兵学
陸上自衛隊に旧陸軍将校が参加したことで、その用兵思想も米軍のものをそのまま受け入れるのではなく、日本独自の教範を編纂する動きが持ち上がった。
このような動きを受けて、陸上自衛隊ではX号研研究演習を経て昭和30年(1955)には、新教範編纂事業が本格的に始まった。先述の平野や北森信男(陸大52期)等が編纂に関わり、野外令(32年版)となって結実した。これは「作戦原則」を踏襲しつつも、作戦要務令には書かれて作戦原則には書かれていなかった遭遇戦における戦機の捕捉についての記載が入るなど、旧陸軍以来の兵学思想の影響が見受けられる。
不確実性を前提として「戦機の捕捉」を重視する旧陸軍式と、統制調整による「戦力の統合発揮」を重視する米軍式の論争はその後もくすぶり続けた。
野外令(32年版)の編纂グループ班長であった花見侃(陸大57期)は「1954年の米軍野外令が伝来し、その見事さに屈し、一方では燃え上るナショナリズムの要求に屈し、反撥派好みの作戦要務令的要素が野合して、醜怪なる『独自の野外令』ができ上った。」と批判し、作戦原則がわれわれの役には立たないと考えれば、今後の我が国の戦術的発展に大きな支障があるとしている。
他方で、新教範編纂を開始した頃に陸上幕僚監部第5部長を務めていた高山信武(陸大47期)によれば、米軍顧問団や防衛庁内から旧陸軍方式の復活について警戒されていたという。
これらの論争はその後も陸自内部でくすぶりつづけ、第4代幹部学校長岸本重一(陸大46期)や第5代幹部学校長井本熊男(陸大46期)は旧陸軍方式への回帰のため種々の変革を行った。
また、服部らは終戦までをまとめた大東亜戦争全史を作成しており、海外で翻訳されたほか、後述の西浦進をはじめとした大東亜戦争全史編纂の関係者が防衛研究所で戦史叢書の作成に携わっている。
服部については、警察予備隊創設後、吉田茂をはじめとした反対者によって参加することはできなかったものの、影響力がなかったわけではなく、新たに創設された陸上自衛隊幹部学校の第一回幹部高級課程の戦争指導科目において、服部は「軍令」を教育していた。
それに加え、服部のグループにいた旧陸軍軍人達のなかには自衛隊の教育に携わった者もいる。
その1人が服部と陸士及び陸大の同期で陸大主席、軍務局軍事課長を務めた西浦進(陸大42期)であり、先述の幹部学校第一回幹部高級課程では「軍政」を教育したほか、昭和30年(1955年)から昭和45年(1970年)にかけて陸上自衛隊の兵学教育に関わっていた。西浦自身も「兵学入門‐兵学研究序説」を著したほか、防衛研修所戦史室の初代室長として戦史叢書の作成を主導している。
また、野外令(43年度版)編纂に関わった浅野祐吾(陸大59期)は西浦から直接教育を受けている。