1901年恐慌
翌5月8日、NP株は1000ドルを超えたが、ニューヨーク証券取引所開設以来の大暴落が市場を襲っていたため、それにつられてNP株がついに下落した。この混乱は、モルガンのパートナーであるジョージ・パーキンスとシフ、もう一方の当事者であるハリマンとがともに動き、空売り側が1株150ドルで買い戻すことを許可することで収束に向かった。これらの一連の動きをさして、ノーザン・パシフィック・コーナー(ノーザン・パシフィック鉄道株買い占め事件)という。
当時のアメリカの株式市場では、鉄道会社の株が大きな位置を占めていた。アメリカの鉄道会社は完全な自由主義経済の中で運営されており、自動車交通も未発達であったこともあり、カルテル、トラストが横行していた。例えば、一つの地域の鉄道ネットワークがすべて同じ鉄道会社で運営されるようになると、競争がないために運賃は高く、利便性は低く抑えられ、資本家のみが潤うような構図ができあがっていた。
そのような状況の中で、ユニオン・パシフィック鉄道(UP。現存)とノーザン・パシフィック鉄道(NP。現在のBNSF鉄道)のふたつの大陸横断鉄道が、それぞれ、鉄道の重要な結節点であったシカゴに自社のネットワークを延ばすことを画策した。そのためには、新路線を建設するよりも、すでにシカゴに達している既存の鉄道会社、すなわちシカゴ・バーリントン・アンド・クインシー鉄道(CB&Q)を買収し、自社のネットワークに組み込むことが得策であった。
CB&QはNP陣営に買収されるが、あきらめきれないUP陣営がCB&Qの親会社となったNPごと買収しようと画策した。それにNP陣営が応酬したため、NPの株価は異常な上昇を続け、その暴騰に耐えきれなくなった多数の投資家たちの破産を招くことになった。
結果としてヒルとモルガン側が勝利を収めはしたが、翌年、NP、GN、CB&Qの持株会社ノーザン・セキュリティーズ(Northern Securities Company、北部証券会社)を設立した。これにはハリマンやロックフェラーも参加した。
しかし、1904年、反トラスト法のひとつであるシャーマン法に抵触するという判決が下った。それまでの流れは、予審法廷では違法判決、巡回裁判所では合法判決、そして最高裁では違法5対合法4、かつ違法とした側の一人は補足意見つきで違法判決、というようなものであった。
そうした経緯もあり、判決により解体こそ命令されなかったが、事実上、利益の受け取りを禁止されたため、NPとGNの株を元の所有者に現在の資本比率に応じて返還し、99%減資を行った。
これにより、ハリマンの持株比率は以前よりも下がり、ヒルによるNP・GN支配はより強固なものとなった。また、以後この三つの鉄道の協調体制は統合まで続くこととなった。