人新世
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人新世という言葉は、人類の活動が地球規模で環境を激変させ、長期的な痕跡を残すという考えを広めることに貢献した。自然科学から文化への一方向な影響ではなく、相互に影響を与え合う関係にある。気候変動への対策では、自然科学の観点だけで温室効果ガスの削減を訴えても解決せず、政治的・社会的・文化的・情動的な面も考える必要がある。文化や価値の変容をどのように解決するかについては技術的な解決と異なる困難があり、社会科学や人文科学の知見が必要となる。
人新世は、自然科学以外の分野でも普及が進んだ。2016年1月に、日本の国立科学博物館で行われた国際シンポジウムでは、自然史と人類の活動の歴史(特に産業史、技術史、科学史、哲学史、宗教等)の知見で人新世を総体的にとらえることが試みられた。このシンポジウムでは、人新世は層序学の学術用語としては検討中だが、一般用語として「ルネサンス」などと同じように使われることは妨げられないことが確認された。同年10月にはスコットランドのストラスクライド大学で人新世における法と人権をテーマとしたシンポジウムが開催された。2019年5月にはスウェーデン王立工科大学でポストヒューマニティーズ・ハブ(The Posthumanities Hub)の主宰によるシンポジウムが開催され、芸術家、学者、教育者、市民、活動家、ジャーナリストらが参加し、人新世における思考と行動について対話が行われた。イベントの模様は動画配信された。国際地質科学連合執行理事である北里洋(早稲田大学招聘研究員)は、人新世について「環境破壊への警鐘になるが、(地質時代として)科学的に認められるかは全く別」と指摘している。
人類の活動に起因する排水パターンの変化は、地質構造が侵食されている大陸の大部分で地質学的時間にわたって持続すると想定されている。これにはグレーディングと排水制御により定義される道路や高速道路の経路が含まれる。たとえば、採石や造園による地球表面の形状への直接的な変化も人類の影響を記録するものである。鉱業によって変形した地形は宇宙からも確認できる。
気候変動による極地の氷の融解も人工衛星から確認できる規模となっている。温暖化による海面上昇も地形の変形をもたらす。平均気温上昇が、パリ協定の目標とする産業革命以降の2度を超えれば、南極では氷の融解が加速化して海面上昇が2倍になる可能性がある。北極圏では永久凍土の融解で地盤が変化してインフラストラクチャーに被害が出ており、建築物の沈下によるノリリスク油流出事故も起きた。温暖化のペースが続いた場合、山間部の氷河は21世紀中盤で消滅するという研究結果も出た。
海面上昇は、特に島嶼部の地域にとって危機となる。モルディブやキリバスをはじめとして国土の喪失が続いており、移住計画も進められている、小島嶼国は、気候変動に対応するために小島嶼国連合(AOSIS)を設立した。日本では1メートルの海面上昇で砂浜の90%が消滅し、大阪府堺市、東京都江東区・墨田区・江戸川区・葛飾区などが影響を受けると予想されている。
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