真珠湾攻撃陰謀説
日本海軍は、米西海岸から総領事経由で船舶の動静を含む情報を収集しており、それを機動部隊に伝えていた。 機動部隊が警戒していたソ連船はサンフランシスコを現地時間11月14日と11月29日に出港したもの(それぞれ11月29日、12月7日頃の遭遇を予想)で、11月28日に出港したというウリツキーとは一致しない。 第八戦隊参謀・藤田菊一中佐の12月8日の日誌に「夜来最も恐れ、且警戒せる行遭船もなし、天佑により隠密接敵 完全に成り待望の朝を迎う」とある。 米太平洋時間の11月28日以降にサンフランシスコを出港したウリツキーが、日本時間12月6日に機動部隊と遭遇するのは航路と速度から困難である。 機動部隊は前方に警戒駆逐艦を配備していたが、その視程は32 - 33kmにおよび、貨物船よりも早く相手を発見可能である。仮に発見した場合には探知情報が前衛艦→旗艦→列艦の順に伝達され、緊急一斉回頭と速力上昇による確認防止のための避航動作をおこなうはずだが、関係者の当時の日誌類にはそうした記述がない。
北沢は阿川に記述の出所を確認したところ、元連合艦隊司令部の参謀だった渡辺安次との対談で直接得たとのことであった。渡辺元参謀はこの時点で故人で確認はとれなかったが、北沢は11月末のソ連船警報や12月6日の「敵潜水艦らしきものあり」という緊急電などの情報が交錯して「遭遇した」と記憶したのではないかと推定した。また、『山本五十六』は1979年にアメリカで出版されたことからこの記述が伝わり、1983年に海軍歴史シンポジウムでソ連船が取り上げられたことがレートンの記述の背景にあったとしている。
アメリカにおいては、開戦直後から真珠湾攻撃の責任の所在が問われ、原因究明委員会(ロバーツ委員会)は現地の軍司令官に責任があると結論づけたが、これに対してルーズベルト大統領にこそ責任があるという説が発生した。当時の野党だった共和党は、ルーズベルトの前任者であるハーバート・フーヴァーや下院議員のハミルトン・フィッシュがその中心で、上下両院合同の真珠湾攻撃調査委員会では、共和党の委員4人(与党の民主党は6人)は報告書に少数派意見として「ルーズベルトには日本の攻撃意図を電報の傍受で察知しながらハワイに十分伝えなかった責任がある」と主張した。
ルーズベルトの責任論をめぐっては、終戦後の1948年に歴史家のチャールズ・ビアードが『President Roosevelt and the Coming of the War, 1941』(邦訳:『ルーズベルトの責任 日米戦争はなぜ始まったか』阿部直哉・丸茂恭子訳 開米潤監訳、藤原書店(上・下)、2011年)を刊行して主張した。同書はビアードの歴史家という立場故に反響と多くの追従者を生み、日本でも大鷹正次郎が刊行した『第二次大戦責任論』(時事通信社、1958年)はビアードの著作に依拠している。
しかし、1982年にジョン・トーランドが『Infamy: Pearl Harbor And Its Aftermath』(邦訳は『真珠湾攻撃』1982年、文藝春秋)で、いわゆる「ウインド・メッセージ」の解読や、通説に反して機動部隊が無線封止をしておらず、その交信電波を傍受した機関からの情報などによって、アメリカは日本による真珠湾への攻撃を予測できたと主張した。この主張もその後に大きな影響を及ぼさなかったと須藤眞志は述べている。
1999年にはロバート・B・スティネット(英語版)が『Day of Deceit』(邦訳『真珠湾の真実』文藝春秋、2001年)において、トーランドの主張した機動部隊が無線封止を守らなかったという見解を踏襲した上で、当時アメリカ側がすでに日本海軍の暗号電報を真珠湾攻撃前に解読していた証拠があると主張した。
『月刊現代』(講談社)2009年1月号(最終号)では、徳本栄一郎が「スクープ証言と発掘資料が明かす67年目の真実 真珠湾攻撃『改竄された米公文書(バリー・プロジェクト)』」として、責任追及を恐れた政府幹部が外交文書の改竄に手を染めた件を詳述した。フランク・シューラー (Frank Schuler)とロビン・ムーア (Robin Moore)による『The Pearl Harbor Cover-up』(1977年、邦訳は『パールハーバーカバーアップ』仲晃訳、グロビュー社、1981年)には、バリー・プロジェクトとほぼ同一の内容が記されている。