北京の歴史
袁世凱に欠けていたのは大義名分のみであり、もし革命運動を圧殺すれば国内外の世論により政治生命を失う恐れがあった。ここで、南京政府と袁世凱との間で政治的和議が課題となった。和議に関しては、革命派の幹部で新政府の法制局長官であった宋教仁と孫文の側近で総統府秘書長だった胡漢民とのあいだで激しい対立があった。宋教仁は、日本の明治維新をモデルに中央集権制を実行し、責任内閣制を成立させることを構想し、袁世凱の下でそれは可能だと考えていたが、胡漢民はアメリカ合衆国のような連邦制度を志向していた。結局、南北交渉は宋教仁が主導し、その結果、孫文が臨時大総統の職を退き、これに代わって袁世凱が皇帝を退位させたうえで正式に中華民国大総統に就任して政府を組織するというかたちでの南北和議が成立した。孫文自身は、袁世凱を大総統として新政権に協力させるとともに、袁世凱を封建制の巣窟とみられた北京から切り離したうえで、南方の革命勢力統制下に置くことを意図していた。南京を首都に定め、そこで大総統の就任式を行おうとしていたのである。
一方、袁世凱は部下の軍隊を派遣して宣統帝(在位:1908年 - 1912年)を威嚇し、1912年2月12日、退位を強要した。帝政廃止に際しては清室優待条件が結ばれ、宣統帝とその家族は紫禁城でそれまでと変わらない生活を保障された。袁世凱は、軍隊の暴走や皇族の政治的な活動、外国からの干渉などあらゆる口実を設けて北方情勢の不穏をうったえ、北京に居ながら中華民国大総統となった。袁世凱は、南京からの使者が迎えに来るや朝陽門外で軍事行動(北京兵変)を起こし、最終的には一院制国会(参議院)に対し、北京遷都を認めさせた(北京政府)。
秦は紀元前222年、北方に落ち延びてい燕王喜をとらえて燕は滅亡、始皇帝によって天下統一がなされた。秦帝国の時代、始皇帝が開始した郡県制により、燕の地は「広陽郡」と名を改め、薊城に郡の役所が置かれた。北京一帯は、以前のような政治の中心地ではなくなったものの、秦朝は匈奴など北方の遊牧騎馬民族の勢力が増すと中原防衛の要として重視した。秦朝はまた、燕・趙が築いていた長城を修復し、それをつなげて「万里の長城」とし、匈奴との国境を定めたが、たび重なる土木事業と兵役は人民を酷使した。
漢の時代に入ると、全国は13州に分けられ、各州に巡察監督にあたる刺史が置かれた。現在の北京一帯はそのうちの幽州に属し、薊城に幽州刺史の役所が設けられた。漢の幽州、隋の涿郡、唐の幽州、いずれも辺境の軍事拠点という役割に変わりはなかった。漢王朝が滅亡し、三国時代、さらに魏晋南北朝時代に入ると、他の地域同様、兵家必争の地となった。なお、明代に成立した『三国志演義』では劉備・関羽・張飛のうち、劉備と張飛を「涿郡涿県」出身の人物としている。
関連画像
青銅器・甗(西周代、房山区琉璃河遺跡出土)
召公奭肖像
燕昭王肖像
戦国の七雄(紀元前260年頃)
戦国期の燕の冑
燕の明刀銭
秦王政(左)を襲撃する荊軻(右)
海淀区出土の三国・魏代の陶製人形
北京市最古の仏教寺院、潭柘寺(門頭溝区、西晋代)
首都北京は中国内地の華北に、副都盛京(現在の瀋陽)は中国東北部に、行在所「避暑山荘」は熱河(現在の承徳)にそれぞれ位置しており、いずれも清朝のハン(大清皇帝)が政治の実務を執り行った場所という点においては共通していたが、実際はこの3か所の性格はまったく異質であった。清朝の皇帝は、北京にいるときは中華世界の天子として君臨していたが、長城外に位置する熱河の離宮(「避暑山荘」)では、内陸アジア世界におけるモンゴル族の首長、ボグド=セチェン=ハンとして行動し、熱河は、モンゴル族やチベット族のみならず、ウイグルの王公、テュルク系民族の首長(ベグ)、李氏朝鮮およびベトナム(阮朝)・タイ王国・ビルマ(コンバウン王朝)といった東南アジアにおける朝貢国の使節、さらにイギリスの使節までも朝覲する非漢族世界「藩」の中心であった。一方、瀋陽の奉天行宮(瀋陽故宮)東郭には右翼王および左翼王の執務室と八旗それぞれの建造物をともない、旗人の部族長会議を執り行う十王亭が置かれていた。
北京入城に際し、清はほとんど無傷のままで明帝国の築いた北京城を手に入れた。清朝は紫禁城も内城・外城も取り壊すことなく、皇極殿(初名は奉天殿)を太和殿、中極殿を中和殿(中国語版)、建極殿を保和殿(中国語版) 、承天門を天安門、玄武門を神武門(中国語版)など名称を変えはしたが、建造物はそのまま使用した。清代に発生した火災により明代の建物そのものは遺存していないが、配置構成は変わっておらず、内城・外城の街路における町割りなども基本的に明朝のままである。ただし、上述したように明にくらべると全体的に質素なつくりであった。
18世紀中葉以降、イギリス東インド会社は対清貿易を独占し、清国から絹・茶・陶磁器などを輸入したため大量の銀が中国に流れ込んだが、一方、産業革命期の英国は銀を必要としたため1773年以降はアヘン貿易を行った。清朝は数度にわたって禁令を発布したにもかかわらずアヘンの習慣がシナ全土に流行し、19世紀に入ると茶の取引額を上回って大量の銀が清国から英国へと流出した。銀の国外流出は銀貨高騰を招き、それによって銭貨の価値は下落した。銅銭で生活していた人びとにとってこれは事実上の増税に等しく、経済混乱と困窮化にともなう社会不安が清国社会をおそった。当時の清朝官界は腐敗しきっていた。清の官僚の多くは賄賂をむさぼって特権商人や大地主らとともに既得権にしがみつき、地位保全を求めるだけであった。アヘン吸引の習慣にいち早く染まったのも官僚たちであったという。アヘンに対する清朝官僚の姿勢には弛緩論と厳禁論があったが、厳禁論者の上表によりアヘン流入に危機感をつのらせた道光帝(在位:1821年 - 1850年)は、欽差大臣林則徐を広州に派遣した。林則徐がアヘンを没収してこれを処分すると、英国はこれを機に武力行使を開始し、1840年、アヘン戦争が起こった。英国は武力で劣る清軍を各地で撃破し、清朝では妥協派が力を増して林則徐が解任されると英国は妥協派と交渉し、1842年、英清両国は南京条約を結んで講和し、英国は香港の割譲などの利権を得たほか、5港の開港、協定関税、領事裁判権など英国に有利な不平等条項を清に認めさせた。アヘン戦争の軍費や賠償金は最終的に清国の民衆の負担するところとなり、暴動や反乱が各地で多発した。