先物取引
堂島米会所は1848年のシカゴ商品取引所設立に影響を与えたが、幕末には幕府や諸藩が極端な投機に走り市場の混乱をもたらし、明治政府によって廃止された。
シカゴ商品取引所(CBOT)は、1864年に先物契約と呼ばれる最初の標準化された「取引所で取引される」先物契約を上場した。この契約は穀物取引をベースにしたもので、この影響により世界各国に先物取引所が設立され、様々な商品を対象とした契約が作られるようになった。1875年までには、インドのボンベイで綿花の先物取引が行われており、数年のうちに植物油、生のジュートやジュート製品、地金の先物取引にまで拡大していった。
シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)によって創設された国際金融市場(International Monetary Market, IMM)は、世界初の金融先物取引所であり、1972年に外国為替先物取引を開始し、1977年に国債先物取引を開始し(正確にはIMMではなくシカゴ商品取引所)、1981年に短期金利先物取引を開始し、1982年に株価指数先物取引を開始した。
そして、全銀協TIBOR運営機関が公表する期間3か月のユーロ円TIBOR(Tokyo InterBank Offered Rate)を100から差し引いた数値を金融指標として呼び値を行うユーロ円3か月金利先物などのように対象商品が抽象的で対象商品を物理的に受渡すことが出来ない商品も現金決済先物取引方式で取引されている(ユーロ円3か月金利先物については全銀協TIBOR運営機関が取引最終日に公表する期間3か月のユーロ円TIBORの小数点以下第3位未満を四捨五入したものを100から差し引いた数値を最終決済価格としている)。
現引き(現受け)・現渡しが可能な現物先物取引方式の受渡しについて、当事者間の合意のある受渡しの場合などを除き、受渡規定範囲内において、買い方、つまり現引き(現受け)する人は銘柄や受渡し場所を選定できないが、現渡しをする売り手は銘柄や受渡し場所を自分で選べるのも特徴である。又、受渡しについて、東京市場の金のような標準品と同等で金銭的な格差制度が存在しない銘柄も存在するが、標準品との金銭的な格差(格付け)制度による標準品以外の受渡供用品も存在させることで、受渡供用品に幅を持たせている商品も存在しているのも特徴である。
例えば、長期国債先物(長期国債標準物「クーポン:6%、残存期間:10年」)の場合は、受渡適格銘柄が残存7年以上11年未満の10年利付国債の中から標準物と受渡決済銘柄との交換比率が算出され売り手は、最も割安な銘柄(チーペスト)を選択することが自然な考えとなる。あるいは、北陸産(石川、福井)コシヒカリを標準品とする大阪コメの場合も標準品の価格に調整額を考慮した価格で全国のコシヒカリの受渡しが可能となっている。