コンピュータ分野における対立
1960年代〜1990年代の日米間で、通産省および国産メーカーと、米国(主にIBMのメインフレーム)の間で一連の対立が発生した。単なる製品開発競争ではなく、当時の国産コンピュータの保護育成政策を背景にした外資メーカーへの輸入制限と自由化、国産メーカーの育成(超高性能電子計算機プロジェクト、三大コンピューターグループ、第五世代コンピュータなど)、日米貿易摩擦、ソフトウェアの著作権保護の是非、IBM産業スパイ事件の発生、日米スパコン貿易摩擦などを含む。メインフレーム#全盛期( - 1980年代)も参照。
UNIX(およびUnix系)はオープンシステムを標榜し、特定のベンダーに縛られないコンピューティング環境を目指した。ただし多数の系統に分岐し、商用UNIXの大半はプロプライエタリでベンダーごとの拡張も多い。また1980年代には主要な商用UNIXベンダー間でUNIX戦争が発生した。歴史的にはユーザー(特にプログラマ)中心の文化が強く、当初はメインフレームの集中管理や独占状態、現在はマイクロソフトのクローズドな技術や独占状態などを批判する立場の議論も多い。なお毒舌で知られるサン・マイクロシステムズのスコット・マクネリ会長は「IBMとマイクロソフトは人類の敵」との発言を続けていたが、2004年にはマイクロソフトと全面和解して業界を驚かせた 。#オブジェクト指向プログラミング、#Java 対 C#も参照。
2000年頃よりLinuxの利用が一般化する。通常「Linux」と呼ばれるオペレーティングシステムは、Linuxカーネルと、GNUプロジェクトなどの多数のツール等で構成される。このためGNU/Linux名称論争が発生した。またLinuxディストリビュータとしてレッドハットが独走すると、その独占を警戒したディストリビュータによってUnited Linuxなどの「反レッドハット陣営」の動きも発生した。2003年にはSCOによるLinuxの著作権をめぐる訴訟が発生した(SCO#Linuxをめぐる裁判を参照)。
パーソナルコンピュータ市場でMS-DOSを搭載したIBM PC互換機(日本ではPC-9800シリーズ)が主流となり、単に「PC」と呼ばれるようになった頃、GUIを標準搭載したMacintoshが登場した。PCのビジネス中心、ハードウェアとOSの分離、多様なデザインの共存、ハードウェアによる拡張性の重視、多数のメーカーの競争による低価格化に対して、Macは個人ユーザー中心、ハードウェアとOSの密接な統合、シンプルで一貫したデザイン、ソフトウェアによる拡張性の重視、単一のメーカーによるブランド性などを持ち「文化の対立」とも言われた。このためGUIの訴訟(#GUI 対 CUI参照)、CPUやOSの変更(PCのOSはDOSからWindows 9x系を経てWindows NT系、MacのOSはClassic Mac OSからMac OS X、MacのCPUは68000からPowerPCを経てx86へと移行した)、一時のMacintosh互換機、マイクロソフトとの対立や提携の是非など、ユーザー間を含め広範な議論が展開された。
2000年代以降の「Windows 対 Mac」ではMac側がシェア争いを放棄し、デザイナー向け等のカジュアル・差異化路線に向かったためPCの優位が確定しているものの、現在もユーザー間の議論はかまびすしい。MacのOSがMac OS Xに移行した前後に設計思想が多少変化したこともあり、「互換性重視のWindowsか、革新性重視のMacか」といったClassic Mac OS時代とはやや異なる範囲の議論も行われている。