大手合
1927年から朝日新聞が大手合のスポンサーとなって棋譜を新聞紙面に掲載するとともに、春秋二期制(前期・後期)とすること、五段以上と四段以下の成績優秀者による甲組と、四段以下の乙組に分けること、大相撲に倣った東西対抗形式として団体戦成績と個人成績による賞金を出す、という形となった。賞金金額は団体戦甲組優勝が500円、個人甲組1位が1000円で、東西の勝った方には優勝旗が渡され、個人優勝者は棋院内に優勝額が飾られた。この東西対抗戦は瀬越憲作、鈴木為次郎両七段を東西主将として、大いに人気を博し、「昭和の御城碁」とも称された。
ところが1928年秋の大手合の瀬越憲作・高橋重行戦で万年劫を巡る終局ルール問題が持ち上がり(万年劫事件)、東西対抗意識によって問題は拡大され、党派意識の弊害が指摘されて、1929年からは東西対抗制は廃止された。
また大手合の成績上位8名によるトーナメント、大手合優勝者決戦を開始。1939年秋期からは甲組・乙組を、五段以上と四段以下の手合も可能とした第一部・第二部とし、また五段以上の棋士は昇段に従来の70点でなく65点でよいという便法昇段制度を導入、これまで2週間で行っていたのを半年間とするなどの制度変更がなされた。
日本棋院関西支部(関西総本部の前身)や東海本部(中部総本部の前身)ではこれとは独立した大手合を行っていたが、主な棋士は東京の大手合にも上京して参加していた。また関西、東海においての昇段が東京本院では認められない場合があるなどでの不満が、後の関西棋院独立につながることになる。
大手合制度は、九段の不参加や点数制度の弊害の結果、昇段がたやすくなり、段位のインフレ現象が顕著となった。結果として、九段の棋士が段位の中で最も人数が多くなり、棋士全体の2割を超えるという異常な状態をもたらした。また賞金が付かないため、若手棋士の中には賞金付き棋戦のみ出場して大手合には出ない者も現れるなど、時代に合わない点が現れるようになった。1990年代には酒井猛による順位戦導入の改革案なども出された。
2003年1月20日、日本棋院は大手合制度の廃止を発表。同年4月から
(1)タイトル獲得
(2)一般棋戦の勝ち星数
(3)賞金ランキング
を3本柱とする新昇段制度に移行した。この方式は、元々昇段制度が厳しかった日本将棋連盟が囲碁界並に昇段機会を増やすために1973年に導入した制度を参考にしたものでもある(それまで将棋の九段は大山康晴・升田幸三・塚田正夫の名人経験者三人だけだった。将棋の段級も参照)。関西棋院も2004年10月をもって大手合を廃止、2005年1月には日本棋院とほぼ同様の新昇段制度に移行している。
その後、2006年に「新大手合」というべきランキング戦の案が発表された。
(A)プロ・アマで段位を統合し、八段と九段(=プロ)について1位から4位にランキングする
(B)段位は従来どおりながら、九段について1位から4位にランキングする
という二つの案だったが、その後さしたる動きには至っていない。
なお、韓国棋院では大手合に相当する昇段大会が行われていたが、2003年に廃止され、一般棋戦の成績に基づく昇段制度に変更された。