改暦
1年を13週(91日)からなる4季に分割して、それぞれの季は30日からなる2か月と31日からなる1か月で構成される。年始を現在の12月22日(大抵の場合冬至あるいはその前日となる)に変更する」とする3原則に基づく改暦案が提案されたが、余日を週に加えるべきだとする反対論が多く可決されなかった。
これを受けて、翌1923年には国際連盟において改暦案を募集するとともに各国政府に改暦委員会の設置を求める決議が出されたが、前者は185の案が寄せられたものの、後者はフランス・イタリア・アメリカなど15か国に留まり、主要国でも日本やイギリスなどは設置しなかったため失敗に終わった。
その後、1930年から翌年にかけて議論が再燃し、1830年代にイタリアのマルコ・マストロフィニが考案した案を基にした世界暦の制定を目指す世界暦協会の結成などもあったものの、ナチスの台頭、満州事変の発生などの国際情勢の緊迫化から議論は先送りされ、1955年には国際連盟を引き継いだ国際連合で再度議論が行われたものの、アメリカなどの時期尚早論に押されて翌1956年には逆に改暦議論の無期延期の決議がされるに至った。
現在でも改暦を唱える人々や団体は多いが、グレゴリオ暦以上に閏年・週の扱いが簡便であると言える暦法が見つかっていないこと、ネットワーク社会・グローバリズムの進展の中で、暦における「世界の一体化」も進行すると考えられており、国際社会が共有できる改暦案が成立できない限りはグレゴリオ暦からの根本的な改暦は事実上不可能であると考えられている。
貞観4年(862年)から採用された宣明暦は最終的には貞享元年(1684年)まで、823年間の長きに亙って使用されることとなったが、その間に本来の暦算結果によって編纂された暦に対して、月の大小や閏月の配置を変更することで意図的に暦の日付や干支を変えることが行われた。こうした変更のことも「改暦」と称した(ただし、宣明暦の前の大衍暦時代にも1度だけ改暦が行われている)。そのため、今日において暦法の正規の計算方法に従って過去の暦日を算出した場合においても、意図的な「改暦」によって実際に実施された暦と違う場合がある。それどころか、暦の頒布が完了した後で「改暦」が行われたために、現存する暦の日付と実際に行われた暦の日付が異なるという事態も発生し得た。
その実施理由を大きく分けると次の理由に分類可能である。
朔旦冬至の実現及び回避(臨時朔旦冬至)
四大の回避
閏8月の回避
閏月によって発生する日数の過大を抑えるため
その他
中国で採用され、日本に導入された太陽太陰暦の初期の法則に「章」という概念があった(「章法」)。これは、19年が必ず235か月(19年×12か月+7か月)の周期が繰り返されるというもので、その結果19年のうちに7回の閏月が生じることとなる。前の章から新しい章への移行の年のことを「章首」と呼んだが、章首の年には前の章の最後に生じる7番目(最後)の閏月を終えた後に到来するその年の冬至をもって新しい章への切替が行われ、その日は必ず11月1日となるものとされていた。これを朔旦冬至(さくたんとうじ)と称して、暦の諸原則が上手く機能して政治が順調に推移している証拠とされて大規模な儀式をもって祝われた。
ところが、章の原則(章法)と実際の太陽日が合致するわけではなかったため、中国では時々暦法の改暦が行われた。当初は章の原則を維持する暦法が用いられていたが、後には章そのものは存続させるものの、太陽年との合致を優先するようになった。こうした章の原則に拘らない暦法を破章法と呼ぶ。日本でも初めての暦法の改暦となった儀鳳暦(唐の麟徳暦)以後は破章法が導入された。そのため、冬至の予定日がずれて章の最初となるべき冬至が朔旦冬至にならない例も出現した。当初、朔旦冬至は注目されていなかったために問題は生じなかったが、延暦3年(784年)に桓武天皇が朔旦冬至の儀式を導入して以後、こうした例が深刻視されるようになった。
逆に改暦が実施されなかった例として著名なのは、天正10年(1582年)の例である。
応仁の乱以後、陰陽寮及び暦道の権威は低下して、各地で民間暦が作成されるようになった。ところが、天正9年(1581年)に陰陽寮が作った翌年の京暦は次の閏月を翌々年すなわち天正11年(1583年)の閏1月としたのに対して、東国で広く使われていた伊豆国の三島暦は、天正10年(1582年)に閏12月を置いたことから2種類の暦が生じることとなった。織田信長の本国尾張国の暦業者がこれに困惑して、安土城の信長に閏月を天正10年(1582年)閏12月に統一して欲しいと要請した。
このため、天正10年1月29日に信長は陰陽頭の土御門久脩を安土に呼び出して、尾張の業者と論争をさせたところ、決着が付かなかった。最終的に信長の判断で、閏月を12月に置くように決定し、朝廷に要望を行った。
2月、久脩が帰洛し、朝廷は信長の要望を検討した結果、宣明暦のとおり天正11年正月に閏月を設定した(『天正十年夏記』)。結局、信長の要望が叶えられることはなく、信長は一旦納得した。
その後、信長は近衛前久を通じて朝廷との調整に当たらせていたが、6月1日(6月20日)に毛利輝元討伐のために上洛すると、再度この話を公家衆に持ち出し、暦の変更を要望した。このため、勧修寺晴豊は日記に「無理なる事と、各申すことなり」と記している。