陸上特殊無線技士
無線工学の試験は、国内電信は無く、二陸特・三陸特は「無線設備の取扱方法」のみで「理論・構造・機能」まで出題されず、一陸特は「理論・構造・機能」の範囲が「多重無線設備」にあるからとされる。
一陸特・二陸特・三陸特に操作範囲の差があるが、テレビジョンを含む多重無線設備の操作ができ、無線電話つまり音声通信ばかりでなく、文字・画像・動画・データなどの伝送に携わることができる。 #変遷に見るように三陸特の制定当初は多重無線設備について規定されてなく、無線電話の操作しかできなかった。 また、一陸特・二陸特・三陸特は基本的に25.01MHz以上のVHFと呼ばれる超短波(物理的な区分30MHzとの違いは超短波#電波行政における超短波と短波の区分を参照)以上の無線設備を操作できるが、これらは地上波については見通し範囲内の通信にかかるものである。
三陸特は、地上波による通信に限定される。同報系防災行政無線の固定局、警察無線・消防無線・鉄道無線・タクシー無線などの陸上移動局や基地局、無人移動体画像伝送システムの制御用・画像伝送用や船舶・航空機に任意で持ち込む携帯局もしくはその相手方となる携帯基地局などの技術操作である。
二陸特は、三陸特に加え、地上波では中短波帯の、衛星波によるものはVSAT制御地球局(HUB局)などの、無線標定用(海上・航空無線航行用以外の)レーダーなどの技術操作ができる。
一陸特は、二陸特に加え、電気通信事業用や放送事業用の固定局・地球局や移動体通信事業者の基地局など、二陸特以下では空中線電力や調整部の関係により扱えない無線局の技術操作。
国内電信は、船舶無線または航空無線以外のモールス電信による国内通信の通信操作。