株価純資産倍率
財務面で社債や長期借入金などの他人資本を中心に経営を行っている企業では、自己資本比率が極端に小さくPBRが高くなっている場合がある。自己資本が少なく財務面での担保価値 (PBR) として問題があっても、事業収益性が高く株価収益率 (PER) が低い水準にある企業に対する投資は有効であるかもしれない。
金融機関は業態の特性として自己資本比率が数%台であることが通常であるため、PBRによる企業評価はほぼ意味をもたない。
連結会計を行う企業の場合、純資産には連結純資産と個別純資産があり、いずれの数値を元にを算定するかによってPBRにブレが生じる。
持分法適用会社など、比較的容易に企業グループから離脱する可能性がある場合は、持分法適用比率を外れた段階で数値が大幅に変化することがある。
事業持株会社などのように事業実態の多くが子会社にあるような場合では、個別純資産を元にPBRを算定しては実態が把握できない。
優先株を発行している場合、PBR1倍の水準であっても清算価値は大幅に目減りする可能性がある。
新株予約権や特殊条項付き転換社債型新株予約権付社債 (MSCB) などが発行されている場合は、その執行の前後や転換価格の変更によりPBR(あるいは期待値)は変動する。