湯田ダム
ダムは完成以来目的に沿って稼働している。だがダムの目的を阻害する重要な問題として堆砂(たいさ)がある。堆砂とはダム湖に上流から流れてきた土砂が貯まることであるが、洪水調節を目的とする多目的ダムや治水ダムの場合、過度に砂が貯まると計画された洪水量を貯水できなくなるという弊害が起こりかねない。湯田ダムの場合は現状として当初の目測通りの堆砂進行率であるが、上流部の山腹崩落が進んでいることもあり、今後中長期的には堆砂のスピードが速まるという懸念もあった。
このためダムを管理する建設省は上流部で砂を堰き止めて錦秋湖内の堆砂を防除することを目的に1997年(平成9年)より「湯田ダム貯水池保全事業」の一環として錦秋湖上流部、川尻地点の狭窄部入り口付近に砂を溜めるための貯砂ダム(ちょさダム)を建設することを決め、5年の歳月を掛けて2002年(平成14年)10月に完成させた。これが湯田貯砂ダム(ゆだちょさダム)である。
ダムの目的は上流から流れてくる砂を貯め込んで堆砂を防ぐことを最大の目的としており、砂防堰堤と同様の役割を果たす。
1953年より実施計画調査に着手したが、ダム建設に伴い湯田村中心部が水没することで反対運動は強く困難を極めた。湯田ダムが完成すると湯田村の中心部が水没する。水没対象となるのは湯田村川尻・大石・大荒沢の三集落、民家405戸・622世帯・3,200人でこれは小河内村(現在の奥多摩町)全村が水没した東京都の小河内ダム(多摩川。奥多摩湖)の945世帯に次ぐ全国最大級の水没世帯数となるからである。これに加え水田63ヘクタール、畑地57ヘクタールといった農地、国道107号線約13キロメートル区間と村道約22.5キロメートル区間、国鉄横黒線(現在のJR北上線)大荒沢駅・陸中大石駅・陸中川尻駅の三駅と15.3営業キロメートル区間、鉱山13ヶ所そして水力発電所2ヶ所及び発電用ダム1基が水没するという大規模かつ複雑な水没物件となる。このため補償交渉は村民・国鉄・鉱業権所有者・山林所有者・水利権所有者と多岐にわたるものであった。
約3年間、全くの膠着状態が続いた。この時期は田子倉ダム補償事件を始めダム建設に伴う水没地域問題がクローズアップされており、全国屈指の補償問題となった湯田ダムは新聞などで報道がなされ注目された。事業の早期進捗を願う事業者の建設省は度々住民団体と交渉を進めたが、生活基盤が完全に喪失することを懸念する住民との溝はなかなか埋まらなかった。事態が動き出したのは1956年(昭和31年)9月のことで、建設省は水没補償基準を発表したのと同時に補償方針を定めた「湯田ダム水没者更生大綱」を発表。水没対象者の生活再建について最大限住民の要望に沿った形で進める旨を示したのである。これに対し水没者側では翌1957年(昭和32年)5月に開催された湯田村ダム水没者大会において「大綱」に応じ、補償基準の妥結を決議した。