自動列車停止装置
JR北海道では、2016年(平成28年)6月末までに設置が必要とされている路線においては期間内に全区間への設置を完了させ、対象外区間についても2020年(令和2年)3月20日から札沼線あいの里教育大駅 - 北海道医療大学駅間での運用を開始し、いわゆる「札幌圏」での整備を完了した。車両への整備も進み、JR北海道だけでなく、JR東日本エリアから北海道内に乗り入れるTRAIN SUITE 四季島(E001形)にも装備されている。
JR九州では、設置対象外とされている筑肥線の103系1500番台、303系、305系を除いて、2015年度(平成27年度)末に蒸気機関車を含む全車両への搭載を完了した。また、JR九州に自社車両が乗り入れ、JR貨物が自社路線を通過する肥薩おれんじ鉄道も車両及び線路にATS-DKを導入しているほか、2023年7月よりJR九州への乗り入れを開始する南阿蘇鉄道では、JR乗り入れ対応の新型車両であるMT-4000形にATS-DKを導入している。
60000形(ふじさん) 6連のみATS-PTの車上装置を新たに設置した。
伊勢鉄道が保有する車両 イセIII型 ATS-PTの車上装置を新たに設置した。
衣浦臨海鉄道が保有する車両 KE65形 ATS-PFの車上装置を新たに設置した。
名古屋臨海高速鉄道が保有する車両 1000形 ATS-PTの車上装置を新たに設置した。
愛知環状鉄道が保有する車両 2000系 ATS-PTの車上装置を新たに設置した。
東海交通事業が保有する車両 キハ11形 ATS-PTの車上装置を新たに設置した。
設置区間
2010年度導入線区 東海道本線(熱海駅 - 米原駅間) 美濃赤坂支線(大垣駅 - 美濃赤坂駅間) 中央本線(名古屋駅 - 中津川駅間) 関西本線(名古屋駅 - 河原田駅間) 高山本線(岐阜駅 - 美濃太田駅間) 飯田線(豊橋駅 - 小坂井駅間)
2011年度導入線区 上記路線以外のJR東海の在来線全線 名古屋臨海高速鉄道 あおなみ線
ATS運転方向設定
ATS-Pの車上装置は、車上で設定する運転方向スイッチの方向とATS-P地上子から発信される制御情報の中の運転方向ビット(情報)を受信して、車上で両者の運転方向条件が一致した場合のみ、その制御情報を採用する方式を取っている。
日本国有鉄道では、線区によってA形、B形、C形の3種類の車内警報装置が使われていた。これらのうち、B形はATS-B形に、C形はATS-S形へと発展した。
名古屋鉄道で使用されている変周式の車上タイマー方式の自動列車停止装置である。M式ATSという別名を持つ。
2つの地上子の間を0.5秒以内で通過すると動作するようになっている。
1965年(昭和40年)に須ヶ口駅 - 鳴海駅間に設置されたのを皮切りに1968年(昭和43年)までに鉄道線全線(軌道法適用区間である豊川線を含む)で設置を完了した。
地上子は共振周波数130 kHzでATS-Sロング地上子と同じだが、2基1対の速度照査を構成して冒進速度を20 km/h - 5 km/hに押さえており、Sxなど他の多くの変周式地上子とは異なり進行方向に向かって右側に設置されているため、名古屋本線との共用区間となるJR東海飯田線・豊橋駅 - 平井信号場間にもATS-PTとともに設置されている。
グループの豊橋鉄道渥美線も1500 V昇圧後の1997年(平成9年)に同型のATSを採用した。
レールに流した信号電流を用いて、電気的に列車へ情報を送る方式。(連続制御)
実際には、同じ制御方式でも地上子やレールに流す信号の周波数や電文(コード)地上子の設置場所などが事業者によって異なるため、さらに細かく分けられている。地上、車上ともに信号の周波数などを含めた方式が一致して初めてATSがシステムとして有効になる。ATSの持つ「地上から列車にブレーキを動作させる」仕組みを利用したものとして、踏切防護装置、曲線速度制限装置、分岐器速度制限装置が存在する。
いずれも車上子の単独発振周波数の変化または、後述する脱変周式では複数の周波数を車上子から送出し、特定周波数の上昇を検知して地上子の情報を得る。
京王電鉄、小田急電鉄、東武鉄道などの信号ATSがこの多変周方式で、東武ATS (TSP) は周波数の一部をパターン発生地上子に割り当てている(信号ATSとは別に過速度・過走防止ATSがある)。
最近の分類では意味の薄れた「多変周 - 単変周」を避け「多情報 - (単情報)」と整理されている。またATSシステムとしては多数の変周周波数を使用しても、単機能地上子として1周波数ということもある。
JR西日本が開発したATS車上装置であるATS-SW2形は脱変周式と呼ばれる共振周波数検出方式を採用しており、スペクトラム拡散方式により、車上装置から車上子にATS地上子で使用されている共振周波数帯域の複数の周波数を常に送信しており、車上子と地上子が電磁結合すると、地上子では共振電流が流れ、車上子では地上子から発信される共振周波数の信号スペクトルの受信レベルが上昇して、それをFFT方式によるスペクトル解析で共振周波数帯域の複数の周波数ごとの信号スペクトルの受信レベル変化によるピーク周波数を検知して共振周波数を検出している。
JR貨物が保有する車両 EF64形(1000番台のみ)、EF65形、EF66形、EF210形、EH200形、EF510形、M250系、DE10形(入換用の未搭載車あり)、DF200形(北海道から転籍)、DD200形、EF200形●、DD51形● 他社区間で使用するために設置されているATS-PF車上装置をそのまま使用する。ただし一部の駅構内はATS-SF又はATS-Ps(北日本用)、ATS-DF(岡山県以西)(SF互換機能付き)を使用する。 PF未搭載車や保安基準(運転記録装置など)本線用機関車の未対応車を優先的に廃車にする。 東京(東京貨物ターミナル駅、新鶴見信号場(北日本方面は当駅で機関車交換)等) - 下関(幡生操車場(九州へは当駅で機関車交換))・四国間を通しで走行するにはATS-PF(兵庫県以東「近畿圏P・S併用・西モード」、JR東海・首都圏「フルP・東モード」)とSF又はDFが必要になる。 HD300形(沼津駅など)、構内入換機 本線を自走できないので、所属基地での検査で常駐駅から移動またはその逆の場合は、本線用機関車が牽引する無動回送が必要になる。
名古屋鉄道が保有する車両 小坂井駅 - 豊橋駅間に乗り入れる全ての形式(名鉄全車両) 併設されているM式ATSを使用するため、ATS-PTには対応しない。
小田急電鉄が保有する車両 (20000形)(旧・あさぎり) ATS-PTを設置せずに2012年3月16日に引退した。