ジョナサン・ベルチャー
1729年、ベルチャーがロンドンに居るとき、バーネット総督が急死したという報せが入った。ベルチャーはロビー活動を行いマサチューセッツとニューハンプシャー植民地の総督の職を手に入れた。これは貿易委員会を通さずに済ませたことと、政府の高いレベルに訴えたことで成功しており、その指名に反対した強力な貿易委員長であるマーティン・ブレイデンの反感を買うことになった。ベルチャーはその指名を受けるときに、彼がエージェントとしてロンドンに派遣された目的を、植民地の議論で支持すると事実上約束していた。ベルチャーの長い任期中(1730年から1741年まで務め、マサチューセッツ植民地総督としては長い方だった)、植民地の政治家と議論するときは彼らの利益のために行動していると論じ、一方ロンドンの植民地関連閣僚には彼らの政策を実行していると確信させていた。歴史家のウィリアム・ペンカクは「植民地と(ロンドンの)管理部門との良い関係を保とうとすることで、どちらからも尊敬されないようになった」と記している。
1736年までにベルチャーの多くの政敵の代表が、ロンドンで統一された反対会派に纏まるようになった。ウィリアム・シャーリーはより魅力的な地位を求めており、その妻をロンドンに送って彼のためにロビー活動を行わせ、裕福な製材業貴族のサミュエル・ウォルドと共通の利害関係を作った。ウォルドはイギリス海軍に対する供給契約が、ベルチャーが違法な伐採を支持したことで損害を受けていた。デイビッド・ダンバーが1737年に副総督を辞任し、ロンドンに行って、木材伐採に関する文書を提出した。これらの力がベルチャー追い落としの運動でソムリンソンに結集し、マサチューセッツではシャーリーを、ニューハンプシャーではベニング・ウェントワースを推すことになった。
1739年、ロンドンの政界とマサチューセッツにおける通貨の危機で、事態はさらに複雑になった。ベルチャーは1741年までにマサチューセッツの大量の紙幣を回収するよう命令されており、これを遂行するための法案が貿易委員会で否決され、植民地で競合する銀行の提案が導入されることになった。土地所有者で構成される一派が土地担保銀行を提案し、一方商人達は銀を兌換とする紙幣の発行を行う銀行を提案した。これらの提案はマサチューセッツの政界を二極化させ、ベルチャーはどちらの側も支持者と疎遠になることを恐れて味方することができなかった。その代りにロンドンで受け入れられる紙幣回収計画を議会に通すよう脅そうとしたが失敗した。1740年の選挙では、土地担保銀行の支持者の派閥が勝利し、銀行は紙幣の発行を始めた。