アパグループ
また、中共政府がアパホテル宿泊に反対している理由は、歴史問題ではなく、春節連休シーズンに日本渡航を阻止し、内需を拡大する目的が第一であると分析している。孫は「アパホテルの姿勢は反日思想を持つ中国人が日本に滞在しないためのフィルターの役割を果たしている」とし、従来の方針を維持するとしたアパホテルの対応は正しいと述べた。
また、2017年2月5日に在日中国人の「在日中日民間友好委員会」によるデモ活動が行われたことについては、中国共産党主導であることは明らかであり、参加者は実際は40人程度(主催者発表は300人)、日本国内では親日をアピールする一方で、中国サイトでは「30万人虐殺の真相を伝える」「中華を犯す者を、必ず抹殺する」という中国政府と全く同じプロパガンダを発信していたと主張している。
ケント・ギルバートは、「もし元谷代表が謝罪して本を撤去していたとしたら、泊まる人は減った」と主張し、元谷の対応が一般日本人に評価されてホテルの稼働率が高くなったとしている。また、「左寄りのメディアによる、森友学園、アパホテル、DHCシアターなどへの批判的な報道は一連のものだと言っていい」もので「まとめて潰したい、という思惑」に基づく偏向報道であるとし、「事実を知るほどにバッシングを行っている側がおかしいことが分かってくるはず。ですから、私たちも頑張って事実を広めていかねば」と主張している。
歴史学者の剣持久木は、『本当の日本の歴史「理論近現代史学II」』は「典型的な歴史修正主義プロパガンダ書物」であると評している。
1月18日、中華人民共和国の旅行会社シートリップなど、複数の大手予約サイトでアパホテルの予約ができなくなった。シートリップは、反中国的な問題ゆえ予約停止にしたとの旨を述べている。また、国家旅遊局は、宿泊予約サイトや旅行業者に対して、広告撤去や利用中止を要求している。
1月25日、大韓民国の大韓体育会は「極右傾向の書籍」と判断し、札幌冬季アジア大会組織委員会と日本オリンピック委員会に撤去を要求している。
札幌冬季アジア大会の選手村として使用されるアパホテルに対し、同大会組織委員会の担当者が口頭で「客室内すべての情報物の撤去」を要請している が、「書籍設置を問題視されての書籍撤去」は行わない方針に変わりはないとしつつも、2015年4月の宿泊施設の選定時点で、代理店から客室内の全ての情報物の撤去の依頼を口頭で受けており、2017年1月30日に正式に書面で室内備品を含む宿泊条件等の要請があったため、指定物品以外の設置は行わないとしている。
フロントに置けばいいお土産になるぞ」として現在の形になった。
1食390円という手頃な価格に抑えたこともあり、忘年会等のビンゴやゴルフコンペなどで下位の景品として使われることが多く、評判も良いという。2021年7月現在、800万食以上を販売している。また消費期限を常温保存で2年間と長く取っており、同社では災害等で物流が途絶えた際の防災備蓄としても利用している。
2017年からは「アパ社長カレー」専門店の展開も開始。2019年には「アパ社長カレー」飯田橋駅南店が神田カレーグランプリに参戦し3位入賞を果たす。2021年10月には、関東のカレーチェーン「ターリー屋」で期間限定でアパ社長カレーが販売されたほか、2023年4月にはペヤングとのタイアップで「ペヤング アパ社長カレー味やきそば」が発売されるなど、グループ外とのコラボも行っている。