排気温度計
モータースポーツ競技においては、排気温度の変化はエンジン出力の何らかの異常を示す要素の一つとなる。 また、車両の改造度合い、特に燃調の変更や過給圧の変更などにより極端な変化を示す傾向があるため、キャブレターやエンジンコントロールユニット、燃料噴射装置や過給器の改造を施す者にとっては重要な装備の一つとなっている。
しかし、平成3年の在日米国商工会議所の申し立て以降、市場開放問題苦情処理体制(OTO)を通じて熱害警報装置の設置義務の排除を求める動きが欧米より相次ぎ、結果として平成6年の欧州ビジネス協会(EBC)のOTO申し立てを受け入れる形で、失火を検知して燃料供給を停止する電子制御の導入などを条件に、平成7年に設置義務は廃止される決定が行われ、平成9年の保安基準改正後は排気温度の異常上昇を未然に防ぐ制御機構がエンジン制御に組み込まれている場合や、点火装置が無接点式(フル若しくはセミトランジスタ式ディストリビューターやCDI、ダイレクトイグニッションなど)の場合には、必ずしも排気温度警告装置の装着が義務付けられなくなり、現在の車両では余り見られない装備となっている。
一方、ディーゼルエンジンにおいてはDPF等の正常な作動の為にも排気温度警告装置の存在は引き続き重要と認識されており、現在でも貨物自動車や建設機械等の多くで点検整備が義務付けられている。