海軍予備員
さらに中等学校相当の各地の官公立商船学校の生徒もまた、下士官要員として海軍予備員に組み込まれた。
海軍予備員制度の一つの特徴として、操船等海事教育と予備員への任用が一体化していた点にある。すなわち、外洋を巡航する大型船舶の操船技術・技能は、海軍艦艇の操艦・操艇技術・技能と共通しているからである。これらの技術・技能は速成が困難であり、定員外でこれらの予備員を養成しておくことは海軍当局としても必要不可欠な制度であった。実際に、軍と民間の操船技術・技能で異なるのは、艦艇は艦隊行動をとることが原則であることに対して、民間船舶は単独行動をとることが多いこと、艦艇が無灯火で出入港、航行することがあることに対して、民間船舶は灯火で出入港、航行する程度であった。
海軍予備員制度では、予備士官養成課程(すなわち、高等商船学校生徒)にある者を海軍予備生徒とし、予備下士官養成課程(すなわち、商船学校生徒)にある者を、海軍予備練習生と区分した。海軍航空兵力を急速に拡充するため優れた人員を充当すべく、1934年(昭和9年)には旧制大学、旧制高等学校高等科、旧制専門学校の卒業生を対象とした海軍航空予備学生が海軍予備員養成課程の一種である海軍予備学生制度として導入され、太平洋戦争開戦から間もない1942年(昭和17年)1月には海軍予備学生の対象は兵科全体に拡大された。