天然ガスパイプライン
1978年5月18日、新潟県妙高高原町で発生した土石流災害によりパイプラインが破損。新潟から長野県、群馬県、埼玉県、栃木県の21万戸への都市ガス供給が困難となった。応急対策として東京都側からガスの逆送が行われた。
1994年3月23日、アメリカニュージャージー州エディソン市で直径36インチの天然ガスパイプラインから出火、爆発。付近の団地14棟が焼失。
2008年5月26日、イランとトルコを結ぶ天然ガスパイプラインがトルコ領内で爆発。
2009年4月1日、ロシアからバルカン諸国を結ぶガスパイプラインがモルドバで爆発した。
2009年5月10日、ロシアのモスクワ市内で天然ガスパイプラインが爆発、炎上。高さ100mを超える火柱が上がり周囲に延焼。負傷者3名。
2010年6月7日、アメリカテキサス州ジョンソン郡で、天然ガスパイプラインが爆発。5人が負傷。
2010年9月9日、アメリカカリフォルニア州サンブルーノで、ガスパイプラインが爆発、300mの火柱が立ち上り、近隣の住宅地が延焼。
付帯設備にはポンプステーションや緊急遮断弁、センサ、集中管理センターなどが含まれる。経路決定時には環境への配慮も求められる。
敷設工事が行なわれると、鋼管同士が溶接された部分は非破壊検査によって厳重に確認され、また、端部を塞いで水を満たし加圧する耐圧検査や不活性ガスまたは空気を加圧する気密検査が実施される。街の地下に埋設されるものは、関係各所に詳細に通知されて、他の地下工事により誤って傷付けられることが無いように配慮される。
運用開始後は、ガスの流量と圧力が、要所に設けられたセンサーによって遠隔測定されて、集中管理センターで常時監視される。事故や災害の発生時には、区間ごとの緊急遮断弁が遠隔操作によって閉鎖され、被害の拡大が抑制される。地上では随時パトロールによって安全が確認され、深い海底に敷設されたものは、無人潜水艇で遠隔目視検査や防食電位測定が行なわれる。
2008年現在、鋼管の最大直径は56インチ(約1.4m)のものがある。寒冷地でも永久凍土層に設置される場合は、石油パイプラインと同様にガスパイプラインの支持基台が夏季に融解して接続された鋼管が変形・損傷しないようにヒートパイプによって空中に放熱するよう作られるものもある。