F-15 (戦闘機)
後継機のF-22などの配備およびF-35への配備準備に伴い更新が進められている。
フロリダ州ティンダル空軍基地の転換訓練飛行隊へのF-22配備が2002年から行われた。次に2005年にラングレー空軍基地の第1戦闘航空団に編成されているF-15の3個飛行隊のうち、2個飛行隊がF-22に更新された。その後アラスカ州エルメンドルフ空軍基地とニューメキシコ州ホロマン空軍基地、ハワイ州ヒッカム空軍基地への更新・配備が行われている。2009年にはフロリダ州エグリン空軍基地に編成されていた2個飛行隊が所属のF-15を全て手放し、アメリカ空軍初のF-35訓練部隊となるべく準備を始めた。米2010年度には多くのF-15C/D飛行隊が運用を終了し、現役の実戦部隊では在日米軍に残るのみとなった。乗員の教育も今後は空軍州兵部隊にて行われることになる。
残るF-15C/Dに関しては2040Cなどへの近代化が計画されていたが、既に総飛行時間が長く経過しており、F-15E、F-16、およびA-10などのように2030年まで維持できるだけの機体寿命が残ってないこと、コストの増加などで新造したほうが安上がりだったことにより改修は廃案となり、F-15Eベースの新造機F-15EXに置き換えることが決定された。
初の実戦参加と戦果 1979年6月27日、レバノン南部のPLOキャンプ攻撃の任を帯びたF-4とA-4をクフィルと共に護衛中、8機のシリア空軍所属MiG-21機と交戦し、一方的にサイドワインダーにて4機を撃墜した(イスラエル側の主張。クフィルの撃墜分を合わせて計5機を撃墜し、2機を損傷)。 この戦闘で最初にミグを撃墜したパイロットは、マクドネル・ダグラスのF-15開発チームに対して世界で最初に戦果を挙げると約束し、それを成し遂げた。 ガリラヤの平和作戦 1982年のレバノン侵攻作戦で計40機のシリア空軍機を撃墜した(イスラエル側の主張)。また、地対空ミサイル陣地への対地攻撃も実施した。オブザーバーを送っていたソ連は、この戦闘の間にシリアのMiG-23MLが3機のF-15を撃墜しているとしたが、西側諸国は認めていない。シリア側ではこの他にMiG-21もF-15の撃墜を記録しているが、これはMiG-21の放ったR-3ミサイルがF-15に突き刺さって大破した状態で帰還したという例がある。このようにF-15は当初計画通りの高い生存性を発揮している。 木の脚作戦 詳細は「木の脚作戦」を参照 1985年にキプロスで発生したパレスチナ解放機構(PLO)によるイスラエル人に対するテロへの報復目的で、同年10月1日にチュニジアのチュニスにあったPLO本部を爆撃する"木の脚作戦"(Operation Wooden Leg)が行われ、防空戦闘機であるF-15戦闘機を使用した爆撃作戦が実行された。
空軍での制空戦闘機の検討時期に、各方面のキーマンからファイター・マフィアと呼ばれる少人数のグループが出現していた。その中の一人、ジョン・ボイドは、自らのF-100による戦技教官としての経験の体系化とエネルギー保存則に基づいた空中(空戦)機動の理論であるエネルギー機動性理論を基にした判断により、F-Xの最初の提案要求(RFP)を却下し、最終版に改定した。
空軍は1967年8月にマクドネル・ダグラスおよびジェネラル・ダイナミクスの2社と戦闘機に関する6ヶ月の概念作成契約を締結した。
モスクワ航空ショーの翌年の1968年9月に、アメリカ空軍は国内の航空機メーカー8社と研究契約を結びRFPを出した。RFPの主な内容は以下の通りであった。
マッハ0.9、高度30,000フィートにおける高G機動で異常振動を生じない
上記空力特性を持つ翼を使い、広い飛行速度高度域で充分なエネルギー/運動能力を持つ
空中給油、または増槽のみで大陸間の長距離回送飛行が可能
搭載兵器は全任務に対して一人で操作可能
現実的な空対空戦闘を想定して4,000飛行時間の疲労寿命の安全係数を4として試験で証明する
最新の技術を利用した操縦席艤装を行い、特に近接格闘戦ではヘッドアップディスプレイを利用する
理論整備工数は1飛行時間あたり11.3人・時
構成機器の平均故障時間は上記整備工数内で対応
操縦席の視界は360°確保すること
主エンジンは機内設備のみで起動できること
古くはフランスから軍用機を調達していたイスラエルが、第三次中東戦争後の、フランスによるイスラエルに対する武器輸出の禁止を受け、アメリカから軍用機の供給を図ることとなった。その結果1969年よりF-4EやA-4 スカイホークを調達している。しかし、ヨム・キプール戦争(第四次中東戦争)における当時の主力戦闘機F-4Eの多大な損耗(27機喪失)により、早急に戦力回復が必要となり1974年から次期主力戦闘機の選定を開始。翌年、ほぼ無競争でF-15の導入を決定した。イスラエル空軍は1975年5月に25機のF-15A/Bを発注する。アメリカ側ではこの計画を「ピースフォックスI」と呼んだ。国情からイスラエルは配備を急いだため、アメリカ空軍は保有の原型機16、17、18、20号機を量産型に改修して1976年5月に引き渡している。
エルメンドルフ空軍基地(アラスカ州) - 第11空軍第3航空団第19戦闘飛行隊
フロリダ空軍州兵(ジャクソンビル国際空港) - 第125戦闘航空団第159戦闘飛行隊
マサチューセッツ空軍州兵(バーンズ空港) - 第104戦闘航空団第131戦闘飛行隊
カリフォルニア空軍州兵(フレズノ州兵航空隊基地) - 第144戦闘航空団第194戦闘飛行隊
オレゴン空軍州兵(ポートランド国際空港) - 第142戦闘航空団第123戦闘飛行隊 - 第173戦闘航空団第114戦闘飛行隊
ルイジアナ空軍州兵(ニューオルリンズ海軍基地) - 第159戦闘航空団第122戦闘飛行隊
複座型をベースとした戦闘爆撃機。複座型原型2号機の機体を改修しデモンストレーターとし、制式採用にあたり軽量化と構造強化のためチタンの比率を上げ機体の約60%を再設計した。愛称は「ストライクイーグル」。制空戦闘能力はやや抑えられたものの、有り余る搭載能力を生かし、対地攻撃に特化した。1986年の初飛行後2004年までに236機製造され、F-15Eをベースとした輸出型やステルス性を考慮したF-15SEもある。
詳細は「F-15E (航空機)」を参照 F-15I イスラエル向けのF-15E。 F-15K 韓国向け戦闘爆撃機型F-15。E型をベースに、韓国の要求に合わせて対地攻撃能力の拡張など大きな改修が加えられている。前部胴体や主翼など機体の一部は韓国国内で製造されている。
43立方メートルの使用可能容積を持ち、増槽とした場合はドロップタンク2.5本となる約5,680リットルの燃料を収納する。着脱は約15分の地上作業で済むが空中投棄はできない。クリーン状態の抵抗を1とするドラッグ係数はマッハ0.9以下ではフィレット類似の整流効果により1を下回り、そこからマッハ1.1前後での1.15まで漸増した後は横這いとなる。ドロップタンクのマッハ0.8からマッハ1.0直前まで急増した後マッハ1.2までは減少し横這いとなる特性と比べると巡航性能への寄与は大きいといえる。しかし、F-15Cでは機内燃料量がドロップタンク3本分を超え、進出にドロップタンク、対戦闘機戦闘と帰還に機内燃料を使用できることとなった。このため十分な燃料の確保ができるとし、空中投棄できないコンフォーマル・フューエル・タンクの実戦での運用回数は少ないという。
アビオニクスも改良が行われセントラルコンピュータの換装されたほか、AN/APG-63レーダーにプログラム可能デジタルシグナルプロセッサ(PSP)が組み込まれ、TWS能力がサポートされた。また過荷重警報システム搭載により9Gでの機動が可能となった(それまでは7.3Gに制限)。
1976年にバージニア州ラングレー空軍基地の第1戦術戦闘航空団がF-15Aを受領し、初の実戦部隊となる。以降、旧式化したF-4戦闘機と置き換える形でアメリカ国内の部隊や在日アメリカ空軍、在欧アメリカ空軍の部隊へ配備が行われた。
当初はF-15が制空戦闘機の役割を担う予定だったが、高価なためアメリカ軍でも十分な数を調達し切れず、安価なF-16を開発し大量配備する「Hi Lo Mix(ハイローミックス)」運用となっている。この体制は、後継機種であるF-22とF-35にも引き継がれる。
当時、要撃機として運用されていたF-106戦闘機の老朽化が進み、その後継としてアメリカ海軍のF-14と採用を争った。しかし、従来のアメリカ空軍がソ連のアメリカ本土攻撃能力を過剰に警戒していた事の反動から、要撃機の配備は優先課題とはみなされず、結果としてどちらにも決定されないまま立ち消えとなった。結局はF-106が戦術航空軍団から退役するに伴い、なし崩し的に既に配備されていたF-15が要撃任務を引き継ぐ恰好になった。また1980年代には空軍州兵へのF-15の配備も行われ、F-16とともに要撃任務を引き継いだ。
最終的なアメリカ空軍のF-15A/B/C/D購入数は911機であった。現在は派生型F-15Eや、後継機F-22の調達により数を減らしている。2009年10月には、最後のF-15A/Bがオレゴン空軍州兵から退役した。米軍のウェブサイトによれば、2012年5月時点の全軍(空軍州兵を含めた)のF-15C/D保有数は249機となっている。
NASAではB型とD型を購入し試験機として利用している。