要塞砲塔加農砲 (日本軍)
多くの砲塔加農の設置を打切り、新規の水上砲戦用砲台の設置地点も白紙とされ、新たな対空防備、対潜水艦防備用に最適な砲台の設置のため、再度の統廃合が実施された。これにより、任務変更が生じた砲台から撤去された要塞砲の大部が、同時期に新たな要塞建築で重砲欲していたソ満国境に積極的に流用された。
昭和8年3月の修正計画要領によると、父島要塞の兵備計画策定に計画されて備砲が、七年式三十糎榴弾砲から九〇式二十四糎列車加農 2門に変更されている。また、宗谷臨時要塞の備砲にも九〇式二十四糎列車加農 2門が計画追加されている。これは、射程増大とともに、戦闘陣地変換複数陣地戦術戦、将来における戦略戦備順位変更による固定装備の砲塔加農より配置転移弾発性有利な可動砲への考慮も一因と考えられる。
昭和10年には砲塔加農の改修を打切り、既に改修完了の砲塔四五口径四十糎加農・砲塔四五口径三十糎加農もあったが設置は見送られ、以後の設置は南方も含め皆無であった。
そして余剰ぎみとなった保管転換海軍砲も、時間があれば列車砲への転用候補素材である考えられていたが、予備砲身・備品・部品等保管継続の必要品もあったものの、状態不良品も出てきており、戦局の悪化から無用兵器の感が強くなり、用途見込み無い不要兵器・不要部品、の鉄源活用としてスクラップ化もされるものも出てきた。
戦争後期に本土決戦が近づくと、要塞に設置されている火砲も野戦用に転用を図ったが、大型で固定機力操作の砲塔加農は、移設は困難であり、専ら初期企画の海面射界であり、対上陸部隊戦には限定的戦力となるのは否めなかった。
強いて砲塔加農の意義をあげるならば、太平洋沿岸部で終末期に行われた水上艦艇による艦砲射撃を、要塞が存在することで抑止できたことぐらいであろう。