阪神百貨店
阪神百貨店の4店舗のうち、売上の約90%を稼ぎ出す圧倒的な主力店舗である。大阪ステーションシティなどの開業に伴う競合激化で売上高は2011年(平成23年)3月期の約960.45億円から2012年(平成24年)3月期は約923.5億円に減少したものの、2010年(平成22年)3月期の約921.85億円を上回り、エイチ・ツー・オー リテイリング全体でも阪急百貨店うめだ本店に次ぐ売上と売場面積であった。
2018年6月1日に大阪梅田ツインタワーズ・サウス(I期棟)にて新装開業し、売り場面積を約2割減らして営業を開始している。また地下1階売り場の一部は大阪市道南北線の下にあり、地下2階が阪神電気鉄道大阪梅田駅になっている。
大阪梅田ツインタワーズ・サウス(II期棟)の完成に伴い、2021年10月8日に先行オープン。2022年4月6日にはII期棟の完成に伴いグランドオープン。
阪急うめだ本店とは異なり、「梅田」は漢字表記される。
1925年4月に阪神急行電鉄梅田停留場(現在の阪急大阪梅田駅)構内にあった(後の阪急百貨店うめだ本店へと繋がる)白木屋出張所を契約満了を理由に退去した白木屋の代替の店舗として1926年10月1日に当時の阪神電気鉄道梅田停留場(現在の阪神大阪梅田駅)構内に白木屋阪神出張店を開業させたのが阪神によるターミナルデパート(=ターミナル駅直結の百貨店)の始まりである。
大正時代の終わり頃から大阪市高速電気軌道第1号線(現在のOsaka Metro御堂筋線)の新設計画に合わせて現在地付近への延伸と駅の移転を含む大阪市の構想への対応を求められていた阪神電気鉄道は、その延伸費用の回収のために1929年に大阪市に百貨店用地の分譲を求め、そのテナントとして南海鉄道難波停車場に進出していた髙島屋と1930年にビルの賃貸の予約の覚書を交わし、直営ではなくテナントの招致によるターミナルデパートの開設を当初は計画し、その計画に基いて1931年12月には建物の設計まで終えた。
その後、1933年3月には阪神電気鉄道梅田停留場構内の店舗を直営の阪神マートを開業して直営によるターミナルデパート経営の第一歩に踏み出し、1937年1月22日に阪神電気鉄道の役員会で「阪神ビルの百貨店は資本金2百万円の株式会社阪神百貨店を新設し阪神傍系の別会社として経営する」と決定し、その日のうちに創立総会を開いて株式会社阪神百貨店を新設し、一般から公募せずに全株式を阪神電気鉄道が引き受ける完全子会社とすることで事実上直営化する方向へ方針転換をした。
同店周辺においては、北側のJR大阪駅ビル(大阪ステーションシティ・サウスゲートビルディング)内の大丸梅田店が、2011年(平成23年)4月19日に増床リニューアルオープンしたことで、店舗面積では大丸の後塵を拝することになった。また同じ2011年(平成23年)5月4日には、JR大阪駅北口のノースゲートビルディングに、JR西日本グループと三越伊勢丹ホールディングスの合弁となる、「JR大阪三越伊勢丹」が開業したが、競合店の多い梅田で同店は不振続きとなり、2015年にはファッションビルの「ルクア1100」に衣替えする結果に終わっている。
ハービスOSAKAや、阪急・阪神経営統合を機に同じグループとなったHEPファイブ・HEPナビオ(阪急メンズ大阪)などの高級衣料品・ブランド店の入居する各ショッピングセンターは、競争相手というより、百貨店を補完する存在である。これら商業施設は百貨店とともに、Sポイントサービルも利用できる。また、家電量販店のヨドバシカメラマルチメディア梅田については、商品面での競合は少なく、梅田への集客手段のひとつとして捉えている。