マイクロチップ (動物用)
RFIDチップは動物の研究に使用されており、1990年代以降に行われた少なくとも3つの研究では、実験用マウスおよびラットの移植部位に腫瘍が報告されている。著名な獣医師協会は、猫と犬にとって合理的に安全であると手続を支持し続け、英国では370万以上のペットの犬に対し、百万分の一程度の重篤な合併症の発生率を指摘している。最近の研究では、RFIDチップを持つマイクロチップ化された動物に対して、1 テスラの磁場強度でMRI検査を受けても、安全性への懸念はないことがわかった。2011年、9歳の去勢されたオスの猫の首に、マイクロチップ関連線維肉腫が発見されたと報告があった。組織学的検査は注射後肉腫と一致していたが、以前の予防接種はすべて後肢に打っていた 。
マイクロチップは皮下組織に埋め込まれ、瘢痕組織がマイクロチップの周囲に発生するまで炎症反応を引き起こす。馬に関する研究は、短い炎症反応の主張の基礎として使用されているが、マイクロチップ埋設は、小さな子猫や子犬で行われている。ヒトでは、インプラントの時点で腫れとあざ、最大2年間、かゆみと摘み取られる感覚があると報告されている。炎症性疾患および癌に対するより広範な影響は決定されておらず、ヒトインプラント用に開発されたFDAガイダンスで定義されている健康リスクの大部分を考慮する必要がある。
2019年8月現在、外来生物法により、特定外来生物に指定されている哺乳類及び爬虫類を飼養等する場合は、原則としてマイクロチップを埋込むことによる個体識別措置を義務付けているが、埋め込み体勢が全国的に整備されていないため、必ずしも実施しなくてもよいこととしている。同年6月に成立した動物の愛護及び管理に関する法律改正法が施行されると、犬や猫のブリーダーなど繁殖業者に、装着が義務化する(一般の飼い主には努力義務)。
指定地域以外から犬・猫を輸入するには、ISO11784及び11785に適合するマイクロチップマイクロチップによる個体識別などが必要となる。
指定地域とは、農林水産大臣が指定している狂犬病の清浄国・地域で、2013年7月現在、アイスランド、オーストラリア、ニュージーランド、フィジー諸島、ハワイ、グアム の6地域。