株式分割バブル
株式分割は理論上、既存株主の保有持分の価値に対して中立的な単なる株式事務にすぎないが、アメリカでは1960年代末ころから株式分割にともなう株価の異常変動の発生が知られており複数の論文が存在する。原因は複数の指摘がある。
1つ目は、株式分割にともなう端株の買取効果である。日本では2001年の商法改正までいわゆる自社株買い(金庫株)が禁止されており、これを迂回する目的でしばしば株式分割と端株買取は組み合わせて使用された。これは端株の買入消却により現実に既存株主の持分価値を増加させるものである。
2つ目は、市場要因としてのシグナリング仮説、流動性仮説、最適価格レンジ仮説、販売促進仮説などがある。これらは分割の公表が、企業成長のシグナルであるとみなす、単価が下がり購入者が増加する可能性がある、取引しやすい価格帯に収まることでビッドアスクスプレッドが縮小し取引コストが相対的に低下する、株式分割に従事するブローカーが積極的に営業するためなどと解説する。これら仮説については有意性が確認されるもの、批判があるものさまざまである。これらについては合理的に説明のつく撹乱範囲はせいぜい数%から十数%内外であり、数十%から数倍にまでおよぶ保有持分価値の変動は説明ができない。
3つ目は、予言の自己実現性である。とくに以下の3点の状況が個別・複合的・相乗的に発生した場合に株式分割を行う可能性が高く、それを見越した投資家らが買い進めるなどするために予言の自己実現が成就して株価が上昇し、会社側は市場流動性を高めるなどの目的のために株式分割をせざるをえなくなる状況になる。