田村秀男
2005年5月、10月には「バブルの本家は米国」と題し、米住宅バブルとそれを加速させるヘッジファンドによるデリバティブの膨張、さらに日本の金融緩和マネーが米住宅・金融商品バブルに大きく寄与していると分析したコラムを日経ネット版で発表した。その中で、日銀による「金融の量的緩和の解除、ゼロ金利が変更されるときは、ヘッジファンドは方向転換を図るだろう」と主張した。
2007年夏の米サブプライム・ローン危機勃発を受け、ドル金融主導型のグローバル経済モデルの崩壊を指摘し、危機の拡大を警告した。さらに、リーマン・ショックの余波は日本経済に大打撃となると警告した。リーマン・ショックで市場原理主義は終わったと論じ、日本型の経済成長モデルをめざして脱デフレを最優先するよう政府・日銀に要望。与謝野馨経済・財政担当相と白川方明日銀総裁を非難した。