単価
こうした統計的ケースの内容は、12本の12オンスボトルの標準ケースと同じオンス数を含むように慎重に選択されている。このように、統計的なケースは標準的なケースにサイズが匹敵する。統計的なケースの利点は、その内容が会社が実際に販売しているSKUの組み合わせに近いということである。
液体洗剤の単価的事例はボトル全体で満たされるが、他の例では、統計的単位は、その総含有量が必要とされる容積または重量の合計と一致するように特定の包装サイズの分数を含み得る。
統計単位は固定割合の異なるSKUで構成されている。これらの固定比率により、統計単位の価格の変動がそれを構成するSKUの価格の変動のみを反映するようになる。
統計ユニットの価格はそれを構成するSKUのバンドルの合計金額として、またはその合計金額をそのコンテンツの合計量で割ったものとして表現できる。前者は「統計単位あたりの価格」と呼ばれることがある。後者は、「統計単位あたりの単価」である。
の方法によりがたい場合、1工事において調達価格が100万円未満で、 なおかつ1資材の材料単価が10万円未満の場合、「見積もり」によって価格を決定する。
価格変動が著しい場合で、近年の鋼材の単価のように唐突な価格の上昇や降下が生じているときは、「建設物価」や「積算資料」の巻頭ページに掲載される速報価格を採用する。ただし経済情勢の唐突な変化時以外に使うことはあまりない。
単価がわからない際は、当該する事項の見積りを徴収する。見積依頼書には制約条件を明記する必要がある。 見積もりの徴収で注意すべき点としては、以下に留意。
参考見積もりを3社に依頼して、調達価格が100万円未満か以上かを判断する。ただし、ほかの工事の実績や、物価資料の類似品目の材料単価から類推可能であれば、参考見積もりは不要となる。
また、見積もりを徴収する場合、形状寸法や品質、規格、 数量、納入場所、見積もり有効期限などの条件を必ず提示する。
見積もり価格は実勢取り引き価格であることを確認する
原則として見積もりは3社以上から徴収する
積算に採用する材料単価の決定方法は、異常値を除いた価格の平均価格とする。ただし、見積書の数が多い場合、最頻度価格を採用することになる。
発注者は積算の時点で、工事に必要な材料をどの受注者が仕入れるか、事前にわからない。また、受注者側も発注者が採用した見積価格のままで取り引きできる保証もない。異常値を排除して平均値を採用するのは、そのためである。