大阪市交通局1701形電車
このために、1940年2月から利用者の少ない停留所を通過する急行運転を開始して輸送力の確保を図ったほか、車両の面でも、バスとの競合への対策から、1931年の801形の登場以降、901形、旧2001形、旧2011形などの中型車を次々と投入していたものを一変させ、同年には遊休化していたボギー散水車の26 - 30号を活用して、1601形以来の大型ボギー車である、1581形を登場させた。その後も、翌1941年に太平洋戦争に突入したことから、当時「産業戦士」と呼ばれていた軍需工場への労働者の輸送手段を確保することは、事業者にとっても新車投入の大義名分となるものであり、重要なファクターでもあった。1701形は、このような状況の下で戦災前の大阪市電最後の新造車、それも大型ボギー車として登場した。
戦後は、空襲で焼け野原になった街でいち早く復旧した市電に利用者が殺到した。しかし市電も被災しており、多くの車両が空襲による被災や故障などで動けなかった。数少ない動ける市電の中には、明治末期から大正の初めにかけて製造された、501形や601形といった老朽木造車がまだ使われており、1711・1751形は、このような時期に老朽車の淘汰と輸送力の確保を図るために登場した。
日中戦争の勃発以降、1938年に成立した国家総動員法などの戦時の経済統制に関する法律の施行により、ガソリン、軽油などの液体燃料は軍需中心に使われることとなり、民需への割当は削減され、木炭やコーライトなどの代用燃料の使用を推進(強要)されることとなった。このために地方鉄道や大都市近郊のローカル線で成長を始めたガソリンカーやディーゼルカーなどの気動車も、その使用を制限されて成長を阻まれることとなったほか、大正末期から商業車中心に勃興してきた日本のモータリゼーションも一旦終息を迎えた。大陸での戦火が拡大するに従い、トラックは軍事用に徴発され、バスはパワーの出ない代用燃料の使用によって、しばしば立ち往生や坂道でのエンストに苦しむことになった。
大阪市においても、1938年の陸上交通事業調整法の施行により、それまで難航していた民営の大阪乗合自動車(青バス)との買収交渉をようやく成立させ、同年10月に大阪市が同社の事業を買収して再び市内公共交通機関の市営一元化に成功したが、戦時色が強まる中でバス事業の維持は次第に困難になり、市電と併走していた区間から撤退して、周辺地域のフィーダーサービス確保を中心に路線を設定する方向に転換した。このことによって市電へ乗客が集中するようになったほか、軍需産業の活性化に伴い、軍需工場や港湾で働く労働者も増加したことから、市電の輸送力確保が大きな課題となった。