ChatGPT
学術界では人間の生産性を上げることができるという声があり、大学によるとChatGPTのプロンプトエンジニア授業はすでに存在しているが、ChatGPTは論文の冒頭や一部の節を書くことができ、倫理的な疑問が上がっている。なお、複数の論文が既にChatGPTを共同著者として挙げていることが知られている。
アトランティック誌はChatGPTの学界、特に卒業論文などへの影響はまだ把握できる段階ではないと指摘したが、カリフォルニア州のある高校教師はChatGPTが「高校での英語教育の終焉」を招いていると主張した。ネイチャーのChris Stokel-Walkerは、教師は生徒が課題をChatGPT任せにしていることを問題視するべきだと指摘した。NPRのEmma Bowmanは、学生がAIを使って不正を試みても、AIは偏見を含む、権威のある人のような口調とともに意味のない回答を生成する場合があり、AIがどれだけ素晴らしく見える回答を生成しても、生成内容と実際の事実は異なることがあると述べた。
ファーマン大学(英語版)教授のDarren Hickは、ある学生によって提出された論文がChatGPTの「型」に気が付いたことを話した。
文章生成に報道機関の記事を無報酬で使用しているとして、批判を受けている。『ウォール・ストリート・ジャーナル』紙の発行元であるダウ・ジョーンズのジェイソン・コンティは「人工知能の訓練にウォール・ストリート・ジャーナルの記事を使う場合は、ダウ・ジョーンズから権利をきちんとライセンスすべきである」と述べ、「OpenAIはダウ・ジョーンズとそのような契約を結んでいない」と批判した。コンティは「ジャーナリストの記事の悪用を真剣に受け止めており、この状況を精査している」と付け加え、懸念を表明している。
2022年12月、経済学者のポール・クルーグマンはChatGPTが知識労働者の需要に影響すると意見し、ザ・ヴァージは、ChatGPTの成功は、AIが主流になりつつあることを表していると意見した。また、ChatGPTがよく「幻覚」を見ており、事実と異なる回答を生成することが多い、という指摘が上がった。マッシャブルのマイク・パールは、ChatGPTに複数の質問をし、回答の正確性をテストした。一例では、彼が「中央アメリカで、メキシコの次に大きな国」は何か質問した際、グアテマラと回答した(正しい答えはニカラグアであった)。また、CNBCがある曲の歌詞を生成するよう求めた時、ChatGPTは実際の歌詞ではなく新しく自身で生成した歌詞を回答した。
経済学者でマサチューセッツ工科大学教授のダロン・アシモグルとサイモン・ジョンソンは、ChatGPTのような人工知能技術は従来の技術革新とは異なる特徴を持っており、経済成長を促進せず経済全体に悪影響を与えると指摘した。
ChatGPTは2022年11月30日に公開された。当初は無料で公開されたが、後に有料化する計画があるという。開発元のOpenAIは同年12月4日までにユーザー数が100万を突破したと見積もった。12月15日、CNBCはサーバーが「未だ時々ダウンする」と報告した。ChatGPTは主に英語での使用を想定しているが、他の言語でもある程度は機能することができる。2022年現在、最近話題となったAIとは対照的に、ChatGPTに関する査読済みの技術論文は無い。
OpenAIの客員研究員であるスコット・アーロンソン(英語版)は、ChatGPTの悪用を防ぐため、同社がChatGPTの文書生成システムに何らかの形で透かしを入れる機能を開発していると明かした。また、ニューヨーク・タイムズは、ChatGPTの後継として、GPT-4が2023年内に公開されることが「噂されている」と報じた。
2023年2月1日、有料版として「ChatGPT Plus」が発表された。アクセス集中時にも優先的にアクセスできるようになっており、反応の高速化や新機能の使用ができる。アメリカから順次サービスが提供される。
2023年3月15日、「GPT-4」が有料版として公開された。
2023年4月3日、東京大学は理事・副学長の太田邦史の署名付き文章で、全学生・教員向けにChatGPT、BingAIやBard等の生成AIの利用に関する注意喚起を行った。この文章では生成AIを『平和的かつ上手に制御して利用すれば』有益であるとする一方で技術的な課題があるとして、今後の社会への悪影響に対する懸念を表明した。また、生成AIの文章には嘘が含まれている可能性が高く、ChatGPTを使いこなすには、相当の専門的な知識が必要であり、回答を批判的に確認し、適宜修正することが必要であると指摘している。
同文章では、機密情報や個人情報の扱いについても注意喚起を行っており、安易にChatGPTにそれらの情報を送信することは危険であることを指摘し、業務で知り得た機密情報、未公開の発明内容、研究費などの申請内容、入学試験問題の原稿、個人情報などは質問に含めてはならないとしている。
東京大学の方針として、学位論文やレポートについては、生成系AIのみを使用して作成することを禁止する一方で、実際には利用を検知することは困難であることから、論文やレポートなどの書面審査だけでなく、対面での口頭審査・筆記試験などを組み合わせて、本人が作成したのか検証する必要が出てくるとした。
2023年に5月18日、東京大学でChatGPTを裁判官役とした模擬裁判のイベントが開催された。弁護士からは妥当な判決で裁判の補助ツールとして有用であるという評価を受けたが、後から入力された情報が重視される癖のような反応も確認された。この癖に合わせて通常の裁判とは異なる進行で行われた。