クレメント・アトリー
総選挙後に労働党党首選挙が行われ、現党首のジョン・ロバート・クラインスを破って、ラムゼイ・マクドナルドが党首に就任した。マクドナルドはいわゆるカリスマ型の指導者で、周囲の反対を受けても自らの政治信条を強行に貫こうとする人物であった。マクドナルドは後に首相の座に就き、第一次内閣・第二次内閣・挙国一致内閣を組閣し差配するが、その政権運営についてベアトリス・ウェッブは、「政権はマクドナルドの独り舞台(いわゆる劇場型政治)であった」と述べている。マクドナルドは平和主義者で、軍縮が平和をもたらすと考えていた。第一次世界大戦勃発時にも彼は労働党党首を務めていたが、反戦を主張して党首の座を追われていた。マクドナルドは「我々は戦争を遂行するリスクを取るくらいなら、平和を獲得するリスクを取るべきではないか」との主張を繰り返した。マクドナルドは平和を追求した高尚な人物との評価がある一方で、単なる人気取りのためのパフォーマンスにすぎなかったとする辛辣な評価もある。アトリーは、党首マクドナルドの目に留まり、彼の議員秘書の一人に任命された。
アトリーは中流階級出身の労働党議員であったため、労働党内の急進左派勢力であるクライドサイダー(英語版)から軽蔑を受けた。
アトリー内閣発足当初は、ソ連との友好関係維持を模索しており、アトリーは、党内左派のクリップスの意向を受けてイギリス製の最新鋭エンジンであるロールス・ロイス ニーンを、軍用に転用しないことを条件にソ連に供与した(ソ連は付約を破り、軍用に転用し、それを搭載した軍用機が朝鮮戦争に投入された)。1946年に、前首相のチャーチルはいわゆる「鉄のカーテン演説」を行い、ソ連脅威論を唱えた。この頃の世論は、ソ連とも友好関係を維持すべきであり、むやみやたらにソ連との緊張関係を作るべきでないとするのが一般的で、庶民院でチャーチルの演説を非難する動議が提出されると、100名ほどの議員がそれに賛同した。チャーチルは、ソ連脅威論についての「鉄のカーテン演説」を行う旨を事前にアトリーに通告していたが、アトリーはそれに対し、肯定するわけでも否定するわけでもなく、特にアクションを取らなかった。
しかしイギリスは、次第にアメリカ寄りの外交へと変化した。これは1947年1月の寒波でイギリス経済は大きな打撃を受け、戦後復興のためにアメリカが示した「マーシャル・プラン」を受け入れざるを得なくなるなど、国際社会における主導権はアメリカに奪われつつあったためである。冷戦が激化し、西側陣営と東側陣営の対立が深刻化すると、反共主義者の外相ベヴィンの強い意向で、アトリー内閣は反共外交に転じた。ソ連がベルリン封鎖を決行すると、イギリス軍はアメリカ軍と共に、封鎖された西ベルリンへ空輸を行った。
アトリー内閣は長期政権となったが、政権後期には幹部の高齢化が進み、病で引退する者が相次いだ。長年アトリーの右腕として活躍してきたアーネスト・ベヴィンが心臓と肺の疾患のため、1951年に入院すると、アトリーはベヴィンの体調を考慮して、外相の辞任と王璽尚書(閣僚だが閑職)への異動を勧めた。ベヴィンは「私は外務省で死ぬのだ」と述べていたが、病には勝てず、アトリーのこの提案を受け入れた。アトリーがベヴィンの入院先に見舞いに訪れると、ベヴィンは「王璽尚書は尚書でも卿でもない(語義は王璽尚書の記事を参照)。私は貧しい家庭に生まれ、小さな学校へ行った。それでも私が世界で何をやれたかを見てほしい。そこには立派な目的があった。だが今ではゴミの山に捨てられそうになっている。」と述べた。1か月ほど後にベヴィンは心筋梗塞のため他界したが、アトリーには、外相辞任を勧めたことをベヴィンに「裏切り」のように解されてしまったことが心残りとなった。外相の後任にはモリソンが就き、サンフランシスコ対日講和会議にはモリソンが英全権として出席した。またモリソンの主導で、大規模な博覧会であるフェスティバル・オブ・ブリテン(英語版)が催され、大変好評を博した。
1951年は、中近東の国々でナショナリズムが勃興し、反英的政策が採られ、国際的な緊張を生んだ。イランのモハンマド・モサッデク政権は、イラン国内にあるイギリス国策会社のアングロ・イラニアン石油会社(英語版)(AIOC)の国有化を強行したが、イギリスと補償協議を行おうとしなかった。
富の再分配を掲げる労働党は、富裕層(貴族)からより徴税すべく、累進課税の強化と相続税の最高税率の引き上げを行った。貴族層はこうした税の支払いのため、先祖伝来の邸宅(カントリー・ハウス)や美術品を売りに出し、文化財の散逸が進んだ。邸宅をナショナル・トラストに寄贈する事例も増加した 。
なおアトリーは、貴族階級を消滅させることを企図していた訳ではなく、時代に適合した存在になることを望んでいた。アトリーは、伝統的なものを廃止することや、全てを画一的にならすことには反対していた。
モリソンは自身が首相になる野心を有していたので、この計画をあえて止めようとはしなかった(モリソンはアトリー降ろしに賛成していたとする説もある)。続いて同じく党内の大物であるアーネスト・ベヴィンに対しても両者から計画が打ち明けられ、ドールトンとクリップスはベヴィンが次期首相の座に就くべきと提案した。ベヴィンはこの計画を打ち明けられると、アトリーに直ちに通報し、計画が露呈した。これによってアトリー降ろしの計画は失敗に終わった。アトリーは、ドールトンとクリップスに対して、内閣から追放するなどのペナルティを課さなかった。しかし蔵相のドールトンは予算案をマスコミに漏洩するという失態を演じ、自ら引責辞任し内閣を去った。アトリーは、ドールトンの失態を「間抜けな行為だ」と嘲笑した。アトリーはクリップスを懐柔するため、彼に空席となった蔵相のポストを与えた。
1948年8月に十二指腸潰瘍のためアトリーは入院した。アトリーはパイプタバコの愛好家であったが、喫煙回数を減らすよう指導を受けた。この入院以降、アトリーはしばしば入退院を繰り返すようになったが、それによって健康不安による引退説がささやかれるようになった。
1949年の夏にアトリーは休暇を取り、センターコートで全英オープンを観戦した。これに対し、後に労働党党首となるヒュー・ゲイツケル(当時燃料動力大臣)は、「クリップス氏は病を患っているにも関わらず、週末も働いている。首相は自分の成功に満足して、仕事は他人任せだ」と批判した。労働党内で次第にゲイツケルの発言力が増大していった。
対して労働党(主流派)は、国民労働党(英語版)の候補が擁立されている全ての選挙区に、対立候補を擁立した。保守党は選挙戦で、1929年の選挙戦と同じく「安全第一(Safety First)」を選挙スローガンとして掲げ、保守主義の優位性を主張した。
この選挙では保守党が大勝し、労働党(主流派)は全615議席中52議席しか獲得できず、壊滅の危機に陥った。マクドナルドが創設した国民労働党(英語版)は、掲げる政策が保守党寄りで、保守党との政策の差異がはっきりしなかったので、党勢は振るわなかった。マクドナルドは、古巣の労働党のあまりの凋落ぶりにも動揺した。それは、労働党が反マクドナルド的姿勢を改めた暁には、(第一次世界大戦の時のように)労働党党首に復帰することを考えていたためである。自由党も、党内内紛のため壊滅の危機に陥っていた。野党勢力(マクドナルド挙国一致内閣に参画していない勢力)のあまりの凋落ぶりに、保守党のウィンストン・チャーチルは「イギリス民主主義を危惧している」とアトリーに打ち明けた。
労働党主流派が惨敗した理由については、以下の指摘がある。まず第一に各選挙区で「労働党主流派の候補」対「挙国一致内閣に参画する政党の候補」の一対一の対立構図になっていたことである。イギリスは単純小選挙区制のため、挙国一致内閣に参画しない労働党主流派候補に対して、挙国一致内閣に参画する政党が各々の候補者を立てると、反労働党主流派の票が分散して不利になるが、保守党は、挙国一致内閣へ参画している政党間での候補者調整を行い、既に他党の候補が擁立されている選挙区への、自党候補の新たな擁立をなるべく避けることにした。
今日欧州連合の父と称される、フランス外相のロベール・シューマンは1950年 5月に、欧州に石炭・鉄鋼の単一共同市場を実現すべきとするシューマン宣言を発表した。彼の主張を元に欧州石炭鉄鋼共同体が成立したが、後の欧州経済共同体 (EEC)、欧州連合(EU)の母体となった。アトリー政権はこの動きに対し、イギリスがそれに取り込まれることを警戒し、直ぐに参加しようとはしなかった。労働党全国執行委員会も、外国政府は自国政府とは異なる価値観で経済政策が運営していることから、欧州の経済統合案は拒否すべきとの意向を示した。
選挙の結果、保守党が庶民院の過半数を制し、1929年まで続く第二次ボールドウィン内閣(英語版)が発足した。マクドナルド内閣は10か月で崩壊し、労働党は下野した。なおジノヴィエフ書簡事件の真相について、イギリスに社会主義政権が誕生することを嫌ったMI6による政治工作であったことが、近年明らかになっている。
第一次マクドナルド内閣は、党内の急進左派のみならず、党内右派からも批判された。党内右派の主要な人物にはアーネスト・ベヴィンがいる。彼は労働者階級出身のたたき上げの人物で共産主義を激しく嫌悪し、後にアトリー内閣で外相として反共外交を展開するのだが、この頃運輸一般労働組合(英語版)(TGWU)でストライキを指導してTGWUの書記長に就任するなど、頭角を現しつつあった(ベヴィンは共産主義者が労働運動を指導することを嫌っていた)。ベヴィンは第一次マクドナルド内閣瓦解の理由について、労働党が庶民院の過半の議席を制しておらず少数与党で、自由党の閣外協力に依拠していたためとし、労働党が議席の過半数を制するまでは、政権の座に就くべきでないと主張した。ベヴィンは、労働党党首をマクドナルドからアーサー・ヘンダーソンにすげ替える政治工作も企図していたが失敗に終わった。
保守党のボールドウィンは「近い将来自由党は消滅し、左右両党の二大政党の時代(「保守党」対「労働党」の時代)になると思われるが、労働党から共産主義者は排除されなければならない」と述べた。
労働党は、社会主義経済学(統制経済)思想に基づき、基幹産業を国有化し混合経済体制を敷くことを公約としていた。これは基幹産業を国有化することによって、そこで働く労働者の労働環境の改善を図り、電力・ガス・鉄道輸送などのインフラ関係のサービス提供を国が行うことで、資本主義経済の弊害を是正するというものである。統制経済の政策は、20世紀前半に各国で取り入れられていた。「公益のため経済を統制する」という思想は、社会主義や共産主義など左翼勢力のみならず、右翼勢力にも取り入れられ、戦前の日本では軍部統制派が、戦時私鉄買収 や日本発送電の創設を行っている。
アトリー内閣の発足とともに、基幹産業の国有化が矢継ぎ早に行われた。アトリー政権の前半期にイングランド銀行を筆頭として、電気・ガス・炭鉱・通信・航空などの基幹産業が国有化された。鉄道も、一部の専用鉄道を除き、国内の私鉄は全て買収・国有化された(1947年運輸法(英語版))。基幹産業の国有化で雇用の統制も図り、アトリー政権下においては事実上完全雇用が達成され(失業率2%以下)、失業問題を根絶することに成功した。
アトリーはこれらの国有化について、議会の審議で紛糾するものと考えていたが、すんなり可決された。これについて、これらの基幹産業は、戦時体制確立のため既に国家の統制下にあったことがその要因とされる。