ドーピング
頭脳を使うマインドスポーツにおいては、脳機能を高める目的でスマートドラッグが使用されることがあり、競技によっては禁止されている。
アデロール(英語版)はナルコレプシーとADHD治療薬であるため容易に入手可能であり、Cloud9に所属するコリー・フリーセンなどが使用を公言している(eスポーツにおける不正行為(英語版))。
チェス選手を対象とした実験では、スコアは上昇したが持ち時間を超過しやすくなるなどデメリットも確認された。
ドーピング騒動が繰り返されることで、その競技の公正への信頼性に疑念を抱かれ、場合によっては純粋にプレーする選手にも疑惑の目が向けられるなどの弊害が生じる可能性もある。実例としては陸上競技の男子ハンマー投では、アテネ、北京のオリンピック2大会連続でメダル獲得選手がドーピング違反で摘発されたが、繰り上がりでメダルを獲得した国のハンマー投競技関係者ですら、喜びではなく競技への信頼性が損なわれることを懸念する声が並ぶ状態となった。
ドーピング騒動が繰り返されると国家への信頼が落ち、オリンピック招致などの国際大会招致等に悪影響をもたらすこともある。2020年夏季オリンピックの開催地選考ではマドリードとイスタンブールの両都市にはトルコ・スペイン両国がドーピングに関する批判を受けていたことで、ドーピングに関する質問が相次いだ。
以下、WADAのレポート『2014 Anti‐Doping Testing Figures Sport Report』より
*ATF: Atypical Findingの略。異常な分析結果といわれる陽性反応。(ドーピング違反)
*AAF: Adverse Analytical Findingsの略。違反が疑われる分析結果といわれる陽性反応。(ドーピング違反)
フランスでは1965年にドーピングを刑事罰の対象としたが2006年に行政罰を厳格化し、禁止薬物を選手に与えた場合最高5年の禁錮刑と75000ユーロの罰金、禁止薬物を摂取した選手がドーピング検査を拒否したりフランスアンチドーピング機構の判断に服さない場合最高6か月の禁錮刑と7500ユーロの罰金が課される。選手がドーピングにより何らかの利益を得た場合は詐欺罪とし5年以上10年以下の禁錮刑と375000ユーロの罰金が課される。管轄は国家憲兵隊であり、ツール・ド・フランスでは群衆管理や選手の先導と共にドーピングの取り締まりを行っている。
オーストリアでは2010年より禁止薬物の使用を詐欺罪とし、10年以下の禁錮刑とした。スペインでは2009年より6か月以上2年以下の禁錮刑とした。スウェーデンでは1991年より最高4年の禁錮刑とした。ギリシャでは最高2年の禁錮刑が課される。
アメリカでは2004年にアナボリックステロイド禁止法が制定され、ドーピング使用が違法化された。禁止薬物の処方箋なしでの販売について最高懲役5年または1万5千ドルの罰金または2年間の保護観察処分が課される。再犯は懲役10年、3万ドルの罰金、4年間の保護観察処分が課される。
フィギュアスケート女子のカミラ・ワリエワ(15歳、ロシア・オリンピック委員会, ROC)から2021年12月に採取した検体について、2022年北京オリンピック開催中の2022年2月8日に、ドーピング検査で陽性(禁止薬物トリメタジジン検出)の結果が出たが、16歳未満の「要保護者」に当たることなどから、女子個人戦への出場が可能となった。詳細は「カミラ・ワリエワ#ドーピング疑惑」を参照
自転車 - メタンジエノン、クロミフェン - 競技成績の失効、資格停止4年間
レスリング - アセタゾラミド - 競技成績の失効
自転車 - ビランテロール - 競技成績の失効、資格停止6か月間
ボディビル - クロミフェン - 競技成績の失効、資格停止2年間
陸上 - クロミフェン - 競技成績の失効、資格停止2年間
パワーリフティング - メテノロン、ボルデノン、クロミフェン - 競技成績の失効、資格停止4年間