株価大暴落
市場の過熱感を見る指標として、著名な投資家ウォーレン・バフェットが考案した指標(ウォーレン・バフェット指標)を用いる方法がある。 指標は、「上場株式の時価総額÷その国のGDP」で求められ、「株式の時価総額は、長期的にその国のGDPに収斂する」という前提の下に立って、指標が100%以上(=時価総額>GDP)であれば割高、100%未満(=時価総額<GDP)であれば割安と判断する。
14日の取引開始から19日の取引終了までにダウ式平均株価は760ポイント、31%を下げた。
1987年の暴落は世界的な現象だった。FTSE100種総合株価指数は19日に10.8%、その後12.2%下げた。この10月には世界の主要市場で株価は大きく下げた。一番影響が小さかったオーストリア市場で11.4%、もっとも打撃が大きかった香港のハンセン指数は45.8%下落した。23工業先進国のうち19カ国の市場で下落幅は20%を上回った。
1930年代の大恐慌の再現を恐れながらも市場では暴落直後から活発な取引が展開され、その翌日には史上最高となる一日の上げ幅102.27ポイントを記録し、22日には186.64ポイントに更新した。ダウ式平均株価の不振はわずか2年で、1989年8月までに市場の株価は完全に回復した。
1987年の暴落の原因はまだ結論付けられていない。株式市場は長い間強気で推移し、アメリカ市場の株価収益率は戦後平均を上回っていた。S&P500は23倍の収益率で、戦後平均の14.5倍をかなり上回った。群集心理とフィードバック循環はすべての株価暴落の主因だが、アナリストは外部誘因事象にも注目している。株価の過大評価という一般的な懸念材料のほか、プログラム売買、ポートフォリオ・インシュアランス(英語版)、デリバティブ、暴落前に発表される経済指標。例:アメリカの貿易赤字とドルの下落が公定歩合の引き上げにつながる)の悪化といった要因が槍玉にあがっている。
1987年の暴落の結果、ニューヨーク証券市場にブレーカーとなる取引制限が導入された。冷却期間があれば投資家のパニックを防げるとして、この強制的市場停止は取引時間中(英語版)に市場株価が大きく下落すればいつでも発動される。
Galbraith, John K. The Great Crash. Mariner Books, New York. ISBN 0-395-85999-9.
Kindleberger, Charles P. 2000, Manias, Panics, and Crashes:A History of Financial Crises. Wiley & Sons, New York, NY. ISBN 0-471-38945-5.
Shiller, Robert J. 2001, Irrational Exuberance. Broadway, New York, NY. ISBN 0-7679-0718-3.
Didier Sornette, Why Stock Markets Crash. Princeton University Press. ISBN 0691-09630-9