日中関係史
日中関係史(にっちゅうかんけいし、簡体字:中日关系、繁体字:中日關係、英語:China–Japan relations)においては、日本と中国にあった歴代の王朝と、現在中国大陸に存在する「中華人民共和国」との関係 (en) の歴史を解説する。なお本項では、台湾にある現在の中華民国との関係についても言及するものとする。
1573年に室町幕府を京都から追放させた織田信長は延暦寺を焼き払うなど寺社勢力に対しては、政教分離の方針で臨み、また、キリスト教に対しては寛容な政策を採った。信長は本能寺の変で自害、その後山崎の戦いで明智光秀を討って信長の政策を継承した豊臣秀吉は荘園を完全に消滅させ、刀狩で兵農分離を明確にして、生野銀山・石見銀山などの鉱山を直轄した。1587年の九州征伐後はバテレン追放令でキリスト教を禁止とするも、南蛮貿易は積極的に続けた。また、秀吉は日本人の海外交易を統制し、倭寇を禁圧する必要から、1592年に初めて朱印状を発行してマニラ・アユタヤ・パタニになどに派遣したとされる。
日本を統一した秀吉は「征明」を企て、対馬の宗氏を介して明と冊封関係にあった李氏朝鮮に征明への協力を求めたが交渉は決裂したため、1592年に朝鮮半島への侵攻を開始した(文禄の役)。日本軍が平壌を占領しようとすると、明は朝鮮からの要請に応じて、明は平壌を「朝鮮の地であるが、明の領内でもある」とし、明軍の派遣を決定する。明・朝鮮連合軍と日本軍は幾多の戦いを経て膠着。一時休戦をして明との講和を試みるが、交渉は決裂する。秀吉は、1597年の慶長の役で再び出兵するが、翌年に秀吉が死んで日本側は撤兵する。
明と同様に海禁政策を実施していた清は、貿易港を広州のみに限定して広東十三行と呼ばれる組合組織を通してのみ交易を許可した。それを不満としたイギリス帝国は外交交渉を試みるが清は朝貢伝統を固持したため、イギリスは東インド会社を活用して三角貿易を構築、清国内にアヘンを不正流入させた。清は林則徐を現地に派遣し徹底した取締りをしたため、イギリスは1840年にアヘン戦争を起こした。南京条約によって、香港がイギリスに割譲され、上海などの開港・公行の廃止・戦争賠償金の支払いが決まった。片務的最恵国待遇が適用され、清は列強と次々に不平等条約を結ぶことになる。それに対して洪秀全らが「滅満興漢」を唱えて太平天国の乱を起こすが、郷勇の曽国藩・李鴻章らや常勝軍がそれを鎮圧した。1856年に起きたアロー号事件などをきっかけに、イギリスはベトナムの保護国化を画策していたフランスと共同で清に対してアロー戦争を仕掛けた。清は再び圧倒的な差で敗れたが天津条約の批准に武力で反抗したため、ロシア帝国の仲介を経て北京条約を批准するに至った。 漢民族の曽国藩・李鴻章らは国家再建を祈願し「中体西用」を唱えて洋務運動を展開、清は「同治中興」の時期を迎える。厳復らによって多くの洋書が漢語に翻訳され、また同時に日本の翻訳書からの重訳も多々行われ和製漢語を中国側が逆輸入する現象が起きた。この頃、高杉晋作らは幕府船「千歳丸」で上海へ派遣されており、英仏による租界の実態や太平天国の世を視察した。これを契機に孔子孟子・諸葛亮・李白・杜甫・韓愈・白居易などを通して「聖人の国」として崇拝していた日本人の「支那」観が次第に蔑視化していくことになる。