解離性同一性障害
しかしDIDの人の中には、長期にわたって「別人格」の存在や「人格の交代」に気づかない人も多い。 深刻度はさまざまであり、中には治療を受けるも、特別に問題をおこすこともなく、無事に大学を卒業し、就職していくものもいる。
しかし深刻な場合には、例えば「感情の調整」が破壊されることからさらに二次的、三次的な派生効果が生まれ、衝動の統制、メタ認知的機能、自己感覚などへの打撃となり、そうした精神面の動きや行動が生物学的なものを変え、それがまた精神面にも行動面にも跳ね返ってくるという負のスパイラルに陥る。 うつ症状、摂食障害、薬物乱用(アルコール依存症もこれに含まれる)、転換性障害を併発することがあり、そして不安障害(パニック障害)、アスペルガー障害、境界性パーソナリティ障害、統合失調症、てんかんによく似た症状をみせ、リストカットのような自傷行為に留まらず、本当に自殺しようとすることも多い。 スピーゲル (Spiegel,D.) は、その深刻なケースを念頭においてだが、次のように述べている。
「この解離性障害に不可欠な精神機能障害は広く誤解されている。これはアイデンティティ、記憶、意識の統合に関するさまざまな見地の統合の失敗である。
治療は精神科医や臨床心理士などの助けを借りる必要がある。 それなしでは治癒はおぼつかないが、しかし治療は精神科医や臨床心理士だけでできるものではなく、周囲の協力が大きな力になるとされる。 本人にとってストレスの元になっている人を除いてだが、親や兄弟、そしてパートナーの支え、身近なものとの安心できるつながりや、その中で感情表現の機会を作ってあげることはとても大切であるという。 DIDのすべてが重篤な病態というわけではなく、見守っていたり、家族や環境のちょっとした調整で改善する例も少なくない。 患者という船を安心できる港に着岸させることを治療の目的と考えれば、精神科医やセラピストはDIDの治療の水路を熟知している水先案内人であり、実際に牽引して着岸させるタグボートが周囲の者と考えれば解りやすい。 そのためにもパートナーや家族は必要に応じて治療者との面談を行いアドバイスを受けることが推奨される。 特にパートナーや配偶者は非常に大きな力になるといわれる。 周囲の接し方としては以下の3点が基本である。
「異常」あつかいをしない。
どの人格にも愛情をもって接する。依怙贔屓(えこひいき)しない
話をちゃんと聴く。気持ちを受け止める。
↑ 「環境も整え」とは、屈強な看護師を待機させ、外来の場合には最初の1/3をそれに充て、かつ患者に付き添いの人を同伴してもらうなども含む。 岡野は「患者が除反応のあと解離状態のままクリニックを出て、道にふらふらと飛び出して事故などに遇いはしないか、などという懸念は現実的なものである」と述べている。
↑ パトナムは自分のDID患者との面接時間は90分であり、特に除反応を行うときは50分では短かすぎるとしている。 しかし日本の精神科での診療時間で90分もかけられる病院はまずない。長くても30分ぐらいである。 心理療法士による保険対象外のカウンセリングでやっと50分ぐらいというところである。
↑ 『解離』(1998年 )の副題は「若年期における病理と治療」であり、児童・青少年に関してはとの保留付きであるが、除反応を治療技法として用いることに反対を表明し、治療の根本は自然回復力が発揮されるのを援助することであって「重視すべきことは、自己統御、感情と衝動の調整、行動の統合、意識と自己の表象との統一の強化」であるとしている。 細澤 仁は「パトナムの病理理解が発達論に傾いたことからの論理的必然であると思われる」とコメントしている(細澤仁2008 p.40 )。
↑ 細澤は「患者は外傷記憶を治療の場で語らない方がよい」とまで云っている。ただしここまで言い切る治療者は細澤以外にはあまり居ない。 細澤のユニークな精神分析的治療論を要約することは難しいが、簡単に云えば患者自身の治癒力を高めることで症状は改善し、結果として交代人格は統合されてゆくとする(細澤仁2008 pp.62 - 63 )。 細澤仁は交代人格を区別しそれぞれの名前で呼ぶこともしない。
F.) )の論争は、訴訟を間においた感情的、政治的対立の様相まで呈している。
1996年には元回復記憶療法家もその効果に疑問を抱き始め、教会カウンセラーで博士号をもつポール・シンプソン (Simpson,P.) がその著書「Second Thoughts」で、自ら実施していた回復記憶療法の結果は破壊的であり、それによって症状が回復したクライアントは一人もおらず、逆に「抑圧された記憶を回復」したとたんに例外なく劇的に悪化したと発表し、教会カウンセラー達に速やかに中止すべきと呼びかけた。 またワシントン州の「犯罪被害者保証プログラム」の職員の標本調査でもそのことが確認され、ワシントン州の同プログラムは回復記憶療法にたいしては今後は補償金の対象としないと表明。 労働産業省に対しても同様の勧告を出す。
1997年の11月には、患者であったバルガス (Burgus) 夫人とその家族に訴えられていたブラウン (Braun,B.G.) とラッシュ・プレズビテリアン・聖ルカ病院の和解金額は1060万ドル(当時の日本円で12億円)という途方もない金額になりメディアの注目を集めた。 同じ1997年にパトナムは強い口調で警告している。
「記憶の再構成作業は・・・最大級の注意が必要である。