代替肉
2023年に公開された米食肉業界による食肉消費に関する調査によると、健康な食生活には食肉が不可欠であると消費者の74%が回答している、一方で消費者の33%は食肉消費量を積極的に減らそうとおり、その理由として25%の消費者が動物福祉への配慮を上げている、また理由の半数(52%)が食肉価格の高騰であり、他の理由として抗生剤・ホルモン剤等への懸念が28%などとなっている。
また、現在の動物性タンパクから植物性タンパクへという動きを作った主要な組織の中心人物の動機の一つも脱動物搾取にある。
2015年に設立されたGood Food Institute(英語版)は、代替肉や培養肉をプロモートする世界的イニシアチブであるが、同組織を立ち上げたのは、動物擁護団体のMercy for Animals(英語版)と動物の権利団体PETAの副総裁を13年勤めたブルース・フリードリヒ(英語版)である。フリードリヒはもともと毛皮へ抗議するなど動物の権利活動家であったが、より効果的に動物の犠牲を減らすために同団体を設立したという。
代替肉のもう一つのイニシアチブであるFAIRR(FARM ANIMAL INVESTMENT RISK & RETURN)は、畜産のリスクを啓発することを目的とした投資機関ネットワークで、畜産を伴わない代替たんぱくへの移行を企業に促すプロジェクトを進行している。FAIRRに参加する投資機関の合計運用資産は9100兆円(70兆ドル)にのぼる。FAIRRの創業者で最高経営責任者(CEO)であるジェレミー・コラー(英語版)は、動物の権利や、工場畜産の恐怖について、問題視している人物だ。ただ彼はそれらの解決方法として「動物がかわいそう」というメッセージではなく、人々に工場畜産を「人間の世界的な持続可能性の問題」として提起している。
NBAの選手であるDeAndre Jordan、Kyrie Irving、Chris Paulや、レオナルド・ディカプリオがビヨンド・ミート社に投資している。ディカプリオは2018年9月26日、自身のツイッターで次のように述べている。
インポッシブル・フーズ社には、マイクロソフトの創設者であるビル・ゲイツ、香港最大の企業集団・長江実業グループ創設者兼会長の李嘉誠らが投資している。
畜産業の影響については、国連食料システムサミット(FSS)でも課題となった。2021年9月23 - 24日にかけて150か国以上の参加を得て開催された準備ミーティングでは、畜産業と持続可能性を両立に関する議論が最も白熱した。ミーティングでは、気候変動関連、すなわち牛などの反すう動物が排出するメタンが地球温暖化に影響するため対応策を講じる必要があること、また一部アマゾンなどで牧畜や飼料作物栽培のために行われている熱帯雨林の伐採を止める必要があること、の2点については多数の参加者から発言があった。また、持続可能な食生活を消費者側としても進めていく必要があるとの観点から、環境に配慮して牛肉消費を抑えるべきであるとの意見や、栄養面からもたんぱく源を畜肉に依存することによる健康面から懸念があるといった意見も出された。
世界経済フォーラムは2019年の年次総会(ダボス会議)の前に代替肉についての報告書を提出。肉に替わるタンパク質は食品汚染のリスクが無く、温室効果ガス排出量の大幅な削減につながる可能性があるとして今後の増加する人口のタンパク質需要を満たすためにはタンパク質システムの変革が必要だろうと述べている。
世界有数のシンクタンクCSISは、畜産業における人獣共通感染症や薬剤耐性リスクなどの理由から、「代替タンパクへの投資は、米国に戦略的利益をもたらす」としている。
特に2019年以降、大豆ミートなどを使ったハンバーグやから揚げ、メンチカツ、シューマイなどの発売が相次いでいる。代替される肉の範囲はウナギや魚までと広い。代替肉を扱う企業も食肉加工会社、コンビニチェーン、ファストフードなど多岐にわたる。2023年9月、食肉加工大手のスターゼン、伊藤ハム米久ホールディングス、日本ハムらは大豆を原料とした肉代替食品の大豆ミートの拡大を狙い、日本大豆ミート協会を設立した。
三井物産は上場したビヨンド・ミートに出資(比率は未公表)。日本での販売に向けて準備をしていたが断念。その後2022年、かいユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスが「ビヨンド・ミート」の国内独占販売契約を締結した。
食品卸売業者の西本Wismettacホールディングス株式会社は、Ocean Hugger Foodsが開発したトマト、醤油、砂糖、水、ゴマ油から作られたマグロの代替品であるAhimiを全世界で売り出す予定。西本ではナスからつくった「うなぎ」も開発しているという。
2019年4月、食品宅配のオイシックス・ラ・大地が米国のヴィーガン食宅配会社のスリーライムズを買収し、米国で食品宅配事業に参入。
丸大食品、伊藤ハム、ヱスビー食品、大塚ホールディングス、ケンコーマヨネーズなども代替肉食品を売り出している。
食肉国内最大手の日本ハムが2020年3月、植物性の材料を使う植物肉市場に参入。動物保護や健康志向の高まりといった観点から植物肉の需要は世界で急増し、2030年には9兆円市場になるとの予測もあると報道された
2020年夏、モスフードサービスが、代替肉などを使った植物性100%のハンバーガーを全国販売開始。
これら大量の家畜を飼養するために、地球上の居住可能な土地の約40 %が畜産業に使われており、森林破壊、温室効果ガス排出、水資源の大量消費など環境破壊の主要原因となっている。Nature Communications誌に掲載された研究によると、肉製品の半分を植物由来の代替品に置き換えることで、農業によって引き起こされる汚染を2050年までに(2020年と比較して)3分の1削減できることが実証されたという。また、効率の面から見ると、現在地球上の農業用地のうち77 %を畜産業が使用しているが、そこから得られるカロリーが18 %にしか過ぎない。
科学者たちは、先進国が肉の消費を減らして植物ベースの食事へシフトしていく必要性について合意している。
食品の環境負荷に関する研究によると、植物性タンパク質が従来の肉よりも気候、水、土地への影響が小さい。また、肉を植物性タンパク質に置き換えた場合、温室効果ガス排出量は86 - 99 %少なく、土地利用は97 - 99 %少なく、大気汚染は70 - 99 %少なく、毒性のある化学物質の生産量は83 - 99 %少なく、水の使用量は95 - 99 %削減できる。科学誌Natureに掲載された2022年5月の研究は、畜産由来の肉を、発酵微生物から生産された代替肉に移行すれば、2050年までに年間の森林減少を半減させると同時に温室効果ガスの排出量を削減できると報告する。