健民修錬所
結核対策要綱のなかで、体力検査の結果筋骨薄弱者・軽症結核患者と判定された者の養護の強化と、そのために一定期間療養・修錬を併施する健民修錬の施設を作ることが定められた。一方、体力検査では疾病異常検診として特に結核に重点が置かれ、この後、長期にわたって日本の結核対策の基本となったツベルクリン反応検査・X線検査の集団検診方式が採用された。
健民修錬所の設立に関しては、既設の人員・資材を動員して新設新営は原則として行わないものとし、会社・工場・学校・寺社・旅館などの施設を買収ないし借り上げることとした。また、修錬期間を約2ヶ月とし、青少年を50~100人単位に編成して指導を行う方針が示された。修錬生の指導には所長・指導医・生活指導員・栄養指導員・保健婦などが当たることになった。これを受けた1942年12月の厚生省の予算編成では、結核対策の一環として、全国約1300ヶ所の修錬所の設置に3000万円を投じることが表明された。大日本体育会などが政府の運動に呼応し、国民体育指導者検定の制度を設けるなどして指導員の確保にあたった。