ひだ型巡視船
海上保安庁では1985年の日向灘不審船事件を受けて昭和62年度より180トン型PSを、また1999年の能登半島沖不審船事件を受けて平成11年度より高速特殊警備船を順次に整備するとともに、1,000トン型の高速高機能大型巡視船の計画も進めることで北朝鮮による工作船事案に対する体制を整備してきた。しかし2001年に発生した九州南西海域工作船事件において対処中の巡視船に対してRPG-7対戦車擲弾発射器が発射され、更に自沈した工作船を引き上げたところ82mm無反動砲や携帯式防空ミサイルシステムのように、従来考えられていたよりも長射程で強力な兵器を搭載していたことが判明した。
このことから計画中の高速高機能大型巡視船に対し、これらの兵器をアウトレンジして遠距離から精確な射撃が可能となる新型機銃の導入が決定されるとともに、単独の巡視船ではなくユニット単位で対応する体制が整備されることとなった。当初警備救難部では、高速高機能大型巡視船を元にヘリコプター甲板を設置した2,000トン型1隻を指揮船として1,000トン型2隻、高速特殊警備船3隻でユニット(機動船隊)を構成しこれを5隊整備することを構想した。しかし予算当局の査定を受けた結果、太平洋岸に配備予定だった2隊が削られるとともに各ユニットからも1,000トン型1隻と高速特殊警備船1隻が削られて4隻×3隊の整備となった。このうち指揮船となる2,000トン型として建造されたのが本型である。上記の経緯より予算要求時には「ヘリ甲板付き高速高機能大型巡視船」と称されていた。