オープンソースライセンス
オープンソースライセンスは、ライセンサー(作者)の定めた誓約に従う範囲でライセンシー(利用者)にソフトウェアとソースコードの自由な利用を認める。多くのライセンスで作者がソフトウェアおよびソースコードを「無保証(NO WARRANTY)」と宣言した誓約を記し、それに加えてライセンス毎に異なる誓約(条項、条文)が記される。
原作者特権条項は、原則的には利用者にその事項を許可もしくは禁止するが、原作者が利用する場合にはその限りではない条項である。原作者特権は、現在ソースコードを独占的に所有している企業がそれをオープンソース化するに当たって考慮する余地のあるものである。Mozillaのためのライセンスとして作成されたMPLでは、二次著作物を頒布する際にはソースコードを公開しなくてはならないが、元々のMozillaの著作権を有していたNetscape Communicationsだけは特別であって、二次著作物のソースコードを公開しなくてもよい権利をもっている。
Fedoraは同プロジェクトのソフトウェアに課せられるべきソフトウェアライセンスの一覧を管理している。
Fedoraの公式パッケージに含まれるソフトウェアはこの一覧にあるソフトウェアライセンスが課せられたものであり、これらのライセンスはフリーソフトウェア財団、オープンソース・イニシアティブおよびRed Hat法務担当が公認したものである。公認ライセンスはFedoraのメーリングリストで公に検証されており、過去に議論されたライセンスの適正判断や、新規に一覧に追加を求めるライセンスの検証要望などを受け付けている。ただし、コンフィデンシャルな情報を送ることや、ソースコードについての法的な助言を求めるために利用してはならないし、メーリングリストの参加者が法律家や弁護士であることを仮定するべきではない。
オープンソースソフトウェア開発において自身のソフトウェアが課するライセンスの選定、およびソフトウェアが利用するソースコードのライセンスの検証は重要である。
「自身のソフトウェアが課すライセンス」はそのソフトウェアの「ソースコードに課すライセンス」であるが、オープンソースソフトウェアのためのライセンスは多数存在しており、ソフトウェア開発の手段や目的、ソースコードの利用者に課すべき制約に合わせて適切なライセンスを選択しなければならない。ソフトウェアのソースコードの利用、修正、再頒布を認めるオープンソースソフトウェアとしての定義の遵守の他、広告条項の付与、コピーレフト条項の付与、著作権の放棄などを考慮すべきである。ソフトウェア利用者のライセンスの解釈を検証する労力を減らすため(ライセンスの氾濫を防ぐため)、オープンソースソフトウェアには独自のライセンスを作成、適用するのではなく既存のライセンスから選択することが望ましい。
「ソフトウェアが利用するソースコードのライセンス」はモジュールとして利用するソフトウェアの各個ライセンスについて検証しなければならない。