献体
現在、医学部医学科および歯学部歯学科のカリキュラムには、遺体解剖実習が必ず組み込まれている。文部科学省の指針としては、医学部生2人に対して1体、歯学部生4人に対して1体というものがある。また、最近では看護師、理学療法士、歯科衛生士などのコ・メディカルや社会福祉士、介護福祉士などの福祉職を目指す学生を解剖実習(見学実習)に参加させる大学や専門学校が増えている。中には作業療法士や臨床検査技師の養成課程で、見学ではなく実際に解剖の実習を行う大学も一部にある(北海道大学医学部保健学科など)。
遺体解剖実習への献体を希望する人々の団体として、白菊会、不老会などがある。現代では献体の希望者が多いため確保には苦慮していないが、1960年代頃には引き取り手のいない死刑囚の遺体が利用されていた。
登録者数は1970年代半ばまで1万人台にすぎなかったが、2007年には21万人を突破している。
今日の日本では、献体を用いての技能向上トレーニングは認められていない。そのため海外で訓練したり、解剖学的に人体と構造が似通っている豚で訓練したりしている。また献体とは別に、死後に身体の一部を移植医療や医学研究に提供することを申し出る仕組みもある。後者の例では、脳を認知症など神経疾患の解明に役立てるブレインバンク(献脳)があるが、献体と同時に生前登録することはできない。
献体を希望していても、死因や遺体の適切な保存処理ができない場合などは献体することができない。献体しても、遺骨が遺族の元に返還されるまで、2年程度等の期間を要する。