デュッセルドルフの日本人コミュニティ
デュッセルドルフ大学(英語版)のエリック・ツェルケ教授は1985年頃に、日本人はしばしばビジネスで組んだ時にしかドイツ人と交流しないと述べた。多くの人が3-5年間だけドイツにいて「日本人は居留地(colony)を形成し、目立つことなく自分たちを維持している」ために、「日本人はドイツ社会に融合していくことに特別な関心はない」と彼は結論づけている。
1950年に、デュッセルドルフに居住するとして日本人が登録された。1950年代半ばから日本企業は第二次世界大戦後のドイツに戻ってくるようになり、その大半がデュッセルドルフを拠点にした(ちなみに第二次大戦前は、ハンブルクに日本人が集中していた)。10人の東京のビジネスマンが金属鉱石や機械を日本に輸入しようとデュッセルドルフで事業を立ち上げた時に、日本人の定住が始まったとアリカワは語っている。この定住の結果、ルール地方に関する情報が日本企業内で巡るようになった。1960年までに、300人の日本人が同市に居住として登録され、1966年には日本商工会議所の支部が設立された。1968年には、デュッセルドルフ地域に100社の日本企業があった。
ヨーロッパ中央部で欧州の他地域とも近いデュッセルドルフの位置や、ルール工業地帯の位置、そしてデュースブルク港が間近にあることから、1970年代にヨーロッパ事業部を立ち上げた日本企業はデュッセルドルフを優先拠点と位置付けた。1973年までに、2000人の日本人がデュッセルドルフに居住として登録され、同地域に日本企業200社が所在していた。1980年までに日本企業の数は300に増加し、1985年時点で6000人の日本人住民がいた。