本條猛二
このように順調に拡大路線をひた走るが、いっそうの発展を目指すため、昭和37年8月、阪神電気鉄道との資本提携に踏み切ることになるが、阪神電鉄社長野田誠三と本條猛二が縁戚関係であったため、話はスムーズに進んだ。それは、昭和33年以降から始まった東急、西武、京成、近鉄、名鉄などといった私鉄資本の進出とほぼ時を同じくするもので、関西5大私鉄の1つである阪神電鉄と山陽自動車運送との資本提携は業界に新たな波紋を広げた。 その後、本條猛二は、昭和41年5月に会長に就任、42年5月には経営の第一線から身を引き、相談役に退いた。
公聴会で、賛成意見を公述したメンバーからもわかるように、大手優良企業の社名が取引先として並ぶことになる。松下電器産業グループとの取引が開始されたのは昭和20年代後半からであったが、30年代に始まった「家電時代到来」によって、さらに取引が拡大されることになる。また本條猛二の実兄が住友商事の会長、田路舜哉だったことから、住友グループとの取引が始まったが、その後は、住友ベークライト、住友電気工業、住友金属工業などへと次第に拡大された。一方、東京路線の確保に伴って、新規に取引が開始された荷主も少なくなかった。井関農機、日本出版、さらにはエスエス製薬、ミドリ十字(現田辺三菱製薬)、帝人など取引荷主の拡大が順調に進んだ。また昭和35年8月に本條猛二の同郷出身者、河本敏夫(元衆議院議員、元三光汽船オーナー)が山陽自動車運送の取締役に就任したことから、三光汽船との株式の持合いや、本條猛二が三光汽船の関係会社の社長に就任するなど業界でも注目を集めることになった。