通信士
アビオニクスの進歩により電波航法が自動化され、また電話通信の信頼性も向上したので、二次大戦後は操縦士が無線全般を担当できるようになった。日本で戦後に新設された航空無線用の資格 もモールスの技能は必要とせず、管制官などとの電話通信が航空無線の主力になる。
遠距離通信も無線電話が中心となり、専任の通信士が乗務するのは国際線の一部に限られるようになった。そのモールス通信も1960年代前半には消滅し、旅客機のコックピットから通信士が消える。ただ現在でも軍事や海難救助においては、無線通信に専念する乗員の役割は大きい。
航空会社の社内通信(カンパニーラジオ)では従来からのVHF電話に加え、ACARS 等によるデータ通信やインマルサット も多用されており、やはり操縦士が運用している。地上の飛行場や航空会社などの相互間を結ぶ通信は、現在は自動化されたデータ伝送が中心である。なお機内で乗員が公衆通信を取り扱うことはなく、電気通信事業者が提供するWi-Fiも利用者自身が操作する。
航空交通管制のため 地上から航空機に対して行われる無線通信は、管制業務の一環として行なわれる命令の伝達と、操縦者の判断を補助するための情報提供とに大別される。地上間の航空関連通信と同様に、情報提供は管制官とは別職種の専任者によるのが普通であり、資格要件も国際的に定められている。なお国際線など遠距離にある航空機への管制伝達も専任者の担当だが、運輸多目的衛星(MTSAT)によるシステムへの置き換えが進み、管制官が直接行なえるようになりつつある。
電気通信事業は国家による運営から始まることが多い。日本では二次大戦終了後まで、運輸通信を管轄する逓信省が公衆通信(電気通信役務)などの現業も行なっており、電気通信省などを経た1952年の公社化まで、有線系の通信士は基本的に公務員だった(日本電信電話公社#概要)。
電報発信を依頼するのは主に郵便局の窓口であり、局によってはモールス通信も行なっていた(電報電話局#概要)。当時の電信網は人手に頼る要素が多く、多数の通信従事者を必要とするため、専門の養成機関も充実していた。公衆通信以外でも鉄道をはじめ、軍隊や警察なども全国的な電信網を擁していた。
1920年代には東京大阪間などの基幹回線から印刷電信機の導入が始まり、戦後の高度成長期を迎える頃には有線モールスの通信士は姿を消していた。さらに70年代までには電報送受や電話交換 などの殆んどが自動化され、また固定地点間の通信にも無線技術が大幅に導入された(#陸上無線)。
これらのシステムに要する人員は保守点検の技術者であり、通信そのものに人手を要することは、利用者の端末操作を除きほとんどなくなった。1985年の電気通信自由化に際して新設された有線系通信の国家資格も、管理や工事に関するものである。
タイプライターを扱える人が少なかった日本では、テレックスなどの運用には専任者を要することが多かった。日本語のワープロソフトが開発されパソコンが普及した90年代以降は、利用者自身が電子メールなどを送受するのが普通である。有線系の文字通信を他者のために運用する職種は、21世紀の日本では電報の受付などに残る程度となった。