東京テレメッセージ
日本テレコム(国鉄・JRグループ系)、東京電力などの出資で1986年設立。
テレメの通称で知られ、1980年代にポケットベル通信事業者として全国に次々と地域テレメッセージが設立される先駆け的存在。1990年代中盤の爆発的なポケットベル人気の中でNTTドコモ(クイックキャスト)と並んで加入者を急増させたが、1997年頃から携帯電話やPHSに取って代わられテレメッセージ各社は軒並み苦境に追い込まれた。
1999年に、主要株主(日本テレコム、三井物産、東電、三菱商事、住友商事、日商岩井、日本モトローラ)間の調整が進まず、会社更生法の適用申請を行い日本テレコム、東電、三井物産の3社が事業管財人となり事業継続に向け再建を図った。筆頭株主となったボーダフォングループの日本テレコム(現在のソフトバンク)がスポンサーとなり会社更生計画が策定され、社名も東京ウェブリンクに変更された(代表取締役 高木健次)。その後2001年12月4日に第三世代携帯電話(W-CDMA)用の集積回路設計・研究開発などを手掛けていたYOZAN(当時は鷹山)に株式が譲渡され、社名はマジックメールに変更された。
東京テレメッセージ株式会社(とうきょうテレメッセージ)は、日本の電気通信事業者。沖縄県を除く全国をサービスエリアとして、自治体向けの「280MHzデジタル同報無線システム」のサービスを提供している。
1986年から2019年9月までは首都圏(一都三県)をサービスエリアとして280MHz帯無線呼び出し(ページャー)サービスを提供していた。2007年3月にNTTドコモがポケットベルサービスを終了してからは長らく当社と沖縄テレメッセージ(両社の親会社はMTSキャピタル)のみがサービスを提供していたが、2017年2月に沖縄テレメッセージがサービスを終了したため、2017年3月以降は280MHz帯無線呼出し(ポケベル波)の免許を持っている唯一の事業者である。また、2019年9月30日には自社のページャーサービスも終了した。
同じ名前の法人格としては1986年設立の初代「東京テレメッセージ」と、2008年10月にYOZANから会社分割により設立された現在の2代目「東京テレメッセージ」の2つがあるが、無線呼出し局免許や事業内容、従業員などに同一性が認められる。