東京理科大学
国際学術交流協定 アジア 中国 中国石油大学、上海交通大学、天津大学、新疆大学、北京科技大学、浙江大学(部局間協定・理学部第一部、理学部第二部)、西安交通大学、東南大学、上海理工大学、大連理工大学、同済大学(部局間協定)、曲阜師範大学、西北工業大学、南京理工大学、鄭州大学、昆明理工大学 インド インド理科大学院、ハイデラバード大学、チャウダリーカランシ大学 インドネシア バンドン工科大学、スラバヤ工科大学 韓国 高麗大学校、ソウル大学校(部局間協定・経営学部)、中央大学校(部局間協定・火災科学研究センター)、成均館大学、湖西大学、ソウル市立大学、仁済大学、全南大学(部局間協定・光触媒国際研究センター)、弘益大学校(部局間協定・MIP) マレーシア マラヤ大学 マラ工科大学 国際医療大学 台湾 国立台湾科技大学、国立交通大学、国立中興大学、国立清華大学(部局間協定)、国防医学院(部局間協定・生命科学研究科) タイ チエンマイ大学、コンケン大学、チュラーロンコーン大学 ベトナム ベトナム国立建設大学(部局間協定) フィリピン SMEAG オセアニア オーストラリア ニューサウスウェールズ大学 北米 カナダ ウォータールー大学、ビクトリア大学 アメリカ合衆国 メリーランド大学カレッジパーク校、カリフォルニア大学サンタバーバラ校、カリフォルニア大学サンタクルーズ校、カリフォルニア大学デービス校、オハイオ州立大学、ポートランド州立大学、テキサス大学アーリントン校、コネチカット大学(部局間協定) ラテンアメリカおよびカリブ海諸国 アルゼンチン パレルモ大学 ブラジル リオグランデドノルテ国立大学 ヨーロッパ オーストリア ウィーン工科大学、アッパーオーストリア応用科学大学 ベラルーシ ベラルーシ工科大学 デンマーク オールボー大学 フィンランド ヘルシンキ大学(部局間協定) フランス ルイ・パストゥール大学、パリ第1大学、リール第1大学、アンジェ大学(部局間協定・先進工学部、先進工学研究科) ドイツ ロストック大学、ハノーファー大学、ヴィスマール専門大学、レーゲンスブルク応用科学大学、イエナ応用科学大学、オストバイエルン・レーゲンスブルク工科大学 イタリア パドヴァ大学、モデナ・レッジョ・エミリア大学、ローマ・トル・ヴェルガータ大学 アイルランド アルスター大学 ポーランド アダム・ミツキェヴィチ大学、ニコラス・コペルニクス大学 ルーマニア ブカレスト工科大学、ヤシ工科大学 ロシア モスクワ電力工学研究所(工科大学) スウェーデン ルンド大学 スペイン ハエン大学 イギリス ルネル大学、マンチェスター大学(国際化推進センター間)、キングストン大学(部局間協定・火災科学研究センター) アフリカ モロッコ カディ・アイヤード大学 エジプト ダマンフール大学
これにより1951年まで、大学生(東京理科大学)と、専門学校生(東京物理学校)が混在した。 5月4日 - 東京理科大学として初の入学式を挙行。 7月 - 財団法人東京物理学校から、「財団法人東京物理学園」へ改称。
1950年(昭和25年)3月 - 農業理科学科を廃止。
1951年(昭和26年) 3月1日 - 私立学校法により組織変更し、財団法人東京物理学園から、「学校法人東京物理学園」になる。 3月10日 - 東京物理学校として最後の卒業式(第100回卒業式)を挙行。 3月31日 - 専門学校東京物理学校が廃校。
1957年(昭和32年) - 「関門制度」(2年次に進級する際に特定科目(関門科目)の修得を義務づけ、4年次における卒業研究を履修する資格として卒業までの必要単位数の上限を設定)を導入。
1958年(昭和33年) 国分寺校地(グラウンド)を東芝へ売却。 4月1日 - 神楽坂校舎に大学院理学研究科(修士課程)を設置。
1959年(昭和34年)4月1日 - 理学部第一部応用化学科を新設。
1960年(昭和35年)4月1日 - 薬学部(薬学科)を設置、理学部第一部応用物理学科を新設。
1961年(昭和36年)4月1日 - 理学部第一部応用数学科を新設。
共同研究契約 アムンディ・ジャパン(2016年締結)
産学連携協定 第一勧業信用組合(2016年締結) 花王(2017年締結)
包括連携協定 第一生命保険(2019年締結)
複合領域『知財群』創造的活用ネットワーク構築(幹事校)
基礎工学連携による革新的な物質・材料創出事業:アトミックテクノロジーを起点とした物質・材料研究の新展開―ポリスケールテクノロジーの創出―