福澤桃介
なお翌1922年8月25日、福澤系の名古屋セメントが九州の豊国セメントに合併されると、こちらでは桃介が社長に就任している。
木曽川開発については大同電力発足後も引き続き進展し、1921年から1923年にかけて大桑・須原・桃山・読書(よみかき)の順で発電所が竣工。関西地方への送電線も並行して建設され1922年より大阪への送電を開始している。さらに1922年7月、大同電力は日本で初めての本格的ダム式発電所となる大井発電所(岐阜県)の建設に着手した。この大井発電所は、計画当初の段階では従来の発電所と同じ水路式発電所の予定であったが、河川の落差が少ないためダム式発電所とするのが有利とされたため変更された。桃介自身が語るところによれば、日本では前例がなく早過ぎる、アメリカで研究ができてから始めた方が安全だという議論があったが、偉いものを造ろうという野心に燃えたためダム建設に着手することになったという。ところが建設中の1923年9月、関東大震災が発生し、金融逼迫が生じて資金の調達が困難になってしまう。12月には国内金融機関からの融資が不調に終わったが、その後アメリカのディロン・リード商会(英語: Dillon, Read & Co.)との間で米ドル建て社債、すなわち外債の発行についての話が纏まり、1924年(大正13年)4月に1500万ドル募集の仮契約調印まで漕ぎ着けた。
日露戦争後の株価高騰で一躍成金となった桃介は、1906年ごろより岩崎清七と紡績会社の設立を目論んだ。優良会社の株式が軒並み高騰している中で株式を新たに買うのは困難であるから、新会社を設立して将来に期待しようという投機者流の考えからであったという。桃介らの動きに先立ち、日比谷平左衛門が営む東京の有力綿糸商「日比谷商店」の番頭佐久間福太郎らも紡績会社設立に動き始めており、桃介や岩崎・佐久間らは繊維業界の重鎮でもあった日比谷平左衛門の助力を取り付けて会社設立に踏み切ることとなった。
1906年11月、最初の発起人会を開き、次いで創立委員会を開催する。新会社の資本金は1000万円で、株式は一般募集ではなく発起人の紹介によって申し込んだ者に割り当てる縁故募集の形としたが、新会社の前評判が良く、申し込みが殺到して割当の応募は株式総数の約10倍に上った。翌1907年(明治40年)1月26日、新会社日清紡績株式会社が創立総会を開いて発足するに至る。横浜の資産家平沼専蔵や佐久間福太郎、福澤桃介、岩崎清七らが取締役に選任され、その中で平沼が初代会長、佐久間・桃介の両名が初代専務取締役に互選された。設立から1年余りが経過した1908年(明治41年)6月より工場の一部操業を開始し、翌1909年(明治42年)5月からは全面操業を始めて開業式を挙行している。
同社では経営の実権を握り常務取締役を経て1914年(大正3年)に社長まで昇った。大正初期までは都市ガス事業にも積極的で、1910年(明治43年)に日本瓦斯という持株会社を立ち上げ、地方都市でガス事業の起業にあたっている。また実業界での活動の傍ら、1912年(明治45年)から1914年にかけて衆議院議員を1期のみ務めた。
名古屋電灯の経営に参画した桃介は、同社が以前から水利権を持っていた木曽川の開発を本格化させるという役割を担った。1918年(大正7年)、名古屋電灯の開発部門を独立させ木曽電気製鉄を設立し社長となる。次いで開発電力を京阪神地方へ送電すべく大阪送電を設立し、1921年(大正10年)には両社などの統合によって大同電力を立ち上げた。桃介は大同電力の初代社長に就任する一方、名古屋電灯については同社を関西電気とした段階で社長から退き、九州における電気事業(1912年より九州電灯鉄道と称する)を任せていた慶應義塾の後輩松永安左エ門に経営を譲った。関西電気は翌1922年(大正11年)にその九州電灯鉄道と合併し、東邦電力へと発展した。
名古屋電灯に代わって桃介の本拠となった大同電力では1920年代を通じて木曽川開発を推進し、大井ダムなどを完成させた。電源開発が一段落した1928年(昭和3年)に桃介は実業界引退を宣言して大同電力や傍系会社の社長職を相次いで辞任する。その後一時期実業界に復帰したものの1932年(昭和7年)をもって隠居し、1938年(昭和13年)に死去した。
父:岩崎紀一 母:岩崎サダ
岩崎家は伝承によれば清和源氏の末裔で、武田勝頼に仕えていたが甲斐国から移って武蔵国に土着したとされる。生家は末端の分家で、横見郡荒子村(現・埼玉県比企郡吉見町)にわずかな土地のみをもつ水呑百姓であった。父紀一は岩崎家の婿養子で、実家の矢部家は北足立郡原市町(現・上尾市)の名主の家であったが、次男ということで婿に出された。父紀一は1887年(明治20年)11月、母サダは翌年2月、ともに桃介が米国留学中に死去している。
社長には京阪電気鉄道社長の岡崎邦輔を推す声があったが、桃介が自分でやると言って結局初代社長となった。
一方、木曽電気興業の母体である名古屋電灯は、1921年10月18日付で関西水力電気との合併が成立し、資本金約7000万円の関西電気株式会社へと発展した。同社経営陣はほぼ旧名古屋電灯のままであり、従って桃介が社長を務める。しかし翌11月17日、桃介は突如新聞紙上で関西電気社長の辞任を発表した。辞任理由については関西電気の地盤が固まったのを機に後身に道を譲るため、また大同電力など新設会社の経営に専念するためと述べている。ただし同時代の名古屋の実業家青木鎌太郎によると、桃介の退陣は名古屋市会における「電政派」問題の責任をとったことも一因と見られるという。この「電政派」というのは元社長の加藤重三郎や副社長の下出民義など市会議員のうち名古屋電灯関係者が作る派閥であった。この派閥は市政掌握を狙って市長の座を狙い、1921年6月に現職市長佐藤孝三郎への不信任案を可決して自派の大喜多寅之助を市長に就任させたが、この行動が野党や市民からの強い批判を招いていたのである。
1921年12月23日に開かれた株主総会をもって桃介は副社長の下出民義とともに関西電気社長を辞任。この段階ですでに前述の九州電灯鉄道との合併が内定しており、九州電灯鉄道社長伊丹弥太郎と同社常務取締役松永安左エ門がそれぞれ関西電気の後任社長・副社長に就任した。辞任した桃介は改めて相談役に就いている。そして翌1922年(大正11年)には関西電気と九州電灯鉄道の合併が成立、中京地方と九州地方を供給区域に持つ資本金1億円超の電力会社東邦電力株式会社が発足した。
福澤とともに株式投資に熱中した松永安左エ門も暴落に巻き込まれ財産を失った。
株高期には投資に並行して会社の起業・買収にも関わった。株高で新たに株式を買い込むのが困難なため実業界進出も兼ねて新会社を立ち上げようと親友の岩崎清七を誘い、さらに馬越恭平・根津嘉一郎らと組んでまず帝国肥料という肥料会社の起業に着手する。馬越を創立委員長に立てて株式公募の広告を出したところ折からの好況を背景に募集が殺到、12円50銭の払込に対し株価が高騰して50円のプレミアムが付いた。会社は資本金300万円で1906年10月に発足、会長に馬越が就き、桃介も取締役に名を連ねた。この帝国肥料起業を機に桃介はたびたび発起人に名を貸すよう求められるようになり、1907年春の株価暴落までの間に、権利株を自由に売却可という条件で複数社の起業に関与した。
帝国肥料に関連し、根津と愛知県の半田にある「カブトビール」(会社名は丸三麦酒)を買収し、1906年10月丸三麦酒改め日本第一麦酒の取締役に就任した(社長は根津)。しかし同社取締役は就任から3か月後に辞職した。根津と意見が合わず、早々に持株を売却し関係を断ったためである。その他、岩崎・根津らと組み紡績会社の起業に参加する。これが日清紡績株式会社(現・日清紡ホールディングス)で、1907年1月26日、資本金1000万円で会社が発足すると桃介は初代専務取締役に就任した。
1912年2月より島根県那賀郡浜田町(現・浜田市)などを供給区域として開業した。2つ目の野田電気は1911年6月26日付で資本金5万円にて設立され、同年11月千葉県東葛飾郡野田町(現・野田市)などを供給区域として開業する。3つ目の佐世保電気は1912年10月17日付で資本金100万円にて設立。松永らと設立したもので、長崎県佐世保市にあった電気事業を買収した。
1910年代前半の時点では電気事業のほか都市ガス事業にも積極的であった。まず1910年4月28日付で東京に資本金200万円にて日本瓦斯株式会社を立ち上げた。同社は各地の地方都市で計画されつつあるガス事業に対し資金・資材を提供し経営・技術両面の指導をなすことを目的とする持株会社である。桃介は日本瓦斯社長を務めつつ、傘下ガス会社の役員を兼ねた。1913年(大正2年)に入ると傘下会社の大合同を企画し、まず新潟瓦斯(新潟県新潟市)・千葉瓦斯(千葉県千葉市)の統合を決定、6月2日付で合同瓦斯(現・北陸ガス)を設立する。次いで九州地方での合同を試み、九州・山口県のガス会社10社を一挙に統合して同年8月17日付で西部合同瓦斯(西部ガスの前身)を設立した。合同瓦斯・西部合同瓦斯ともに桃介が初代社長を務めている。
日本瓦斯ほかガス事業での活動については#事業・日本瓦斯も参照
以上のように桃介は主として地方都市における電気・ガス事業に関係するようになったが、1913年出版の自著『桃介は斯くの如し』にて、電気・ガス事業に積極的であるのは確実に利益の見込める事業であると認めたため、全国各所に手を広げているのは趣味の旅行も兼ねて事業ができるため、と書いている。
仮契約調印をうけて桃介は秘書らを引き連れて外債発行交渉のため1924年5月13日横浜港を出港、31日にニューヨークへ到着した。出発前、交渉が失敗に終われば工事資金が調達できなくなり工事中断もありうるので、その場合は責任を負って日本には帰らずスイスへ移住する覚悟であると語っていたという。困難な交渉の末、同年7月18日に本契約の調印が終わり、全米に大同電力社債の売り出しが発表された。売り出しを見届けて桃介一行は2か月を過ごしたニューヨークを引き上げ、8月23日に帰国した。滞米中の6月、水力開発に関する学識経験と慶應義塾大学に対する寄付などの教育への貢献を称え、ユニオン大学から理学博士 (Doctor of Science) の学位が贈られている。帰国後の1924年12月、大井発電所が完成に至る。出力は4万2900キロワットで、読書発電所を抜いて当時日本最大の発電所であった。
電気事業での活動の一方、1920年代に入るとガス事業に見切りをつけて電気事業への一本化を図るようになり、1913年から社長を務め続けていた新潟瓦斯(旧・合同瓦斯)についても日本瓦斯の持株を手放して1925年(大正14年)には退いた。そして日本瓦斯も同年10月に会社解散となった。
1年ほど経って健康を回復したので仕事に復帰しようと思い立ち、1895年(明治28年)12月仲買に命じて買い玉の大阪鉄道株などを清算してみると、約10万円の利益が手元に残った。一財産ができ長期の療養生活で健康も回復したため国内各地の温泉・海水浴場を巡る旅行に出かける。1895年10月18日付で北炭を退社していたが、翌1896年(明治29年)には元上司井上角五郎の大陸出張に同伴して上海・香港まで同伴した。1897年(明治30年)11月には福澤家の厳島旅行に随行する。諭吉には株式投資のことを内密にしていたため旅行中には相場の確認さえできず、旅行から帰ってみるとそれまでの利益の半分が消えていたという。
療養中にあたる1895年秋、家業を継ぐため郷里の九州へ帰っていた松永安左エ門が慶應義塾に復学した。その頃桃介は諭吉の元におり、この後輩松永と懇意になった。松永が法律科を出る際には桃介が相談に乗り、日本銀行(総裁は慶應義塾出身の山本達雄)への入行を斡旋している。