公園
街区公園(従来は児童公園と称した) 半径250m程度の街区に居住する人々が利用する0.25haを標準とする公園。
近隣公園 半径500m程度の近隣に居住する人々が利用する2haを標準とする公園。
地区公園 半径1km程度の徒歩圏内に居住する人々が利用する4haを標準とする公園。全国各地にある中央公園と称する公園はこの類のものが多い。
ナショナル・モール(ワシントンD.C.)
セントラルパーク(ニューヨーク)
バッテリー・パーク
フラッシング・メドウズ・コロナ・パーク
グラント・パーク (シカゴ)
リンカーン・パーク
ボストンコモン
ボストン・パブリック・ガーデン
アメリカ独立国立歴史公園(フィラデルフィア)
ゴールデン・ゲート・パーク(サンフランシスコ)
ガスワークパーク(シアトル)
都市化の進展による自然環境の減少に伴い、都市内において野鳥等の小動物と接する機会が、減少している一方、野鳥や昆虫等と身近にすることへのニーズは年々増加し、都市内において小動物のオアシスとなるべき質の高い緑地環境の保全創出を図る必要から、都市に自然を呼び戻し、人間と生物がふれあえる拠点整備を目的とした公園。
個人私有地であっても公園と名乗ることに対しての罰則規定等は存在しない。したがって、福島県にある花見山公園のようなものも存在することになる。また法人経営の強羅公園のようなものも存在する。
文化庁の文化財保存事業(史跡等活用特別事業費国庫補助金)、史跡等活用特別事業などにより整備される公園。指定を受けるためには、遺跡が国の史跡指定を受けとることが必須条件である。
河川公園は一般には河川法(昭和39年法律第167号)第6条第1項に規定する河川区域内に設置する公園。河川法に基づいて行われる河川整備事業のうちの河川環境整備事業での、環境護岸、せせらぎ水路、散策路等の整備を行う「河道整備事業」と河川水面利用の適正化や推進を図る「河川利用推進事業」などで設置されたりするが、大半は都市計画法(昭和43年法律第100号)第11条第1項に規定する都市施設を除いたものである場合が多い。河川区域のうちダム周辺を整備する(公園化する)事業は、主にダム建設事業完了により生じたダム湖・貯水池周辺の跡地を整備して公園化するものであるが、これも都市公園にしない場合が大半である。
「都市公園以外の公園」とは、都市公園以外の都道府県立又は市町村立の公園または緑地をいい、当該自治体が当該公園または緑地に設ける公園施設に準ずる施設を含むものである。自治体で公園条例および公園条例施行規定などを制定し、法第○条第○項に規定する公園施設をいう、などと規定している。公園施設で名前の最後に「公苑」としているものや「ひろば」としているものはたいていこの類である。また立体公園制度がない時代に浄化センター等に設置された屋上公園などは、こうした措置をとって設置している。
「夙川公園」も都市計画道路として事業決定したので、正式名は夙川河川敷緑地としている。
換言すれば今日の公園という用語はもっと別の視点即ち我国の西洋文明化吸収の過程の中から発生した新語として究明して見る必要を痛感せざるを得ない」とし、以下の通りとしている。Park又はGardenといった思潮が最も的確にかつ早々と日本に伝達されたのは岩倉大使一行の米欧視察の記録と木村はみており、その中にPark(パーク:公苑・公園)、Garden(ガーデン:花園)、Square(スクワヤ:遊園)、Common(コンモン)などの用語が使用され、その中でParkについて特に興味のある記述も見られて「府中(ヒラデルヒヤ)ノ人言フ、(パーク)ヲ修ムル趣旨ハ天然ノ佳勝ヲ択ミ、之ニ人工ヲ加ヘテ修掃シ盤游ノ地トナスニアリ。尚ブ所ハ天真ヲ楽ムヲ要ス。新約克(ニューヨルク)ノ(パーク)ハ全ク人為ニ成ル。天真ノ美ヲ失ヘリト。新約克ハ又之ヲ諦(ソシ)リ、費府ノ人ハ野山ヲ以テ(パーク)トスルト笑フナリ。両都ハ互ニ繁昌ヲ頡頏(キツコウ)スル地ナリ。其民ノ相譲ラザルコト毎ニ此ノ如シ、云々」とあることで一行の脳裏にはParkとは如何なるものなりやという正しい概念が把握されており、そこに公苑(園)即ち正しくはPublicParkという概念も併せて会得されていたとされること、そして同『回覧実記』の中には公園という表現よりもむしろ公苑という表現が目立つのも、その証左としている。