北畠顕家上奏文
現存する文書は、顕家の叔父で真言宗醍醐派の高僧金剛王院実助が何らかの形で草稿を入手し、それが応永(1394–1428年)初頭に書き写されたものが醍醐寺に残ったと思われる(『醍醐寺文書』)。7条と跋文が残る(うち1条は断片)が、最初の条の一部とそれより前が欠けているため、本来の条数は不明である。
内容について深く見ると、それぞれ「地方分権制推進」「租税を下げ贅沢を止めること」「恩賞として官位を与える新政策の停止」「公卿・殿上人・仏僧への恩恵は天皇個人への忠誠心ではなく職務への忠誠心によって公平に配分すること」「たとえ京都を奪還できたとしても行幸・酒宴は控えること」「法令改革の頻度を下げること」「佞臣の排除」といったことを主張している。このうち現存第1条の「地方分権推進」は、建武政権・南朝の統治機構へ言及したものとして、特に注目される。残る6条のうち約半分が後醍醐天皇の人事政策への不満に集中していることも特徴である。
1910年代、黒板勝美が『醍醐寺文書』の中から発見し、1929年ごろに広く紹介したのが本文書の研究の嚆矢である。その後、1960年代に、佐藤進一によって後醍醐天皇が宋朝の皇帝を模倣した非現実的な独裁君主であったとする学説が主流になって以降、顕家の諫言は後醍醐天皇の「失政」を的確に突いたものであると評価されてきた。しかし、1990年代末以降は、後醍醐天皇を現実的な為政者であったと再評価する流れも存在し、顕家の政治批判に対し、個々の論点の解釈・妥当性については疑問を示す研究者(亀田俊和など)もいる。
21世紀初頭の研究者亀田俊和は、建武政権は鎌倉後期の政治体制を基盤として発展し、その改革事業も情勢を見据えた現実的な施策だったと主張しており、顕家の建武政権批判については、部分的には同意するものの、全面的な賛成はしていない。亀田は、現存第2・5条といった、後醍醐天皇の奢侈を糾弾する条項については、顕家に同意する。しかし、現存第1条(地方分権制の強化)については、後醍醐天皇は顕家が勧めた施策を既に積極的に行っており、しかも建武の乱の九州での敗因についても顕家の分析は余り正しくはないことから、顕家の批判は的外れであると評した。また、現存第5条(度重なる法令改革を戒める)については、建武政権の法令改革がその直後に混乱を招いたこと自体は同意するものの、後進の室町幕府や南朝の法制度の元になったことを指摘し、その歴史的意義については好意的に見ている。その他の条項について見ると、現存第3・4・7条に人事政策関連の不満があり、同様の趣旨は父の著作にも見られることから、保守的公家層の一員として、後醍醐天皇の先進的なシステムを受け入れられなかったのではないか、とした。
『北畠顕家上奏文』(きたばたけあきいえじょうそうぶん)は、南北朝時代、南朝公卿・鎮守府大将軍の北畠顕家が後醍醐天皇に上奏した文。『顕家諫奏』(あきいえかんそう)とも。延元3年/暦応元年5月15日(1338年6月3日)跋で、顕家が石津の戦いで室町幕府執事高師直に敗れ戦死する一週間前に当たる。建武政権・南朝の政治における問題点を諫めたもので、文章の悲壮美と父の北畠親房を髣髴とさせる鋭敏な議論を併せ持つことから、南北朝時代を代表する政治思想文とされる。内容は、特に人事政策(例えば恩賞として官位を与える政策)に対する批判が現存箇所の半分近くを占め、その他では首都一極集中を批判し地方分権制を勧める条項が重要である。現存文書は『醍醐寺文書』に含まれ、原本ではなく草稿をさらに応永(1394–1428年)初頭頃に写したものと思われるが、前半部に欠損があり、7条と跋文のみが残る(うち1条は断片)。