名古屋瓦斯
しかし石炭価格の高騰はその後も続いており、1920年(大正9年)3月に2度目の値上げに踏み切った。この改定で使用量による逓減制が廃止され、灯熱用の場合1000立方尺につき3円30銭(郡部料金は3円80銭)の一律料金に改められた。加えて採算が悪化した遠隔地への供給が停止され、1920年(大正9年)4月に瀬戸出張所、翌年9月に鳴海・有松を所管する鳴海出張所がそれぞれ廃止されている。こうした石炭価格高騰に伴う経営難の一方で熱用ガス需要は堅調に推移しており、設備増設のため1920年4月2度目の増資を決議し資本金を600万円とした。
1921年(大正10年)8月、名古屋市が隣接16町村を編入して市域を拡大した。このため名古屋瓦斯でも編入地域の料金を50銭引き下げ旧市域の市内料金と合わせている。加えて石炭価格が値下がりへ転じていたため、1922年(大正11年)5月に料金値下げを実施し、灯熱用の場合1000立方尺につき3円12銭へと改めた。