在日米軍
1945年4月1日、米軍は、沖縄戦において沖縄本島に上陸したその日に帝国陸軍沖縄北飛行場(読谷)と帝国陸軍航空隊中飛行場(嘉手納)を占領。嘉手納飛行場はその日のうちに米軍の不時着用飛行場として使用できるようになった。東洋一と称された日本の陸軍伊江島飛行場も4月16日の占領後、2日で修理を終え沖縄攻略と本土空襲の出撃基地として機能を果たすようになった。普天間飛行場は6月15日に造成に着手。このようにして米軍基地は沖縄戦のさなかから続々と敷設されていった。
8月15日の敗戦後、(ポツダム宣言に基づいて)日本における施政権は全面的に連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)の制限下におかれた(連合国軍占領下の日本)。日本の帝国陸軍および帝国海軍は全て解体され、それらの軍事基地は全てアメリカ軍に引き継がれた。連合国は日本を非軍事化しようと計画し、アメリカは1947年(昭和22年)の日本国憲法において非武装条項を主張した。
1950年(昭和25年)に朝鮮戦争が勃発した後、駐日連合国軍最高司令官ダグラス・マッカーサーは事実上の限定的再軍備を容認し、準軍事的な組織として「警察予備隊」を設立するよう日本政府に指令した。警察予備隊は後に自衛隊へと発展していくこととなる。
1951年(昭和26年)に日本国との平和条約、通称サンフランシスコ講和条約が連合国と日本の間で締結され、これにより小笠原諸島と沖縄以外の完全なる主権が正式に日本に返還された。それと同時に(同条約第6条a項但し書きを根拠として)日米両国は日本国とアメリカ合衆国との間の安全保障条約(旧日米安保条約)に署名した。日米行政協定で在日米軍に付与される様々な便宜を提供する事となった。
在日米海兵隊には、実戦部隊である第3海兵遠征軍(3rd Marine Expeditionary Force, 3MEF)と、基地部隊である在日米海兵隊基地部隊(Marine Corps Bases Japan, MCBJ)の二系統がある。両者は組織図上では別個の組織だが、同一の司令官によって指揮されることで指揮系統を統一している。在日米海兵隊の各司令部はいずれも沖縄県のキャンプ・バトラー内に設置されており、第3海兵遠征軍司令部はうるま市のキャンプ・コートニー、基地部隊司令部は宜野湾市を中心に周辺自治体にまたがるキャンプ・フォスターに設置されている。 また、岩国にも海兵隊岩国基地がある。
なお、第3海兵遠征軍と基地部隊の兼任司令官には通常海兵隊中将が補せられるが、この中将は沖縄に駐留する全アメリカ軍の代表者である在沖米四軍調整官(Okinawa Area Coordinator, OAC)も兼務することとなっている。
岩国飛行場(Marine Corps Air Station Iwakuni、山口県岩国市)
キャンプ・コートニー