社会技術
日本語における社会技術と社会工学は英語においてはsocial technologyとsocial engineeringとして、どちらの文脈でも互換的に用いられることが多い。ただし、「社会工学」という言葉は明らかに「社会(的)技術」より後に登場している。社会心理学、工学、社会学という複数の分野において「社会工学」という表現が登場するようになったのは1950年代初頭である。その後、1960年代半ばにシステム工学・政策科学の隆盛によって再び社会工学という表現が用いられるようになり、未来学ブームによって導入された多くの新語とともに、広く知られるようになった。
1960年代の社会工学は、ポパー(Karl Popper)の『歴史主義の貧困』(1960)によって、新たな展開を見せる。ポパーはここでsocial technologyとsocial engineeringという言葉を用いるが、ポパー自身、social engineeringという用語は法学者であったパウンド(Roscoe Pound)による1922年の著作に見られるが、それ以前に社会主義活動家のウェッブ夫妻(Sidney & Beatrice Webb)が用いていたようだとしている。パウンドの用法は「漸次的」の意味であると理解したポパーは、ハイエクの「自由のための計画」にも同様の性格を見出す。倉橋重史いわく、「マンハイムの社会的技術は計画の立て方、作り方、方法を全体社会の改善の目的を中心においたのにたいし、ポパーは手段としての制度に注目し、その制度のミクロ的な改善、運営の工学的方法に注目したといえよう」。
この場合、工学というのは部分の詳細な分析であり、部分を活動させるための特殊な技術的計画、あるいは予定した目標に向かって部分を操作する計画的プログラムとする。社会の規範や基準に従う「社会化」にとどまらず、社会工学は合理的に計画された行動に特別に従うよう要求する。ヘッツラー(Stanley A. Hetzler)は人間と機械の関係についての全ての範囲の研究を指してsociotechnicsという用語を用いている。いわく、人間と機械の「両者の相互作用の外見上の様式が何であれ、それが物理的あるいは社会的なものであるように見えようとも、それは実質的に社会的であり、その結果においてそれはまぎれもなく社会的である」。またスターレイ(Eugene Staley)は、今までの技術の規定は狭義の概念であるとし、社会技術(social technology)を含む、より新しい広義の概念を用いることを提言している。社会技術として法律、政治、教育、経営の技術を挙げ、低開発国の発展にとって必要な技術は物理的・生物的な技術だけでなく、経済、政治などの社会技術であると考えている。さらに、社会技術の下位概念として「開発の社会技術」というものを提唱している。これには開発の全体計画・プログラム、開発に対する政府機関および公的行政、人材開発、農業、産業、保健のような特定のセクターにおける開発の特別な技法などが含まれる。
社会技術という言葉は用いないが、エリュール(Jacques Ellul)は現代技術という用語によって同様の概念を示している。