ヴァイマル共和政
以下は主として林健太郎の『ワイマル共和国』(中公新書、1963年)の記述に依っているが、この本は書かれた時代が古い。そのため、『ドイツ史』3(山川出版社、1993年)で指摘されているように、現在では史実に関して部分的な訂正が必要である。
第一次世界大戦による市民生活の悪化は首都ベルリンにおけるドイツ社会民主党や独立社会民主党といった左派の影響力を拡大させた。1917年ごろからはストライキが頻繁に起こるようになり、1918年にベルリンで発生した大規模なストライキは参加者40万人にも及んだ。さらに1918年3月の春季攻勢の失敗以降の戦線の崩壊は、政府関係者や軍部にも敗戦を覚悟させた。9月29日には参謀総長パウル・フォン・ヒンデンブルクと参謀次長エーリヒ・ルーデンドルフが連名で休戦の受諾と、議会に立脚する新政府の成立を求めた書簡を提出した。しかし多くの国民や前線の兵士は敗戦を考えていなかった。その理由の1つは、長期にわたって戦線が膠着していたもののドイツの戦線後退が1918年の7月までなかったことがあげられる。また、重要な別の原因は、軍部が情報統制を行って、戦争の先行きに悲観的な情報を国民に知らせないようにしていたことにもあった。
この書簡を受けてゲオルク・フォン・ヘルトリング内閣は総辞職し、マクシミリアン・フォン・バーデンが新首相となった。マクシミリアン内閣の閣僚は社会民主党、中央党、進歩人民党の3党の議員が構成しており、ドイツ帝国最初の政党内閣といえるものであった。
好調だったドイツ経済も、アメリカ資本の株式投機への資金移動により、1928年の後半から減速し始めた。1929年の冬には失業者が200万人を越えるようになった。このため失業保険の支払いが膨大な額となり、何らかの対策が迫られた。失業保険の原資は労使双方からの資金であり、蔵相ルドルフ・ヒルファーディングは拠出割合を現行の3%から0.5%引き上げる法改正を行った。しかしこれは資本家の猛反発を受け、シュトレーゼマンの属する人民党も反対した。シュトレーゼマンは法案採決を棄権するという妥協案で人民党の政権離脱を食い止めたが、過労から発作を起こし、10月3日に急死した 。
さらに10月24日に発生した世界恐慌により、アメリカ資本の引き揚げが始まり、復興の兆しが見え始めていたドイツ経済は再び暗転した。ヒルファーディングは国債の増発を行おうとしたが、シャハトの反対で発行できなかった。そこで大蔵次官ヨハネス・ポーピッツが外債募集によって解決しようとしたが、シャハトが政府の財政政策を批判する宣言を行ったため、引き受けしようとしていたアメリカの銀行が手を引いてしまい、引き受け手はなくなってしまった。このため、ポーピッツは責任をとって辞職、行き詰ったヒルファーディングも辞職に追い込まれた。
ヤング案は1930年1月に批准手続きが開始され、辛うじて国会で承認された。
ラーテナウは賠償金の減額のためにあえて東向き政策に同調したが、反共産主義の立場をとる右派から激しい非難を受けた。このため6月24日、ラーテナウはエアハルト海兵旅団配下の手によって暗殺された。ラーテナウの殺害は大変むごたらしいもので、オープンカーで自宅から外務省へ出勤する途中、後ろをつけてきた自動車から機関銃で乱射されたあげく手りゅう弾を投げ込まれ、体は四分五裂にされた。前年の8月26日には、同じくユダヤ人だったエルツベルガー元蔵相がコンズルの手で暗殺されているなど、この頃は右翼の準軍組織によるテロリズムが大手を振っていた。
ラーテナウの葬儀でヴィルト首相は「敵は右側にいる」という演説を行い、反政府活動への対処を始めた。エーベルトは「共和国保護の緊急令」を発し、7月21日に「共和国保護法(ドイツ語版)」として法制化された。これにより左右の過激派活動への取締りは強化され、テロ行為も一段落した。10月、社会民主党に独立社会民主党の右派が合流した。このため社会民主党は左傾化し、エーベルト大統領が提唱した人民党との連立を拒否した。
1922年7月、ヴィルト政府は連合国と賠償金の支払いに関して協議し、マルクの暴落を理由にして向こう3か年を含む再度の支払い猶予を求めたが、強硬な態度のフランスによって再度交渉は決裂した。交渉に行き詰まったヴィルト首相は1922年11月14日に辞任、ヴィルト内閣は瓦解した。エーベルト大統領はヴィルトの後任に、中央党・人民党・民主党・バイエルン人民党そして国家人民党の支援を受けるヴィルヘルム・クーノを指名、11月22日、クーノ内閣に代わった。以後しばらくの間、純然たるブルジョア内閣の時代が続くことになる。
この頃ヒンデンブルクはかなり老衰しており、側近(シュライヒャー、ハンマーシュタイン、官房長官オットー・マイスナー、農相オルゲンブルク=ヤヌシャウ(英語版)、息子のオスカー・フォン・ヒンデンブルクら)によって簡単に動かされるようになっていた。
4月13日、国防相兼内相となっていたヴィルヘルム・グレーナーは、突撃隊と親衛隊の禁止命令を出した。しかしナチスとの連携を模索するシュライヒャーの策動でグレーナーは失脚した。国防相となったシュライヒャーはブリューニング内閣を倒して右派独裁による新政権樹立を目指し、さらに策動を開始した。突撃隊禁止命令の解除を材料としてヒトラーと交渉し、大統領にはブリューニング政権の進める東部救済政策がユンカーの抑圧であると吹き込んだ。5月29日には、ヒンデンブルク大統領がブリューニングに対して「右翼政府の形成」「労働組合指導者との接触の禁止」「農業ボルシェヴィズムの中止」を申し渡し、事実上の退陣を要求した。窮地に追い込まれたブリューニングは5月30日、東部救済政策の失敗を理由に辞職した。
ブリューニングに対する評価は錯綜している。ブリューニング自身は生前に自身の政治体験についてほとんど発言しなかったことから、かつては、ワイマール体制の最後の擁護者という評価から、ナチス政権誕生に至る重要なステップを準備したというものまで幅広かった。しかし死後、回想録が出版され、ナチスには抵抗したもののブリューニングは権威主義的帝政復活論者だったことがわかっている。したがって、林健太郎のような、ブリューニングを共和制崩壊を阻止しようとした最後の闘志とみなす評価は、時代遅れになっている。
戦時中に大量発行された戦時公債の償還、軍人の復員費などの膨大な出費、そして産業の停滞による税収減が政府の財政を圧迫していた。バウアー内閣は戦時利得者や富裕層に税金をかけることで補おうとしたが、右派の抵抗にあって実現しなかった。政府は紙幣の増発を行うことで対処しようとしたため、次第にインフレーションが進んでいった。
インフレと不況は国民生活の困窮と混乱を招き、左派勢力によるストライキや暴動が頻発した。4月はじめにはクルト・アイスナー(独立社会民主党)が率いるバイエルン州の政府が共産党によって倒され(厳密に言うと、最初に州政府を倒したのは無政府主義の極左派であり、その時点ではドイツ共産党は政府に参加しなかった。しかし、民心掌握に失敗したと見るや1週間後には共産党が革命を起こして自ら政権をとった)、バイエルン・レーテ共和国が成立した。ノスケ国防相はフライコール、特にエアハルト海兵旅団やフランツ・フォン・エップ将軍のエップ義勇軍を派遣し、鎮圧させた。フライコールは共産政権の指導者だけでなく無辜の市民をも虐殺したが、共産主義政権の側でも敗北以前に人質としてとらえていた者を銃殺するなど共に暴力的な行動をとった。もともと保守派の多かったバイエルン州で短期間とはいえ共産主義政権が成立したことは国民の共産主義に対する嫌悪感を募らせ、さらなる右傾化を招き、多くの右派団体・政党を生み出す土壌となる。特にバイエルンに駐屯した軍隊は右翼運動の温床になった。連合国はフライコールの解散を求め、政府も禁止令を出したため1920年頃から解散が始まった。しかし、軍事力を維持する軍と政府の支援と黙認により、一部のフライコールは偽装団体に移行して組織と勢力を温存した。
12月30日、スパルタクス団はカール・ラデックらのグループを加えて新たな政党「ドイツ共産党・スパルタクス団」を結成した。これが出発点となって後にドイツ共産党が生まれる。しかし敗戦後急速に規模が拡大した同党で、スパルタクス団の勢力は限定的となり、さらに急進的な意見が主流を占めるようになった。ルクセンブルクらが反対したにもかかわらず国民議会選挙のボイコットを決め、暴力革命路線を歩む事になった。オプロイテはこの急進的な路線に反発して共産党に参加しなかった。1919年1月5日、ベルリン警視総監アイヒホルンの解任をきっかけに、参加者20万人にも及んだ大規模なデモが発生した。リヒャルト・ミュラーらのオプロイテ幹部が反対したにもかかわらず、リープクネヒトやレーデブール(独立社会民主党の長老)はこのデモを利用して暴動を起こそうと計画し、革命委員会を設立した。翌1月6日、ベルリンではゼネストが始まり、前日以上の参加者による大規模なデモが発生した。これは暴力革命への一大チャンスではあったが、昨日のデモで軍が労働者側に呼応して立とうとしなかったため、革命委員会はデモ以上の行動をとることを控えた。これにより、革命への道は閉ざされてしまった。
一方、同日、エーベルトはグスタフ・ノスケ国防相に最高指揮権を与えた。ノスケは旧軍人を組織した武装組織ドイツ義勇軍(フライコール)の編成に着手した他、ポツダムその他から軍隊を呼び寄せ、1月9日から鎮圧が始まった。革命派は次第に鎮圧され、12日には大勢は決まった。1月15日にはルクセンブルクとリープクネヒトが市内の隠れ家に潜んでいたところを逮捕され、連行される途中で惨殺された。これ以降、フライコールの勢力はドイツを左右する大きな力であると認識された。