緊急ロケータービーコン
5MHz帯のホーミング機能を有している。
inReach
ガーミンが製造を行っている携帯式衛星トラッキングデバイス。主にアウトドア向けの機材となり、イリジウム衛星を利用したテキストメッセージの送受信や天気予報の受信、SPOTと同様、国際緊急対応連携センター(IERCC)を介した緊急通報が行える。
iPhone
iPhone 14から電波が圏外の場所で利用できる衛星を介した緊急通報サービス機能「Emergency SOS via satelite」が搭載された。アメリカとカナダからの先行サービスとなる。
Marine Rescue GPS
カナダのバンクーバーに本拠を構えるノーチラス・ライフライン社によって開発されたPLB。主に海上でのレジャーでの使用を目的としたデバイスの開発を行う。
ResQink
海事用イーパブ、航空機用ELTなど官民向け緊急ロケータービーコンの製造を専業とするアメリカ、ACRエレクトロニクス社によって開発されたPLB。
SPOT
SPOTはグローバルスターの衛星ネットワークを利用した携帯式衛星トラッキングデバイス。グローバルスター子会社であるSPOT社によって運営される。主にアウトドア活動向けの機材提供を行っている。
日本では2014年からPLB運用に向けた審議が開始されており、2015年8月13日付の法改正により携帯用位置指示無線標識(PLB)の使用が海上における遭難に限り使用することが可能となった。また、使用できる機器は技適に適合したACR社製のレスキューリンクのみとなっている。「遭難自動通報局」として無線局の届け出が必要となっており、有効期限は5年間である。なお、無線局としての登録が必要であるが、無線従事者の免許と定期検査は不要となっている。
陸上での使用については、2014年の第103回情報通信技術分科会上で検討されており、陸上で導入できない理由として「技術的な理由ではなく、PLBの通報で捜索を行う機関が海上では海上保安庁に一元化できるのに対して、陸上の遭難では警察、消防、各自治体と多岐に渡る調整が必要となるため、まずは導入を要望する意見が多い海難に限定して検討を進める」という説明が行われており、関係機関との調整が付き次第、順次導入を検討するとの回答がなされている。
AIS-SART
AIS-SARTは自動船舶識別装置(AIS)技術を利用したSARTシステムとなる。受信機が設置された沿岸か機器が搭載された船舶が付近に居ることが条件であったが、信号を受信可能な衛星が配備されたことで洋上での使用も可能となった。
Elektronisches Notruf- und Ortungssystem(ENOS)
ENOS(Electronic Rescue and Location System)はドイツで開発され、ダイビング船から離船したダイバー向けに設計された緊急通報機器。
JM-Safety
日清紡が開発した落水検知装置。落水を検知するとスマートフォンアプリを通じ緊急通報が表示される。
Maritime Survivor Locating Devices(MSLD)
MSLDは2016年にアメリカなどで搭載が義務付けられた人命救助用送信機となり、人が船外に転落した場合などに使用され、121.500MHz(カナダ)156.525 MHz、156.750 MHz、156.800 MHz、156.850 MHz、161.975 MHz、162.025 MHzのいずれかで信号を送信することが可能である。
Search And Rescue Transponder(SART)