中華人民共和国の超高層建築物
中国では、1978年に始まる中国共産党の鄧小平が指揮する改革開放路線により1980年に経済特区が深圳、珠海、汕頭、廈門(後に海南省)に設定された。その後1984年に経済技術開発区が臨海部の14都市に設定され、この動きに上海や広州などの大都市が加わると外国資本の流入から諸都市の著しい発展を見る。そして、中国経済の発展により、天津、重慶、長春、青島、大連、成都市、武漢、瀋陽、廈門といった都市でも多く超高層ビルが建設され、高さ400m超えのスーパートールも複数出現している。また、香港では、イギリス統治期の1970年代から多数の超高層ビルが建てられていた。ポルトガルから返還されたマカオでも超高層ビルの建設が進んでいる。
一方、中国政府は無秩序な超高層建築物の建設ラッシュに否定的であり、2021年には高さ500メートル以上の超高層建築物の建設が一律禁止。さらに2022年には改めて高さ500メートルを超えるビルの新規建設を禁止、250メートルを超えるビルの新規建設を地域によって制限する通達を出している。今後は競い合うように建てられてきた超高層建築物の建設にブレーキがかかる見込み。