日本の鉄道車両検査
車輪 120万 キロメートル (120万 キロメートル毎に検査を実施)
車軸軸受 180万 キロメートル(120万 キロメートル毎に検査を実施)
主電動機(軸受) 180万 キロメートル以上(120万 キロメートル毎に検査を実施)
VVVF制御装置 240万 キロメートル(120万 キロメートル毎に検査を実施)
空制弁類 120万 キロメートル以上(120万 キロメートル毎に検査を実施)
車体屋根 240万 キロメートル(240万 キロメートル毎に検査を実施)
冷房装置 60万 キロメートル以上(60万 キロメートル毎に検査を実施)
60万 キロメートルの寿命の機器は指定保全で検査を、120万 キロメートルの寿命の機器は装置保全で、240万 キロメートルの寿命の機器は車体保全で検査を実施する。これは従来の検査体系(要部検査・走行距離60万 キロメートル又は4年以内、全般検査・走行距離240万 キロメートル以内又は8年以内)からの移行も考慮して走行距離60万 キロメートル毎に各検査周期を定めたものである 。
以降に述べる保全内容はJR東日本を基本として記載したものであり、同様の保全体系を実施している他社では一部異なる場合もある。
国土交通省の告示では第5条において最大検査周期(検査期限)が定められているが、第6条の特例において、使用を休止した上で強度や機能の低下を防止する処置を行った車両に限り、以下の期間を限度に期限を延長できる(検査周期の計算に算入しない)ものとしている。
状態・機能検査:2か月(蒸気機関車は40日)
重要部検査:2年(蒸気機関車は1年)
全般検査:4年
第6条ではこのほか、現に使用を休止している車両や、特別の事由により検査を行うことができない車両も、それらの事由が終了するまで検査を延期できるとしている。
「月検査」(つきけんさ、げつけんさ)は、仕業検査より長期検査周期で行われるもので、仕業検査と同じく車両を分解せずに在姿状態で行われる検査だが、より詳細な検査を行われる。由来は1985年まで日本国有鉄道の当検査は30日以内に行うと日本国有鉄道運転規則で定められていたため。「月検」とも略する。国土交通省告示においては、「状態・機能検査」に相当する検査となる。このレベルの検査までは1日程度で終了し、車両の日常の運用・管理を行う車両基地で行うことが多い。
事業者によっては「交番検査」(こうばんけんさ)とも呼び、その場合は「交検」などと略される。
各機器のカバーを外して、内部の状態や機器の動作確認だけでなく、主回路で絶縁不良が起きていないかなどの試験装置を用いたより詳細な試験が行われる。車輪の踏面形状を確認して、正規形状からの逸脱が大きい場合は、研削機で正規形状に削り直すこと(車輪転削)も行われる。新幹線では、輪軸の探傷試験なども行われる。
ディーゼル機関車の場合は2段階に分別される。「交番検査A」では90日以内又は走行距離2.5万キロメートル以内に、「交番検査B」では18か月以内又は走行距離12.5万キロメートル以内で行われる。
蒸気機関車の場合は、通常の交番検査以外に、交番検査の隔回に「無火検査」と呼ばれる検査も行われる。無火検査では、通常の交番検査内容に加えて、ボイラーの火を消して、火室内部に留まった水垢や、煙管に溜まった煤の掃除を実施する作業が行われる。
国土交通省告示第5条の「状態・機能検査」として定められた最大検査周期は以下のとおりである。