ソビエト連邦の食事情
ソ連時代のロシアでは、食品を扱う小売店の数は少なかった。食材を扱う店や、既成の食品を扱う食料品店(ガストロノム)や「オケアン」は国営であるため固有の名前は無く、看板には店が扱う商品の名前が書かれていた。店に並ぶ肉と野菜、乳製品の種類は限られ、質も低かった。しかし、中にはアイスクリームやサラミのように質の高さを評価される食品も製造されていた。
市場(ルィノク、Рынок)では農民が自営地で作った物品が売られており、商品の種類とサービスの質は国営の商店に勝っていたが、価格も2-3倍と相応に高かった。マフィアが取り仕切っていると言われる市場には農民が製造するのは難しい加工食品が並んでおり、主な売り手はコーカサス系や中央アジアの民族だった。
ソ連崩壊後は国営の商店、屋台、市場に代わって民営の大型スーパーや郊外型の小売店が台頭し、「オケアン」のような国営店の経営にも民間資本が参加した。
ロシア革命前からアルコール依存症がロシアの社会問題となっており、飲酒問題への対策はソビエト連邦政権にも引き継がれた。ロシア帝国末期から施行されていた禁酒法はソ連でも継続して実施されたものの、1924年にウォトカの製造が再開される。1920年代から1930年代にかけて減酒キャンペーンが行われたが成果は現れず、都市部ではクワス売りが商売を続けていた。
ブレジネフ時代の停滞期にはウォトカの消費量はより増加し、経済・治安・家庭・国民健康に及ぼす悪影響が顕著になる。1980年代にアンドロポフ、ゴルバチョフは酒類の統制を試みたため、民間には政府が製造する高価で質の悪い酒類が以前よりも少ない量で出回るという状況になった。庶民の間では配給された砂糖を使った密造酒(サマゴン、ru:Самогон)が製造され、砂糖不足と税収低下を招いた。