ナスカの地上絵
そのため、豊作だった場合の個人貯蔵分について、大規模な労働力を投入する必要のある儀式活動に注意を向けさせ、祭祀「施設」の「建設」=地上絵を「描く」活動に従事する労務集団に食糧を供給するために強制的に取り立てるシステムができていて不作時に備えていた、とイスベルは考えている。そして、一方で、暦に関する資料については、暦を特に天文学的観測と詳しく照合する必要のあるときには、キープによる方法は非実際的で、記録することは難しいと考えられる。このことから、利用可能で最も永続する素材としても地表が選ばれた、と考えている。
イスベルのこの考え方は、彼がインカや先行するワリの研究から、日本の律令時代の雑徭のような労働力を税として「公共事業」に提供する制度であるミタ制度の先駆と想定していると推測される。
研究者たちは、「文字を持たない社会がどのように組織を動かすか」という重要な情報を貯えようとする試みが、地上絵に反映されていると考えている。
ナスカの地上絵の制作方法,意図解明や地上絵の分布図作成、出土品のカタログ化を含む研究は、米国の大学(文化人類学部,考古学部)で主に進められているが、現地調査がペルー政府によって認められているのは坂井正人率いる「山形大学 ナスカ研究所」のみである。
2019年9月18日、山形大学はIBMワトソン研究所と地上絵の共同研究を行なうための学術協定を締結した。IBM Cloud上で提供される「PAIRS Geoscope」といった3次元時空間地理データ統合解析システムや、IBMのAIプロダクトであるWatsonを利用し、航空レーザー測量、衛星写真、合成開口レーダー、ドローン、地上型3Dスキャナー等で得られた全てのデータを整理して分析できるようにする。
山形大学では2018年から日本IBMと共同で、高解像度の空撮写真などの大容量データをもとに、高速に処理できるAIサーバー「IBM Power System AC922」上に構築された深層学習プラットフォーム「IBM Watson Machine Learning Community edition」を使用し、地上絵を自動検出できるAIモデルを開発し、それを地上絵の発見に活用している。
具体的には、山形大学が所有していたナスカ台地の東西5kmの範囲に渡って撮影された線や面の地上絵の航空写真を、教師データとして学習させたという。現在、精度の向上が課題となっている。
今後、気候変動や都市開発の拡大などによって地上絵そのものが消えてしまう可能性が高くなる。そのような危機に備えて山形大学は保存作業を進めている。