中国のキリスト教
ロシアの満州および新疆への進出、そして、ロシア革命以降の動乱により、ロシアに存在していた数多くの教派の信徒が中国に到来し教会を建設した。
正教古儀式派教徒も中国東北部および新疆省に移住し始めた。
白蓮教の乱によって異端宗教の弾圧が始まると、カトリック教徒もそれら異端宗教としばしば混同され、中国全体で信者の数は激減した。19世紀中葉には、フランスとの間で結ばれた黄埔条約によって布教保護権を獲得したパリ外国宣教会は、中国西南地方で布教を行い、他省からの移民コミュニティを中心に改宗者を増やした。しかし、列強の圧力を背景とした尊大な宣教は反発を招き、教案と呼ばれる反キリスト教暴動も頻発した。
1916年に天津でフランス領事が教会拡張のために一方的な土地収用を行い、カトリック指導部と宣教の方法で対立していた天津副司教ヴァンサン・レブが事態を批判し左遷され、レブを支持する中国人信者がカトリック指導部に抗議運動を起こした「老西開事件」と呼ばれる事件が起きる。事件は中国カトリック指導部内に論議を呼び、布教保護権の見直しと中国人聖職者の登用の契機となった。1919年に教皇ベネディクトゥス15世より、布教先の文化に敬意を払わず、現地聖職者の育成を怠った従来の宣教の方針を改める回勅が発表された。1926年にはピウス11世によって6名の中国人司祭が司教に叙階された。