点火プラグ
グローエンジンにおいて、エンジンの燃焼熱を利用して自らの点火部分(コイル状または棒状の蓄熱部分=点火部分)の赤熱状態を保つプラグである。
始動時には電気を流して、内蔵された抵抗体(コイルや棒)をジュール熱により赤熱させ、燃料に点火し始動する。一度始動すると燃焼による熱を蓄えて、次の燃焼の火種となる。回転が安定した後の通電は不要である。
上述の火花点火機関と比較して、マグネトー、点火コイル、ディストリビューターあるいはCDI装置といった部品を用いた複雑な電気回路が不要で軽量化でき、エンジンの回転が上がればそれにつれてプラグの温度も上昇し、それによって点火時期を早める自己進角機能を持つ。反面、ほとんどプラグの特性のみによって点火時期が決まるため、自在にきめ細かな点火時期の調整を行うことはできず、プラグ自体を交換する以外に手段がない。点火部分の材質は一般的にニクロムか白金が使用される。高温用や低温用など様々な製品がある。
大東亜戦争中、テルコ式発火栓は立川工作所が全体の8割を製造し、残り2割は愛知化学工業、横河電機、東亜航空電機 (現:横河東亜工業)、日立製作所、日本特殊陶業の5社が受託製造を行っていた。テルコ式発火栓は1930年代は外国製を凌駕する品質と信頼性を誇っていたが、大東亜戦争勃発後は軍需物資の逼迫から通信機と需要が競合する雲母は磁器に、大砲とリソースの奪い合いになったニッケルはステンレスといった代用材に転換する戦時設計を行わざるを得ず、マグネトーやプラグコードなども含めた代用材への転換、それに伴う信頼性と品質の低下の抑制に涙ぐましい努力が払われた事が記録されている。1945年の日本の敗戦に伴い、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ)により日本の航空軍需産業やその協力会社の多くが整理解散されたが、自動車産業に属していた日立製作所や日本特殊陶業等は完全な解体を免れ、この系統から戦後の航空用点火栓産業が再興を果たした。
21世紀に入り、点火プラグが不要の電気自動車の普及が加速していく中、点火プラグの製造各社は事業の再編を余儀なくされている。日本では、日本特殊陶業とデンソーの2社が大きなシェアを占めてきたが、2023年、デンソーは点火プラグ部門をライバル企業である日本特殊陶業に譲渡するための検討に入った。