トレント号事件
ロンドンの「標準的」な考え方はこの逮捕劇を、「この国を目標にした一連の計画的打撃の一つに過ぎない...すなわち北部州との戦争に引き込むための」というものだった。アメリカ人訪問者からスワードに送られた手紙では、人々は怒り狂っており、投票をすれば1,000人のうち999人が即座の宣戦布告に賛成になることを怖れる」と記されていた。イギリス議会のある議員は、アメリカが事態を正しく処理しなければ、イギリスの国旗が「細かく引き裂かれて、ワシントンの大統領トイレで使われるために送られる」と述べていた。
「ザ・タイムズ」は12月4日にアメリカ合衆国からの最初の報告を掲載し、その通信員ウィリアム・ハワード・ラッセルはアメリカの反応について、「大衆の下層階級の中に大変暴力的な考えがあり、彼等は誇りと見栄で満たされているので、どんなに名誉ある譲歩でもそれを書いた人には致命的なものになる。」としていた。しかし「ザ・タイムズ」編集者ジョン・T・ディレインは、穏健な姿勢を採り、大衆に「最悪の灯りの中でこの行動を見ない」よう警告し、リンカーン政権の初期にまで遡ってあったイギリスのスワードに対する懸念にも拘わらず、アメリカ合衆国が「ヨーロッパ列強と喧嘩を強いる」ことに意味があるかを問うように勧めた。
イギリス政府はトレントに乗っていたウィリアムズ中佐がイングランド到着後直接ロンドンに来ていたので、彼から確かな情報を入手した。ウィリアムズは海軍本部で首相と数時間を過ごした。政治指導者達の最初の反応は、断固としてアメリカに対抗するものだった。元外務大臣のクラレンドン卿は、スワードが「喧嘩を売ろうとしており、彼が海に出て行こうと決心してもワシントンではそれが実行できないことがわかる」と告発して、多くの者が考えていることを表現した。
サーロー・ウィードの「オルバニー・イブニング・ジャーナル」は、もしウィルクスが「保証されない判断をしたのならば、我々の政府はその手続きを適切に否定し、栄誉と公正に基づきイギリスの『あらゆる満足』を認めることになる、と示唆した。メイソンとスライデルを捕まえたことは、昔の米英戦争に導いた原因であり、アメリカ合衆国がその誕生以来反対してきた強制徴用に大変類似しているとコメントする者が現れるまで長くは掛からなかった。戦時禁制として人間を捉えることは、多くの者に共感を持たせることはできなかった。
ヘンリー・アダムズは強制徴用問題に関してその兄に次のように書いていた。
大衆もこの問題が法的に解決されるものというよりも、イギリスとの深刻な紛争を避ける必要性から解決されるべきことを認識し始めた。古参議員のジェームズ・ブキャナン、トマス・ユーイング、ルイス・カスおよびロバート・J・ウォーカー等は全て、捕虜を解放する必要性を訴えるようになった。12月の第3週までに、新聞の論調の大半はこれらの意見を反映して、アメリカ市民に捕虜解放に備えるように訴え始めていた。ウィルクスが命令無しに動いて、実際にサンジャシントの甲板上で捕獲審判を行う誤りを犯したという意見が広まっていた。
アメリカ合衆国は当初引き下がることを大変躊躇していた。スワードは、長い間のアメリカ合衆国による国際法の理解として、2人の使節を即座に釈放する機会を失っていた。11月末にスワードがアダムズに宛てた手紙では、ウィルクスが指示の下に動いたのではないが、イギリスから何らかの反応があるまで情報を伏せておくよう記していた。
5月18日、アダムズはラッセルに会って中立宣言に抗議した。アダムズは「彼等(アメリカ連合国)が、あらゆる利点が利用できる状況下に、領土内にある港の一つでの行動(アメリカ連合国が海洋における一つでも私掠行為を示す前にはそれらを海軍力と考えた)を除けば、如何なる種類の戦争も維持できるという能力を示す前に」イギリスが交戦状態を認めていると論じた。この時点でのアメリカ合衆国の主要な関心は、交戦状態の認知が国の外交認知に向けた第一歩だということだった。ラッセルは外交認知をその時点で考えていないことを示したが、将来的にそれを否定できないものであり、もしイギリス政府の態度が変わるようであれば、アダムズに知らせることに合意した。
一方ワシントンでは、イギリスによる中立宣言と、ラッセルがアメリカ連合国の代表団に会ったことに、スワードが動揺していた。スワードは5月21日付けのアダムズに宛てた手紙で、イギリスがアメリカ連合国代表団を受け入れたことに抗議し、アダムズにはイギリスが代表団と会合を続ける限り、イギリスには関わらないように命じた。イギリスが正式にアメリカ連合国を認知すれば、イギリスはアメリカ合衆国の敵になるところだった。リンカーン大統領はこの手紙を査閲し、表現を和らげ、アダムズにはラッセルに写しを渡さないこと、ただしアダムズが適切と考えた部分のみを伝えるように指示した。アダムズは修正された手紙に衝撃を受け、さらに全ヨーロッパに対して開戦の脅威を与えているようなものだと感じた。
彼等の任務はアメリカ連合国の情報宣伝に対処するに、自国の情報宣伝を行うことであり、そのことはトレント号事件より前に決まっていたことだったが、カウレーにとってはタイミングがあまりに良すぎた。スコットは、スワードがリンカーンを操作して捕虜逮捕に仕向けたことで事件の全責任がスワードにあると非難している、という噂が流れた。スコットは12月4日付け文書でこの噂を否定した。その文書はパリの「コンスティチュショナル」紙に掲載され、さらにロンドンの新聞の大半を含めヨーロッパ中で再掲された。スコットは噂を否定するときに、「イギリスとの友好関係保存のためならば、分別のあらゆる本能と共に良き隣人関係が我々の政府をして、栄誉ある犠牲も厭わなくさせることになる。」と述べていた。
アメリカ合衆国の穏当な意図は、その強い支持者であり、反穀物法同盟の指導者だったジョン・ブライトとリチャード・コブデンによっても論じられていた。両人はアメリカの行動の合法性については強い留保を表明していたが、アメリカ合衆国はイギリスに対して攻撃的な意図は持っていなかったと論じた。ブライトは、この紛争がワシントンで意図的に仕組まれていたと公に発言した。12月初旬、その支持者に対する演説で、「我々がアメリカ政府に代表を送る前に、我々がそれに対する返事を聞く前に、(我々が)全て武装し、鞘から剣を抜き放ち、全ての者が拳銃やラッパ銃を点検すべきだろうか?」と言って、イギリスの軍備を非難した。コブデンは大衆集会での演説、および新聞、出席できない集会の組織者、さらにイギリス内外の有力者に文書を送ることで、ブライトの側に荷担した。時間の経過と共に戦争に反対する声が強くなってきたので、イギリス内閣は仲裁など戦争に代わる手段も検討し始めた。