年賀状
家族・ペット等の近況を知らせることができる、写真を掲載する年賀状である。写真を専用の印画紙に焼き付けて、専用糊で年賀状に貼り合わせる方式が使われる。
写真店やコンビニエンスストアなどの取扱店の店頭で注文する方法と、インターネットの注文サイトで注文する方法などがある。写真店での注文方法も、カタログ・広告紙による注文方式に加えて、店頭端末機と言われる注文ソフトを利用してデジタルカメラ・携帯電話の写真画像から直接で注文する方式もある。一部の写真店では、葉書貼り機を用いて店内で作製しているケースもあるが、多くはフィルムメーカー系の現像所で集中的に製造される。
印画紙と糊の分だけ通常の年賀状よりも重量が増えるため、基本郵便料金に収めるために、四辺をカットしている。また、表面は、印画紙なので余白に手書きで書き添える場合は、油性ペンが必要。ただし、一部の現像所では、ライタブルペーパーを使用しているデザインがあり、油性ペンでなくても書き込みができる年賀状もある。
年賀状(ねんがじょう)とは、新年を祝う挨拶状のことで、一般的には郵便葉書やカードが用いられる。新年を祝う言葉をもって挨拶し、旧年中の厚誼の感謝と新しい年に変わらぬ厚情を依願する気持ちを、親しい相手への場合などには近況を添えることがある。日本では20世紀以降、新年1月1日(正月)に届くよう送られることが多い。年賀状の価格の一部が年賀寄付金事業の財源となっている。
2008年11月、郵政民営化に伴い、郵便事業株式会社とKDDIは、年賀状離れの進む若年層に向け、使い慣れた携帯電話を用いて年賀状を作って送れるサービス「ケータイPOST」を開始した。企画・運営は株式会社サミーネットワークスが行い、年賀状の印刷はマイアルバム株式会社が行っていた。2012年終了。
お年玉付郵便はがきの発行枚数は、2003年用の44億5936万枚がピーク、2007年用の40億2105万枚から、対前年比約+2.9%となった2008年用の41億3684万枚を最後に減少し続け、2015年用の年賀はがき発行枚数は30億2285万枚となった。2019年用は24億枚、2020年用の当初発行枚数は23億5000万枚であった。これは、2003年のほぼ半数、増加途上であった1973年とほぼ同じ枚数となっている。原因として、企業が儀礼廃止の方針を打ち出し職場向けに送らなくなったり、インターネットで年始の挨拶を済ませたりする動きが挙げられる。
総務省統計局の人口推計より、各年の人口を抽出し、その人数で年賀はがき発行部数を割った「もし日本在住者全員が年賀はがきを購入したと仮定した場合、1人当たりの購入枚数は何枚になるのか」という値は、2003年用の34.9枚がピーク、2015年用の発行分は23.8枚となった。