清仏戦争
一方、清国では清仏戦争は、旧態依然の君主制を取る清朝の歴史的な役割を終わらせる切っ掛けとなった。戦後、西太后と官僚達は海軍の近代化と指揮権の統合を進めた。しかし、清朝内の腐敗によって改革は進まず、日清戦争にも敗れるに至る。
天津条約により清朝はフランスに賠償金を支払わなくても済んだが、戦時に10億両以上を戦費で消耗し、約2億両の債務を抱えた。馬江海戦に際して福建艦隊の敗北は清朝の進めてきた近代化政策(洋務運動)を後退させた。清仏戦争の教訓の全てが清帝国の前近代的な指揮系統や装備を示していた。主要艦隊の一部は戦いに加わらなかったが、これを日本に対する備えにしたという帝国上層部の弁明は全く説得力を持たなかった。虎の子の海軍部隊を出し惜しんだことが、フランス軍を有利にした。
1885年6月9日に締結された講和条約である天津条約(李・パトノール条約)では、フランスが北ベトナムを獲得、通商路を確保(黒旗軍の解散)した。終戦から暫くはベトナム系の叛乱鎮圧を要したが、1887年にはカンボジアやと南北ベトナムを合わせて仏領インドシナが成立。後にラオスなど他の植民地を取り込んでいく(仏泰戦争(英語版)を参照)。
だが清仏戦争でのフランス軍の失態は大いにフランス共和国の帝国主義に水を差し、国民に失望感を蔓延させた。「ランソンからの敗走」によって既に政治家としての権威を剥奪されたフェリーだけでなく、側近として彼の後任となったアンリ・ブリッソンも1885年12月に行われた「トンキン論争」で辛辣な批判を浴び、短期間で辞任に追い込まれた。「トンキン論争」でクレマンソーら植民地拡大に反対する政治家達はトンキンからの完全撤退すら要求して、議会で行われた撤兵案の議決は反対273票、賛成270票という僅差で退けられた。もう数人が賛成票に投じていたら、ベトナムは独立を恢復していた可能性があった。
清仏戦争の苦戦はフランス国内で植民地拡大を主張する勢力の信用を失わせ、マダガスカル島など幾つかの占領計画が先延ばしにされた。フランスが戦争を再開するのは1890年頃に入ってからの事になる。