マーティン・ファクラー
2000年に、AP通信の北京特派員の時に、日中関係についての記事の中で、中国が過去の歴史問題で日本を叩き続けるのは、「中国共産党の統治の正統性を証明する為に言い続けなければならないことだからだ」と書いて、日本でも注目された。
2004年にウォール・ストリート・ジャーナル紙の東京特派員の時に、スマトラ島沖地震の直後にインドネシアへ行き、インド洋大津波の被害を現地で取材し、国連などから災害救援の問題点を指摘する記事を調査報道チームの一員として書いた。翌年、アジア出版協会から新聞部門で優秀賞を受賞した。
2009年3月から2010年1月にかけて、西松建設事件を巡る問題を報道。小沢一郎に対する検察捜査のあり方と当局の発表を無批判に報道する記者クラブのあり方を批判し、日本のメディアから多くの取材を受けた。
2010年1月29日、中曽根康弘元首相との単独インタビューを実施し、記事の中で中曽根氏が当時の鳩山由紀夫政権に対して日米同盟の信頼回復に尽くすように呼びかけた。
2012年8月2日、「強い円は日本の世代を分断する」と題する報道を行い、円高によるデフレーションは金融資産を保有する高齢者に有利に働き、若い世代との世代間格差が広がっているのを報道し、政治的影響力の強い高齢者の多い日本ではこの傾向を反転させるのは難しいだろうと述べた。これに対し、藤崎一郎駐米大使が強い不快感を表明する一方、同じく円高や景気の動向の影響を受けにくく政治的影響力の強い公務員の影響が抜け落ちているとする批判もある。
2012年9月21日に、尖閣諸島周辺海域で中国公船による領海侵入の活動が活発化したのを受け、石垣島で漁船をチャーターし、海外メディアでは珍しい尖閣諸島からの現地ルポをした。