人工降雨
1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故後、ソヴィエト空軍によってベラルーシ上空で気象種まき(人工降雨のためのシーディング物質散布))が行われた 。
2006年7月のG8サミットにおいて、プーチン首相(当時)はフィンランドの要請に応じて、ロシア空軍による人工降雨を実施したと発言した。2008年6月17日には首都モスクワ上空で同軍によるシーディング物質としてのセメントが散布されたが、一部のセメント袋が粉状にならずに民家に落下した。2009年にはモスクワ市長ユーリ・ルシコフが「雪のない冬」を提言し、空軍によるシーディング物質散布を実施した。
人工降雨はある程度発達した雨雲がある場合に有効であり、かつ成功するもので、雲の無い所に雨雲を作って雨を降らせるのは現在の技術では不可能である。その雨量も、本来の雨量を1割程度増加させるくらいで、雲全体の水量・降水量を大きく増やせるわけではないし、降水量の制御も不可能である。
ある程度発達した雲においても、スーパーセルなど非常に強い上昇気流(積乱雲)や複雑な気流を伴う雲の場合、降水を制御するのは困難である。 また、前述のような雲や降水量が十分望める乱層雲である場合、水不足解消など降水を必要とするのであればそもそも人工降雨による力を必要としない。 さらに気流などにも左右されるため、ある程度場所を狙うことは可能だが、極めてピンポイントに降雨をさせることは不可能である。 そのため水不足解消などとは逆に近隣で晴天を狙い人工降雨を行っても、降水量が多い上に大規模な気象現象の結果であるため、降水量を制御できないので降らせきることも、やはりそれをピンポイントで狙うことも到底不可能である。
他国の人工降雨に対して、自国へ降るはずだった雨を減らすとして批判・抗議が起きることもある。中国の大規模な気象制御計画にはインドのメディアで大きな反発が報道され、イラン軍事組織幹部がイスラエルを「雨雲を盗んでいる」と2018年に非難した。
人工降雨を含む気候工学技術を国際機関などにより監督されるべきだとする「オックスフォード原則」が提唱されている。
雨は、熱帯地方では例外もあるが、通常は氷点下15°C以下の低温の雲の中で発生した氷晶が昇華核となって周囲の水蒸気を吸収して雪片となり、雲中を落下して成長しながら、暖候期には途中で溶けて雨粒となって降る。寒候期でも、気温が高いと溶けて雨になる。いずれにしても、雨を降らせるには雲の中に氷の粒を作る必要がある。その氷晶を作るのは空気中に浮かぶ微小な粒子で、主に海の波飛沫で吹き上げられた塩の核であり、他に陸上から生じた砂塵などの粒子もある。それらの周りに、雲の中の水蒸気が昇華と低温の影響で氷となって付き、初めに述べたように成長して雪片となるのである。
水不足や旱魃などの対策が最も一般的で、世界各地で実施されている。日本でも、1964年夏に東京を中心とする関東地方で記録的な水不足が起きた際、水源地付近で実施された事が知られている。現在も多摩川水系の小河内ダムで人工降雨設備「小河内発煙所」が稼働中である。
その他には大きなイベント当日の好天を狙って事前に雨を降らせたり、エアコンの電力消費を抑えたり、又は黄砂による大気中の砂塵を除去したりするためというものも目的もある。