危険物
航空輸送では危険物を貨物としての輸送する場合、乗客・乗員が手荷物として持ち込む場合、それぞれに基準がある。
一般的に航空輸送といえば貨物として輸送することを意味する。
危険物船舶運送および貯蔵規則の二章で定義されている危険物は次の9つである。下記の<>内は対応する国連危険物輸送勧告書(第17版)の英語とその直訳である。
分類1 火薬類 <Explosives 爆発物>
分類2 高圧ガス <Gases ガス>
分類3 引火性液体類 <Flammable liquids 引火性液体>
分類4 可燃性物質類 <Flammable solids; substance liable to spontaneous combustion; substances which, on contact with water, emit flammable gases 引火性固体; 自然発火しやすい物質; 水と接触したときに引火性ガスを発生する物質>
分類5 酸化性物質類 <Oxidizing substances and organic peroxides 酸化性物質及び有機過酸化物>
分類6 毒物類 <Toxic and infectious substances 毒性と感染性物質>
分類7 放射性物質等 <Radioactive material 放射性物質>
分類8 腐食性物質 <Corrosive substance 腐食性物質>
分類9 有害性物質 < Miscellaneous dangerous substances and articles, including environmental hazardous substances その他の危険な物質及び物品、これには、環境有害物質が含まれる>
消防法において火災の原因となりかねないため、製造・貯蔵・取扱設備の設置および製造・貯蔵・取扱数量上限が規制対象となっている物質の総称である。全て常温で固体もしくは液体で、気体は含まれない。具体的には、消防法第2条第7項に「別表第一の品名欄に掲げる物品で、同表に定める区分に応じ同表の性質欄に掲げる性状を有するもの」と定義されているもので、これ
ら危険物の製造・貯蔵・取扱設備は消防機関の有無に応じ市町村長等の設置許可が必要である。
また、引火点が危険物よりも高い可燃性物質は、消防法では指定可燃物と呼ばれ、貯蔵量の多い場合に消防署長に届出が必要となる。具体的には、紙くず、わら、可燃性液体類がこれにあたる。
危険物あるいは指定可燃物の品目は政令等で指定され、危険物品目が指定可燃物品目へと変更になる場合もある。
危険物は品種ごとに一般的に取り扱える数量を規定しており、それ以上の量を貯蔵または扱う場合は消防法に定められた規則にのっとった設備・施設が必要であり、品種に応じた危険物取扱者による作業または監督を必要とする。
例:ガソリン(危険物第4類、第1石油類、非水溶性)は指定数量の200リットルまでは資格が無くても扱える。したがって、一般乗用車のガソリンタンク容量は200リットルを超えることはない。以前この指定数量が100リットルであった時代は、乗用車のガソリンタンクも100リットル以下であった。
自己反応性物質:加熱や衝撃で、分子内に含まれる酸素が助燃剤となることで激しく燃えたり爆発したりする物質。これらの物質が原因の火災は、消火が困難である。
有機過酸化物
硝酸エステル類
ニトロ化合物
ニトロソ化合物
アゾ化合物
ジアゾ化合物
ヒドラジンの誘導体
ヒドロキシルアミン
ヒドロキシルアミン塩類
その他のもので政令で定めるもの 金属のアジ化物 硝酸グアニジン
前各号に掲げるもののいずれかを含有するもの