マンデルフレミングモデル
経済学者の原田泰は「1990年代以降、政府支出の増大で景気刺激策を行ったが、量的金融緩和政策をしていなかったので政府支出の効果はほとんどなかった」と指摘している 。原田は「1990年代前半、不況対策として公共事業を増大させていたときには為替レートは上昇していた。その後、公共事業を削減していたときには為替レートは下落した。1997-1998年の不況に対して公共事業を増大したときには円高になった。リーマンショック後の不況に対して公共事業を拡大したら円高になった」と指摘している。また原田は「金利の上昇によって円高となり輸出が減少するという因果の連鎖が、必ずしも現実に見えるわけではない。円高で輸出が減少すれば、所得が減り金利は上昇しない。金利が上がらないことはマンデルフレミングモデルが間違っていることの証明にはならない」と指摘している。
経済学者の高橋洋一は「1990年代の日本は公共事業を連発したにもかかわらず、一向に景気は回復せず、巨額の国家債務だけが残ったのも、マンデル・フレミング理論で説明できる。ただし、財政政策が発揮するケースもある。それは、十分な金融政策がされているという条件が必要である。つまり、金融政策が機能していれば、財政政策も意味を持つ」と指摘している。また高橋は「1995年当時、震災対応を踏まえた財政支出が決まり、それを先取りする形で震災後三カ月後には円高になっている。そのときの円高は、その時点では過去最高値となるものだった。
マンデル=フレミング理論から見ると、もっと早く金融政策に踏み出していれば、そのときの円高は阻止できた」と指摘している。
「財政政策は、円高要因になる」という議論について、高橋洋一は「十分な金融政策であれば、マンデル=フレミング効果はない。金融政策時の緊縮財政は、金融政策に大きなブレーキをかける」と指摘している。
経済学者の野口旭は「マンデル=フレミング・モデルは不完全雇用の状態を想定しているため、日本の現状(2003年)のような場合役に立つ」と指摘している。
野口悠紀雄は「マンデル=フレミング・モデルでは、金融政策をするとマネーストックが増えてLM曲線が右にシフトし、そのために金利が低下するとしている。2003年からの日本で起きたことには、これとは違う側面もあった。第1に、マネーストックが増加したわけではなかった。第2に、日本の金融政策だけによって円安になったというよりは、円キャリー取引が誘発されたことによる面が強い。そしてこの背後には、アメリカの金利が2005年頃から急上昇したことがある」「標準的なマンデル=フレミング・モデルでは、金融緩和によって金利がいったんは国際水準より低下するが、その後有効需要の増大にともなって上昇し、資本流入が起きて円高が進むとされているのである。しかし、実際には為替介入によって、この段階が阻止された。そして、マンデル=フレミング・モデルの予測とは異なり、金利が国際水準より低く、円安になった状態が継続した。このため輸出が増大し続けたのである」と指摘している。
ノーベル経済学賞受賞者であるジェームズ・トービンによれば、マンデルフレミングモデル成立のための必要条件として、資産需要方程式は為替レートと独立であること、ストック需要と実在ストックとが等しいことが挙げられるが、現実にはそれが暗黙のうちに無視されていることを指摘する。さらに為替レートは当該国間の金利差のみならず、資産市場でのポートフォリオ選好にも影響を受ける。例えば資産家、投資家が外貨建て資産を得ようとする場合はそれらの決済による自国通貨安傾向になる。この場合、LM曲線がもはや垂直でなくなることを意味し、政府による財政支出の自国GDP押し上げ効果は大きくなる。