住友銀行
1973年秋のオイルショックをきっかけに引き起こされた内外経済の不況の中で、総合商社安宅産業の破綻が露呈した。当時の経営陣は、安宅産業の経営危機が信用不安の引き金となって日本経済の危機につながることを危惧し、さまざまな検討、熟慮の末、安宅産業は伊藤忠商事との合併の道を選び、内外経済の混乱は避けられた。しかしながら16行の銀行団の償却債権額は総額2,000億円にのぼり、住友銀行もそのうち1,132億円を負担、1977年9月末の決算で全額償却を余儀なくされた。
1977年、後に「住友銀行中興の祖」と呼ばれる、磯田一郎が頭取に就任(1983年~1990年まで会長)。磯田は、前述の安宅産業吸収合併で手腕を発揮したほか、東洋工業(現・マツダ)・アサヒビールなどの企業再建を手がけた。また、1979年7月にマッキンゼーのコンサルティングにより導入した、総本部制・総本部長の青天井の決裁権限等に代表される機構改革は、迅速な意思決定を可能にした。住友銀行を近畿の銀行から全国展開する上位行としての地位を築き、頭取就任から3年の1980年9月末の決算において都市銀行で収益トップの座となった。一方、同時期の1978年、地元近畿地区の効率化を目指し、系列である関西相互銀行(関西アーバン銀行を経て、現・関西みらい銀行)の吸収合併計画が進められたが、従業員・取引先の強固な反対運動が沸き起こり頓挫している。