宇宙旅行
1990年代、米国の旅行会社「ゼグラム社 (ZEGRAHM)」は、ジェット機の背に搭載されたロケットプレーンを高度16kmで切り離し、そこからはロケットエンジンで高度100kmまで上昇し、地球を見ながら弾道飛行による2分半の無重力状態を体験できるという宇宙旅行を企画した。1998年、ペプシコーラを日本で販売するサントリーは、「2001 SPACE TOURS PEPSI」と銘打ち、懸賞でこのゼグラム社のロケットプレーンの搭乗券をプレゼントするという世界初のキャンペーンを行った。当初は2001年に実現予定であったが、ロケットプレーンの開発及び認可取得が遅れ、2003年にはゼグラム社が資金繰りの悪化から宇宙船の開発に着手できない状態に陥った。キャンペーンは無期限延期とされ、懸賞当選者の権利はスペース・アドベンチャーズ社に引き継がれた。
1996年に、民間による宇宙船開発に対する賞金制度であるX-prizeが発足した(2004年、Ansari X Prizeに名称変更)。 3人以上の乗員(乗員1名と、2名の乗員に相当する重量のバラストでも可)を高度100km以上の弾道軌道に打ち上げ、さらに、2週間以内に所定の再使用率を達成し、同じ機体で再度打ち上げを達成した非政府団体に賞金1000万ドルが送られるというものである。地球一周旅行をはじめ、多くの長距離旅行の壁は資本家による賞金制度をきっかけに実現されてきたが、X-prizeは資金面のみならず、法律面でも発射試験までには煩雑な点が多く、脱落者が続出した。
公共の利益となる科学実験を伴わず、観光目的でロケットを打ち上げることには環境負荷の観点から批判があり、環境保護活動に熱心なイギリスのウィリアム王子は、大富豪が宇宙旅行のために資金をつぎ込んでいることを批判し、その資金を地球環境のために使うべきだと主張している。
2023年現在では、宇宙旅行へ行けるのは世界長者番付上位の大富豪のみという現状や、ジェフ・ベゾスなど税逃れが指摘されている資産家が宇宙へ行っていることもあり、経済格差の観点からも批判がある。秋山豊寛は多額の費用が必要な現状を踏まえ、単なる旅行であれば格差社会の象徴として見られると指摘している。
「宇宙旅行」ではあるが現状では無重力状態、地球周回、宇宙ステーションへの訪問を短期間体験するだけであり、機動戦士ガンダムの監督である富野由悠季は「地球を2周したら飽きるだろう」という考えに基づき宇宙開発を否定する趣旨の作品を作っている。
宇宙旅行会社では宇宙船のペイロードの余裕を使い研究機関の科学機材や、ISSに滞在する宇宙飛行士の食料を搭載するなどしている。