岐阜中央病院
また県内で初めて回復期リハビリテーション病棟が設置されたのも本院であった。脳神経外科関連の疾患や術後のリハビリ期などに用いられていた。
終末期医療においては、岐阜中央病院には28床からなる緩和ケア病棟(ホスピス)を有しており、日本医療機能評価機構にも付加機能として認定されていた。緩和ケア病棟の設置は岐阜県では本院が唯一であった。であることから、岐阜県においては緩和医療の中心的な役割を担っている。また慢性期医療や終末期医療だけでなく、本院は急性期医療に関しても力を入れており、救急医療に関しては二次救急病院として年間1200~1500台の救急搬送・5000人前後の救急患者を受け入れていた。2007年7月には心臓カテーテル室が設置され、循環器科の診療機能拡大が図られていた。そのほか脳神経外科病棟には脳卒中センターとしての機能を有していた。
設備面においてはMRIや16列マルチスライスCT、マンモグラフィなど多数の高度医療機器を備えていた。また2007年7月には前述の心臓カテーテル室の整備と共に、岐阜県内で4番目・岐阜地区では岐阜県総合医療センターに次ぐ2番目にPET-CTが導入されており、がん診断などに用いられていた。施設面においては、本院は1999年に現在の場所に移転され、それと同時に緩和ケア病棟などが整備されていた。
また回復期リハビリテーション病棟やHCU、亜急性期病床が整備されており、症状に応じた対応が可能となっていた。そのほか本院には天然温泉に入浴することができる温泉棟や人工透析センターなどが設置されていた。なお本院は健康増進法に基づいて駐車場なども含め敷地内においては全面禁煙となっていた。
その他の特徴として、岐阜中央病院の近隣には姉妹法人となる「社団法人誠広会」が運営している「ケアハウス やすらぎの里 川部苑」や「特別養護老人ホーム やすらぎの里 川部苑」があり、本院併設の訪問看護ステーションやデイケアセンターも含め、介護分野においても地域の拠点となっていた。また本院は作業療法士や理学療法士など医療技術者の実習学校に指定されていた。そのほか、本院と平野総合病院の間を結ぶバスが運行されていた。
ピーク時の2008年は年間11万人だった患者数が6万人まで激減した。 患者減のため大学病院から派遣されていた医師が徐々に引き挙げられ、内科の医師は2人にまで減っていた。周囲の診療所から患者を紹介されても入院を受け付けられず、別の病院に紹介するという事態まで起こっていた。「残った常勤医師は70代。372床の病床数はとても回せない。いつまでもつかという状況だった」(元職員)