淀橋浄水場
旧水道の実態調査で汚染の実態を目の当たりにした東京警視廳係官の奥村陟は水道改良を訴え、上司で東京警視廳少警視の桧垣直枝も西洋の水道政策採用を東京警視廳大警視の川路利良に上申して内務卿(内務大臣)の伊藤博文に提出された。これを審査した内務省土木寮・石井省一郎も奥村と同様水道の鉄管化の必要性を説き、1876年(明治9年)に政府は東京府に水道改正委員を設置して上水清潔事業を開始した。委員会は1877年(明治10年)に上水の改良方法や建設費用等の調査報告書『府下水道改設之概略』を提出した。
1878年(明治11年)に東京警視廳及び東京府は神田玉川両上水水源取締仮規則及び飲料水注意法を制定し、上水井戸の管理を厳しく定めた。1879年(明治12年)に(旧制)東京大学理学部准助教の久原躬弦らが行った上水井戸や堀井の調査で「希薄の尿液」と飲料水に不適であることが厳しく指摘された。このため玉川上水は浚渫や土手の構築を行い、神田上水は一部を暗渠化して対応した。1880年(明治13年)に東京府は『東京府水道改正設計書』を立案した。
1886年に東京でコレラが大流行し、1886年(明治19年)8月7日付の東京日日新聞(現在の毎日新聞)は「清潔法の骨髄は、飲料水の改良と下水の改良にある」と報じて上水改良と下水道網の整備を訴えた。東京におけるコレラ大流行は、近代水道の必要性を一般国民に広く認識させ、政府は水道改良事業計画の策定を加速させる契機となった。