天図軽便鉄路
そこに1919年12月、吉林省長官より計画停止が命令され、翌年6月8日には未着工のままの鉄道を接収するとの通達が出された。
この事件には日本政府の間島政策が深く関与している。「間島協約」により日本側は吉会鉄路の権益を入手したが、それに対する反対が相次ぎ1919年には北京で反対暴動が発生するなど鉄道建設に着手できない状況が続いていた。そこで計画線上に日本人が主導して計画された天図軽便鉄路が吉会鉄道が敷設できない場合の保険として注目され、日本政府による融資を行うなどの支援策を実施していた。
この日本政府の方針に中華民国政府は反発、交通部長の曾毓雋は天図軽便鉄路は吉会鉄路と同一であると断言、会社設立時に必要時に接収するとした規定を利用し利権全体の回収を図ったのである。日本政府は交通部長の買収工作などを行ったが、中華民国による利権回収計画は交通部長の失脚によって失敗している。
日本側ではその後、吉会鉄路と天図軽便鉄路の建設優先順位で協議が行われた。1920年10月には馬賊による琿春の日本領事館襲撃に対抗して日本軍の間島出兵が行われたが、外務省はこれを理由として天図軽便鉄路敷設を推進、一方南満州鉄道は吉会鉄路建設交渉を推進、一方天図軽便鉄路の建設も推進され意見の集約化は困難を極めた。
日本政府は結局天図軽便鉄路と吉会鉄路の両案を平行して推進することを決定、天図軽便鉄路建設に関しては1921年7月、中華民国政府が着工許可を行わない場合は関係者の引揚げ及び損害賠償要求を行う内容の通達を行うと共に、各種政治工作により日本側の意向が反映されるかと思われた。
しかし吉林省政府は省内に駐屯する軍責任者が反対し、また地元民による反対運動も発生していると計画実行に難色を示した。
しかし外務省は南廻り経路も完全に放棄するのでなく、経営危機の状況を改善する目的もあり天図軽便鉄路に改軌させることで対応することを主張したが、この際には延伸問題の解決が優先されこれ以上の進展はなかった。
1928年5月、吉敦鉄路延長案を前提に中国側との建設請負契約が成立、計画はまとまるかと思われたが、翌月に発生した張作霖爆殺事件により交渉は白紙化された。
再交渉を余儀なくされた日本政府は、同年9月には「天図鉄道に関する会議」が2回開催され、外務省・大蔵省・内閣拓殖局・朝鮮総督府・陸軍・海軍・南満州鉄道・東洋拓殖の各代表者が出席している。
会議では内閣拓殖局が南満州鉄道と協議の上作成された建設案が提示された。これは吉敦鉄路延長案を採用し南満州鉄道による建設とする。経路問題に関しては南廻り経路を採用し、その経路上に当たる天図軽便鉄路本線は南満州鉄道から資金援助を受け改軌。また日中合弁形式を維持するが、日本側の権利は南満洲太興から南満州鉄道が継承するとした。
これは計画を全て南満州鉄道に委託することで、延長問題、経路問題、さらには天図軽便鉄路の負債問題の解決を一気に図ったものである。南廻り経路の採用も北廻り経路が採用されれば沿線住民に動揺と失望が広がり、負債回収の手間になると考えてのことであった。
南満州鉄道自身は本来北廻り経路を強く主張しており、中国側も同様であったことから南廻り経路が採用されたことには大きな不安を訴えた、また中国側が日中合弁を嫌悪していたことを理解していたためこの案にはかなり懸念を示した。しかし最終的には具体的内容は南満州鉄道と中国当局との協議状況に従い最終的には閣議で決定する方針が確認され会議は終了した。
天図軽便鉄路も国営化されることとなったが、国鉄線の一部とはならず、国営企業の形態が残され経営権のみが3月1日に南満州鉄道に委託された。
一方、敦図鉄路は京図線と改称され延長工事を開始、5月15日に全線開通し吉会鉄路が完成した。この路線は南北二つあった経路のうち北廻り経路に相当するものであり、事実上の新線建設であったため、重複する天図軽便鉄路本線の老頭溝-朝陽川間及び支線の朝陽川-延吉間が廃止となり、朝陽川駅が国鉄線の駅に統合された。
1934年4月1日には朝陽川を起点とする南廻り経路が朝開線として新規開業、これにより天図軽便鉄路の朝陽川 - 開山屯間が廃止され、天図軽便鉄路は全線が廃止されることとなった。
その後の日本海経由の日満連絡経路は北廻り経路が主流となり、元天図軽便鉄路の半分以上を占める南廻り経路は主要輸送から外されることとなった。