PlayStation Portable
2V 16 KB 命令キャッシュ / 16 KB データキャッシュ SiP 仮想モバイルエンジン - Virtual Mobile Engine (VME) サウンドコア リコンフィギュアラブルDSP Engine 1-166MHz(標準は166Mhz) @ 1.2V 128ビットバス 24ビットデータパス 5GFLOPS MPEG-4 (H.264/AVC) ハードデコーダ DRAM 2MB @2.6 Gbps 128ビットバス @ 2.6ギガビット/秒
メモリ Samsung K5E5658ACM(マルチチップパッケージ) メインメモリ:DDRDRAM32MB(うちカーネルが8MBを占有エリアとして確保) フラッシュメモリ:32MB DRAM:4MB(上記の通りグラフィクスコアに2MB、ビデオデコーダに2MBの固定的な割り当て。当初eDRAM方式であったが2005年末ごろからDRAMを別チップとしてパッケージ内で積層するchip on chip方式に変更された。)
ディスプレイ SHARP製4.3インチ ワイドスクリーンASV液晶 画面解像度:480×272 ピクセル (16:9) 表示色数:RGBA各8ビット、32ビットカラー(約1677万色) コントラスト比:400:1 応答速度:30ms 輝度:200/180/130/80 cd/m(200cd/mは充電時のみ)
サウンド ステレオスピーカー内蔵 ドルビープロロジックIIによる擬似5.1chサラウンド出力に対応
主な入出力ポート ワイヤレスLAN(IEEE 802.11b準拠、Wi-Fi認証取得) USB Mini-Bコネクタ(USB2.
それまでの携帯型ゲーム機では光の屈折や反射の関係で液晶画面とゲーム機を別々に撮って合成した広告やCMを使用し「画面はハメコミ合成です。」と注意が書かれていた。対してPSPでは「画面はハメコミ合成ではありません。」とそのままの状態で宣伝された。
2004年5月にアメリカのゲーム展示会Electronic Entertainment Expo(E3)で本体のデザインやソフトラインアップが発表された。米国の雑誌「ポピュラーサイエンス」は、11月15日発売の12月号で、2005年の新製品大賞を発表した。本機がハイテク小物部門にて、東芝の垂直磁気記録方式ハードディスクドライブ(HDD)がコンピューター部門にて、ともに大賞を獲得した。
Spike TV Videogame Awards 2005においてBEST BREAKTHROUGH TECHNOLOGY賞をPSPが受賞した。
Time誌の「Best Inventions 2005」をPSPが受賞した。
Manila Bulletin Onlineにて「THE TOP 15 TECHNEWS GADGETS OF 2005」の第1位を獲得した。
メモリースティックDuoは付属していない。
プレイステーション・ポータブル バリュー・パック(税込価格 22,800円) ディープレッド、PSPJ-2000:2007年12月13日発売、数量限定生産。 マット・ブロンズ、PSPJ-20002:2008年4月24日発売、数量限定生産。 メタリックブルー、PSPJ-20003:2008年7月17日発売、数量限定生産。 本体セットの内容にポーチ、ストラップ、クロス、メモリースティックDuo 32MBが付属。
プレイステーション・ポータブル ワンセグパック(税込価格 29,800円) ディープレッド 2007年12月13日発売、数量限定生産 メタリックブルー 2008年7月17日発売、数量限定生産 本体セットの内容に、ワンセグチューナー、ポーチ、ストラップ、クロス、メモリースティック PRO Duo 1GB、スタンドが付属。
ソフト同梱限定パック クライシス コア -ファイナルファンタジー VII-(FFVII 10th アニバーサリー リミテッド)(税込価格25,890円) 2007年9月13日発売、77,777台限定発売。
2005年11月にアメリカのニューヨーク、シカゴ、アトランタ、フィラデルフィア、ロサンゼルス、マイアミにて本物のストリートアートに見せかけた落書きによる広告を行ったが、住人の不評を買い、更に公共物や私有地の壁などに無断で描かれた場所もあったため、被害住民から苦情が寄せられた。
2006年7月、ブラックに続きホワイトがラインナップに加わるにあたってオランダで出された広告のうち、「白人女性が威嚇するように黒人女性の顔をつかむ」という構図の写真が人種差別的であるとアメリカで騒動となり、広告を取り下げた。
2006年12月にアメリカにて匿名を名乗りPSPを賞賛するブログが登場したが、そのブログを調べてみると口コミのマーケティング企業が運営していることが発覚。この行為がアメリカの各種メディアで取り上げられ、騒動となった。その後、ブログは閉鎖された。この行為がきっかけとなり、2006年12月にアメリカの連邦取引委員会では、企業が他会社に依頼するなどして、他人が製品を絶賛するようなやらせサイトを行わないように規制する法案が提出されることとなった。