平安貴族
平安貴族たちの主な収入源は必ずしも荘園ではなく、むしろ官職に応じて国家から給与される田地や禄などが主要収入であった。この給与は莫大なもので、例えば藤原北家の当主は、職田・位田・職封・位封・資人・季禄など現在の貨幣価値に換算して約3-5億円の収入を国家から得ていた。それでもなお、上流貴族は財産形成に積極的であった。それは自らが贅沢な生活をするためだけではなく、他の有力貴族と関係を強化したり、後宮に入った子女に付ける女房や調度品を整えるためにも多額の財貨の出費を要したからである。それが受領の奉仕等を受ける背景になった。
上流貴族だけでなく、中下流貴族もまた数千万円の給与を得ていた。地方官である受領もまた、多くの収入を得ていたと考えられている。王朝国家体制の下では、受領は規定の租税を京進さえすれば、残余の租税を自らの収入とすることができた。しかしながら、受領の勤務評定は非常に厳しく、あまり苛烈な租税収奪は行なわれなかっただろうとされている。それでも、受領を勤めると多大な蓄財ができたといわれ、蓄財によって上流貴族へ私的に奉仕し、受領の座を確保しようとする中流貴族は少なくなかった。この蓄財による上流貴族への奉仕を成功(じょうごう)という。
平安後期の11世紀後半から12世紀になると、急速に荘園や知行国が増加していき、平安貴族たちの収入源として無視できないものになる。荘園などを中心とした支配体制である荘園公領制はこの時期に成立し、以後、16世紀まで荘園は貴族たちの収入源として存在し続ける。
平安時代初期の貴族層を見ると、飛鳥時代の豪族層に出自する氏族がまだ上流貴族階層を構成していた。しかし時代が進むにつれ、天皇と濃密な姻戚関係を結んだ藤原氏一族のほか、源氏、橘氏、清原氏(皇別)、菅原氏といった新興氏族が急速に上流貴族階層を占めていった。そのうち、藤原氏と源氏が議政官(公卿)をほぼ独占し始め、特に藤原北家嫡流は9世紀後半に天皇の政治決定権を受任・代行しうる摂政・関白の地位を獲得し、その地位を世襲することに成功した。
9世紀末から10世紀初頭にかけて、巨大な官僚組織と精緻な法令システムを前提とする律令国家体制の維持がもはや不可能となり、一定の行政司法権を地方官や中央官庁へ請け負わせる王朝国家体制が新たに成立した。政治の中枢を藤原氏と源氏が占有し始めたこの時期、栄達の望みがない中下流貴族らは地方官(受領)や特定官庁への補任をきそって求めた。これらの職についた中下流貴族らは自らが得た職の確保をはかり、職を「家業」として世襲することに努めている。これを家業の継承という。家業の観念は、10世紀から11世紀にかけて貴族層に定着していき、11世紀以降、多くの「家」が生まれた。例えば、摂関を家業とする摂関家(藤原北家)、弁官事務を家業とする官務家(小槻氏)、外記局事務を家業とする局務家(中原氏・清原氏(広澄流))、武力行使を担当する兵の家(武家)などがある。このようにある氏族が特定の官庁運営を請け負う体制を官司請負制という。