学士
学士号は、明治 - 戦前期においては、大学卒業人口が少なかった面もあり、その権威性は今日と比較にならないほど高かった。大学卒業者は相当なエリートとしてとらえられていたのである。学士号保有者について新聞などで記す場合、氏名の後に学士号を付記される習慣があった。また、「学士様」と尊称されることもあり、「学士様ならお嫁に上げよか」と言われ、1926年には『娘やるなら学士様へ』という映画も作られた。
しかし、大学の数は年代を経るごとに増加していき、大学卒業者も次第に一般化していく。学士様と呼ばれ、新聞報道では氏名の後に学士号を付記した習慣も、やがて無くなっていった。昭和3年(1927年)にかけては昭和金融恐慌が起こり、大学卒業者の就職難が深刻化し、昭和4年(1929年)には『大学は出たけれど』という映画作品まで作られるようになった。大正初期以降の社会においては増加する高学歴者を受け入れる場所が、官界以外殆どなく、学士は常に過剰で就職も困難であった。そのあおりで財閥に学士が就職することが起こった。
戦後は、大学卒業者が企業の幹部候補として珍重された。しかし、国民生活が豊かになるにつれて、大学の数、卒業者数ともに増加していった。大学(学部)・短期大学進学率については、昭和35年(1960年)は10%だったものが、平成18年(2006年)では45.5%である。
学位制度草創期には、学士号の扱いをめぐって迷走した。1872年(明治5年)8月3日に公布された学制(明治5年太政官布告第214号。1879年(明治12年)に廃止。)は、大学卒業者に学士の称号を与えることとした。さらに、翌1873年(明治6年)4月の条文の追加により、(旧制)専門学校の学科を卒業した者にも学士の称号を与え得ることと規定された。
1876年(明治9年)設立の札幌農学校は、この規定に基づき開学当初より学士の称号を与えることが認められた日本初の学士授与機関である。
1878年(明治11年)12月には、(旧制)東京大学に学士の称号を付与する権限が与えられ、翌1879年(明治12年)の第1期生卒業に際し学位の称号を授けた。学位の名称は、法学士・理学士・文学士・医学士・製薬士と定められた。もっとも、1883年(明治16年)になると、東京大学卒業生に学士の称号を授与するのを止めて、代えて得業士の称号を授けることとなった。そして、学士の位号は大学卒業の後、さらに高等試問を経て登第する者に限って授与されることとなった。
工部大学校の卒業生の一部に対しても、同様に一等学士から五等学士までの学位が制定され、成績の程度に応じてそれぞれの等級の学位が与えられていた。この他、司法省法学校、駒場農学校の卒業生にも学士の学位の授与が認められた。
1887年(明治20年)に帝国大学令が施行されて後は、学士号は学位ではなくなり、帝国大学分科大学卒業生が称し得る称号と位置付けられることとなった(得業士は大学が授与するものは廃止)。そして与えられる対象者も、原則として帝国大学分科大学卒業生と札幌農学校本科卒業生に限られることとなった。
経済系 - BEc (Bachelor of Economics)
看護学系 - BN (Bachelor of Nursing Science)
経営系 - BM (Bachelor of Management)
経営管理系 - BBA (Bachelor of Business Administration)
筋運動学系 - BKin, BPE, BHK, BHPE, BSc (Kin) (Bachelor of Kinesiology)
経営情報システム系 - BBIS (Bachelor of Business Information Systems)
公衆衛生学系 - BSPH (Bachelor of Science in Public Health)
商学系 - BCom (Bachelor of Commerce)
工学系 - BE または BEng (Bachelor of Engineering)
組織管理系 - BAOM (Bachelor of Arts in Organizational Management)
工学技術系 - BSET (Bachelor of Science in Engineering Technology)
数学系 - BMath (Bachelor of Mathematics)
航空学系 - BAvn (Bachelor of Aviation)
統合科学系 - BIS (Bachelor of Integrated Studies)
情報工学系 - BSc (IT) (Bachelor of Science in Information Technology)
日本の大学における学士号の種類は2007年の時点で従前の29種類から580種類へと大幅に増加した。こうした事態を受けて、文部科学省は2007年に学士号の種類について一定のルール化を図る方針である旨の見解を示したが、何ら措置を講じなかったため、2012年の時点ではさらに700種類を超すまでになった。しかし、その後も措置が講じられることはなく、2014年9月になって、文部科学省の依頼に答申するという形で日本学術会議が「(学士の)内容が不明確で国際的にも通用しない」とする報告書を提出することとなった。
学士号の混乱は、特に教養学として認識されてきた学際分野に顕著で、リベラル・アーツやカルチュラル・スタディーズの括りのもとに、ダイバーシティを重視するとした「カルチュラル・マネジメント学」「情報アーキテクチャ学」「人間環境マネジメント学」など 学科や中心領域ごとに学士号が増えた事例、または同じ学問領域でも大学によって学位が細分化ないし名称が離合集散する事例、大学によって「学士(総合政策学)」「学士(総合政策)」などと僅かな名称の差異が生じる事例などがある。
文部科学省は、学部等の新設にあたっては、「情報」「国際」「環境」などの現代的なキーワードを盛り込むことを求めていた時期があった。