大転換の予兆
まず、冷戦体制の復習と吟味から始まる。
冷戦とは、アメリカ主導の妥協体制であったとの認識が提出される。中国の人権弾圧に対しアメリカ政府が積極的な介入を示す一方、ソ連による東欧への搾取に対してはアメリカ政府が冷淡なのは、東洋人に厳しく白人に甘いというようなことではなく、この妥協体制を維持するためであったと考える。
1957年にソ連がスプートニクを打ち上げたことが、アメリカ側を不安にさせ、60年代以降の変化につながったと考える。
ソ連は、東側諸国から搾取しまくって疲弊しながらやっとのことでスプートニクという偉業を成し遂げたのだが、日本の知識人や学生たちはその内実に気づかず、東側の優勢と受け取ってしまった。それゆえに、50年代にはそれほど反発を生まなかった日米安保に対し、60年代には、目先の潮流に便乗した学生たちが強い反対運動を始めたのであり、当時、現状を冷静に見つめていたのは保守系政治家の岸信介のみであった。
『大転換の予兆』(だいてんかんのよちょう)は、ポランニー派経済人類学者の栗本慎一郎の著作。1992年4月に東洋経済新報社から刊行された。社会史的には東西冷戦が終わった時期、栗本の個人史的には明治大学を辞職した後でかつ国会議員になる前の時期(ミネソタ州立大学秋田校理事就任時)に書かれた著作。「21世紀を読む」という副題がついていた。