日本内燃機
これらの軍需対応に伴い、生産体制の強化が必須となったが、それまで日本内燃機の後ろ盾となってきた日本自動車とその母体たる大倉財閥は、日本内燃機に対して十分な資本増強を行うことができなかった。そして1936年には経営陣の間で内紛が起こり、新たに株式を取得した、泉州資本の寺田甚吉率いる寺田財閥が日本内燃機の経営における主導権を握り、日中戦争から太平洋戦争に至る時期に大幅な資本力強化を図るようになった。
1938年時点では社長にも寺田甚吉が就任しており、寺田系資本の持株比率は62%に達した(その後の資本増強過程で銀行・証券系資本の持株比率が増大し、1943年には寺田系資本の持株比率は28%まで下がっている)。1938年3月から1943年3月までの5年間に、資本金は200万円から2,500万円へと大幅に増強され、軍需生産用の工場多数が新設された。1941年には寺田系企業の「日本スピンドル製造所」(織機部品メーカー)を吸収合併しており、一方で戦前の看板商品であったオート三輪の生産はごく僅かな台数に抑制された。1941年初頭の会社定款からは、営業品目に「飛行機」が追加され、一方「三輪車・二輪車」は削除された(もっとも軍用二輪車の生産は引き続き行っていた)。太平洋戦争中の主要製品としては軍用四輪車両各種のほか、航空機部品と砲弾の信管等が増大している。
このような混乱と激動の渦中にあっても、同社の技術の要であり、陸軍との太いコネクションも持っていた創業者・蒔田鉄司は常務取締役として引き続きその任に当たった。戦時中はその技術力を買われて特殊車両の開発に取り組み、大型特殊牽引車の開発なども行っている。しかし後には寺田系の重役陣と対立するに至り、1943年に退社した。
日本自動車大森工場の車両製造部門は1932年に日本自動車から独立、日本自動車の取締役・又木周夫(1894年生、東京帝国大学法科卒、新高製糖元重役、日本自動車創業者大倉喜七郎の姪の夫)を社長とする日本内燃機が設立された。工場長であった蒔田鉄司は取締役として日本内燃機に移籍、技術トップとして開発を引き続き指揮した。その後長く同社製品の特徴となる空冷V型2気筒エンジン搭載車の開発など、拡大を続けるオート三輪市場のリーダー格の地位を守り続け、1930年代中期以降は東洋工業(現在のマツダ)・発動機製造(ダイハツ)と並ぶ3大メーカーの地位を確立した。
この間、英語名では当時のユーザーに親しみを持たれにくく、また競合メーカーからは「ニューエラー(新“失敗”)だ」などとブランドをもじった悪口を言われるなどの難もあったことから、1937年には鉄に象徴される当時の軍国的風潮に乗じ、蒔田鉄司の名とも絡めた「くろがね」にブランド名を変更した。
陸軍少将に昇進した長谷川との縁で、陸軍との関係も引き続き良好で、発動機製造、トヨタ自動車などと共に小型全輪駆動(当時は「四輪起動」と呼ばれた)軍用乗用車の開発コンペにも参加、オート三輪のV2エンジンとフォードのギアボックスを組み合わせた日本内燃機のモデルが、空冷エンジンで軽量なことと、大径車輪による優れた悪路走行性が評価されて採用された。
1935年(昭和10年)以降、95式小型乗用車(通称くろがね4起)として、敗戦までに約4800台が生産され、戦線に投入された。