東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
大会スタッフ・都市ボランティアのネーミングを決定する委員会
清家篤 - 座長
2018年1月16日現在
布村幸彦 - 委員長
泉ピン子
井上惠嗣
今里讓
上治丈太郎
潮田勉
加賀見俊夫
河合純一
嶋津昭
髙橋秀文
武田美保
多田健一郎
林真理子
平岡英介
藤沢烈
古尾谷光男
藻谷浩介
山本仁
2017年2月13日現在
宮田亮平
生駒芳子
石井リーサ明理
垣内俊哉
官浪辰夫
杉山愛
田口亜希
長澤忠徳※
旧メンバー
※新島実
2020年12月23日、組織委員会は開閉会式企画・演出チームの新体制発表会見を行い、野村萬斎率いる7人のチームを解散し、パラリンピックの演出統括だったクリエイテイブディレクター佐々木宏を新体制の総合統括に任命したことを発表。山崎貴、MIKIKO、椎名林檎、川村元気、栗栖良依は22日付で活動を終えた。それまでの企画・演出チームの実質的な仕切り役は、山崎貴、野村萬斎、MIKIKOと移り変わったが、上述のように2020年12月23日に佐々木宏が総合統括に就いた(上述の理由により2021年3月に引責辞任)。この間、佐々木宏と電通同期入社組の髙田佳夫(電通代表取締役。日大法を経て1977年電通入社)により、MIKIKOが2020年12月に辞職に追い込まれる恰好で企画・演出チームは解散する形となり、佐々木宏に一本化する新体制に変更された経緯があった。同時期、パラリンピック開会式の演出担当が予定されていたケラリーノ・サンドロヴィッチも退任した。
裁判で争う以外になく、開催自治体の東京都も「閲覧は困難」との見方を示しているとのこと。
また五輪大会開催前の2021年1月、内閣官房オリパラ事務局が国の予算を公表しているが、大会開催後は予算に対する支出を公表していなかった。
2022年12月21日、会計検査院は「予算が総経費の見込み額を示したものでない上、国は大会後も総経費を取りまとめていない」と指摘したうえ、上記のごとく2020東京組織委が大会総経費のうち国負担分を1869億円と算定していたのに対し、実際は約4668億円だったと指摘。選手強化費やセキュリティー対策費、コロナ対策費、競技場整備費など経費に含まれていない額が2799億円分あり、加算すべきだとした。さらに、道路や気象設備の整備費など国と東京都の負担分を合計した大会関連経費を加えた場合は、約3兆7000億円に達するとも算定した。
2018年11月8日現在
生駒芳子 - 座長
香取慎吾
コシノヒロコ
杉山愛
土田和歌子
永井一史
長崎巌
中西教夫
夏野剛
林いづみ
原由美子
矢ケ崎紀子
山田敦郎
山本悦子
ボランティア経験者(11名)
2022年6月30日付で組織委員会が解散後清算法人に移行し、評議員会で選出された以下の清算人4人が清算手続きにあたった。
武藤敏郎
布村幸彦
佐藤広
山本隆
当大会からできた制度、オリンピック組織委員会が推薦するオリンピックの追加種目について、東京2020組織委員会がIOCに提案する種目を検討する会議。
メンバー
御手洗冨士夫 - 座長
武藤敏郎 - 座長補佐
青木剛
秋山俊行
岡崎助一
遠山敦子
福田富昭
オブザーバー
高橋尚子
髙橋道和
室伏広治
沿革
2014年12月8日、モナコで開催されたIOC臨時総会において、オリンピックの改革案『オリンピック・アジェンダ2020』が採決された。この改革案の中には提言「オリンピックの構成は競技ベースから種目ベースへ」の一環として、開催都市のオリンピック組織委員会が追加種目を提案できる、ということが含まれていた。
2015年2月9日、IOC総会決議を受けて当会議発足。
2015年4月27日、かつての公開競技は1988年ソウルオリンピックの柔道女子ように正式競技の国際競技連盟 (IF) の非五輪種目からも選出されていたが、選考対象をARISF加盟のIFの種目に限定することを決定。追加種目制度は『オリンピック・アジェンダ2020』内の提言「オリンピックの構成は競技ベースから種目ベースへ」の一環であるにもかかわらず駅伝の国際陸上競技連盟、グラップリングの世界レスリング連合、3x3(のちに当大会正式種目に)の国際バスケットボール連盟など、オリンピック非正式種目を擁していてもオリンピック正式競技IFの種目は除外された。
2015年5月8日、3つの主要原則を盛り込んだ応募要項を発表。