セイコーグループ
日本初の腕時計、世界初のクオーツウオッチを製品化し、現在も時計関連で著名な企業である。オリンピックなどの世界大会などで公式スポンサー、オフィシャルタイマーとしてたびたび参加している。
また、日本初の民間放送である中部日本放送(現・CBCラジオ)、同じく日本初の民放テレビ局である日本テレビ放送網において、開局日に流された初のCM(中部日本放送は1951年(昭和26年)9月1日午前7時、日本テレビは1953年(昭和28年)8月28日正午の時報)を出稿したことでも知られている。
戦前・戦後から後楽園球場(1937年(昭和12年) - 1987年(昭和62年))、東京ドーム(1988年(昭和63年) - )、明治神宮野球場(1980年(昭和55年) - )と球場のスポンサーになったのを日切りに、スポーツ競技場のタイマーも製作している。
創業以来継続的に、スポーツイベントに計時支援を行っている。世界的に計時支援は、共同出資の別会社に自社ブランドの看板をもたせて支援させる方式(スイス時計メーカー出資のスイスタイミング社など)が普及しているが、セイコーはグループ内の部署に支援させることで技術開発も行うスタイルを維持している。
ちなみに、同社グループの広告・カタログに掲載される時計が示す時刻は、アナログ式が10時8分42秒、デジタル式が10時8分59秒を基準としている。
これを背任として、労組は経営陣に対する株主代表訴訟の手続きに入った。経営側も実態を調査し、社外取締役・原田明夫(元検事総長)が「刑事事件、民事事件の事件になりかねない」と判断、2010年(平成22年)4月30日の取締役会で緊急動議を発動。その場で礼次郎、鵜浦を和光の役職から解任すると同時に、「両氏の専横を止められなかった」として村野晃一をセイコーホールディングス会長兼社長の役職から解任。後任に謙太郎の次男で礼次郎の養子である副社長の服部真二が昇格、村野の解任と自身の新社長就任を自ら発表した。これらについて産経新聞は、「オーナー一族による会社の私物化が、上場企業としての企業統治(ガバナンス)をマヒさせた」と報じた。労働組合「セイコーグループユニオン」に対してパワーハラスメントや左遷人事の訴えがあり、組合長の中村昇造は「退職や鬱病になった被害者は報告されただけで50人を超える」としている。
プリンタ等電子デバイス(2022年3月31日現在、セイコーグループの出資は3.46%)
略称は「エプソン」であるが、前身の諏訪精工舎および同社の子会社のエプソン(旧信州精器)の合併会社であること、セイコー向けウオッチの開発・製造を継続していることから、引き続き社名に「セイコー」を使用している。以前は本社(長野県諏訪市)および一部の事業所に「SEIKO」「EPSON」両方のロゴが掲げられていたが、後に全て「EPSON」に変更された(ただし、ウオッチの開発・製造を担当する塩尻事業所(長野県塩尻市)は引き続き「SEIKO」ロゴも掲げている)。電子機器・情報関連機器メーカーとして大きく発展を遂げており、売上高や株式時価総額など企業規模はセイコーグループの10倍近くである。2003年(平成15年)の株式公開(東証1部上場)後も服部家の個人および資産管理会社が同社の大株主に名を連ねており、経営に対して一定の影響力を有している。2011年度まで同社の副会長ポストには服部家出身者がついていた。
セイコーグループ株式会社(英: SEIKO GROUP CORPORATION)は、東京都中央区に本社を置くセイコーグループの中心会社である。ブランド名はSEIKOの他複数を保有しており、高級腕時計であるグランドセイコーや高級・宝飾腕時計としてクレドール、セカンドラインとしてデフュージョンブランドALBAをはじめ、ALBAの上級ファッションブランドウォッチであるWIRED、ライセンスウォッチブランドアニエスベーなどを展開している。