日本の掃海艇
日本の掃海の歴史は日露戦争の時まで遡るが、本格的な専門の掃海艇が建造されたのは大正年間の第一号型掃海艇が最初である。その後大日本帝国海軍のもとで多数の掃海艇が造られたが、その多くは太平洋戦争で失われた。
1945年(昭和20年)の降伏に伴い、ポツダム宣言にもとづいて日本は非軍事化され、海軍も解体されることになった。しかし終戦の時点で、日本近海には、日本海軍の係維機雷55,347個、連合軍の感応機雷6,546個が残存しており、占領にあたって大きな障害となることが予想されたことから、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)の指示に基づいて9月18日には海軍省軍務局に掃海部が設置され、さらに10月10日には6個地方掃海部と17個地方掃海支部が設置されて、掃海組織の再興が図られた。終戦処理に伴って、海軍省は順次に縮小解体されていったが、掃海部隊は、田村久三大佐の指揮下に、復員庁総務部掃海課、掃海監部と変遷し、復員庁閉庁後は運輸省海運総局の掃海管船部掃海課へと移行した。また一方では、日本海軍の消滅に伴う洋上治安の悪化が深刻化したことから、1946年には、これら旧海軍由来の掃海部隊も取り込む形で、運輸省傘下の法執行機関として海上保安庁が設置された。海上保安庁においては、まず保安局掃海課、ついで1950年(昭和25年)6月には航路啓開本部が設置されて体制強化が図られた。
また同年10月には、朝鮮戦争において、国連軍の対機雷戦戦力の不足を補うため、アメリカ極東海軍から運輸大臣への命令に基づき、航路啓開本部からの抽出によって日本特別掃海隊が組織されて派遣されている。