山本弘 (法学者)
「民事訴訟法学の見地からみた行政事件訴訟法改正」民商法雑誌130巻6号56-84頁(2004年)
「演習(民事訴訟における専門家の役割)」法学教室289号116-117頁(2004年)
「演習(既判力の反射的効力)」法学教室291号116-117頁(2005年)
「遺言執行者の当事者適格に関する一考察」谷口安平先生古稀記念『現代民事司法の諸相』(成文堂)11-52頁(2005年)
「現行倒産法制における営業譲渡の規律」福永有利先生古稀記念『企業紛争と民事手続法理論』(商事法務)815-842頁(2005年)
(山本和彦と共同)「変容する民事訴訟実務と研究者の視座」山本和彦編『民事訴訟の過去・現在・未来』133-176頁(2005年)
「請求異議の訴え(4)」別冊ジュリスト177号「民事執行・保全判例百選」42-43頁(2005年)
「相殺」鎌田薫他編『民事法II担保物権・債権総論』(日本評論社)315-326頁(2005年)
「多数当事者の債権関係」鎌田薫他編『民事法II担保物権・債権総論』(日本評論社)367-374頁(2005年)
「公法人の破産能力」『倒産判例百選〔第4版〕』(2006年)
「予納法人税の財団債権性」『倒産判例百選〔第4版〕』(2006年)
「上訴審手続の現状と展望」ジュリスト1317号119頁(2006年)
「営業譲渡による事業再生」『市場と適応』第2巻185-199頁(2006年)
「明示一部請求に対する相殺の抗弁と民訴法一一四条二項の既判力」『民事紛争と手続理論の現在』(法律文化社) 439-457頁(2007年)
「動産売買の先取特権」別冊ジュリスト194号(2008年)
「法人格なき社団をめぐる民事手続き法上の諸問題(1)」法学教室374号127-136頁(2011年)
シンポジウム「国際裁判管轄 民事訴訟法改正を受けて」(講演)ノモス30号208-216頁(2011年)
「基準時後における形成権行使と既判力の遮断効」法学教室376号119-125頁(2011年)
「法人格なき社団をめぐる民事手続き法上の諸問題(2・完)」法学教室375号141-152頁(2012年)
「送達の瑕疵と判決の無効・再審」法学教室377号112-121頁(2012年)
「執行文付与に対する異議の訴え-請求意義ノ訴えとの関係」『民事執行・保全判例百選〔第2版〕』34-35頁(2012年)
「確認の利益-遺言無効確認の訴えを中心に」法学教室378号123-129頁(2012年)
「民訴法判例の動き」法学教室判例セレクト2011II24-25頁(2012年)
「国際裁判管轄に関する法改正の概要」ロースクール研究19号114-116頁(2012年)
「民訴法判例の動き」法学教室判例セレクト2012II23-24頁(2013年)
「法人格なき社団の財産に対する強制執行の方法―最判平成二二年六月二九日が残した問題点」田原睦夫先生古希・最高裁判事退官記念論文集『現代民事法の実務と理論〔下巻〕』1230-1256頁(2013年)
「財産区の破産能力」『倒産法判例百選〔第5版〕』8-9頁(2013年)
「平成23年改正民事訴訟法における管轄権―併合請求および反訴を中心として」石川正先生古希記念論文集『経済社会と法の役割』1219-1238頁(2013年)
「民訴法判例の動き」法学教室判例セレクト2013II24-25頁(2014年)