日本拳法
流派・分派が乱立する厳しい環境を競技団体としてまとめる活動を評価され内閣府から認証され公益性があり社会的に高い信頼度を保障されている公益財団法人 全日本拳法連盟での加盟が現実的であるとの指摘もある一方、いまだ同法人の設立経緯や実体性に疑問を呈する声もある。
日本拳法は既得利権が私的競技団体を存続させ公的競技団体への取り組みを阻害させる大きな要因となっていたが、平成24年1月10日、一般財団法人日本拳法全国連盟の一翼を担う日本拳法連盟はウェブサイト上の声明文で、公益財団法人日本体育協会に加盟、国体正式種目を目指すと宣言するに及んだ。教育機関である高校連盟・大学連盟、社会教育である道場・自衛隊等も私的競技団体から公益財団法人傘下の公的競技団体として脱皮の時期に来ていると言えよう。
平成24年2月28日、最高裁判所第3小法廷において、一般財団法人「日本拳法全国連盟」(同代表者代表理事 小西 丕)特定非営利活動法人「日本拳法会」(同代表者理事 小西 丕)が公益財団法人「全日本拳法連盟」(同代表者代表理事 桟原富士男)を訴えていた【不正競争行為差止等請求事件】の上告を棄却した。
防具のない箇所への打撃は反則とされているので、ローキックは禁止だが足払いは有効である。
原則として投げ技のみで一本にはならない。倒れた相手に追撃を加えるか関節技をかけて、それらが成功して初めて一本が採られる。また、ムエタイの首相撲のような攻防からの膝蹴りも認められている。完全な膠着状態にならない限り攻防が止められることはなく、投げてからより幅広い攻防が繰り広げられることになる。