ホメオパシー
ホメオパシーのレメディが効くかどうかは波長が合うか合わないかで決まるので、本質的には必要な波の影響しか受けない。それゆえホメオパシーのレメディは必要な時にしか効かず、健康体の人にレメディを処方しても何の効果もない。ある病気の人に適切なレメディを処方した時のみに効果がある。このため副作用のない最良の療法であるとされる。ただ、希釈震盪濃度を変えずに毎日多量のレメディーを飲み続けると、危険で重大な影響が起こるとハーネマンは注意している。またレメディは同時に一種類しか使用してはいけないとハーネマンはオルガノンの273段落で主張している。
ホメオパスは人が健康なら体も健康という基本的な考えの元に働きかけ、心理的、感情的、精神的な状態に適合したレメディを処方する。このため、ホメオパスとのセッション(面会)では、十分な時間(2時間程度の事が多い)をかけ、患者の心理的、精神的な状態や、成長の過程、とくに過去の大きな問題についてのインタビューが持たれる。そうして基本的な人のタイプを見て、現在の問題を判断しレメディが処方される。
2010年のハイチ地震に際し、日本ホメオパシー医学協会が支援する団体が現地入りし、2000人を超える人数をホメオパシーにより「治療」したと広報された。
日本ホメオパシー振興会は2002年に任意団体として設立された。同会認定のホメオパス教育機関がハーネマンアカデミーオブホメオパシーである。会長の永松昌泰は由井寅子の元共同経営者であり、この両人はしばしばホメオパシー講座でもカルマ論に言及している。
日本ホメオパシー医学会は2004年に任意団体として設立された。上記2団体と異なり医師のための団体で、ホメオパスの教育機関を持たないが、その代わりに医師向けに研修と認定医試験を行っている。理事長の帯津良一は代替療法の研究者で、1990年ごろからホメオパシーを始めている。
日本ホメオパシー医学協会(法人格のない任意団体)は、レメディーは医薬品ではなく食品であると主張しており、レメディーが効能・効果をもつ医薬品であるとうたわれた場合や、あたかも医薬品であり効能・効果があるという誤認を招く表現とともに販売された場合は、それぞれ医薬品医療機器等法に抵触する可能性が高い。
2010年8月東京都は、株式会社ホメオパシージャパンが特定の病気に効果がある、などと誤解を与える表記について、薬事法(現・医薬品医療機器等法)違反の疑いがあるとして立入検査を行い、同社に対し触法行為を行わない様改善命令を出した。
2001年の調査で0.3%である。2000年代以降、タレント・著名人が自身のホメオパシーの利用に言及するケースも多く見られるようになった。また、ファッション誌や生活情報誌で取り上げられたり、オーガニックを売りにした専門店などで販売されてもいる。2000年代に様々な国内団体が発足をした事から利用率は増加傾向にあると推測される。一方でホメオパシー利用とそれに伴う現代医療拒否による医療事故も頻発し、複数の科学・学術団体が注意喚起の声明を出すに至った。
かつては助産院で使用されたケースがあった。2010年時点の日本助産師会の調査では、1割弱の助産院がホメオパシーを導入していた。琉球大学医学部保健学科でも2004年からホメオパシーが必修科目として教えられていたが後述する山口新生児ビタミンK欠乏性出血症死亡事故をきっかけに2010年に取りやめられた。