ブライトバート・ニュース・ネットワーク
2005年、アンドリュー・ブライトバートはニュースサイト「breitbart.com」を立ち上げた。このサイトはAP通信やロイター、AFP、FOXニュース、PR Newswire(英語版)などの通信社の記事や主要な全国紙の記事のリンクを集めた物で、リンクのうち特にドラッジ・レポートからのリンクは論争を呼び、初期の成長につながった。2007年には各社のビデオを集めたビデオ・ブログ「Breitbart.tv」を立ち上げ、WTAEニュース(英語版)のアンカーだった右派のスティーブン・バノンを雇い入れた。その後アンドリュー・ブライトバートがワシントン・タイムズで連載していたコラムを元に「BIG HOLLYWOOD」(2008年)が作られ、「BIG GOVERNMENT」(2009年9月)や「BIG JOURNALISM」(2010年1月)などのブログメディアが続いた。当時のブライトバートはハフィントン・ポストの右翼版を目指しており、アンソニー・ウェイナーの性的な醜聞(英語版)やシャーリー・シャーロッドの白人差別発言(英語版)、即時改革のためのコミュニティ組織の協会ACORONの隠しビデオ論争(英語版)などの独占記事を掲載した。
2012年3月、2012年アメリカ合衆国大統領選挙の最中に創業者のアンドリューが亡くなった。アンドリューは亡くなる前にウェブサイトをリンク収集型のニュース・アグリゲーターからタブロイド風に変項することを計画しており、死後すぐに再編が行われた。
2014年2月、会長のスティーブン・バノンは12人ほどの職員を増員し、テキサスとロンドンに地方局を開設すると発表した。この発表は事業拡大の第一歩であり、フロリダやカリフォルニア、カイロやエルサレムなどに事業を拡大していく計画だった。2014年のピュー研究所の調査によると、回答者の3%がブライトバートを閲覧しており、そのうちの79%の政治的価値観は中道右派だった。ブライトバートは営利企業であり、社員ですら「非公開会社なので所有者や背後関係は分からない」。しかし他社の報道によるとアンドリュー・ブライトバートの死後に後継者争いがあり、2015年現在の 出資者は計算機科学者でヘッジファンドCEOのロバート・マーサーだと言われている。