父島要塞
砲台の位置を下記(原文・左記)理由により全部大村地区にまとめ、さきに追加要領にて定められたる振分山及び洲崎砲台はいずれも皆大村地区に 移されたり。
大村地区に集結の理由
兵備を二見港の南北両岸地区に分置する時は営造物、交通並びに通信複雑となり多くの経費を要す。
南岸のみに集結するも不利なり、航路は南岸に近しゆえに死角生じ砲台を適当に配置する 能わず。
南岸に集結せしむる時は海軍建設物の所在地たる奥村の援護不確実となる。
南岸は地形険峻にして土質不良なり。 新建設要領書による兵備は左の如し。
砲台 砲種砲数 摘要
大村第一:七年式三十榴 4 ※大正9年11月奄美大島要塞嘉鉄第一砲台の七年式三十榴と交換 。
大村第二:一五速加 4 ※大村第二、第三砲台十五糎加農8門は将来移動砲架の制定を待ってこれと交換するを可とす 。
大村第三:一五速加 4 ※大村第二、第三砲台十五糎加農8門は将来移動砲架の制定を待ってこれと交換するを可とす 。
大村第四:七・五速加 4
予備砲 :山砲 8、高射砲 6、機関砲 12
1906年(明治39年):父島にはマリアナ諸島とボニン諸島を通じてホノルルと東京を結ぶ海底ケーブルが敷設
1909年(明治42年):父島の地勢と望楼適地等を調査する為に海軍は第2艦隊(司令官島村速雄)を派遣
1910年(明治43年):第2艦隊が派遣され,二見湾のキャパシティや防御法などについて詳細な調査を実施
1914年(大正3年) 9月:海軍が父島最初の軍事施設として清瀬北方台地に父島北特設望楼を設置 11月:電信業務を開始
1917年(大正6年)12月:海軍は父島に二見海軍貯炭場を設置、太平洋の中継基地とする
1920年(大正9年) 6月:要塞整理費予算臨時議会通過 8月:陸軍築城部父島支部設置(門田宥工兵少佐) 10月:陸軍築城部父島支部 現地にて事務開始 12月:陸軍大臣、父島要塞建設要領書及び同建設設計要領書を築城部本部長に下付して工事の実施下令 :東京憲兵隊麹町分隊の管轄下に父島憲兵分駐所が設置(憲兵が常時島に派遣される様になる)
1921年(大正10年) 6月:大村 南部軍道の工事に着手 7月:大村第1砲台・大村第2砲台着工 11月:米国ワシントンにおいて海軍軍縮会議開催 12月:大村第3砲台・大村第4砲台着工
1922年(大正11年) 2月:4砲台の工事中止 8月:陸軍築城部父島支部は編成を縮小
1923年(大正12年) 4月1日:父島要塞司令部設置 4月30日:陸軍築城部父島支部廃止
1927年(昭和2年)7月30日:昭和天皇が戦艦山城で父島、母島に行幸
1928年(昭和3年)4月:貯炭場は横須賀海軍軍需部・二見燃料貯蔵場と改称
1932年(昭和7年)11月:父島洲崎に飛行場建設開始
1933年(昭和8年) 3月:修正計画要領による父島要塞の兵備計画策定 :海軍が小笠原近海などで大演習。硫黄島に滑走路を仮設
1934年(昭和9年)12月:砲台残工事再開・備砲工事着手
1937年(昭和12年) 4月:洲崎に海軍飛行場が完成 6月:夜明山と旭山の頂上にある通信施設を拡充
1939年(昭和14年) 4月:父島海軍航空隊新設 8月:小笠原近海で海軍大演習実施
1940年(昭和15年) 4月:要塞地帯法改正により父島列島全域が要塞地帯に指定 8月:年度動員計画訓令細則に示されある兵器の交付を受け大村第一、同第二砲台に備砲、別に巽谷砲台を新設 8月:東部軍に編入
1941年(昭和16年) 7月3日:要塞警急戦備下令に応じ得る準備命令を発せらる 9月10日:父島要塞司令部、父島要塞重砲兵連隊、父島陸軍病院を臨時編成 20日:要塞本戦備下令に応ずる準備 10月1日:海軍第7根拠地隊新設(阿部嘉輔 少将) 11月 :海軍通信傍受基地 設置 11月8日:要塞本戦備下令 12月1日:グアム攻略部隊が母島沖村海岸で上陸演習を実施 12月8日:米英に対し戦線の詔勅渙発 12月 :父島要塞防空隊が長崎展望台の西側稜線上に照空分隊陣地を設置
1944年(昭和19年) 3月10日:第31軍に編入 (小笠原集団) 3月 :父島要塞電波警戒隊 編成 5月22日:父島要塞司令部閉鎖。父島要塞重砲兵連隊は重砲兵第9連隊に改編 等、第109師団の基幹となる (小笠原兵団)