イクター
彼らは少なくともブワイフ朝の勢力拡大以前までは村落部の有力者であり、ムザーリウーン(muzāri'ūn)、アカラ(akara)などと呼ばれる一般の自作農・小作農とは明確に異なる社会階層を形成していた。しかし、イクターが普及すると共にディフカーンは史料から全く姿を消し、ターニーは国家から提供されていた水利整備が失われると共にイクター所有者からの収奪に晒されて離散を余儀なくされていった。また、逃亡を選ばなかったターニーは、イクター所有者からの圧迫を甘んじて受け入れるか、所有する土地を「提供(タスリーム / taslīm)」することでイクター所有者の庇護を受けるという道を選ばざるを得なくなっていった。
ブワイフ朝は軍事力を担う軍人たちや服属した旧支配者へのイクター授与によって主従関係を確認し支配体制を構築することができたが、徴税権を授与された軍人たちの統制を維持することは難しく農村の荒廃が進展し、さらにイクターの対象となっていなかった土地からの徴税請負も実質的に機能しなくなった。そのため10世紀末には徴税の実効性を確保し、またイクター所有者の農村支配を統制するべく総督(ワーリー/wārī)が地方に派遣されるようになった。総督に対してはある地方の庇護権(ヒマーヤ/ḥimāya)が与えられ、任地の秩序の維持、徴税、通商の保護などが任された。このような総督の権能は農村支配者として私的に庇護権(ヒマーヤ)を行使していたイクター所有者たちの強い反発を招き、武力衝突さえ発生するようになった。しかし、ブワイフ朝の君主(大アミール)はこれを調停する能力を欠いており、イクター制の導入と前後する社会の変動と政情不安が解決されることのないまま、中央アジアから到来した遊牧民オグズが建てたセルジューク朝が1055年までにブワイフ朝に代わってイラク、イラン高原を支配下に置いた。
他、軍人と同じようにイクターを得たアラブ人部族の首長や地方有力者らは特産品、情報、荷役用のラクダの供出が要求された。
イクター保有者の最も重要な権利はイクターの収入高(イブラ / 'Ibra)から一定の割合で徴収される租税に対する取り分権であった。エジプトではアイユーブ朝期の宦官カラークーシュ(英語版)によってイクターの年収高の表示単位としてディーナール・ジャイシー(dīnār jaish、カラークーシュ金貨)が制定され、彼が制定した制度を基底とした制度がマムルーク朝時代までイクターの収入の表示基準とされた。イブラは現金と現物で示される租税額を元に計算され、その中核を成すのは地租(ハラージュ)であった。イクターとされた土地には地租以外にも人頭税(ジャワーリー / jawārī)が課されていたが、地租以外の租税喉の範囲についてイクター保有者の取り分権が及ぶかは地方や個々のイクターの性質により様々であった。エジプトでは「完全なイクター(イクター・ダルバスター / iqtā darbastā)」としてその土地の税収が完全に与えられるような例が存在したが、一方でシリアではこのような例は見られない。
イクターを世襲する権利の有無もまた、時代と地域によって取り扱いが異なった。シリアではザンギー朝以降、イクターの世襲が頻繁に見られ、スルターンはイクターの所有権を変更する権利は持っていたものの、イクター世襲の伝統に配慮しないわけにはいかなかった。一方、エジプトではイクターの世襲が認められることは非常に稀であり、その所有権も頻繁に変更された。
サラーフッディーンによって確立されたアイユーブ朝のイクター制はその後マムルーク朝(1250年-1517年)に引き継がれた。エジプトでは行政区(ウィラーヤ / wirāya)を派遣された知事(アミール、またはワーリー)が支配するという古くからの体制がアイユーブ朝時代に形骸化し、イクター保有者が事実上の地方支配者となっていた。しかし、バイバルス(在位:1260年-前1277年)などマムルーク朝の歴代スルターンは、ワーリーによる地方管理体制の復活を志向した。地方総督として派遣されたワーリーは地方の財政・民生を統括するとともにイクター保有者を監督し軍事奉仕義務を確実に履行させることが要求されていた。イクター保有者はカイロ(あるいはシリアのダマスカス等)大都市に居住していたが、自らのイクターと密接な関係を持ち、地方における土地問題や賃借問題の調停など、イクターの住民の日常生活に関与した。こうした地方との強固な結びつきのために、イクター保有者には住民に対する「公正さ('adl)」が要求された。
マムルーク朝はその名の通りマムルークと呼ばれる奴隷軍人が中核となった王朝であったが、その初期においてイクターを割り当てられたのは必ずしもマムルークではなく、むしろ自由身分のハルカ騎士(al-ḥalqa)、来住者(ワーフィディーヤ / al-Wāfidīya)、遊牧アラブ人部族(ウルバーン / 'Urbān)などのイクター保有者が数多く見られる。
検地を含む一連の改革は激しい衝突や抵抗、そしてスルターンの暗殺のような政変を伴ったが、中世エジプトにおけるイクター制の基本的な姿がこれによって確立した。イクター収入の大幅な減少はハルカ騎士団の没落の原因となり、エジプトの政体がマムルーク軍団を中核とすることが次第に明確になった。また、エジプト(およびシリア)の農地の収入高が統一的に算出され、この新たな指標に基づいてイクターが分配される一方、エジプトのイクターは徴税権を授与される土地とイクター所有者の在地的な結びつきが希薄なものとなりイクターの非世襲化が進展してイクター保有者の転職や失脚・死亡等によるイクター変更が頻繁に行われた。こうして、イクター保有者は授与権を持つスルターンの権力の下に置かれることとなった。特に、ナースィル検地の実施とそれに伴う改革はイクター制の一つの到達点とも評される。
エジプトのイクター制は14世紀の記録的なペストの流行によって大きな転機を迎えた。ある推計ではこのペスト禍によってエジプトの人口の3分の1から4分の1が失われ、都市の生産活動や交易、さらに農業生産が大幅に減少した。さらにペスト以前からエジプトを含む西アジアで広まっていたワクフ(寄進 / waqf)制度の普及がエジプトの土地制度に大きな影響を与えた。マドラサ(学院)、モスク(寺院)、病院などを経済的に運営する手法として普及したワクフは、軍人たちが政治的な支持を集めると共にイスラームの擁護者としての正当性を手段となったが、イクター地として分配されるべき農地もワクフとして転換されていったことから、税源となるべき国有地が縮小していった。
インドへのイスラーム勢力の侵入は既に8世紀初頭にアッバース朝の下で始まっていたが、本格化するのは11世紀にムスリムのトルコ(テュルク)人勢力が北インドへの略奪遠征が盛んに行われるようになってからのことである。そしてイスラーム勢力の侵入が略奪から征服へと変質し本格的な支配権を確立するのは12世紀末のことである。1192年、ゴール朝のムイッズッディーン・ムハンマド(在位:1203年-1206年)が北部インドで強勢を誇っていたシャーカンバーリー・チャーハマーナ朝を第二次タラーインの戦いで破り、インド征服の端緒を開いた。そしてゴール朝はデリーを征服して13世紀初頭までにはベンガル地方までにいたる北インドの広い範囲を征服した。その後ムイッズッディーン・ムハンマドが暗殺されると、内紛を制したゴール朝の司令官の1人クトゥブッディーン・アイバクがデリーを拠点にアルバリー・トルコ族(Albarī Turks)を中核とし、奴隷貴族制とイクター制を基盤とする半独立的勢力を構築した。これによって奴隷王朝、ハルジー朝、トゥグルク朝、サイイド朝、ローディー朝の5王朝に代表される、いわゆるデリー・スルターン朝(デリー・サルタナット)と呼ばれる一連の本格的なイスラーム政権がインドに確立されることになる。
インド北部における初の本格的なイスラーム政権となった奴隷王朝においては統治制度が未整備であったことが想像され、有力者に対するイクター授与を通じた地方支配が地方統治機構の主要部分を形成した。しかし、奴隷王朝下のイクター制の実態については未だ研究が十分でなく実体が詳らかではない。デリー・スルターン朝のイクターはやがてムガル帝国のジャーギールへと発展していったと考えられる。
しかし、歴史学的にはオスマン帝国のティーマール制がどのような経緯で誕生したのか明確にはわかっていない。近代歴史学においては初期の時代から、オスマン帝国の土地制度(ティーマール制)とイクター制との関連が考えられている。ただし、イクター制とティーマール制の関係を明確に証明できるような実証的論拠は存在せず、オスマン帝国の中核部をかつて支配していたビザンツ帝国のプロノイア制に起源を持つという見解も出された。さらにこれらの議論の中から、イクター制・プロノイア制・ティーマール制といった制度は地中海世界において同時並行的に成立したものであり、時系列的に継承されて発展・成立してきたものではないという見解も出された。これらの議論は未だ結論が出ておらず、イクター制とティーマール制は類似点が見出されつつも、相互の関係について明確に理解されていない。