには判別が可能とされる。
司法の場で行われる判断も、単純な真偽ではなく、証拠の妥当性が問われ、疑わしきは被告の有利に、という原則が適用されている。
日本の家庭の閉鎖性、アメリカと比べた場合の虐待や性犯罪の告発の困難さがあるにもかかわらず、「虚偽」記憶という概念が輸入されたことで、訴訟はおろか証言自体を封じ込める作用が強く働くことが問題視される。
このことを背景に、冒頭に述べたような「過誤記憶」という訳が新たに考えられた。2015年に発表された、「厳格・透明性指数」で上位10%に入る学術誌『心理科学』によれば、自分が犯してもいないのに、なぜか犯してしまった犯罪の記憶を植え付けられることも極めて簡単で、その成功率は驚くべきことに70%であるという。