崔用徳
崔や權基玉、李英茂などは独立運動に寄与した中国空軍出身者として名望が高く、東亜日報などの新聞で帰国記事が大きく報道された。また尹昌鉉などは航空建設に彼らの名声を活用しようと、すぐに歓迎式を開いた。崔も中国で航空隊の必要性を実感していたため、彼らに呼応した。歓迎式では、満場一致で、すでにある航空準備団体の統合が進められ、航空団体統合籌備委員会(航空團體統合籌備委員會)が組織され、崔が委員長に任命された。
朝鮮航空技術連盟、中央滑空研究所、朝鮮学生航空連盟の代表と関係者が数回会議で協議した結果、1946年8月10日に韓国航空建設協会が結成され、崔が会長に選定された。金貞烈などの日本軍出身者や協会の主軸である張徳昌や徐絃圭などと協力して航空部隊の創設を目指した。統衛部長の柳東説や顧問のテリル・プライス大佐と交渉して航空部隊創設を実現しようとしたが、米軍政は反対の立場であった。崔用徳と金貞烈は持続的な交渉をしながらも、大田に航空建設協会忠南支部傘下の航空学校を設立して人材を養成しようとした。
1947年後半から単独政府樹立が可視化され、国軍創設の必要性が出てくると米軍政は立場を変えて航空隊創設に着手し、航空部隊創設のために協議しに来た崔たちに合流するよう要求した。この時、米軍政より出された条件は、陸軍歩兵学校で二等兵として入隊しアメリカ式の教育を履修するというものだった。
国民軍第3軍の対奉魯軍(奉天軍、直魯軍)作戦に従事。
1926年3月、孫岳が病に倒れ、国民第3軍航空隊が呉佩孚率いる討賊聯軍に再度接収されると、今度は直隷派側として国民軍と対峙することになる。4月、呉は国民軍の楊虎城、李虎臣の部隊が拠点としていた西安城を攻略すべく、鎮嵩軍統領の劉鎮華を討賊聯軍陝甘軍総司令に命じた。同年夏、陝甘軍支援のため援陝航空支隊(隊長:鄒慶雲)が編成されると、崔も部隊に加わり、西安を包囲していた劉の支援に向かった。冬に入り、西北軍の援助で陝甘軍が瓦解すると、器材の保全のため崔は深夜に東に向けて飛行することになった。夜が明けはじめ華陰上空に入ったところで霧に覆われ、燃料も尽きた状態となったが、崔は霧がかかった中着陸を試み、無事に成功させた。その時の飛行機と飛行場には夜間飛行用の計器や施設が無く、また夜間の離陸もこの頃の中国ではあまり無かった。
その頃、呉佩孚も北伐を開始した国民革命軍の攻撃を受け、各地で敗退を重ねていた。崔は孫伝芳の五省連軍に身を寄せ、1926年11月には上海・虹橋の五省連軍航空司令部(司令官:願栄昌)航空隊の飛行員となった。
中国軍や日本軍で将校だった者は、もう一度二等兵としてやり直さねばならない要求に不満を抱いたが、崔は「李舜臣将軍も白衣従軍を行ったのだ、自らの軍隊で自らの領空を守る事が出来るという事に比べたら大した屈辱ではないだろう」と説得、これにより彼らも入隊を決意した。
1948年4月に金貞烈、張徳昌、李英茂、朴範集、李根晳、金英煥と共に航空幹部要員として歩兵学校と警備士官学校で教育を受けて、同年5月に陸軍少尉に任官。同年7月に陸軍航空基地司令官(中尉)。同年8月、国防部次官。蔡秉徳や申應均と共に国軍組織法の草案を起草した。この時、国軍組織法に陸軍航空兵は必要な時期に空軍に独立させることができるという留保条項を付則に反映させる重要な役割を果たした。陸軍と海軍だけ明示した草案が通過する直前、金貞烈と申應均の建議に応じて国会外交国防委員長に留保事項の反映を要求し、これが複数の議員の支持を受けて貫徹された。これによって国防部に陸海軍本部とは別に航空局が設置され、やがて1949年10月に大統領令によって空軍が独立できるようになった。
1950年5月、空軍士官学校校長、任准将。それから1か月後の6月25日に朝鮮戦争が勃発したが、当時の士官学校の武装は九九式短小銃10艇、拳銃3丁しかない有様だった。そこで崔は、往十里の製作所にて木銃150艇を製造させ生徒と教官に支給、また陸軍と連携して金浦地区警備司令部を編成するなど朝鮮人民軍の金浦半島上陸に備えた。しかし、ソウルの各軍司令部の撤退を見て南部撤退はやむなしと判断、学校を鎮海に移動させた。障壁のない銃後で空軍士官の育成に崔は全力を注ぎ、教育制度の整備などを通じて学校の体制をほぼ完成させた。