共同配船
自社保有船舶の隻数集約による、船腹利用の最大化(積載率の向上)と貨物当たりの輸送コスト削減。
輸送範囲の広域化による、集荷貨物の単位当たりコストの削減と集荷能力の強化。
より少数の船舶で高頻度の配船を確保することで、より高質な輸送サービスを提供できる。
自社単独配船では寄港できない港もカバーできる。
当該船社間で相互利益を確保できる。
複数船社による運航の場合、それぞれの運航スケジュールは本船運航船社が決定し、他社に決定権は無い。例えば、釜山港と日本の地方港湾を結ぶ定期航路には、高麗海運と興亜海運による共同配船となっていることが多く見られるが、当該港への寄港曜日、あるいは両港運航の途中に他のどの港に寄港するかは、本船運航船社が決定する。しかしながら、運航船社の違いによって当該航路の所要日数に大きな差が出たり、定曜日サービスが維持できないような運航スケジュールが組まれてしまうと、当該航路全体に不利益になり共同配船のメリットがなくなってしまう為、ある程度は両社の調整が必要となる。