残留農薬
日本では1951年、厚生省がリンゴにおけるDDTの残留農薬基準を7ppmと定めたが、指導通知であり法的な拘束力は無かった。1968年に厚生大臣の諮問機関である食品衛生調査会が四食品(リンゴ、ブドウ、キュウリ、トマト)別に砒素、鉛、ベンゼンヘキサクロリド(BHC)、DDT、パラチオンの残留農薬許容量を答申。都道府県や農業団体に通達された。