清の兵制
1894年から1895年の日清戦争に破れたことは、清朝の転換点となった。中国からは長い間、日本は倭寇の海賊の成り上がり国家に毛が生えた程度の国とみられてきたが、それが巨大な清国相手に有無を言わさぬ勝利を収め、その過程で清帝国の誇りと成果(当時、アジア最強の海軍とみなされていた近代的な北洋艦隊)をも壊滅させた。そのようにして日本は、それまで西洋国家の独壇場であった植民地主義の列強国に加わった最初のアジア国家となった。
日清戦争の敗戦は、それまで封建制国家であった日本が明治維新を経て西洋国家やその経済的・技術的進歩を模倣するようになってから僅か30年後のことであるという文脈の中で考えると、清朝にとっては乱暴に眠りから起こされたようなものであった。最終的に、1894年12月、清朝は軍事組織の再編、および選抜部隊に西洋式の訓練、戦術、武器による再訓練をする具体的措置をとった。これらの部隊は総称して新軍と呼ばれる。これらの中で最も成功を収めたのが、かつての淮軍の指揮官であった袁世凱将軍による全般的な監督と統制の下にあった北洋軍であった。袁世凱はこの地位を使ってその後中華民国大総統になり、最後には中華帝国皇帝に即位した。
19世紀末に形成された様々な軍とその指導者たちは、20世紀に入っても政治を支配し続けた。軍閥時代には、清末の様々な地方軍に由来する軍閥どうしに加えて、新しい軍国主義者たちも交えて、互いに抗争するようになる。
曽国藩が湘軍を創設したときの最初の意図もそれと同じことで、太平天国の反乱を鎮圧するための特例的なものという考えだった。しかしながら、反乱が続く社会状況の中で、勇営は清軍の常設部隊のようになっていった。そのことは長い目でみると清朝の中央政府にとっては問題を生じることとなる。
第一に、勇営の仕組みは清の軍事組織における満州人優位の原則の終焉につながりうる。八旗と緑営は国費を食いつぶながら寄生して生きながらえていたが、今後は勇営が清朝の事実上の第一線の軍隊となる。第二に、勇営の部隊の財源は地方財源から拠出され、地方の指揮官が指揮していた。この権限移譲は中央の朝廷が全国を掌握する力を弱めることになる。この弱点は、19世紀後半に清帝国の様々な地域で外国勢力が自治権のある植民地の獲得競争をするようになると、更に悪化した。これらの深刻な負の影響がありながらも、この方法が必要だとみなされたのは、反乱軍に占拠されたり脅かされた各省からの税収が、資金不足の中央朝廷に届かなくなっていたためであった。最後に、勇営の指揮構造の性質は、指揮官たちの間で縁故主義と身内びいきを助長した。ここで官位を上昇させた彼らが、清の最終的な滅亡と、20世紀前半の中国における地方軍閥抗争の種をまくことになったのである。
19世紀末頃までに、清帝国は半植民地国家へと急速に転落した。清朝廷内部の最も保守的な集団でさえ、諸外国の「蛮人」に比べて、清軍の弱さを無視することはもはやできなかった。第二次アヘン戦争中の1860年、首都北京の円明園は英仏連合軍25,000人の比較的小規模な部隊によって略奪された。