真電
業績不振が続いた真電は2000年11月にラオックスと提携し、合弁会社のラオックス真電を設立。2002年には真電の第三者割当で発行した新株200万株をラオックスが取得して資本・業務提携を行い、同社との関係を強めた。2003年に開店した大型店舗の「ラオックス真電長岡店」以降、店舗名は「ラオックス真電」となり、一部の既存店舗でも「LaOX」ロゴの使用を開始。店舗の大型化を進め、パソコンなど情報家電の販売強化に重点を置くなど基盤強化を図った。
また大手との差別化を図るため「地域密着」と「サービス重視」を強調する営業体制の構築に取り組み、その一環として家電製品のサポートを行う「タスキーサービス」と呼ばれる真電独自のサービスを展開した。これは購入品のアフターサービスとは異なり、家電の操作に疎い顧客や高齢者を対象に、換気扇やエアコンのフィルター交換や蛍光灯・電球・乾電池の交換、各種機器の配線、テレビのチャンネル設定などといった軽作業を顧客に代行して行うサービスで、地元の強みを活かしたものであった。
しかし、こうした策も業績改善にはつながらず、ラオックス真電は2005年をもって真電に業務を譲渡して解散し、事業運営は真電に一本化。但し「ラオックス真電」は店舗ブランドとしてのみ存続し、商品供給も引き続き自社とラオックスの2系統から行われていた。
結局真電は自力での業績改善は困難と判断し、大手各社と対抗するため、仕入れ力の向上や経営の効率化を目指して当時業界10位のノジマに合併を申し入れ、2006年10月17日に翌2007年3月1日付でノジマが真電を吸収合併することで合意した。
ノジマは1990年代中盤、三条市に本社を置くホームセンター大手・アークランドサカモトの子会社「ランドジャパン」が運営する会員制のディスカウントストア「ランドクラブ」2店舗(新潟市中央区女池8=2007年6月閉店、長岡市南七日町=2008年1月閉店)にテナントとして家電店を出店していた。ランドクラブの家電部門はその後ランドジャパンの自社運営に切り替わり、店舗名を「メディアLamd」に改称、ノジマから社員を出向させ共同運営を行う形式に変更されたため、店舗としては新潟県から一時撤退していたが、真電合併によって新潟県に再進出することとなった。真電の株式は東証二部に上場していたが、合併に伴って株式交換を実施し同年2月23日に上場廃止。真電の代表取締役社長であった真柄準一はノジマの代表執行役副会長に就任し、ノジマ社内には真電専門の事業部「真電販売グループ」が設けられた。またブランドロゴは「真電」「shinden」「LaOX shinden」から、ノジマのロゴの意匠に準じた「Shinden by Nojima」に変更された。「真電」のブランドは県内で長年浸透しており、その活用を図ったものである。しかし合併後もサインポールなど店舗のエクステリア部などを改修せず、合併前の旧ロゴを掲出したまま営業を行っている店舗もある。