精神障害
1952年、アメリカ精神医学会(APA)はDSM (Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders) の第1版を出版し、同学会における用語を mental disease から mental disorder に変更した。また、基本用語の disorder について、精神医学的症候群関連のグループを表わす最も広義の言葉と説明している。
DSM-IV(第4版)でも mental disorder という用語を採用している。単なる不安などと区別するために重症度の概念があるため、持続的な症状の経過があり、症状が著しい苦痛や機能障害をもたらしている場合に精神障害である。
最新のDSM-5(第5版)による定義において、精神障害は社会的、職業的また他の重要な活動における著しい苦痛や機能の低下と関連しており、よくあるストレスや死別のような喪失による予測可能な反応や、あるいは文化的に許容できる反応は精神障害ではないと定義されている。
DSM-III(1980年)、DSM-III-R(1987年)、DSM-IV(1994年)、DSM-IV-TR(2000年)では、精神障害の定義に関して、「統合失調症患者(a schizophrenic)」という人間を分類する表現は誤解を招くため、「統合失調症を有する人(an individual with Schizophrenia)」というぎこちないがより正確な表現を採用すると説明している。統合失調症患者(schizophrenics)が存在するのではなく、統合失調症(schizophrenic disorder)の診断基準を満たす症状を有する人々がいるだけである。
精神障害者等の犯罪の数値を挙げると「精神障害者をどう裁くか(岩波明)」によれば検挙人数総数に対する精神障害者等の割合は0.6〜0.7%となっている。精神障害者の犯罪率は健常者の3分の1と極めて低い。2大精神病のひとつである統合失調症患者が起こす交通事故も極めて少ない。一方、同書30頁の「精神障害者等の一般刑法犯罪名別検挙人員(平成18年)」では殺人が全体の9.6%を占める。
平成10年版『犯罪白書』によると法務省刑事局のまとめによれば、平成5年〜9年の累計で不起訴処分となった精神障害のある者は89.8%でうち殺人84.6%、強盗85.9%、傷害93.9%、傷害致死71.3%、強姦・強制わいせつ79.5%、放火87.9%。無罪となる精神障害者は0.5%であった。
平成13年版『犯罪白書』によると法務省刑事局のまとめによれば、平成8年〜12年の累計で検察庁で精神障害のために心神喪失と認められた者、心神耗弱と認められた者、第一審裁判所で心神喪失を理由に無罪となった者、心神耗弱により刑を減軽された者が起こした殺人事件の被害者は親族等が70.0%を占め、知人は16.9%、第三者は13.1%である。
長崎国際大学の講師である金澤由佳は、昭和35年から平成28年の『犯罪白書』全57冊の分析を行った。その結果、今まで殺人や放火といった特定の犯罪率が精神障害者では高いという先行研究は、実際に『犯罪白書』57冊に継続的に見られた。平成30年版の犯罪白書、同年度版の障害者白書、同年の人口推計を元にして、健常者と精神障害者の犯罪率(10万人あたりの検挙人数)を比較すると、精神障害者が殺人を起こす率は約3.4倍、放火を起こす率は約4.7倍高いことがわかっている。
心の病という概念自体は古くから存在しており、紀元前1500年ごろに書かれたエーベルス・パピルスには精神障害を扱った章があり、症状に関する詳細な記述が残されている。日本でも空海が『十住心論』において「心病」の概念を語っている。
現存する中国最古の医学書『黄帝内経』のうちの一つ『素問』では、感情を喜怒哀驚憂など七つに分類し、七情(中国語版)と呼び、それぞれが大きくなるとそれぞれに関連した様々な精神障害が出るとした。治療については心理療法を扱った祝由十三科(中国語版)などによって治療が試みられた。
精神疾患は外因、内因、心因に分類され、この順番で鑑別することが基本であった。外因とは、主に身体に由来する器質性、症状性、中毒性である。心因が性格環境である。内因は、外因でも心因でもないが明確にはよくわからないものである。緊急度においてはこの順に考えることは必要だが、広く治療や対応を考えるとそうではないことに注意が必要である。
ICD-10(1990年)においては、心因性の用語は意味合いが文脈により、異なるため用いられないとされた。そして、DSM-IV(1994年)においては、DSM-III-Rまでの器質性の語を廃止し、ここに該当していたものは一般身体疾患による精神疾患と、物質関連障害へと分離された。これら以外は非器質性であるために脳に要因がないとか、生物学的な要因と関連がないということではないためである。
WHOの2004年の政策レポートでは、「効果的な予防措置により精神疾患リスクを削減できる(Effective prevention can reduce the risk of mental disorders)」と述べ、根拠に基づいた予防政策を提案している。
2011年の英国保健省による神障害予防プロモーションの経済的分析レポートでは「これら多くの介入は金銭を投じる価値があり、低コストであり、長期的には自己負担でも可能となって公的支出を減らすことができるであろう」と述べている。
つまり逸脱や葛藤だけがあるようなものは、精神障害ではない。
1994年の世界保健機関による『精神医学と精神保健の用語集』(Lexicon of psychiatric and mental health terms)第2版では、「Mental Disorder(精神障害)」を「後天的または先天的な、精神の全ての障害を表わす不正確な用語」と説明している。
ICDを補助する国際障害分類(ICIDH、1980年)や国際生活機能分類(ICIDH改訂版、ICF、2001年)における disorder は「変調」を意味する用語である。ICIDHにおける impairment は「(一時的または永続的な)機能障害」を意味する用語で、disability は「(一時的または永続的、可逆的または不可逆的、進行的または退行的な)能力障害」を意味する用語である。また、ICF における disability は「(全般的な)障害」を意味する包括的な用語である。