大川博
戦後、民放ラジオ局の黄金期は比較的短命に終わり、すぐにテレビの時代が幕開けした。1953年開局の日本テレビはすでに一割配当を、ラジオ東京テレビ(TBS)も開局から1年半で黒字を達成していた。商業テレビがきわめて有望な事業であることが周知になった1956年、駐留米軍からさらにチャンネル(周波数)が返還される見込みとなり、テレビ放送免許をめぐって激しい争奪戦が繰り広げられることになった。免許交付は難航し、政官財の綱引きの末、最終的に東京には公共放送のNHK教育テレビ、一般局の8チャンネル、教育局の10チャンネルの3つが開設されることになった。平井太郎郵政相の勧奨によって、第三局の8はニッポン放送・文化放送のラジオ二社を中核とし、それに東宝、松竹、大映の映画三社が加わりフジテレビとなった。鹿内信隆と水野成夫が財界の意を体し、株主も十に満たないため比較的すっきりとした資本構成に落ち着いた。ところが、10は難渋を極め、その資本構成は、かなりややこしいことになった。業種別では出版、映画、新聞、ラジオの四つからなる。資本別では旺文社などの出版グループ、東映などの映画グループ、日本短波放送が30%ずつ対等に分け、それぞれ代表権を得た。残り10%を教育局を支持した岡村二一の東京タイムズが得た。
大川 博(おおかわ ひろし、1896年(明治29年)12月30日 - 1971年(昭和46年)8月17日)は、日本の実業家、映画製作者、プロ野球オーナー。東映初代社長。日本教育テレビ(NET、現:テレビ朝日)初代会長、2代目社長。
このうち大川の郷里である新潟県には、新潟東映ホテル(新潟市中央区、1961年開館)と湯沢東映ホテル(南魚沼郡湯沢町、1962年開館)の2軒を進出させ、特に新潟は当時市内初の洋式ホテルで、かつては読売ジャイアンツ(巨人)などのプロ球団も地方開催の際に定宿としていた。また1961年には不動産の仲介、住宅地の開発を目的に東映不動産を設立した。
1964年(昭和39年)9月、東映を急成長させたことで経営者として自信を深めていた大川は、東急を率いる五島昇と協議し東映と東急が互いに持株を売却することで合意、東映は東急グループから独立した。独立がなった東映の経営には次期社長候補として長男・毅も加わり、ボウリング事業等に関わる。当時、京都撮影所長だった岡田茂(東映第2代社長)は、五島から、これからの東映は"大川商店"になると聞かされ、東急への転籍を勧められたが映画が作りたかったので断ったと回想している。
赤尾が会長に退いた後、大川は赤尾に覚られないように密かにNET株を買い集め、経営の主導権を握ろうと水面下で動いた。ところが、反大川派の幹部たちが「経理に不正がある」と騒ぎだしたのを受け、赤尾は弁護士と公認会計士を連れNETに乗り込み、株主として帳簿閲覧権を要求。だが、秘書課長や大川の部下によって要求を阻止されると、次に社員から寄せられたという告発文を手に大川に退陣を突きつけた。赤尾は東映以外の映画、証券界出身の取締役を味方につけ、多数派を確保していく。
NETにおける大川・赤尾紛争の半年前、朝日新聞代表取締役だった広岡知男は、NETのネットワークに関する重大な経営判断について、赤尾の知らないところで大川と共同で工作していた。きっかけは、九州・小倉に読売新聞が印刷工場を作るということだった。読売の九州進出で部数を喰われることに危機感を抱いた地元紙・西日本新聞は、関係するテレビ西日本(TNC)が日本テレビとフルネットを組んでいたことから、テレビ分野で大胆な防衛策に出た。日本テレビとのネットを打ち切らせ、キー局をフジテレビに鞍替えしようというのだ。1964年7月、九州にフジネット局を持たなかったフジテレビはただちにこれに応じ、逆に番組の七割を提供していた九州朝日放送(KBC)に、3ヶ月後のネット打ち切りを突如通告した。仰天したKBCはネット先をどうするか、大きな岐路に立たされる。