旧暦2033年問題
国立天文台のwebサイトでもこの問題が取り上げられている。既に廃止された暦のため、公的な機関が決定することはないとしている。
国立天文台の元天文台長や「暦計算室」員、国立民族学博物館名誉教授、カレンダー出版物の業界団体の長などを理事長・理事・学術顧問などに迎えている社団法人・日本カレンダー暦文化振興協会では、2014年(平成26年)4月以来この問題に関する学術シンポジウムを開催し、問題の所在についての啓蒙と周知、対策案についての検討などを行っている。また同協会は2015年(平成27年)8月28日にこの問題についての見解を発表し、その中で閏11月(F月)案を推奨した上で「置閏ルールについては検討を継続する」としている。2033年閏11月を推奨する理由としては、以下のようなものを挙げている。
伝統的な太陰太陽暦では冬至が重視されてきた。ゆえに冬至を尊重し、その当月に11月が配置されることが望ましい。