クレジットマスター
利用者側では、スキミングやフィッシングと異なり被害を防ぐ方法がない。そのため日本貸金業協会では、身に覚えのない請求がないか、クレジットカードの明細書を必ずチェックし、不審な取引があれば、すぐにクレジットカード会社に連絡するように呼び掛けている。
ECサイトでは、信用照会手数料の負担を嫌って避けていたオンラインでの信用照会を少額決済でも行ったり、信用照会に名義人の確認をするなど、複数要素でのチェックを行っている。また同一アカウントで短時間に複数回の決済エラーが発生した場合は、一定時間購入処理を停止するなどの対策も取られている。
クレジットカード会社では不正使用検知システムを構築し、短時間で信用照会の失敗が繰り返された場合はそのカードもしくはショップからの信用照会を一定時間拒否したり、一時的にカードの使用を止めたり、即座に顧客に確認の電話連絡をする対策が取られる。またブランド品を扱うショップや換金性の高い高額商品を購入する場合は、販売店・利用者のステータスを見て決済拒否をしたり、海外ECサイトでの決済を拒否するなどの対策も取られている。