アジアにおける冷戦
インドは長年にわたり、西海岸の植民地ゴアの返還をポルトガルに要求してきた。返還を拒むポルトガルは、NATOとアメリカから本格的な外交支援を得ようとしたが失敗した。ネルーは自身の平和主義を徹底するため、ポルトガルの植民地管理の失敗を指摘し、最後の帝国主義国家としてポルトガルを批判した。また、1955年のアジア・アフリカ会議において、非同盟国の前で植民地主義を糾弾した。
1961年12月、ネルーは4万5千人の軍隊を送り込み、3,500人の守備隊に対して、ほとんど犠牲者を出すことなくゴアを併合した。1962年初め、国連でこの併合問題が議論されたが、米国大使のアドレー・スティーブンソンは、インドの武力行使を強く批判し、このような暴力的手段は国連憲章に反すると強調した。また、このような武力行使を容認することは、他の国家にも同様の紛争解決を促すことになり、国連をなきものにしてしまうと述べた。これに対し、ソ連大使のワレリアン・ゾリンは、ゴア問題は完全にインドの国内問題であり、安保理で審議することはできないと主張した。また、ポルトガルが植民地やその民族に独立を促す国連決議を無視していることも指摘した。最終的に、ソ連の拒否権によって国連は行動を起こさなかったが、ソ連圏とアラブ諸国を除いて、インドを支持したのは数カ国にとどまった。
しかし、中国はインド北部、特にチベットへの脅威を強めていた。中国は、国境沿いの紛争地帯にアクセスできる軍事的重要性の高い道路を建設していた。この対立においてソ連は完全なインド支持で、中国は裏切りとして反発した。
イデオロギーの面では、ソ連の経済発展を否定した大躍進政策で大きく対立した。ソ連は、中国に新技術を含む高度な技術を提供すべく多額の資金提供をしていたため、原始的な手法も辞さない政策に憤慨した。モスクワは、技術者の投入や、経済的・軍事的支援を打ち切った。フルシチョフは、共産主義者の前や国際的な場面において、より礼を欠き過激な態度で毛沢東を批判するようになった。中国側は、自分たちこそが偉大なレーニン主義の伝統を受け継ぐ真の継承者であると主張した。フルシチョフは、共産党の主要会議において、毛沢東を極左主義者として個人的に攻撃し、危険なエゴイズムをスターリンに重ねた。この対立はもはや収拾がつかなくなり、世界各国の81に及ぶ共産党でも分裂を巻き起こした。1963年7月には、中国西部の新疆から5万人の難民が迫害を逃れてソ連領に入ったことをきっかけに話し合いがもたれたが、ここで中国は、1962年のキューバ危機におけるソ連の無能ぶりを「冒険主義で始まり、敗北主義で負けた」と揶揄した。ソ連はその後、アメリカやイギリスとの友好関係回復や実験禁止条約の締結に力を注ぐようになった。
中国は、社会帝国主義を標榜するソ連を、資本主義国の代表格であるアメリカをもしのぐ最大の脅威と考えるようになった。その結果、ピンポン外交、パンダ外交、1972年のニクソン大統領訪中など、中国とアメリカの間で交渉が行われるようになった。
マラヤ危機(1948年 - 1960年)は、マラヤ連邦(現在のマレーシア)において、マラヤ共産党(MCP)の武装組織、マレー民族解放軍(MNLA)の共産主義独立派戦闘員が、イギリスやイギリス連邦軍と戦ったゲリラ戦である。戦闘員は中国系の共産主義者が多く、独立と社会主義経済の確立を目指した。一方、イギリスは共産主義の拡大を防ぎ、自国の経済的、地政学的利益を守る必要があった。戦闘は、イギリス植民地時代に始まったが、1957年にマラヤ連邦が独立してからも続いた。イギリスの司令官、ジェラルド・テンプラーは、イギリスは伝統的な手法では勝利できないと主張し、安心感、社会改革、経済的安定を提供することで国民の支持を得たうえで、英国への協力が得られるよう図った。軍事的には、小規模な対ゲリラ作戦に焦点をあて、ゲリラの補給路や退路を断つことで、最終的にはイギリスの勝利となった。
中国政府は、宇宙開発競争におけるソ連の成功、すなわちソ連独自のスプートニク計画が、共産主義がハイテク分野でアメリカに追いついたことを実証しているとして非常に喜んだ。毛沢東は、ソ連が軍事的優位に立ち、西側に対抗すべきだと考えていたが、フルシチョフは宇宙の軍事分野でアメリカが先行して敵わないことを知っていた。このような両者の考え方の相違は、1950年の中ソ同盟を一気に形骸化させ、社会主義陣営の結束を崩し、世界のパワーバランスにも影響を及ぼすこととなった。分裂は、フルシチョフのスターリン批判が引き金となり、これはスターリンを尊敬していた毛沢東を怒らせることとなった。モスクワと北京は世界的なライバルと化し、世界中の共産党勢力の多くが親ソ連派か親中派かで分裂、共産主義勢力の支配権を巡って争うようになった。
中ソ対立は毛沢東の文化大革命を引き起こすきっかけとなったと考えられており、彼はソ連的な考え方を中国国内から排除しようとした。毛沢東は、核戦争が起こっても人類は滅亡せず、帝国主義の灰の中から新たな共産主義世界が生まれると主張していた。このような中国の態度は、核兵器に伴う甚大な被害をより現実的に考えていたモスクワを悩ませた。このとき、両国を分断する3つの大きな問題が突如として浮上した。台湾、インド、そして中国の「大躍進」である。
ソ連は、台湾は完全な中国の領土であるとする中国の立場を支持したが、侵略やアメリカの介入を招くような深刻な脅威があれば、それを回避するよう求めた。中国はこれを拒否し、1958年8月には金門島に砲撃して緊張を高めた。また、ソ連は、軍事産業の主要な顧客となっていたインドを同盟国として開拓していた。
結果、この方針は功を奏し、戦争は南ベトナムに委ねられるとともに、自国は自分たちで防衛すべきだというニクソン・ドクトリンが唱えられた。一方、国内の反戦勢力は、ウエザーマンのように暴力、麻薬、過激主義に転じ、激しい反感を買った。1972年2月、ニクソンが北京で毛沢東を訪問し、ゲリラ戦は事実上終結、ベトコンは敗北した。しかし、北ベトナムは同盟国の忠告を無視し、1972年の復活祭の日に従来の戦力を投入して、再び南部に侵攻した。南側は反撃し、アメリカの強力な航空支援のもと、撃退に成功した。ヘンリー・キッシンジャーの発言の通り、和平会議はいつでも行える状態になったが、南側としてはその前に将来にわたってアメリカの支援が保証されていることを確認したかった。この保証を得られたのが、1972年12月、ハノイと周辺港を空爆したラインバッカーII作戦である。ニクソンは、「名誉ある平和」を達成すると、直ちに米空軍・海軍の全戦闘部隊を撤退させ、徴兵制を廃止した。一方、議会に支援を打ち切るべきとの声が高まるなかでも、南ベトナムへの大量の最新兵器の提供は維持された。
ソ連と中国は、北ベトナムに対する軍事、経済、外交の支援を大幅に削減した。北ベトナムは外部からの支援を急速に失い、アメリカの空爆が増加したことも影響して、ついに終戦を決意した。これにより、ニクソンも平和の達成を発表することができた。