模型航空教育
教育目的のニーズに加えて、模型機を供給してそれを支える模型業界には、別の促進理由が存在した。 昭和13年(1938年)に国家総動員法は発令され、販売統制品や、玩具の内地向け製造禁止素材品目(ゴム、鉛、ほか十数品目)が定められた。模型・玩具業界は、木製の模型機に活路を求め、模型飛行機を媒体とする航空思想の普及を目的とする、官民一体の模型機の学校工作運動を積極的に推進した。 そのための模型機生産を組織的に行う全国的な工業組合結成運動も推進された。 教材の模型機は一千万機と推定され、戦中には国民学校・航空団体・大新聞社・模型業界など官民一体が参画した模型飛行機ブームを作った。・
模型航空の雑誌や参考書などは、重要な教育媒体である。 模型航空雑誌を構成する記事は、工作記事、工法・構造や空力などの特定のテーマに関する解説記事、観戦記、ニュース・雑記などに分類される。 工作記事は、狭義には個別の機体の製作法・手順書であるが、英米ではそれに止まらない。 英米では、設計思想や、特殊・特別な構造や工法、飛ばし方などの重点項目に詳しく、通常・自明な工作の説明は省略されている。これに対して、昔の日本の雑誌では、初歩的な工法から網羅的に書くことが必要であった。この違いは、模型航空界あるいは読者層の成熟度の高低、ならびに当該媒体の歴史の長短による。 雑誌の発行年数が長ければ、読者の水準は既知であり、ある程度の水準まで向上している。 加えて、過去の連載が単行本化されて工作、設計、各種材料などのテーマ別参考書がそろっている。雑誌と参考書の補完によって、雑誌の記事は要点に集中した密度の濃いものになり、教育効果は高くなる。