精神科
主な診療対象として、統合失調症と双極性障害に代表される精神障害、鬱病などの気分障害、摂食障害、かつては神経症圏とされた不安障害やパニック障害、心的外傷後ストレス障害、睡眠障害、そのほか知的障害や自閉症スペクトラムを含む発達障害、認知症などの認知障害、各種依存症(アルコール依存症やギャンブル依存症等)が挙げられる。依存症の治療を専門に行う精神科病院や診療所も存在する。
麻薬や覚醒剤等の薬物依存症の治療も行う病院(依存症専門医療機関)があるが、日本では欧米と異なり、治療などの予防よりも薬物犯罪としての処罰を重視する傾向や、薬物患者に対する非寛容傾向が強いことや、薬物治療を行うクリニック病院が少数であることから、薬物依存患者が減少しにくいという指摘がある。
時代を経て、1950年代から1960年代には、高い治療費を払って精神科にかかり精神分析を受けることがステイタスシンボルとなった。同時期の1952年には、アメリカ精神医学会が精神疾患に関するガイドライン「精神障害の診断と統計マニュアル」初版 (DSM-I) を発行した。さらに1970年代から1980年代にかけては境界例の患者が急増した。この頃から民間の保険会社が治療費を支払うことが多くなったが、半年から1年単位の長い入院が必要になるなど治療に時間がかかることから、高額の保険料支払いなどが負担となり、保険会社の倒産などの事例がみられるようになった。こうした事情を受け、1990年代頃には保険会社によるマネージメントケア(管理医療)はきわめて厳しいものとなった。
患者が入院した場合を例にとる。まず保険会社のケースマネージャーが医療機関に電話をし、入院理由、治療目標、治療方法などを医師に尋ね、何日かの入院を許可する。マネージャーは数日後にまた電話をし、現在の病状、治療目標などを尋ね、医師と薬剤や退院日の示談をする。薬剤のチェックにも厳しいため日本のような多剤併用例は少なく、必然的に最小量で最大の効果を出せる薬剤の選択が求められる。