病理検査
診断は医行為であるから、当然ながら病理診断は医療機関でなされるものである。今世紀に入り、病理診断の重要性が認識されてきたとはいえ、病理材料について検体検査として、検査センター(多くの場合は登録衛生検査所)に外注が増えている。外注割合は2000年頃は40-50%だったものが近年は80%とも言われ増加の一途をたどっている。病理材料の20%が病理診断がなされているが、80%は病理学的検査報告書に基づいて臨床医が病変について病理判断していることになる。
結局、日本病理学会は東奔西走し、内保連等の支援も受けて、2008年病理診断科標榜診療科入りや病理診断診療報酬位置づけ変更などが行われたというものの、市場に流れた病理材料について、医療機関内での医行為に戻すまでには至らなかったと言える。患者側に立った病理診断の意義を高めるためには、さらなる政策のテコ入れが必要となる。
いっぽう、登録衛生検査所が行うことができる1病理学的検査に2の医行為(病変の判断)が含まれなくなり、病理標本作製・細胞診や検査と判定という臨床検査技師等による検査業務が再定義されることにより、企業としての事業性が向上するというメリットがある。
このように、医療の質的向上、病理診断科、診療報酬での検査からの病理診断の独立、非営利分離による衛生検査所の事業性向上はそれぞれが関連している。