霧島国際音楽祭
住民自身が使用しない時間を伝えピアノを無償提供する制度で、受け入れた住民には受講生らの送迎まで行う者もおり、喜ぶ受講生の姿や本格的なピアノの調べが聴ける事に、やりがいを感じる者もいる。
友の会の会員として活動する者には「音楽家の皆さんとも仲良くなった」「クラシック音楽はよくわからなかったが、聴いてみると感動し身近な存在になった」と語る者もおり、音楽家や受講生が霧島に来た際には「お帰りなさい」と声を掛け迎えるようにしている会員もいる。音楽家からは、これらのボランティアに対する謝恩コンサートも開かれる。
他にも、演奏会の受付、地元住民も参加するファミリーコンサートなどの企画、小学校での学校コンサート、友の会などを中心に結成した実行委員会で霧島市と協力して音楽祭のプレイベントを実施するなど、開催当初は格式が高いと敬遠されがちだった音楽祭を、地域密着の催しを重ねて少しずつ参加者を増やし、住民にとって身近な存在にしていく活動を続けている。鹿児島友の会では、会員の支援により第1回から毎年、この音楽祭における講習会のマスタークラスへ鹿児島友の会が選んだ奨学生を送り出している。
会員特典には、会員プレゼント、音楽祭コンサートチケットの先行予約、割引された特別料金での購入、ビュッフェパーティーの優先予約、講習会のマスタークラスや祝祭管弦楽団やファイナルコンサートのリハーサルを無料で見学できる権利が設けられている。
野村は霧島国際音楽祭について、地元の銀行、百貨店、マスメディアなどの経営者の理解を徐々に得て行き、鹿児島県の歴代知事には補助金、音楽ホールの建設を要請し続ける。
民間で支えるには資金的に限界がきていたため、企画や運営を個人で行う事に限界を感じた野村は、九州電力社長の紹介で日本経済団体連合会副会長の平岩外四を訪ね、野村はこの音楽祭を運営するための財団設立を目指す。野村は日本中を歩いて説得し数千万円の募金を集める事に成功。文化庁との交渉は野村が一人で行い、財団基金の半分をジャパン・アーツの会長・中藤泰雄が、残りの半分を野村が拠出。1984年(昭和59年)、国から財団の認可が下り、ジャパン・アーツの社長と組んで、財団法人ジェスク音楽文化振興会を創設。1985年(昭和60年)の第6回より、演奏会の専門的なノウハウを有するジェスク音楽文化振興会の主催となり企画や開催などの運営を行うも、やはり赤字となる。
これほど一流の音楽家が顔を揃える音楽祭は他になかなか無い事もあり、一時は自分の所に誘致しようと考えた他県の自治体が「ホールも造る。金も出そう」と打診し、音楽祭をそっくり譲って欲しいと働きかけた事もあった。赤字運営が続く音楽祭を、遠い霧島の地で開催する必要があるのかという疑問の声が、東京に本部を置くジェスク音楽文化振興会からあがり、他の地での開催を考えたりジェスク自体が離脱を検討するなど、継続の危機を迎えたこともあったが、鹿児島の人々がそれを引き留める。
野村とボッセら音楽家は「とにかくこの地に音楽ホールが欲しい」と事あるごとに訴え、1985年(昭和60年)には地元が県に本格的な音楽ホールの建設を要望。