中華人民共和国のスポーツ
近年西欧諸国から、こうした幼年期からの選手育成方針が児童虐待にあたるとの指摘もある一方で、中国当局は西欧メディアの偏向報道に過ぎないとして、こうした指摘を一蹴している。
1954年より、いわゆる二つの中国問題が激化し、年次の国際オリンピック委員会総会の中で解決が図られたが決着を見なかった。この結果中国はヘルシンキ以降のオリンピックへの参加を取りやめ、1958年8月20日、IOCに対して関係断絶の声明を発表し、IOCおよび加盟していた8つの国際競技連盟との関係を絶った。こうした政治的背景に加え、1966年より始まった文化大革命の影響により中国のスポーツ振興は停滞することとなった。だが、5年ぶりとなる1971年の名古屋の世界卓球選手権参加(ピンポン外交)を契機に、中国におけるスポーツ振興は少しずつ復興していくこととなった。
文化大革命の終結を受けて1986年には「スポーツ体制の改革に関する決定」が制定され、スポーツ強国の形成に向けた体制基盤構築が加速化した。1993年に市場経済システムが本格的に導入されると、1994年のサッカーのプロ化を始めとするスポーツの産業化が様々な種目で実現した。90年代に入ると地方都市に大規模なスポーツ施設が相次いで建設されるようになる。また、1994年にはスポーツくじ管理センターが設置され、財源確保に向けた整備も行われるようになった。
全国運動会は1959年より4年に1度開催されている国内最大の総合的なスポーツ大会である。前身にあたる全国的な競技会は清末期の1910年から始まり、中華民国の1914年回から全国運動会に名を改められた。1842年に清が開国すると1904年にはアメリカ合衆国キリスト教青年会(YMCA)より上海に人が送られ、YMCA体育部が作られた。1910年には南京にて行われた南洋勧業博覧会に追随してYMCA主導にて「全国学校区分隊第一次体育同盟会」が開催され、後に成立した中華民国によってこれが第一回全国運動会であると追認された。全国学校区分隊第一次体育同盟会は高等区分、中等区分、学校連合の3つに分かれて行われ、140人が参加した。種目は陸上競技、サッカー、テニス、バスケットボールであった。中華民国時代に入り全国運動会と名を定められ継続して行われたが、政情不安と戦乱が続き、37年間の統治で実際に全国運動会が開催できたのは6回のみだった。第2回大会(1914年)でバレーボールと野球が、第3回大会(1924年)で水泳が、第5回大会(1931年)で武術とソフトボールがそれぞれ競技種目として追加された。1932年には国民体育実施法案が採択され、開催間隔が2年に1回に改められた。第7回大会(1937年)では競技種目が大きく追加され、参加人数も3000人を超えるほどの大会規模になっていた。中華人民共和国が成立すると全国運動会は再び開催間隔を4年に1回と定められ、回数も第1回からに戻った。2021年までに14回が執り行われ、参加選手も1万人を超える大規模なものに進化している。