情報処理用語規格
ISOには「ISO/IEC 2382」シリーズ以外に情報処理関連の用語として以下のものがある
ISO 5127:2001 対応するJISは、「JIS X 0701:2005 情報及びドキュメンテーション―用語」
ISO/IEC 19762-1:2005 対応するJISは、「JIS X 0500-1:2009 自動認識及びデータ取得技術—用語—第1部:一般」
ISO/IEC 19762-2:2005 対応するJISは、「JIS X 0500-2:2009 自動認識及びデータ取得技術—用語—第2部:光学的読取媒体」
ISO/IEC 19762-3:2005 対応するJISは、「JIS X 0500-3:2009 自動認識及びデータ取得技術—用語—第3部:RFID」
JISにはこの他に日本独自のものとして1986年5月1日に制定された「JIS B 0191 日本語ワードプロセッサ用語」があったが、2011年(平成23年)11月21日にこの規格の存在意義が終了したと判断されたため廃止された。
日本では当初は日本独自の規格として1961年(昭和36年)制定の「JIS Z 8111 計数形計算機用語(一般)」(68語を収録)及び1962年(昭和37年)制定の「JIS Z 8112 計数形計算機用語(一般を除く)」(124語を収録)が制定されたが、これらはいずれも1970年(昭和45年)2月1日に廃止され、代わって1970年(昭和45年)10月1日に一本化した上約200語を追加して「JIS C 6230 情報処理用語」が制定された。その後1974年(昭和49年)以降ISOにおいて同様の規格が国際規格として定められるようになったため、それ以後は個々の用語の定義や分類について国際規格と一致するような形で1977年(昭和52年)(528語を収録)と1981年(昭和56年)9月1日に改正された(1300語を収録)。この規格は1987年(昭和62年)3月1日には部門情報処理(X)の新設に伴い部門Xに移行し規格番号がJIS X 0001となっている。その後1987年(昭和62年)4月1日には国際規格にあわせてパート別規格になるために全面的に改正され、JIS X 0001は全面的に内容を改正されると共に基本用語のみの規格となった。当時はJISでは枝番方式による規格番号は認められていなかったため、「ISO 2382-1」を「JIS X 0001」に、「ISO 2382-2」を「JIS X 0002」に、「ISO 2382-3」を「JIS X 0003」にという形で「JIS X 0001」から始まる規格番号を順次振っていった。
JISには規格を書籍として出版する際しばしば規格書ごとにその末尾に制定や改正の経緯・問題点・今後の改正予定などを説明した「解説」が付されているが、この情報処理用語の規格については用語規格全体についての解説が一つの独立した書籍として出版されている。
日本での作業は現在では情報処理学会が行っているが、同学会の創立は1960年(昭和35年)でありそれ以前に作業が行われた「計数形計算機用語」制定の時は電気通信学会(後の電子情報通信学会)に委託され、後に富士通の社長となった清宮博が委員長となった同学会に設けられた用語規格のための作業委員会が作業を行ったが、1960年(昭和35年)に情報処理学会が設立されてからは同学会が業務を引き継いだ。1962年(昭和37年)1月に常設の組織として「ISO/IEC国内委員会」が設置され、同委員会は1963年(昭和38年)12月に情報処理学会規格委員会と改称された。同委員会のもとに用語規格を担当するSC1作業部会が設けられて以後同作業部会が中心になってISOのSC1と歩調をあわせながら作業を進めていった。情報処理学会規格委員会は1987年(昭和62年)には「ISO/IEC JTC 1」の設立に伴ってそれまでより独立性の高い「情報規格調査会」に改組され、規格委員会の下の各作業部会も情報規格調査会の下部組織になった。1998年(平成10年)に「ISO/IEC JTC 1/SC1」が廃止されたのに伴い2001年(平成13年)に日本のSC1作業部会も廃止され、「ISO/IEC JTC 1」と同様にそれぞれの部門を担当する作業部会が用語規格の制定・改正を担当することになった。