青山繁晴
日本のメディアのパターンとして、映画、テレビドラマの様に特ダネを求める記者像とは全然違い、特オチを気にしており、大手新聞社の東京最終版の一面に載っていない記事が出ないようにする、横並び体質を批判している。
日本を褒める物は売れないと考えの違うメディアの人間との酒の席で言われることもあり何度もストレスが溜まると吐露している。
朝日新聞の吉田調書ならびに吉田証言の記事取り消しの謝罪内容を聞いていると、自分たちは悪く無いと論点をすり替えていると見て取れる。押し紙等で実際の販売部数が幾ら減ってるか分からないが、記者、社員の給与水準見直しやリストラを加味する必要が無い位、2015年時点で購読者がいるから、体質が変わらずにいる。但し、青山自身は朝日新聞を宅配定期購読していることを常々発信し、その理由は「考えの違う相手の主張を確認し、記事の執筆手法でどの役所の官僚や政治家に取材したかが分かるため」としている。2015年からは、並行し産経新聞も宅配定期購読をしているが、官僚や政治家に電話で意見交換する場合のきっかけは朝日の場合が殆どだと指摘している。
また、この法律が可決しても、自衛隊が法律上で軍としては取り扱われないため、自衛隊法に基づく自衛隊の行動については、ポジティブリスト方式を採用しているため、集団的自衛権の容認に伴う部六行動については、「これまで自衛隊員の手足を縛っていたが、縛られたまま手足が伸びるだけ」と例え、「根本的には異様な法体系であることには変わらず、余計固定化する」と激しく批判しており、国際基準であるネガティブリスト方式を採用し、その上で自衛隊員が動ける様に軍法会議を設置しないと、国防行為として武力行動をした際に、刑法の殺人罪等で裁かれてしまう事が居たたまれないと指摘している。
沖縄本島に駐留する在日米軍の基地について、普天間基地移設問題で大手メディアで報道される事はあくまでも「海兵隊問題」で、海兵隊の役割は敵を殲滅する事が目的で、その為に滅茶苦茶な環境下での訓練を経て戦闘に挑んでいるので、その副作用が巷の生活に現れてしまう事を、米軍も中々その点はアナウンスしない事を指摘している。沖縄に関する特別行動委員会(SACO)で合意した、名護市辺野古のキャンプ・シュワブ地域への移設案には、元来から反対であると主張している。その理由は、海兵隊が既に持っている基地に至近で便利だから辺野古が採用されたので、自然環境の保護等の観点が外れてる、ので北部のやんばる地域に所在する北部訓練場の方が騒音が減少しやすく街から離れているので適していると主張している。
『日本の防衛戦略〜テロ対策機密情報〜』飛鳥新社、2001年11月6日。ISBN 978-4870314825。
『青山繁晴、反逆の名医と「日本の歯」を問う〜歯みがきしても歯を失う!〜』ワニ・プラス、2013年3月27日。ISBN 978-4-8470-9154-4。
『アベノミクスが激論で解けた!』2013年4月18日。ISBN 978-4-0910-3159-4。
『希望の現場 メタンハイドレート』ワニ・プラス、2013年6月27日。ISBN 978-4-8470-9163-6。
『海と女とメタンハイドレート〜青山千春博士ができるまで〜』ワニ・プラス、2013年8月24日。ISBN 978-4-8470-6063-2。
『大直言』新潮社、2017年1月31日。ISBN 978-4-1033-6413-9。
2時ワクッ!(関西テレビ)- 2004年3月29日 - 2005年12月19日
ぶったま!(関西テレビ)- 2006年4月 - 2009年9月26日
FNNスーパーニュースアンカー(関西テレビ)- 2006年4月5日 - 2015年3月25日
たかじんNOマネー〜人生は金時なり〜(テレビ大阪)- 2010年12月12日 - 2013年3月16日、2013年8月31日 - 2015年6月27日の不定期参加
真相深入り!虎ノ門ニュース(DHCテレビ)※コメンテーター(木曜→月曜) - 2015年4月2日 - 2020年4月20日
2017年5月3日、民間憲法臨調の改憲シンポジウムにて安倍晋三がビデオメッセージで表明した、「1項と2項は堅持したうえで、自衛隊の根拠規定を新たに盛り込む」案に反対しており、「2項が残ると、自衛隊が「その他の戦力」に必ず含まれるので「保持しない」と明記されてるのに、自衛隊が存在してる矛盾をどうやって教育の場で子供に教えるのか?」としている。その後、自民党の女性宮家等勉強会を実施している「焼き鳥会議」のメンバーである長尾敬、山田宏、山田賢司等の有志へ呼掛け、現実の問題改憲議論を進める妥協案として、第3項として「前2項の規定は、自衛権の発動を妨げない」と規定するという条文を盛込む自身の改憲案を発表した。
日本国憲法第65条 で、最終責任者について唯一触れているのが憲法65条のみであり、その内閣の物事の決め方は閣議での全会一致で、条文を「行政権は内閣総理大臣に属する」という形に改正すべきだとし、これにより責任の所在が行政という曖昧なものでなく、首相に帰結する。それにより首班指名に直結する総選挙への有権者の意識も変わるし、首相自身の意識も変わると主張。
日本国憲法第96条 改正条項に関連し、青山は共同通信社時代に憲法を作成した米国人への取材を行い、96条について質問したが「96条について全く当時は問題にならなかった」「日本人はいずれ憲法改正をするに決まっている、だから最初のハードルを高くしただけの話だ」とのコメントを得たことを紹介し、「この憲法を変えずに来たのは私たち自身なのだ」と述べ、96条を使って改正し、改正を重ね、広げ、最終的には全面的に新憲法誕生にこぎ着けるべきと主張している。
ニュース番組、ワイドショー、情報番組に出演しているコメンテーターが専門的な知識を持っておらず、いい加減なことを論評しており、そのコメンテーター達の多くは芸能プロダクションと所属契約若しくは業務提携をしている大学教授や作家がいる。その立場の人間が、「ウチの事務所は、強いので様々なテレビ局に顔が利く」と自慢げにし、生活の糧にしている。そのため、現行憲法の言い分をベースにしか発言することを実行してると指摘する。
ジャーナリストの定義に対し、売れる物という考え方を示しており、自身が組織に属した経験からフリージャーナリストに対し、大手メディア所属からするとマトモに取扱うことが殆どない。また、フリージャーナリストの問題として、大手メディアが自分が取材した記事、映像、音源を買って貰いたいから、横との繋がりで徒党を組んで事の騒ぎを大きくし危険を冒すことがある。「ジャーナリスト」の呼称を使わないように心掛け、「(染まらない、利潤を追求しない)記す者」と意識しているとの見解であった。