流罪
但馬国:雅成親王、藤原隆家
播磨国:山鹿素行
伯耆国:長谷部信連、里見忠義
美作国:松倉勝家
備前国:藤原成親、松殿基房、頼仁親王、宇都宮国綱
備中国:能円
備後国:和気広虫、平信範、平信基、松平綱国
出雲国:藤原兼長、平時忠、藤原尹明
石見国:小野寺義道
安芸国:源国直、源行綱、全真
隠岐国:藤原田麻呂、藤原刷雄、藤原雄依、小野篁、伴健岑、藤原千晴、平致頼、源頼房、源義親、藤原経憲、板垣兼信、佐々木広綱、後鳥羽上皇、後醍醐天皇、樋口功康
周防国:源仲宗、藤原季仲、藤原範忠、宇都宮朝業
長門国:藤原惟方
淡路国:淳仁天皇、不破内親王、早良親王
讃岐国:崇徳上皇、法然、三好吉房
阿波国:源仲清、藤原成隆、藤原俊憲、藤原経宗、良弘、土御門上皇、堀田正信
伊予国:木梨軽皇子、藤原雄友、安倍宗任、覚憲、松平光長
土佐国:蘇我赤兄、石上乙麻呂、大伴古慈斐、池田王、氷上志計志麻呂、弓削浄人、讃岐永直、紀夏井、菅原高視、源則理、源頼親、源頼資、源光信、源盛行、藤原実清、藤原師長、源希義、源隆保、法然、宇都宮朝綱、土御門上皇、京極為兼、尊良親王
筑前国:安倍良照、安倍宗任
対馬国:日奥
壱岐国:船王、幸西
肥前国:源頼房
豊後国:宇都宮頼綱、松平忠直
大隅国:和気清麻呂
薩摩国:源光保、佐々木定綱、近衛信尹、俊寛、平康頼、藤原成経、文観、高倉永藤、大炊御門頼国
以下は琉球
沖永良部島:大久保利世、西郷隆盛
薩摩硫黄島:村田新八
奄美大島:東郷位照
続く唐代の流刑は日本の流罪にも大きな影響を与えたが、その特徴として以下の原則があったことが知られている。
罪の重さによって二千里・二千五百里・三千里の距離に分けられる(当時の唐の1里は約560m)。その基準に関しては、元の居住地とする説と都(長安)であるとする説がある。
配所にて、首枷を付けられた上で「居作」と呼ばれる強制的な労役を1年間科された。なお、三千里の配流に処せられた者のうち、特に罪が重い者は「居作」は3年間とされた。これを加流刑と称する。
流人の妻妾は必ず配所に同行しなければならない。ただし、父祖・子孫は希望によった。
居作の終了によって流刑は終了するが、そのまま現地の戸籍に附されてそこの民として残る人生を送ることになり、二度と元の居住地(大抵は故郷にあたる)に戻ることは許されなかった。
反逆罪やそれに連座した者(死刑から死一等を減ぜられて流刑になった者を含む)を除いては、配所到着から6載後(6回目の新年を迎えた後、6年後ではないことに注意)を経た者は仕官を許される(ただし、法によらず皇帝の意向で流刑にされた場合は3載後に短縮される)。
神代に追放となった素戔嗚尊などを除き、記録に残る最初の流刑は允恭天皇時代に兄妹で情を通じたとして伊予国に流された軽大娘皇女と木梨軽皇子である。一般的に古代の流刑は特権階級に対する刑罰であり、政治的な意味合いが強かった。古代には神の怒りに触れたものを島に捨て殺しにすることがよく行われており、これが流罪の萌芽ともされる。
律令制の導入ともに用いられた「流罪」は律における五刑の1つであり、畿内からの距離によって「近流(こんる/ごんる)」、「中流(ちゅうる)」、「遠流(おんる)」の3等級が存在した。927年に成立した延喜式によれば、追放される距離は近流300里、中流560里、遠流1500里とされている。実際には、罪状や身分、流刑地の状況などにより距離と配流先は変更された。配流された人物は刑地への居住を強制され、一定期間の徒刑を科せられた。平安時代には流刑者の護送は検非違使によって行われていたが、末期には武士によって行われるようになった。また平家政権期では藤原成親などの流刑は朝廷の刑罰ではなく平家による私刑であったとも見られており、武士による流刑はこの時期に始められたと見られる
鎌倉時代に入ると、流刑者の護送を含む諸業務は関東諸公事とされ、守護や地頭によって行われるようになった。
18世紀以前まで、déportation, transportation, relégation など用語が固まっていなかった。
1670年犯罪王令13条では、死刑に次ぐ刑罰として、終身ガレー船漕役刑、終身追放刑、有期ガレー船漕役刑、有期追放刑を定めた。
18世紀以降、流刑が死刑の代わりとして処刑方法に加わった。その対象は主に政治犯であった。
1791年刑法典は、新たな刑罰として足枷刑(peine de fars)、独房刑(peine de la gêne)、勾留刑(peine de la détention)、植民地流刑(peine de la déportation)、公民権剝奪(peine de la dégradation civique)等を定めた。
1810年刑法典は、名誉刑として8条で首輪刑(peine de carcan)、追放刑(peine de bannissement)、公民権剝奪(peine de la dégradation civique)等を残した。また、7条3項に追放刑(peine de déportation)を定め、その科刑の方法は17条で帝国本土外の政府の定める場所に移して終身とどまるものとされた。17条では追放刑(peine de déportation)について、追放者が帝国本土に戻った場合には身元確認を行った上で終身強制労働に処するとされ、追放者が帝国軍の占領地で拘束されたときは追放地に戻すと規定した。
1960年6月4日、フランス法から流刑は全て除去された。