ストルパー＝サミュエルソンの定理
ストルパー=サミュエルソンの定理(すとるぱー=さみゅえるそんのていり、英:The Stolper–Samuelson theorem)は、ある財の相対価格が上昇すると、その財の生産に集約的に用いられる生産要素の相対要素価格が上昇するという理論的結果のこと。ウォルフガング・ストルパー(英語版)とポール・サミュエルソンが1941年の論文で発表した。ヘクシャー=オリーン・モデルから導かれる。
生産技術が規模に関して収穫一定、完全競争、生産要素の数が財の数に等しい―などの条件下において、ある財の相対価格の上昇は、その財の生産に集約的に用いられる生産要素の相対価格を上昇させ、また別の生産要素の相対価格を低下させる。標準的な教科書では「資本」と「労働」という2つの生産要素で語られるが、「熟練労働」と「非熟練労働」という2つの生産要素に置き換えて議論されることも多い。当然、その他の生産要素の組(土地と労働など)に置き換えても議論可能である。
ロナルド・ジョーンズとジョゼ・シェイクマン(英語版)は、ウォルフガング・ストルパー(英語版)とポール・サミュエルソンが示したよりもより一般的な条件下で定理が成り立つことを示している。
この定理の系(corollary)として、「貿易が開始されると、その国に豊富に存在する生産要素の相対価格が上昇し、その国で希少な生産要素の相対価格が低下する」というものがある。
この定理を基に、「貿易の増加がパレート改善をもたらすようにする希少生産要素への補償スキームが存在する」という理論的結果も導くことができる。
この定理は、生産要素が国際移動できなくても、貿易によって国の間の生産要素の相対価格が均等化するという要素価格均等化定理と密接に関連している。