アイヌ
この論文の責任著者の斎藤は、現代アイヌは縄文人を基層集団として北方集団と混血したと推測し、二重構造モデルを補完する結果だとしている。
神澤秀明ら(2019年)は、船泊遺跡縄文人の核ゲノム解析の論文を発表。その中でF23と呼ばれる縄文女性の遺伝子を現代日本列島3集団が引き継いだ割合について、本土日本人13%・沖縄集団27%・アイヌ66%とした。また現代アイヌのゲノムからF23のゲノムを差し引いた残りのゲノムについて、カムチャッカ半島の先住民と最も近いとし、アイヌの祖先集団を縄文人と北東アジア人とする従来説と矛盾しないと結論付けている。
覚張隆史ら(2020年)は、伊川津縄文人の核ゲノム解析の論文を発表。その中でIK002と呼ばれる縄文女性は南ルートで日本列島にやってきた集団で、その遺伝子を最も多く受け継ぐ現代人はアイヌ(79.3%)としたうえで、この結果は二重構造モデルを支持すると結論付けている。
佐藤丈寛ら(2021年)は、900年前のオホーツク人の核ゲノム解析の論文を発表。その結果から現代アイヌの形成過程について、まず縄文人69%・オホーツク人31%の割合で混血が行われ、さらにその集団71%に対して本土日本人29%の割合で混血が行われたとする想定が最も矛盾が少ないとしている。
北海道立アイヌ総合センター(札幌)
札幌市アイヌ文化交流センター (サッポロピリカコタン)
旭川市博物館
釧路市立博物館
北海道博物館
二風谷アイヌ文化博物館
萱野茂二風谷アイヌ資料館
新ひだか町アイヌ民俗資料館
弟子屈町屈斜路コタンアイヌ民俗資料館
川村カ子トアイヌ記念館 (旭川)
ウポポイ(民族共生象徴空間)(旧名:アイヌ民族博物館)
研究者らの間でさえも、「だれがアイヌ民族か」「だれをアイヌ民族として対象とするか」で議論があり、正確な居住地域や正確な数などはよくわかっていない。
2007年には国際連合において「先住民族の権利に関する国際連合宣言」が採択されるなど、世界的に、先住民族への配慮を求める要請が高まってきた。(そうした世界的な要請も視野に入れつつ)翌2008年(平成20年)には日本の衆・参両院の本会議においても「アイヌ民族を先住民族とすることを求める決議」が採択された。さらに日本の国会は、2019年(平成31年)4月19日に「アイヌの人々の誇りが尊重される社会を実現するための施策の推進に関する法律(アイヌ施策推進法)」を制定し、法律として初めて「先住民族」と明記された。
アイヌの研究は、日本人起源論争と関連して早くから注目されていた。1820年代にフィリップ・フランツ・フォン・シーボルトは、石器時代にアイヌの祖先集団が日本列島全体に住んでいたと推測したうえで、のちに大陸から新しい人種が日本列島に移入し、アイヌは北海道に追いやられたとする「アイヌ説」を唱えた。この説は小金井良精も支持するが、アイヌの系統については「人種の孤島」と表現して態度を保留した。いっぽうで1877年にエドワード・モースは、旧石器人(縄文人)がアイヌが所持していない土器を用いたことから、旧石器人をアイヌとは別の先住民とする「プレアイヌ説」を唱えた。坪井正五郎もこれに続き、この先住民をイヌイット系集団で、アイヌ文学に登場するコロポックルとする「コロポックル説」を唱えた。小金井と坪井の議論は「アイヌ・コロポックル論争」と呼ばれる。
アイヌの頭蓋骨を調査したジョージ・バスクは、1867年にアイヌを白人系人種とする説を発表。この他に、旧ソ連の人類学者はオーストラリア系人種、あるいはアジア系人種とする研究が続いた。エルヴィン・ベルツは、日本人の「三段階移住仮説」を提唱し、最も早く移住した集団をコーカソイド系人種でアイヌの祖先集団とした。