2020年東京オリンピック・パラリンピックのエンブレム
応募の際には「20字以内のタイトル」「200字以内のコンセプト」の提出も義務化(最終候補の4人からはオリジナルであるという誓約とデッサンなど制作過程の情報も)。万一のちに類似既存作品が出た場合の、証明手段とした。
なお、10月5日 - 10月15日には、大会組織委によってYahoo!ニュース意識調査が実施された。「多くの人に共感してもらえること」45.0% 「東京2020大会のシンボルになること」31.3%「オリジナリティにあふれ、個性的であること」12.3%「デザインとして優れていること」8.2%「その他」3.2%の、計5の選択肢。
手描き作品は不可だったため、パソコンを使用できない応募希望者を支援する自治体(例:埼玉県鶴ヶ島市)や、ボランティアの動きなどもあった。また、委員会側は、「応募問い合わせ窓口」の専用電話も設置した。
2015年12月には、米国のグラフィックデザイン業界団体・AIGAが、この再公募を批判する書簡をWebサイトで公表した。一般からの募集について「一般人とプロのデザイナーを同列に扱っている」とした。