記録的短時間大雨情報
この情報が創設された背景には、死者・行方不明者299人を出した1982年7月23日・24日の長崎大水害(昭和57年7月豪雨)の教訓が大きく、加えて翌年も大雨災害(昭和58年7月豪雨)が発生したことで、大雨に関する情報の改善の要求が高まったことがある。
従前より問題となっていたのが住民・行政双方における大雨警報が頻繁に出ることへの「慣れ」だが、長崎大水害では災害前の2週間に長崎県内で4回(7月11日・13日・16日・20日)の大雨警報発表があったが長崎市内では被害がなかったため、警戒感の麻痺があった可能性が指摘されている。また情報について、同じパターンの警報文や数字だけでは事態の異常さが伝わりにくいことが問題となった。長崎大水害では、1時間雨量が100ミリを超える猛烈な雨が約3時間続いたうえ、長浦岳(長崎市北西郊外)で観測された1時間雨量153ミリはその地点での最多のみならず国内全地点でも2位となる事態だった。気象台は警報発表後約1時間に1回のペースで激しい雨の地域や各地の雨量を示す府県大雨情報(気象情報)を発表していたものの、警報文はそれまでの2週間の警報と同じで、雨量が記録的な値であることが伝わりにくかった。
1983年(昭和58年)10月の開始当初は、記録的雨量が観測されたときに府県大雨情報(大雨時の気象情報)を速やかに発表する形式だった。従来と変わらない「大雨に関する情報」の表題で、「記録的な強い雨を観測しました」で始まる本文により警戒を呼び掛けていた。