ラーニング・コモンズ
ラーニング・コモンズは、それらがまだよく「インフォメーション・コモンズ」と呼ばれていた1990年代から、アメリカなどいろんな国の大学図書館で発展してきている。
2つの早い例がアイオワ大学のInformation Arcade(1992)と南カリフォルニア大学のインフォメーション・コモンズ(1994)であった。
1999年にDonald Beagleはその存在を「大学図書館のサービス提供の新しいモデル」と述べ、サービスの目的が「情報検索から知識の創造」(=「ワンストップショッピング」と称され、IT企業のプランニングを応用した戦略的な位置取りやマネジメントの方法を応用したものである) まで渡っていることにそのモデルの特徴があるという考えを提起し、促進されていく可能性があると述べている。
2004年には、ラーニング・コモンズという用語が多く使われるようになり、南カリフォルニア大学が、全米会議「インフォメーション・コモンズ:教室を越える学習スペース」を開催された。
報告書ではインフォメーション・コモンズを図書館中心のものとして定義している。インターネットへのアクセスポイントの集合体であり、学習支援の一部として、物理的、仮想的、社会的な文脈でITツールが関連づけられている。
日本におけるラーニング・コモンズ理解は米国での考え方をほぼ踏襲する形となっているが、実際には日本特有の文脈で展開されている。
大学教育において日米間では次の4つの大きな違いがある。
1つ目は大学進学率と中退率の差である。日本では学生が中退することは例外的であるため学習支援の必要性が可視化されにくい。
2つ目は大学に設置されている学習支援組織の差である。日本の大学は米国と違い、学習支援組織がまったくないことや少ないことが多い。ラーニング・コモンズで学習支援を始めたとなると、学習支援の役割をすべて図書館が請け負うことになる。
3つ目は学習支援組織を支える仕組みの差である。日本には組織的な人材養成の仕組みが存在しない。図書館職員が学習支援の仕組みを1から考える必要があり、結果として学習支援について十分な検討ができない状況になっている。
4つ目はインフォメーション・コモンズの不在である。日本には米国のようなインフォメーション・コモンズは存在しておらず、情報の加工や発信をサポートする自律的な学習の場としての空間構成は行われてこなかった。日本においてラーニング・コモンズと呼ばれている施設の多くが、実質的にインフォメーション・コモンズとして機能しているというねじれ現象が起きているという指摘がある。