大倉財閥
大倉商事は世界各地に事務所網を張り巡らせ、RCAやキャタピラーなど、欧米の一流会社の日本代理店に指名され、日本貿易会を構成する17社の一員として準大手総合商社でもあった。しかし平成年代に入り経営不振に陥る。1998年(平成10年)6月に喜八郎の曾孫・大倉喜彦(1939年 -)を社長に抜擢して再建の道を探ったが、8月に自己破産した。かつて200社を超えた旧大倉財閥ゆかりの企業も、すでに「葵会」を構成する直系8社(大成建設、日本無線・東海パルプ・ニッピ・大倉事業・中央建物・ホテルオークラ)に減ってしまっており、バブル崩壊以降、各社それぞれが自社の存亡をかけて必死な時期であり。大倉商事に救いの手を差し伸べることはできなかった。
しかし、財閥の中核会社であった中央建物は、非上場企業として現在も存続しており、ホテルオークラや大成建設・MS&ADインシュアランスグループホールディングス・ニッピ・リーガルコーポレーション・特種東海製紙など、旧大倉財閥関係企業の株式を所有することで、中核会社としての役割を今も果たしている。現在社長を務める大倉喜彦は、ホテルオークラ取締役会長・ニッピ監査役・東海パルプ監査役・東京経済大学学術芸術振興会役員等を兼務しており、大倉財閥とゆかりのある企業や団体との連携に一役買い、中央建物が4代目として大倉本館の建て替えを計画し、2016年(平成28年)10月1日グランドオープンさせた。
世間一般では大倉商事の自己破産などで、旧大倉財閥グループが消滅・解散したと認識されているが、実際の資本関係や資産の動きなどから考えれば、非上場会社などを使っての持株支配を戦後も存続させており、関係企業の数は大幅に減ってはいるものの、喜八郎が設立した大倉組商会の根幹部分は消えてはいないと言える。