日刊ゲンダイ
週刊文春や週刊新潮、週刊現代ほどではないが、著名人や芸能事務所、政治家などからゲンダイの報道内容を名誉棄損だとして訴えられることも多く、ゲンダイ側が敗訴したケースも枚挙に暇がない。
裁判にまで持ち込まれたもの以外にも、野中広務や河井克行など複数の政治家に抗議され謝罪訂正報道を行っている。
ライバル関係にある『夕刊フジ』とは、論調でも保守対革新の関係にある。ただし、ゲンダイがリベラル寄りだからと言っても日本共産党や社会民主党など旧来から革新と言われてきた勢力に対して手を緩めることはしておらず、かつては共産党の機関紙『しんぶん赤旗』に対して批判を浴びせて激しい論戦になった例がある。
マスコミ大手では他に、夕刊フジの母体で同じく保守寄りの論調を取る産経新聞はもちろんのこと、創刊以来長年協力関係にあり、論調も革新的とされる日刊スポーツの親会社である朝日新聞社や、大阪本社が自社所有の建物に入居している読売新聞グループに対しても容赦ない批判を浴びせる。特に世論調査、選挙報道や2023年のジャニーズ事務所に関連した報道姿勢においてみられる。
ゲンダイの創刊当時、日本の朝刊スポーツ紙はプロ野球と向き合うスタンスとして、自社が球団を保有している読売新聞グループと中日新聞社を除いて、東京本社版では巨人、近畿圏向けは阪神タイガースに好意的でなければ売れないという半ば固定観念があったが、ゲンダイは両球団に対してアンチの立場を取り、支持を得てきた。だからと言って巨人・阪神以外のセ・リーグ4球団に対して好意的かと言うとそうでもなく、広島東洋カープやパ・リーグのチームに対してはオーナー への個人攻撃とも取れる記事を出すことがある。実際に、ソフトバンクホークス時代の松坂大輔や読売ジャイアンツ時代の中島宏之など、年俸に見合う活躍が出来ていないベテラン選手には給料泥棒などと猛批判していた。
ただし、阪神タイガースが優勝争いをしていたりクライマックスシリーズ進出を果たしたりすると、大阪本社版のみタイガースに対する嘲笑や諷刺が抑えられ阪神ファン寄りの記事が増える傾向にある。もっとも、関西では産経新聞社が夕刊フジに加えて朝刊のサンケイスポーツでも阪神ファンに寄り添った編集をしていること、また産経新聞社自体が大阪発祥で近畿圏での販売に強みを持っていることなどから、販売部数的には夕刊フジが日刊ゲンダイを大きく引き離している(前述)。
道央:札幌市、江別市、石狩市、北広島市、恵庭市、千歳市、苫小牧市、小樽市、当別町、日高地方、胆振地方、後志地方
道南:函館市、室蘭市、渡島地方、桧山地方
道北:旭川市、稚内市、留萌市、空知地方、上川地方、宗谷地方
道東:北見市、釧路市、網走市、根室市、十勝地方 宅配は朝日新聞販売店が取扱。
NHKテレビ(札幌)、HBC、STV、HTB、TVH、UHB
2007年4月11日付(4月10日発行)に掲載された「美人フルート奏者と熱愛中のえなりかずきに巨根伝説」という見出しの記事を出し、「芸能ライター」の声として、えなりが巨根であること、そして風俗通いを頻繁にしていると報じた。それに対しえなりが事実無根とし名誉毀損として約1100万円の損害賠償と謝罪記事の掲載を求めて、東京地裁に提訴し、訴訟となった。半年後、日刊現代は記事は全て捏造であったと認め、えなり側に謝罪し和解した。
同紙10月7日付(10月8日発行)の芸能面に「本紙2007年4月11号に掲載したえなりかずき氏に関する記事で、同氏の発言として報じた部分及び 同氏支援者が同氏を接待する方法について述べた部分は、いずれも事実に基づかないものでした。 この記事により、同氏の名誉を侵害し、同氏に多大なご迷惑をおかけしたことを謹んでお詫びいたします」との10月6日付社告を掲載した。これによりえなりが巨根ではないこと、風俗通いをしていないことをゲンダイが認めた形となった。
2021年6月19日付紙面で「日本から台湾に送られたアストラゼネカ製ワクチンで大量死」、「ワクチンを送った日本に対し反日感情が高まって台湾で暴動寸前」などというニュースを報じたものの、のちにフェイクニュースだということが判明した。