農業工学
CIGR(International Commission of Agricultural and Biosystems Engineering)は農業工学を扱う国際的な学術団体である。
その技術セクションとしては以下の7つが存在しており、農業工学における学術区分の代表例といえる。なお()内は直訳ではなく、CIGRによる説明を解釈して日本の農業工学分野の用語で近いものを当てている。
Section I: Land and Water(土地・水)
Section II: Structures and Environment(農業施設環境)
Section III: Plant Production(栽培装置)
Section IV: Energy in Agriculture(農業でのエネルギー利用)
Section V: System Management(農場・労働システムの最適化)
Section VI: Bioprocesses(調整・加工)
Section VII: Information Technology(情報通信)
農商務省は1905年の耕地整理法改正を機に耕地整理を奨励、そして耕地整理技術者養成のための耕地整理講習制度を定め、東京高等農学校(東京農業大学の前身)に依頼して中学校卒業者を対象に講習を開始した。
翌1906年には、帝国大学農科大学にも依頼、第一種としては在学生または学士、第二種としては高等農林学校卒または高等工業学校土木科卒を対象とし、本格的な講習を行うようになった。これにより、耕地整理受講者という形で、農業土木技術者集団が形成されるようになった。これを基盤にして、1907年には耕地整理研究会が発足した。これは農業土木技術者集団のソサエティとなり、後の農業土木学会を生む母体となった。
耕地整理新法成立の翌々年(1911年)、東京帝大農科大学に農業工学講座が認められ、農業土木は近代的学制の中に正式に位置を占める。ただし耕地整理事業そのものは地主による土地投資が中心であった。したがって、大規模に展開するものではなかったのである。そのため1914年、耕地整理法はまたまた改正され、湖海の埋立ておよび干拓を加えて、耕地整理とはいいながら、戦後の土地改良の範囲にほぼ近いものになった。
1914年から始まった第一次世界大戦は,工業の一層の成長、都市の拡大を促し、新たな米需要の増大をもたらした。米騒動(1918年)を契機として、政府は積極的な食糧増産政策に乗出し、1919年開墾助成法を発布し、開墾事業に利子補給を行うことを決めた。さらに1920年には、これまで控えていた朝鮮産米増殖計画を打ち出す。1921年には、臨時治水調査会が設けられ、農地防災の重要性が強調され、1923年には用排水幹線改良補助要項が打ち出された。