Android (オペレーティングシステム)
アンディ・ルービンが設立したプラットフォームベンダーである米Android社を、2005年にGoogleが買収したことから一時はGoogleが「gPhone」と呼ばれる独自の携帯電話端末の開発を進めているという憶測が流れた。2007年11月に「Open Handset Alliance」(オープン・ハンドセット・アライアンス、以下OHAと表記)を通じて新規プラットフォームの概要のみが発表される結果となった。
2007年11月5日 - 携帯電話用ソフトウェアのプラットフォームであるAndroidを、米検索最大手Google、米クアルコム、独通信キャリアのT-モバイル(T-Mobile International)などが中心となり設立した規格団体 OHAが発表した。
2008年 9月23日 - 米T-Mobile USA社は世界初の商用Android搭載端末としてT-Mobile G1を発表した。OHAはソフトウェア開発キット(SDK)の正式版「Android 1.0 SDK, Release 1」を発表した。OHAはAndroidの全ての動作環境を、2008年中にオープンソースライセンスの1つであるApacheライセンス Ver.2.0の下で公開する方針だとしている。
トレンドマイクロ社によると、2012年1月から3月の間に、Androidの不正アプリが約5,000種発見されたとしている。また、同社では、2012年4月に人気アプリである写真共有サービス「Instagram」や、アクションパズルゲーム「Angry Birds Space」などの偽アプリ配布サイトが存在し、特定のWebサイトにアクセスし、モバイル端末に他のファイルをダウンロードするなど、不正な動作を行う偽アプリがダウンロード出来るようになっていたことを確認している。「Google Play(旧Android Market)」などの公式サイトにおいて偽アプリが確認されるケースもある。
このような課題に早急に対応していくために、日本は、2011年10月に「スマートフォン・クラウドセキュリティ研究会」を設置し、スマートフォンを狙うマルウェア等に対する事業者等における対策の在り方や、利用者への情報セキュリティ対策の啓発の必要性について検討を進めてきた。
同研究会では、同年12月の中間報告で、スマートフォン利用者が最低限取るべき情報セキュリティ対策として、「スマートフォン情報セキュリティ3か条」33を提唱し、2012年6月に最終報告を取りまとめた。また、2011年12月に「利用者視点を踏まえたICTサービスに係る諸問題に関する研究会」において「スマートフォンを経由した利用者情報の取扱いに関するWG」が開催され、スマートフォンにおける利用者情報が安心・安全な形で活用され、利便性の高いサービス提供につながるよう、諸外国の動向を含む現状と課題を把握し、利用者情報の取扱いに関して必要な対応等の検討が進められている。2012年4月には、スマートフォンを巡るサービス構造、利用者情報の取扱いに関する現状、利用者情報の管理等の在り方及び利用者に対する周知の在り方等の今後の論点を取りまとめた中間取りまとめ及び利用者自身が注意すべき事項を整理した「スマートフォンプライバシーガイド」34が公表された。
Androidのソースコードは、アプリケーション・フレームワークから標準ライブラリ、ランタイム、カーネルまでのすべてが公開され、改変も自由である。基本的にAndroidのソースコードのライセンスは、Apache License 2.0に準じるため、Androidを採用した企業・個人が改変部や付加部分をGPLのように公開する必要はない。ただし、WebKitのライセンスはLGPLであり、カーネルとそのライブラリなどのLinuxに基づく部分のライセンスはGPLであるため、公開が求められる。
Gmail、Googleマップ、Google検索、Google Playなどの一部のGoogle製アプリケーションは、Androidと密に連携しているがプロプライエタリなライセンスで提供されている。これらのGoogle製アプリケーションはGoogle Mobile Service認証をGoogleから受けた端末に対してのみ供給され、それらの端末でのみ動作が認められる。