後者の抗弁
また、手形権利移転行為有因論から、B・C間の人的抗弁の内容にもよるが、原因関係が消滅しまたは不法である場合には、Bに手形上の権利が復帰するのでCは手形上の権利について無権利となり、Aはそのことを理由としてCの請求を拒むことができるとする説もある。
さらに、手形関係に権利濫用禁止の原則を導入して、手形の裏書人であるCが手形取得の対価を得ており、権利行使すべき実質的理由が喪失している場合には、Cの権利行使は信義則に反するものとして、手形金の請求を拒絶できるという考え方もある。これは、手形を裏書譲渡され所持していても、譲渡の原因関係が消滅し本来なら手形を引き渡さなければならないにもかかわらず、それを行わず、手元に手形を所持している形式的権利を根拠に振出人に対して手形金を請求することは、権利の濫用に該当し、手形法77条、17条ただし書の趣旨に照らし、許されないというものである。この見解によれば、約束手形の原因関係が解除されるなどして、手形を保有すべき実質的理由を有しない者が、手形を返還せず自己の手元にあるのを奇貨として、自己の形式的権利を利用して振出人から手形金の支払を求めようとすることが、権利の濫用に該当するとして、裏書人の所持人に対する人的抗弁を理由として支払を拒絶できる(修正無因説)。