日本書紀
当初から『日本書紀』という名称だったという説は、『日本紀』説の検証と発展の中から出た。『日本書紀』という書名の用例は非常に古く、奈良時代・平安時代初期の成立時期に近い時代の史料と古写本とに『日本書紀』と記しているものは数多く見られる。例えば、『弘仁私記』序、『釈日本紀』引用の「延喜講記」などには『日本書紀』との記述がみられる。初出例は『令集解』所引の「古記」とされ天平10年(738年)の成立といわれる。上で触れた折口信夫の見解は『日本書』の一部として「紀」が作られたものの、完成した部分は『日本紀』と名付けられたというものであったが、神田喜一郎は書名は本来『日本書』であり、『日本書』という題名の下に小字で「紀」としるしてこれが『日本書』の「紀」であることを表示したが、伝写を経る間に『日本書紀』となってしまったとする。
博士は橘仲遠。私記は現存しない。
養老以降、100年近くにわたって開催されなかった日本紀講筵が9世紀に再開されたことは朝廷の修史事業と関係すると考えられる。『日本書紀』は日本初の正史として権威を持ち、その記述に基づいた「歴史」「記憶」が諸官人・氏族に徐々に定着していくと共に、また各氏族の起源を語る根本台帳としての機能を持つものとして受容されていった。そして8世紀後半に新たな正史『続日本紀』が『日本書紀』に代わる新たな歴史を示すものとしてではなく、『日本書紀』に続くものとして編纂されたことで建国神話を持つ『日本書紀』が正典化し、新たな受容形態が求められた。こうして9世紀に日本紀講筵が行われるようになり、六国史の編纂が継続した間、ほぼ定期的に儀式として繰り返されるようになったと見られる。11世紀に入り、官選の正史の編纂が実施されなくなると共に日本紀講筵の開催も途絶えた。このことは、正史の編纂と日本紀講筵が一体のものであったことを示唆する。
このため近代以降においては各巻の様々な特徴によってグループ分けを行う区分論が盛んに研究されている。編纂にあたっては多様な原資料が参照されており、その中には日本(倭)の古記録の他、百済の系譜に連なる諸記録(百済三書、百済で実際に作成されたものであるかどうかは不明)、『漢書』『三国志』(「魏志」「呉志」)などの中国の史書が参照されている。特に百済を中心に朝鮮諸国の事情、対外関係史について詳しく記述していることも独特の特徴である。
歴史記録としての『日本書紀』は、古代日本の歴史を明らかにする上で中核をなす重要な史料であり、東アジア史の視点においても高い価値を持つ史書である。ただし、あらゆる史料と同じように、歴史記録として『日本書紀』を利用する際には、厳格な史料批判を必要とする。日本の学界では、『日本書紀』の史料批判の研究は分厚い積み重ねがあり、編纂にあたって語句の修正が行われていること、編纂時の知識を古い時代に投影していること(例としては評を参照)などを始めとして、歴史記録・文学作品としての『日本書紀』の性質の多様な面が明らかにされているが、今もなお不明瞭な点も数多く残っており、熱心な研究が続けられている。
卷第四 神渟名川耳天皇(かむぬなかはみみのすめらみこと)綏靖天皇 磯城津彦玉手看天皇(しきつひこたまてみのすめらみこと)安寧天皇 大日本彦耜友天皇(おほやまとひこすきとものすめらみこと)懿徳天皇 観松彦香殖稲天皇(みまつひこかえしねのすめらみこと)孝昭天皇 日本足彦国押人天皇(やまとたらしひこくにおしひとのすめらみこと)孝安天皇 大日本根子彦太瓊天皇(おほやまとねこひこふとにのすめらみこと)孝霊天皇 大日本根子彦国牽天皇(おほやまとねこひこくにくるのすめらみこと)孝元天皇 稚日本根子彦大日日天皇(わかやまとねこひこおほひひのすめらみこと)開化天皇
卷第五 御間城入彦五十塑殖天皇(みまきいりびこいにゑのすめらみこと)崇神天皇 天皇即位 大物主大神を祀る 四道将軍 御肇国天皇の称号 神宝
卷第六 活目入彦五十狭茅天皇(いくめいりびこいさちのすめらみこと)垂仁天皇 即位 任那、新羅抗争の始まり 狭穂彦王の謀反 角力の元祖 鳥取の姓 伊勢の祭祀 野見宿禰と埴輪 石上神宮 天日槍と神宝 田道間守
卷第七 大足彦忍代別天皇(おほたらしひこおしろわけのすめらみこと)景行天皇 天皇即位 諸賊、土蜘蛛 熊襲征伐 日本武尊出動 日本武尊の再征 弟橘媛 日本武尊病没 稚足彦天皇(わかたらしひこのすめらみこと)成務天皇 天皇即位と国、県の制
卷第八 足仲彦天皇(たらしなかつひこのすめらみこと)仲哀天皇 天皇即位 熊襲征伐に神功皇后同行 神の啓示
卷第九 気長足姫尊(おきながたらしひめのみこと)神功皇后 神功皇后の熊襲征伐 新羅出兵 麛坂王、忍熊王の策謀 誉田別皇子(ほむたわけのみこ)の立太子 百済、新羅の朝貢 新羅再征
なお、平安時代初期には『続日本紀』と対比させる意味で、『前日本紀』と称している事例もある(『日本後紀』延暦16年2月乙巳条所引同日付詔)。