おしゃぶり訴訟
2008年3月21日、東京地裁(菅野雅之裁判長)で和解が成立した。同社から解決金が支払われるとみられるが、金額は明らかにされていない。和解条項には、「コンビは、おしゃぶりが子供の歯やあごなどに与える影響について情報収集に努め、製品の改良や適切な使用表示の実現に向けて、努力を継続する」などの一文が盛り込まれた。
訴えられたコンビのNUKおしゃぶりは、ドイツのコンドームメーカーMAPA社が開発したものを、1992年にコンビがNUKブランド販売権を獲得し製造販売していたもの。ラテックス製とシリコーンゴム製の2種類がある。パッケージには「特殊な形状があごや歯の発育を助ける」といった「メリット」が記されているが、顎などの正常な発達を阻害しうる「デメリット」については記載がない。
訴訟を起こした原告側は、おしゃぶりの過度の使用は控えた方がよいという注意表示がパッケージなどにないことを問題視し、「(メーカー側が)適切な情報を与えず、指示・警告上の欠陥がある」と主張していた。訴訟和解後コンビは、MAPA社とのNUKブランド販売権が2010年3月31日契約終了することに伴い、NUKブランドの製造販売を中止した。
事件の背景としては、訴訟当時おしゃぶりの使用をめぐって研究者の間でも意見が分かれ、育児現場が混乱していたことが挙げられる。FNNスーパーニュースの中で木村太郎は、母子健康手帳改正や商品パッケージの改善など、訴訟の成果を高く評価した。