プロ野球再編問題 (1973年)
パシフィック・リーグ(パ・リーグ)は1965年以降観客動員が年々減少し続けていた。68年から70年にかけて持ち直すが、1971年から再び減少傾向に転じた。1972年オフに西鉄ライオンズが福岡野球に身売りして「太平洋クラブライオンズ」に、1973年1月には東映フライヤーズが日拓ホームに身売りして「日拓ホームフライヤーズ」にそれぞれ改称した。
また、ロッテオリオンズは1971年11月の大映の倒産の影響を受け本拠地の東京スタジアムが1972年オフに閉鎖。翌1973年からは本拠地を暫定的に宮城球場(2023年1月より「楽天モバイルパーク宮城」=東北楽天ゴールデンイーグルス本拠地)に置き、各地を転々としながら主催公式戦を行わねばならない状況に陥った(この当時のロッテについてはジプシー・ロッテを参照)。
1973年10月17日、パ・リーグのオーナー懇談会が開かれ、出席した日拓のオーナーの西村昭孝は「16日にロッテの重光武雄オーナーと話し合った結果、日拓とロッテは合併し来シーズンから新しくスタートする」と発言した。重光は出席しておらず代理で出席したロッテ球団代表の石原春夫は「その話は聞いていない」と発言したが、重光は17日深夜マスコミの取材に対し西村の発言通り合併に合意していると認めた。18日、西村は「実現できないとは思わない」と自信を示したが、重光は「西村さんから合併に賛成したと聞かされた他球団のオーナーから、話は難しいと言われた」と話した。セントラル・リーグ(セ・リーグ)会長の鈴木龍二は1リーグには反対であり、中日ドラゴンズオーナーの小山武夫や合併に賛同していると見られたヤクルトスワローズオーナーの松園尚巳と会い、西村の狙う1リーグ制への動きに防衛の手を打った。