航空兵
太平洋戦争での激しい消耗戦により飛行機搭乗員の超急速養成を図ろうとして、1943年(昭和18年)4月、乙飛合格者の内17歳以上(やがて16歳6ヵ月以上)の者を採用し、海兵団の新兵教育と丙飛での教育を6ヵ月で行う「乙種(特)飛行予科練習生」(略して特乙)第1期生1585名が、丙飛第17期生が入隊した翌日に同じ岩国航空隊へ入隊した。
日本海軍は伝統的に攻撃力を重んじる傾向があり、航空隊でも防御力である戦闘機よりも攻撃力である爆撃機、攻撃機を重視した。この考えは1933年(昭和8年)頃から戦闘機不要論として先鋭化し、1935年(昭和10年)から2年間は戦闘機の生産や戦闘機操縦員育成は減らされた。 1937年(昭和12年)、航空兵科の整備部門が独立し海軍航空部門は、飛行科と整備科の2兵科となる。同年9月、旧制中学高学年在学生から選抜(学科試験は中学4年1学期修了程度の学力)して航空兵養成を行う「甲種飛行予科練習生」(略して甲飛)第1期生250名が11.5倍の競争率を勝ち抜き横須賀航空隊に入隊した。 乙飛に比べ甲飛は、一般教養教科を大幅に省略できたため予科練教育期間を半分に速成が可能で、また実務についてからの進級も速かったため、甲飛と乙飛の両者間に軋轢が生じる原因になった。
海軍航空兵力の拡充のため優れた人員を充当すべく、1934年(昭和9年)には旧制大学、旧制高等学校高等科、旧制専門学校の卒業生を対象とした海軍航空予備学生(後に「海軍飛行専修予備学生」、「海軍飛行科予備学生」と改称)が海軍予備員養成課程の一種である海軍予備学生制度として導入されたが、太平洋戦争が開戦すると間もなく1942年(昭和17年)1月には海軍予備学生の対象は兵科全体に拡大された。