トリップアドバイザー
2014年から試行した宿泊予約サービス「インスタント・ブッキング」は期待された収益に結び付かず、株価の低落を招いたが、2018年11月にウェブサイトを刷新、ソーシャル・ネットワーキング・サービスとの連携機能であるトラベルフィード機能やリスト作成機能が追加された。近年は売上の減少が続くホテル関連部門に代えて、アクティビティや飲食関連部門の売上強化による業績の改善を図っており、2015年に8割以上を占めていたホテル関連部門の売上は、2019年に6割未満となり、アクティビティや飲食関連部門が売上の3割以上に成長している。
現在、TripAdvisor, Inc.は、「トリップアドバイザー」のウェブサイトおよびアプリを運営するほか、24の旅行ウェブサイトを運営している。トリップアドバイザーは旅行者と旅行に関する契約や取引自体を行うことは無いが、クリック課金や広告収入により利益を得るビジネスモデルを採用している。トリップアドバイザーの主要株主は、アメリカの大手メディアグループ・リバティメディアの関連持株会社であるリバティ・トリップアドバイザー・ホールディングスであり23%を所有、議決権ベースでは58%を所有している。
2017年7月以降、米紙「ミルウォーキー・ジャーナル・センティネル」の調査報道を起点に、ホテルでの性暴力の問題などを告発する投稿が一方的に削除されているとする報道がなされた。同種の削除問題が続発したことを受けトリップアドバイザーは、警告文の表示で対応する方針を発表している。
航空会社に対する口コミ投稿、価格比較が可能。出発地と目的地の空港名を入力して検索し、条件を示すと、予約可能な情報を表示する(実際の予約はリンク先のウェブサイトで行う)。検索時に往復券・片道券・周遊券の選択が可能である。また、直行便に加えて乗継便の表示もなされる。各航空会社(LCCを含む)による料金と、旅行予約サイトによる料金とを併せて表示する。