死亡広告
死亡広告では通常、物故者の死亡年月日・享年・自宅・葬儀日程・葬儀場所・喪主・葬儀委員長が記載される。死亡広告に記載するか否か、どの新聞に記載するかなどは通常遺族の判断に任される。近年では遺族の希望に基づいて葬儀社が手続きを代行してくれるケースや、葬儀終了後に載せるケースも少なくない。後者のケースは故人の遺志で親戚のみでの家族葬・密葬を行い、部外者の供物・献花・香典を辞退する旨の広告になることが多い。
日本において最初に死亡広告が掲載されたのは、1873年1月14日の『日新真事誌』紙上における外務少輔・上野景範の父の死亡広告(12日死亡、15日出棺)。
通常全国紙や地方紙、ブロック紙(北海道新聞、河北新報、中日新聞、中国新聞、西日本新聞のような、広域で発行される新聞紙)では、希望者のみではあるが毎日多くの死亡広告が載せられている。