五社協定
第二次世界大戦後、映画興行などの事業を中心に活動していた日活は、社長の堀久作の下で戦前以来の映画制作再開へ動き出し、多摩川撮影所を建設するとともに他の5社から監督や俳優の引き抜きを行おうとした。
これに対抗して結ばれたのがこの協定であり、名目は映画会社同士の専属監督・俳優の引き抜きの禁止だったが、真の目的は、日活による俳優引き抜きを封じることであった。大映社長の永田雅一の主導で五社協定審議会を開き、5章15条からなる五社申し合わせを作成する。これが「五社協定」と呼ばれた。主な内容は次の通りであった。
各社専属の監督、俳優の引き抜きを禁止する。
監督、俳優の貸し出しの特例も、この際廃止する。
1978年から1995年まで日本映画製作者連盟(映連)会長を務めた岡田茂は、「五社協定の内容はよく知られていなかった。みんな隠していたからね。各社の社長しか知らなかった。ただ、命令は下るようにしてあるのよ。どこか1社がある役者を使わないと決めたら、全社が足並みを合わせる。無言のうちにそうなるように決めてあった」などと述べている。
1954年に映画制作を再開した日活は石原裕次郎ら独自の新人スター、ニューフェイス発掘に成功し、男性アクション路線も大人気で定着した。それにより当初の目的は失われる。1958年9月には日活も協定に参加し「六社協定」となる。六社協定では「スターを貸さない、借りない、引き抜かない」の三ない主義を打ち出している。1961年には新東宝が経営破綻し、再び五社協定となる。