梅田北ヤードスタジアム構想
2009年12月28日、日本サッカー協会の幹部らが大阪市の平松邦夫市長と会談し、実現に向けて協力するという事で一致した。翌年2月には平松邦夫市長を会長、鬼武健二チェアマンを副会長とする「大阪駅北地区大規模球技場誘致検討協議会」が発足した。5月には第2回協議会が行われ、正式にこの球技場の仮称を「大阪エコスタジアム」とし、日本が招致を進める2022年FIFAワールドカップの開幕戦と決勝戦の試合会場としてFIFAへの届出を出すことが決定された。問題は土地購入代を含め1000億円はかかるとみられる建設費用の捻出であったが、大阪府と大阪市は折からの財政難で余裕は無く、国立として国に出資を求める意見が大勢を占める一方、協議会委員の一人である橋下徹大阪府知事は民間から投資を募るべきという持論を述べていた。7月にはFIFAの視察団が上空からの視察を行ったがこれに平松も同行した。ワールドカップ開催地決定が迫った11月、平松はワールドカップ招致に失敗しても規模を縮小して建設を目指すと明らかにしたが、一方で橋下は突如としてスタジアム建設反対を表明、同地を森にしたいと語った。