啓蒙時代
さらにこの時代の最先進国のひとつであるイギリスでは、すでに17世紀末に名誉革命が勃発し、王権が後退して議会による統治が確立しており、ヨーロッパ大陸の啓蒙思想家たちにあるべき指針と見なされていた。絶対王政の思想的支柱は王権神授説であるが、これに対しジョン・ロックは「統治二論」において、君主と人民の契約による統治、いわゆる社会契約という説を唱えた。この説は名誉革命後の、とくにホイッグ党のイギリス統治の精神的支柱となり、さらにルソーはこれを発展させて1762年に「社会契約論」を発表した。こうした啓蒙思想は身分を否定し、自由と平等と言う理念を生み出し、市民のみならず一部の開明的貴族からも同調者を得て、フランス革命へとつながっていった。
フランス革命は啓蒙主義に大きな影響を受けており、その成果を多く取り入れていたものの、やがて革命が過激化し暴走することにもつながった。この革命は、啓蒙主義者・反啓蒙主義者ともに大きな衝撃を与えた。反啓蒙主義者は革命が起きたこと自体を啓蒙主義者の陰謀と見なしており、革命の暴走と恐怖政治を見てさらに衝撃を受けた彼らは、啓蒙に対しより激しい攻撃を加えるようになった。啓蒙主義者にとっても革命の暴走は衝撃的な出来事であり、革命後には大きな反動が起きることとなった。
これはフリードリヒ2世の「君主は国家第一の下僕」という言葉で代表されるように、君主は国家のために尽くす存在であるべきという考えが一般的になってきたことと呼応している。
しかし啓蒙思想自体は、あらゆるものを悟性の光のもとに見ようとする思想であり、国家権力の絶対化を志向する啓蒙専制君主とは、本来相容れない方向性を持っていた。フリードリッヒ2世が文通によって親交を保っていたヴォルテールをサン・スーシ宮殿へ招いたものの、数日で二人の仲は決裂するに到ったことは、その典型である。ディドロはエカチェリーナ2世から年金をもらっておきながら、「啓蒙された君主は絶対君主よりももっと悪い。それは啓蒙専制が専制のこわさを忘れさせるからである」と述べている。また、こうした改革は失敗に終わる場合も多かった。ヨーゼフ2世はかなり積極的に啓蒙主義的改革を実施したものの国内から激しい抵抗を受け、生前もしくは1790年の死後に、その改革の多くは撤回されている。やがてフランス革命の勃発とその他国への波及は、ヨーロッパ各国の君主に保守的な政策を取らせる方向へ働き、これによって啓蒙専制君主と呼ばれる類の君主は、主要な国には見られなくなった。
一方で、この時代には君主制の思想そのものに揺らぎが見られるようになった。絶対王政そのものが、衰退する封建領主と勃興する市民階級とのせめぎあいのなかで登場した過渡的な政治体制であり、一本化した行政や税システムを構築することができないなど、必ずしも絶対的な統治を確立できていたわけではなかった。