日本映画社
週1本のニュース映画と多数のプロパガンダ映画を製作する。 皇室・国軍・一部国外ニュースについては各官庁、特に軍部の厳格・厳重なる検閲が実施された。検閲をクリアした項目については「XXX(検閲した機関の名前、海軍省や要塞司令部がほとんどであった)検閲済」の字幕を入れていた。 また軍事機密保持の観点から、「〇〇部隊」「〇〇基地」といった伏せた表現も用いられた。
1945年 - 原爆投下後の広島と原爆投下後の長崎を撮影("The General Effects of the Atomic Bombs on Hiroshima and Nagasaki"(日本語タイトル「広島・長崎における原子爆弾の影響」))。終戦により、映画法廃止。戦没した従軍カメラマンは45人に及んだ。
1946年 - 社団法人日本映画社は、株式会社日本映画社へ改組。『日本の悲劇』上映禁止となる。 1月1日公開分から「新生日本ニュース」として再出発。第1号冒頭で、
日本ニュースが生れ変りました。 旧い殻を脱ぎすてるべく、我々は昨年の十月、社団法人日本映画社を解散し、 新しき年とともに、新しき陣容と、新しき思想を以て、株式会社日本映画社を創立しました。 そしてここに、働く皆様の眼となり、声となり、民主日本の建設に力を盡す、新生日本ニュース第1号を送ります。
日本映画社(にっぽんえいがしゃ)は、昭和前期に存在した日本の映画会社である。略称、日映。第二次世界大戦中に大日本帝国政府の意向を受けたニュース映画、国策宣伝映画を製作したほか、記録映画、教育映画、科学映画を多数製作した。
1932年から1933年まで存在した「日本映画株式会社」とは別の事業体である。