ユーロファイター タイフーン
ドイツ空軍がトランシェ1の代替機として調達するモデル。トランシェ3Aをベースにアップデートを行ったものとされる。2020年11月11日単座30機、複座8機で計38機の調達契約を締結した。
SCALP-EG/ストーム・シャドウ
KEPD 350
ベルリンの壁崩壊に続くドイツ再統一で、東ドイツ地域のインフラ整備に多額の資金が必要となったことにより、1992年にドイツが開発コスト問題から計画の脱退を示唆、この動きに対し、複数の代替案が検討されたが、代替案の全てが今まで以上のコストがかかるか、仮想敵機であるソ連/ロシア製のMiG-29やSu-27に能力面で劣るものばかりであった。同年年末に開発参加国の国防相会議が開催され従来の計画を維持することを確認した。方針維持の要因として、これまでに投入された資金が無駄になること、外国製戦闘機の導入を行っても大幅なコストの削減ができないこと、参加国の航空機産業からの圧力があった。
計画の推進が確認された後に、政治的な理由から想定運用開始時期を遅らせ2000年からの運用としたため、機体名称の変更が行われた。名称はEFAからEF(Eurofighter)-2000に変更され、1998年には輸出市場向け名称として名付けられたタイフーン(Typhoon)が愛称となった。
ただしこの愛称は、第二次世界大戦において対ドイツ戦に活躍したイギリス空軍の戦闘爆撃機「ホーカー タイフーン」を想起させることから、ドイツでは採用されておらず、単にユーロファイターと呼ばれている。なおBAEシステムズの日本語公式ウェブサイトでは、ユーロファイター・タイフーンと表記されている。
イタリアとドイツの単座型と複座型は機体ごとのナンバーで識別している。2002年夏から量産が開始された。アフターバーナーなしで超音速飛行を可能としており、機体構成などが他の4.5世代型のヨーロッパ製戦闘機と共通する点が多い。
能力向上と旧式化した部分を取り除いた新しいミッションコンピューターを導入するもの。初期のソフトウェアはブロック5と同じだが8A/8Bではバージョンアップしている。
インド空軍が購入を予定している126機の多目的戦闘機(MMRCA)の最終候補としてラファールとタイフーンが残っていた。ラファールが独占交渉に入ったと報道され、その後フランス国防相もこれを認めた。
日本
航空自衛隊の老朽化したF-4EJ改戦闘機の更新計画として進められていた第4次次期戦闘機F-Xの候補の1つとしてタイフーンの導入が検討され、当機の日本への売り込みは英国のBAEシステムズ社が主に担当し、イタリアのアレニア・アエロナウティカ社もその支援に当っていた。しかし、最終的に日本はF-35A 42機の導入を決定した。
第4次F-Xに対するBAEシステムズ社の意気込みは大きく、アビオニクスをはじめとする日本独自の電子機器類の搭載や誘導弾などへの対応と、ライセンス生産までも認めるなど、競合機と比べてかなり柔軟な売り込み姿勢をとり、副社長その他の幹部、テストパイロットなどが幾度も来日して会見や日本政府など関係各方面への働きかけを行っていた。
BAEシステムズ社は、日本におけるタイフーンのメリットを、価格水準と取得性の高さ、機体性能の高さ、日本におけるライセンス生産と機体組み立てにおける日本航空機産業の関与、参加の保証、などを以って積極的にアピールしており、2007年5月31日には三菱重工業とユーロファイターの生産ライセンス供与について交渉したことを発表している。
直接登場する訳ではないが、第1話にて西側諸国がプルジア共和国に保有を確約した最新鋭機として、架空の派生型「EF-2030 νTYPHOON」がプルチノフ大統領に渡された資料内に登場する。