ドーズ法
この法案は、「小土地所有農民としての自立・同化がインディアンにとって最善である」という信念をもった、「インディアンの白人同化」を前提とした「人道的」な勢力と、インディアンの土地への欲望に駆られた産業界、移住者との意向が一致して成立したものであったが、当事者であるインディアンは大部分が反対した。文明化五部族などインディアン・テリトリーの十九の部族が法の対象から外れているのは、かれらが一致して非難を決議し、抗議文を大統領に送ったことによる。しかしそうした実力を蓄えていた部族をのぞいた大半のインディアンに対しては、その反対にもかかわらず強行されたのであった。
もともとスー族やシャイアン族、コマンチ族といった大平原と以西の狩猟民族たちにとって、土地は「狩猟の領域」であり、誰のものでもなかったのである。インディアンはそもそも大地を母と考え、今でもティーピーの柱を建てる際にも大精霊に許しを乞うような民族である。個人が土地を割り当てられて農場を強制されたからといって、自給自足が成立するなどという考えは、そもそもが農耕民族である白人たちの机上の空論に過ぎず、ただ社会を堕落させるのみだった。同様の問題は、豪州のアボリジニなどに見られ、未だにこれは解決されていない。
結局、ドーズ法の導入はインディアンの主権の放棄を促す民族浄化の手段でしかなかった。サラ・ウィネマッカなどは「白人側についたインディアンの裏切り者」としてインディアンたち、また母族のパイユート族から罵りを受けねばならなかった。
ドーズ法の実質的な効果はおよそ6千万エーカー(240,000 km) の条約に規定された土地(その大半)が白人入植者に開放されたということであった。しかし、この計画はインディアンにとって壊滅的なものであることが明らかとなった。「人道的」な東部知識層白人グループが想定したそうな、自給自足を達成したものは殆どいなかった。
この法によってインディアン保留地は個人所有のバラバラな土地へと分解された。こうして立法者たちはプロテスタント派キリスト教的な立ち位置から、インディアンの共同体を堕落させることで同化政策を進め、核家族化させ、小さな世帯に厳格に経済的に依存することの価値を教え込もうと望んだのである。
ヘンリー・ドーズらは、共同体的生活を「貧窮者」とみなした。インディアンの「富」に対する考えは、西欧の「富」に対する考えと対立し、一致しないものである。インディアンにとっては現在においても「いかに気前が良いか」が美徳であり、敬意を受ける行為であるが、対して白人の富に対する価値観は、個人が「いかに富を貯め込むか」に尽きるのであり(「アメリカン・ドリーム)、こうした考えを彼らは異民族に押しつけようとしたのである。
インディアン社会の社会基盤であった親族的結びつきはこうして分断され、保留地は碁盤目状になった。合衆国政府が余剰地を白人入植者に開放したことによって、碁盤目状の状態が生まれたのである。(Stremlau 276)ほとんどのインディアンの伝統的な社会構成とは反対に、すべての「家長」は男性とされ、男のみが160エーカーの土地割り当てを受けた。十八歳以上の個人と孤児の割り当ては、80エーカーだった。
この土地割り当て政策はインディアン社会を破壊し、インディアンをただの「自由身分の色つき(Free Persons of Color)とし、ジム・クロウ法によって差別される、アメリカ人貧困層民の状態に放置したのであった。