ハワイにおける日本人移民
農奴の如き過酷な労働条件下において、日本人移民は激しく抵抗し、度々ストライキを行った。1900年までのストライキ件数は数百件にのぼり、不当な扱いに対する改善が訴えられたが、こうした行いは当地法において違法とされ、牢獄送りとなっていたため、待遇改善には至らなかった。
1900年(明治33年)のアメリカのハワイ併合後は、1900年基本法により既存の労働契約が全て無効となって過酷な労働条件が緩和されるに至り、ストライキの件数も減少していった。この時期の移民者には、ハワイ大学社会学科に勤めたのち帰国して政府の翻訳家となった甲斐兼蔵がいる。
このような状況の中で1908年、法学者の根来源之が『日布時事』にハワイとアメリカ本土の労働条件の乖離を指摘し、労働者の待遇改善を主張した論文を掲載し、経済界に大論争が始まった。増給論を支持する石井勇吉らにより「増給期成会」が結成され、待遇改善運動が展開された。1909年5月9日、これに呼応した日本人労働者ら7,000人により、アイエア、ワイパフ、カフク、ワイアナエ、エヴァなどのオアフ島各農園で一斉にストライキが実施された。