小林量
(出典)
京都大学大学院法学研究科博士後期課程研究指導認定退学後、
1986年4月 - 九州大学法学部助教授
1996年4月 - 名古屋大学法学部教授
1999年4月 - 同大学大学院法学研究科教授 (現在)
2009年6月 - アイシン精機(アイシン)監査役就任
2021年6月 - アイシン監査役退任
「運送人の責任」小林量、『現代企業取引法』 (頁:82-96)、1998年
「ドイツにおけるストック・オプション制度に関する法案の概要」小林量、商事法務1462号(頁:9-15)、1997年
「自己株式の取得と取得役の責任」小林量『企業の健全性確保と取得後の責役』(有斐閣)(頁:不明)、1997年
「資本制度と額面株式制度の変容」小林量、私法58号(頁:94)、1996年
「公開会社の自己株式取得」小林量、ジュリスト1052号(頁:9-15)、1994年
「ドイツにおける設立中の会社をめぐる法律関係についての議論の展開」小林量、龍田節・森本滋/編『商法・経済法の諸問題:川又良也先生還暦記念』(商事法務研究会)(頁:89-110)、1994年
「主要先進国の自己株式取得規制」小林量、商事法務1285号(頁:34-39)、1992年
「西ドイツにおける企業参加会社制度 」小林量、法政研究55巻2-4号(頁:63-83)、1989年
「分離型の新株引受権附社債の発行規制について」小林量、法政研究54巻2-4号(頁:127-167)、1988年
「企業金融としての自己株式取得制度(二)完」小林量、民商法雑誌92巻2号(頁:189-209)、1985年
「企業金融としての自己株式取得制度(一) 」小林量、民商法雑誌92巻1号(頁:1-27)、1985年
「無額面株式制度に関する-考察(二)完」小林量、民商法雑誌89巻2号(頁:171-198)、1983年
「無額面株式制度に関する-考察(一) 」小林量、民商法雑誌89巻(頁:24-53)、1983年