イケア
各国で「イケアストア」と呼ばれる郊外の大規模な販売店舗を展開していることが特徴。大型店舗内にカフェテリア方式のレストラン、およびホットドックなどの軽食やコーヒー類を提供する「ビストロ」という名のカフェを併設しており、ショッピングの途中で店内で栄養をとり休憩できることも特徴である。「IKEAオンラインストア」でインターネット通販も行っている。
取り扱う商品は価格が比較的安価に設定されており、現代的なデザインで、客が自動車で持ち帰り可能な半・組立家具を自社開発している。
「イケアグループ」と呼ばれる企業群の2011年の売上高は世界全体で250億ユーロに及び、従業員は世界各国で10万人を超える。あえて世界のどの市場でも株式を公開しておらず、非上場を維持している。カンプラードは「非上場企業のままでいることがイケアの驚異的な成功の主因の1つになっている」として、今後も非上場を維持するとしている。
「イケアグループ」は、製造部門の子会社であるスウェドウッド、サービス部門を統括するイケアサービス、デザインや商品企画などを担当するイケア・オブ・スウェーデン他、各国の販売チャンネルなど多くの子会社を含んでいる。イケアグループ全体の親会社はインカ・ホールディングであり、そのインカ・ホールディングは2012年時点では、オランダ南部の都市ライデンを本拠地とする財団法人スティヒティング・インカ・ファウンデーション(創業者イングヴァル・カンプラードが創設した基金)が所有している。
記事後半で日本法人であるイケア・ジャパン株式会社(英: IKEA JAPAN K.K.)および日本での展開についても説明する(#日本での展開)。
2011年、ハーバード・ビジネス・スクールなどの研究グループがユーザーの満足感についての実験を行ったところ、若干の労働により商品に感じる価値が上昇する結果が得られた。この実験では家具の組み立てを行った際にイケアの商品を使用したことから、『イケア効果』と名付けられた。
ヨーロッパでは組み立て家具を販売する代表的な存在であり、2002年にドイツの民法典に追加された瑕疵担保責任により、取扱説明書の内容が不十分なため買主が組み立てに失敗して毀損した家具についても瑕疵が認められるようになったが、これは「イケア条項(独: Ikea-Klausel)」と通称されている。
日本においては、イケアの家具を搬送不可、もしくは補償対象外としている引っ越し業者が多い。接着剤や木ネジを多用しており、構造上分解し再組み立てすることが困難であるためである。
家具等の他に玩具やぬいぐるみ(イケア公式の製品ジャンル名は「ソフトトイ」)も販売されており、ラインナップのなかでもサメのぬいぐるみは“イケアのサメ” / "(IKEA)blahaj"として著名で、擬人化(椅子に座らせて食卓を囲ませる、等)した写真をSNSに投稿するといった流行が世界的に存在している。なお、商品名の“ブローハイ(BLÅHAJ)”とはスウェーデン語でヨシキリザメを意味する。
2021年2月に台湾のPCおよびPCパーツ、スマートフォン、周辺機器製造メーカーASUSのゲーミングブランドROG(Republic of Gamers)とコラボレーションしたゲーミング家具を、中国で先行発売開始した。同年5月には日本国内でも販売開始をし、10月には香港でも販売開始した。