日本本土空襲
太平洋戦争1941年11月、アメリカ陸軍参謀総長ジョージ・マーシャルは秘密記者会見で、米領フィリピンの基地から日本都市を焼夷弾爆撃する構想を述べる。日米開戦直前、アメリカ政府はボーイングに、まだ試験飛行もしていないB-29爆撃機を250機も発注し、真珠湾攻撃で発注数を倍加させ、翌1942年2月にはゼネラル・モーターズ、ノース・アメリカン、ベル・エアクラフトにも協力を求め1,600機の生産を命じた。しかし、実現まで2年を要した。
1942年に日本軍が焼夷弾によるアメリカ本土空襲を行うと、米軍も焼夷弾の開発に踏み切り、1942年には投下後バラバラになって着地すると尾部からナパームを噴射しながら跳びはねるという強力な着火能力を持つM69焼夷弾が開発された。M69を開発した国防研究委員会(NDRC)焼夷弾研究開発部門長で、スタンダード・オイル社副社長のラッセルは「軍需工場を爆撃する精密爆撃よりも焼夷弾による市街地絨毯爆撃を行うべきだ」と主張した。
1943年のNDRC作成の情報部焼夷弾レポートでは「日本の都市はほとんどが木造住宅でしかも過密なため大火災がおきやすい、住宅密集地域に焼夷弾を投下して火災をおこし、住宅と混在する、ないしはその周囲にある工場も一緒に焼き尽くすのが最適の爆撃方法である」と報告された。
しかし護衛のP-51は高度1万メートルでも運動性が低下せず安定して703キロメートル毎時を発揮することから、護衛戦闘機を振り切る高速な局地戦闘機として震電の開発が行われたが間に合わなかった。
1944年には軍防空、民防空の強化充実が図られ、「東京航空要塞」が確立されていたとする主張もある。しかし、敵の大規模な空襲に対し、首都近辺では高射砲の砲弾不足も見られた。
大戦後期に新型の高射算定具や要地防空用に電波標定機(陸軍開発の射撃レーダー)・防空指揮通信機・特種指揮電話機などが配備されていたため、射撃精度は従来より向上していたが、高射砲も性能・門数・電波標定機ともに不足しており、ナチス・ドイツのような強力な迎撃を行うことは出来なかった。重高射砲である五式十五糎高射砲も開発されたが、2門が製造され末期に配備されたにとどまる。先進兵器の開発も進められ、ナチス・ドイツの技術供与でロケット戦闘機「秋水」や陸軍のジェット戦闘機キ201「火龍」、ビームライディング地対空誘導弾奮龍の試作や計画がされたが、終戦に間に合わなかった。
対空砲火の不足により、P-51が爆撃機の直接護衛を離れ機銃掃射で飛行場を襲撃することも増えたため、航空機や飛行場を様々な手段で隠す手法が用いられた。滑走路を畦道や水田に偽装したり、普段は車輪を付けた住宅の張りぼてや樹木を滑走路に置き、離着陸時に動かしたりする手法が考案されたが、これらは偵察写真で判明しており、あまり効果が無かった。
日中戦争(支那事変)中の1938年(昭和13年)2月23日に当時は日本領外地だった台湾の台北松山基地にソ連空軍志願隊と中華民国空軍が共同で空襲を行い、民間人に若干の被害が出た。
1938年(昭和13年)5月20日に中華民国空軍のB-10爆撃機が九州に侵入し、反戦ビラを投下した。その後、日本軍は同年12月から重慶爆撃を開始した。
太平洋戦争における日本本土の初空襲は1942年(昭和17年)4月18日のドーリットル空襲だった。日本本土を航続距離内に収める長距離爆撃機と陸上基地をまだ持たなかったアメリカ軍は、航空母艦「ホーネット」などからなる機動部隊を日本本土東方海上に進出させて双発中型爆撃機のB-2516機を発進させ、東京、川崎、横須賀、名古屋、神戸などを爆撃し、中華民国軍支配領域へ脱出した。
その後、日本軍も6月と9月にオレゴン州に、伊号第二十五潜水艦の備砲による艦砲射撃と、艦載機によるアメリカ本土空襲を行った。
1943年(昭和18年)11月25日には中国大陸を発進した米中航空部隊が、台湾に対する新竹空襲を実施した。