気管挿管
このことから、従来型の喉頭鏡を旧式で前時代的であるとして、「骨頭鏡」と称する事例もある。 気管挿管は日本の医学部の学生教育においては「指導医の実施の介助・見学などに留めるべき」と位置づけられている。研修医に対しては、修得すべき手技の一つに位置づけられ、2年間の研修期間において、気管挿管の機会が比較的多い、救急科ないしは麻酔科での研修において習得が義務づけられている。しかしながら、研修修了後に選択する専門診療科によっては、気管挿管を行うことがほとんど無くなることもあることから、気管挿管のスキルを全医師が維持し続けることは難しい。従って、医療機関において、気管挿管が必要な状況ないしはそれの適応有無の判断が必要となった場合、気管挿管スキルに秀でた麻酔科、救急科、集中治療科の医師に依頼する、ないしはこれらの専門家で構成されるラピッドレスポンスチーム(英語版)の応援を仰ぐ態勢をとっている施設が、近年増加しつつある。
しかし、最近の質の高い研究では、声門上器具(ラリンジアルマスクまたはコンビチューブ)に比べて気管挿管による生命予後ないしは神経学的予後の利点はないことが示されている。
合併症のひとつに、偶発的な食道挿管の見落としがあるが、これはよくあることであり(経験の浅い人が行うと25%にもなる)、有害な、あるいは致命的な結果をもたらす可能性もある。このような場合、酸素は肺ではなく、循環系に取り込まれない胃に不用意に送り込まれることになる。この状況を即座に把握し、修正しなければ、脳や心臓の無酸素状態により死に至ることになる。
American Society of Anesthesiologists(ASA、アメリカ麻酔科学会)(英語版)の非公開係争事例解析データベース(Closed claim study)に登録された4,460件の賠償請求のうち、266件(約6%)が気道損傷に関するものだった。この266件のうち、傷害の87%は一時的なもので、5%は永久的または後遺的なもので、8%は死亡に至った。挿管が困難であること、年齢が60歳以上であること、女性であることが、食道または咽頭の穿孔に関する賠償請求と関連していた。穿孔の初期徴候は穿孔の51%にしか存在しなかったが、後遺症は65%に生じた。
SARSやCOVID-19のパンデミック時では、患者が呼吸困難な重症の場合、人工呼吸とともに気管挿管が行われていた。手技を行うことで、医療従時者が感染する危険性がある。
挿管された気管チューブは、気管挿管の原因が解除されれば抜かれる。これを抜管(英: extubation)という。全身麻酔下手術においては、手術中は麻酔薬が投与され続けると共に、留置された気管チューブを介して人工呼吸(機械換気)が継続される。手術終了後、患者が覚醒して自発呼吸が再開し、人工呼吸の必要が無くなれば気管チューブは抜管される。麻酔薬は長年の度重なる改良により、半減期が短いものに改良が重ねられ、近年は手術終了後数分で覚醒し、抜管されることも珍しくはない。手術以外の状況、例えば人工呼吸が必要になるような重症疾患や高度外傷の患者においては、その疾患や外傷が改善し、人工呼吸の必要が無くなれば抜管される。しかし、長期間の治療中は臥床した状態が続くため、呼吸筋力が低下し、なおかつ投与された鎮静薬も蓄積するために全身麻酔後ほど速くは呼吸状態は回復しない。従って、人工呼吸器によるサポートを徐々に減らして身体を慣れさせてから抜管する。この過程、離脱(ウィーニング)は通常、集中治療室で行われるが、その期間は数日から十数日に及ぶ。気管挿管の期間が長期化する見込み、ないしは抜管が不可能であれば、気管切開を行い、口からの気管チューブから気管切開チューブに入れ換えることが推奨されている。経口挿管よりも、気管切開の方が患者の苦痛が低く、鎮静の必要性が低いなど、早期離床に有利であるからである。