LED照明
2012年7月1日より施行される改正PSE法において、「エル・イー・ディー・ランプ」及び「エル・イー・ディー・電灯器具」の2品目が、特定電気用品以外の電気用品に追加された。
これらに該当する製品を、2012年7月1日以降に製造もしくは輸入する場合は、製造者もしくは輸入者は、当該製品がPSE法の技術基準に合致していることを確認した上で、特定電気用品以外の電気用品に表示する記号(○PSE記号)を製品に表示する義務がある。加えて、製造者もしくは輸入者はPSE法規定の手続きに沿って経産省に届出を行うと共に、同法が定めた製品検査を実施して検査記録を保管する義務がある。
これら2品目に対して適用されるPSE法の技術基準には、ノイズに関する許容値と測定方法が含まれる、電気用品の雑音の強さの測定方法(附属の表の2) - 照明器具等(第7章)。「エル・イー・ディー・ランプ」には、家庭で多く使われるE26もしくはE17口金のLED電球が含まれる。
なお、LEDを光源とする電気製品のうち以下の6品目は、既にPSE法における特定電気用品以外の電気用品である。
電気スタンド
充電式携帯電灯
ハンドランプ
広告灯
庭園灯器具
装飾用電灯器具
供給される電力の多くが発光に使われる(発光効率が高い)ため、消費電力が少ない。また、ジュール熱となって失われる電力が少ないため、熱くなりにくい。
シングルチップとマルチチップでは形態だけでなく特性や用途も異なってくる。
シャープ(経営再建に伴うリストラの一環として2014年限りで撤退)
ローム(AGLEDブランドで展開。LED素子自体は引き続き生産しているが、LED照明器具は2016年にアイリスオーヤマに事業譲渡して撤退)
LED照明(エルイーディーしょうめい、英: LED lamp, LED light bulb)は、発光ダイオード (LED) を使用した照明器具のことである。
LEDを使用しているため、低消費電力で長寿命といった特徴を持つ。定格範囲内で使用する限り発光素子自身は比較的長寿命であり、熱による劣化が寿命の決定要因となる。
LEDは、1970年代から普及している発光素子だが、当初は赤色や黄緑色といった、比較的波長の長い光しか出すことができなかった。その後、1990年代に青色LEDや純緑色LEDが発明されたことにより、光の三原色が揃い、一般的な照明に求められる白色の発色が可能となったため、照明としての応用が始まり、照明器具の主力光源となっている。
照明として使用されるLEDには人間の目にとって都合の良い白色光が使われる。白色LEDの発光原理はいくつかあるが、発光効率や波長に対する強度が異なるので、LED照明の使用目的に合わせて適する種類を選択する。
発光特性で考慮すべきなのは人間が照明として使用する場合、LEDの発光効率を単に物理的な光のエネルギーとして計測するだけでは不十分であり、人間の比視感度まで考慮する必要がある点である。
ヒトの眼は、明るい環境では波長555nmの緑色が最も敏感に明るさを感知し、それより長いか短い波長では感度が徐々に低くなり、赤外線や紫外線では全く見えなくなる。このため照明の発色を設計する際には、ヒトが肉眼で見た場合に自然に感じるようヒトの眼の感度も考慮する必要がある。このことは比較的発光効率の良い長波長の赤色領域では問題とはならないが、発光効率があまり良くない短波長の青色領域でそれだけ多くの電力を消費することになる。
LED照明は、蛍光灯や白熱電球といった従来型の照明器具と比較すると以下の特徴を備える。
オートバイ、自動車、鉄道車両といった乗り物では、前照灯、尾灯、方向指示器、ナンバー灯、計器灯、車側灯などに採用されている。自動車では、前部の方向指示器、車幅灯、デイタイム・ランニング・ランプを兼ねたマルチファンクションタイプも見られる。船舶や航空機を含み、室内灯を備えるものでは、基本的な照明の他に装飾用イルミネーションとしても用いられている。メーカー装着の専用設計品のほか、従来の白熱電球や蛍光灯の取り替え用として、口金や端子をそれらに合わせたものも販売されている。
建物内での非常口と避難経路を示すための消防用設備である誘導灯にもLED照明が導入され、2010年4月をもって製造ラインをLEDタイプに全面移行することを決定しているメーカーもある。従来の蛍光灯や冷陰極管(CCFL)使用の誘導灯と比較して、熱や紫外線によるカバーや導光板の変色が少ないこと、輝度が高く視認性に優れること、低消費電力で停電時のバッテリーによる補償点灯時間を長くとることができること、長寿命でランプ交換の手間やコストがかからないことなどが有利である。
外部の機器や電源ラインから侵入してくる「静電気」「過電圧」「電磁波」から、保護し故障や誤動作を引き起こさない性能が求められる。また、LED 照明自身が電源線や空間に外部に放出する電磁波(不要輻射)によって、周辺で使用される電気製品が誤動作したり、ラジオやテレビの受信障害を生じない性能も求められる。