旧車
エース損害保険が一定条件を満たした旧車の損害を補償する自動車保険を販売している 他、契約車両の修理費が契約金額を上回る場合に保険金を支払う特約を用意している保険会社も出てきている。
一定年度数を経過した車両の自動車税が増額されることのように、日本では旧車に対する風当たりはかなり厳しいと言える。特に先のエコカー補助金が旧車、特に年式的に直撃を受けたネオヒストリックカーの残存数に与えた影響はかなりあったようで、『ドリフト天国』の読者コーナーには「出すところに出せば価値のある車両がエコカー補助金の後押しを受けてどんどん潰されてしまう」と言う内容の投稿が行われたことがあった。 エンスージアストの存在などで残されやすい「自動車文化・産業技術委遺産としての地位が確立されている車種」、あるいはコレクターズアイテムと化し「投機の対象とみなされている車種」、ネオヒストリックカーだが市場原理で未だに人気のあるとは対照的に、それらのバックボーンが弱いこともあって解体や海外輸出の憂き目にあう可能性が十分に考えられ 愛好家の悩みの種となっている。
さらに日本の中古車(及びその部品)自体が、日本在住の外国人によってドバイの免税特区(Dubai Auto Zone、DAZ)や極東ロシアへ輸出されていることも日本国内での残存台数の減少に拍車をかけている。とりわけ2020年前後ではアメリカ合衆国の通称「25年ルール」と呼ばれる輸入規制免除枠と、以前からのスポーツコンパクト・JDMというジャンルの確立に加え、グランツーリスモ(ゲームと映画)やワイルド・スピードシリーズの人気が拍車をかけ、今後起こりうるRB26世代のスカイラインGT-Rをはじめとする日本製スポーツカーの海外流出 が懸念されている。 また、部品単位で言えば「世界戦略車である上に国内では大量販売されて値崩れが激しい」「ホットモデルの存在や現地メーカーでの生産が行われているなどの理由で部品の需要がある」車種の場合もターゲットとなるが、この場合は輸出先の規制や輸送コストもあり動態保存すらされずボディを切断されてしまうことも間々ある。もっとも、切断された後に残ったボディ後ろ半分にも修理用ボディパーツとしての需要がある。