需要の価格弾力性
10 {\displaystyle (180-200)/200=-0.10} であるから-10%である。したがって、需要の価格弾力性は(−10%)/(+5%)=−2である。
需要の法則(英語版)により、価格の上昇は通常は需要を減らすので、需要の価格弾力性は負であることが多い。したがって、例えば、「需要の価格弾力性が2である」と言えば、厳密に定義に沿って計算した弾力性は-2であることを指す場合が多い。 需要の価格弾力性が負の財を通常財(英語版)(Ordinary goods)と呼ぶ。
ヴェブレン財とギッフェン財は、需要の価格弾力性が正である例外的な財である。まとめると以下のようになる(需要の価格弾力性を e q p {\displaystyle e_{qp}} としている)。
参考のために、需要の所得弾力性 e q I {\displaystyle e_{qI}} に基づいた分類も以下にまとめる。
スルツキー方程式を用いると、包括的な財の分類をすることができる。需要の価格弾力性は消費税や関税の生産者負担率、消費者負担率を計算する上で非常に重要な概念である。価格弾力性を調べるために、マーケティングリサーチやコンジョイント分析などが行われる。