抗争事件
暴力団組織同士では、武器として、主に拳銃や刀、手榴弾、ダイナマイトなどの爆発物などを使用する。抗争用の拳銃の主な入手方法は、海外からの密輸入に依存している。裏社会で売買される拳銃の大半は、米国、フィリピン、欧州、ロシア、中国、ブラジルの各製造国に上がる。その他では、モデルガン改造銃や旧日本軍の旧式銃などが該当する。
近年、「銃1丁は組員10人に匹敵する戦力」「組員1人に銃1丁」として、拳銃に加えて、より殺傷力の大きい散弾銃、自動小銃等の銃器や、手榴弾、ダイナマイト等の爆発物、火炎瓶、催涙ガス等がみられ、暴力団の武装化が一段と進展していることがうかがわれる。これらの武器は、フィリピン、米国等の諸国から貨物等に隠匿されて密輸入されたり、国内で密造や改造されたりしているものであり、暴力団の間で拳銃1丁は数十万円で売買されている。暴力団の武器庫から連射可能である強力な銃器が押収されたケースもあるが、それらを使用した際の重い刑罰(使用で無期懲役、射殺した場合死刑という判例がある)もあり、拳銃が使われることが圧倒的に多い。沖縄の抗争事件ではM16自動小銃やイングラムM10短機関銃が使用されたことがあるが、地方によっては学生運動のように投石や火炎瓶が使われるところもある。近年は下記の理由で組員の出頭をさせないことが多くなっており、2006年には福岡県で改良型カラシニコフ自動小銃(AK74)を使用した事務所襲撃、2009年にも同県で改造サブマシンガンによる事務所襲撃が行われるなど、強力な銃器を使用する例も出てきている。