ギャンブル依存症
精神科医の田辺等は、以下の4つの点に注意するべきだと述べている。
ギャンブルする金額を小遣いの範囲内にとどめ、レジャーの範囲を逸脱しないようにする
ギャンブルで大きく負けたとしても、借金をして負けを取り戻そうとしない
レジャーやストレス発散の方法のレパートリーを増やす(レパートリーの狭小化が依存を招く)
現在の自分の仕事や立場、人間関係に関する不満を考え、その上で目標とする将来像を描き、実現に向けて努力する(ギャンブルの目的を考えてみる)
精神科医の伊波真理雄は、近親者にギャンブル障害患者がいる場合、自らの抱える遺伝的要因あるいは環境的要因を認識し、ギャンブルをするとやめられなくなる傾向があると自覚することを予防法として挙げている。榎本稔は、金銭の管理は本人に任せずに周囲の人間が行うことが重要であると述べている。
また、DSM-5の診断基準によれば、賭博にのめり込みすぎるあまりに金を使いすぎて問題が発生することがギャンブル障害を引き起こす前提となっているため、ギャンブルで勝つ、または負けすぎないことも予防となり得る。 ちなみにギャンブルで勝利するには相当な努力が必要であり、そのような努力はできないとあきらめて問題を克服する可能性も示唆される(「認知の歪み」の修正)。
精神疾患のひとつに分類され、医学的な呼称はギャンブル障害(DSM-5)、2017年までは病的賭博(ICD-10)の呼称も使われた。本障害は「持続し反復する問題賭博行動によって臨床的に意味のある機能障害や苦痛が生じている状態」また「貧困になる、家族関係が損なわれる、個人的な生活が崩壊するなどの、不利な社会的結果を招くにもかかわらず、持続的に繰り返され、しばしば増強する賭博行為」を本質的な特徴とする。
ギャンブルは多様で、時代を問わず存在する。そのためギャンブルに依存する現象やギャンブル依存者の疑いがある人物も古くから存在した。たとえばローマ帝国の第5代皇帝ネロはサイコロを使ったギャンブルに大金を賭け続けたとされる。古代インドの叙事詩『マハーバーラタ』にはサイコロを使ったギャンブルで財産や領土を失い、ついには自分自身と妻を賭ける王子が登場する。フランス王妃のマリー・アントワネットは賭博に大金を注ぎ込むことがあり母親からギャンブルをやめるようにと注意されている長きにわたって、ギャンブルへの依存は意思薄弱者・性格未熟者による身勝手な行動、社会規範に反する逸脱行為に過ぎないとみなされてきた。しかし1972年にアメリカ合衆国オハイオ州で世界初の入院治療が試みられると、1977年に世界保健機関(WHO)によって依存症の一つに分類され、1980年にアメリカ精神医学会が『精神障害の診断と統計マニュアル第3版』(DSM-III)において精神疾患(衝動制御障害)に分類するなど、1970年代以降ギャンブルへの依存を精神疾患として認識する動きが広がった。
ICD-10では、「ギャンブル障害(gambling disorder)」に当たる「病的賭博 (pathological gambling)」は「持続的に繰り返される賭博であり、貧困になる、家族関係が損なわれる、個人的な生活が崩壊するなどの、不利な社会的結果を招くにもかかわらず、持続し、しばしば増強する」と定義されている。
ICD-11では、「賭博に対する制御が障害されていることに特徴づけられる持続的で反復的な賭博行動で、個人的、家族的、社会的、あるいは、教育上、職業上、その他重要な事柄に明らか重大な問題が生じており、望ましくないことが繰り返し起きているにもかかわらず、他の活動以上に賭博の優先度が増しており、他の興味や日々の生活に比べて最優先である状態。これらの特徴や賭博行動のパターンが少なくとも12か月以上続いていることが診断の標準的条件だが、診断的特徴をすべて満たし症状が重度であれば12か月間は短縮可能」と定義されている。
12か国の報告、デンマーク(2006)0.5%~韓国(2010)3.8%。
平均1.51%、中央値1.05%。
日本の3.6%(久里浜、2017)は、12か国では2位相当、韓国、エストニア並みに高い。
ただし、ギャンブル障害を議論する場合、生涯有病率は累積的に増えるべき数字であり適当でない。
2009年に発表された研究調査結果(SOGSによる)によると、日本の成人男性の9.6%、同じく女性の1.6%、全体平均で5.6%がギャンブル等依存症の疑いがあった。これはアメリカの0.6%、マカオの1.78%などと比較して極めて高い数値であった。この年の成人人口(国勢調査推計)から計算すれば、男性は483万人、女性は76万人、合わせて559万人がギャンブル等依存症の疑い(DSM、4点以上相当)」と推測された。
さらに2013年調査(2014年8月報告:厚生労働省研究班:SOGS5点以上、生涯、約4千人対象)では4.8%(536万人)が「ギャンブル等依存症の疑い」と発表し、やはり諸外国と比べ、「生涯の疑い」が多いと推定された。これがギャンブル等依存症への対策強化の必要性の根拠のひとつとなってきた。
一方、2017年3月に厚生労働省の研究班が同様の調査を1万人規模で行うにあっての予備的調査では、異なる結果が報告されている。
東京23区や大阪市、名古屋市、福岡市などの全国11都市の大都市圏に住む20歳から74歳までの男女2200人を適切にサンプリングし、協力を得られた993人が対象で、それによると生涯を通じてギャンブル等依存症の疑いがある人は2.7%(実数26名)であった。これを基にすると日本全国では推計約270万人で、2013年調査から半減している。