2C-I
デンマークやドイツ、ギリシャ、アイルランド、イギリスなどの幾つかのヨーロッパの国々において、2C-Iは違法な規制物質となっている。2003年11月、欧州理事会はすべてのEU加盟国にむけて、3カ月以内に2C-Iの禁止を強制する拘束力がある指示を出した。
アメリカ合衆国において、2C-Iは規制物質法に基づくスケジュールや規制がされていない。しかしながら、規制物質法でスケジュールI薬物に指定されている2C-Bに構造や効果が似ていることから、連邦類似体法(英語版)(規制物質法に含まれる項目。規制物質法におけるスケジュールI及びII物質に類似した物質は、この項目により取り締まられる可能性がある。)に基づき、2C-Iの所持及び販売は潜在的に起訴される可能性がある。2004年、ウェブ・トリップ作戦において、麻薬取締局は2C-Iを含む連邦類似化合物法に触法する物質を販売していたオンラインベンダーを告発している。
日本においては、麻薬及び向精神薬取締法に基づき規制されている。2008年1月18日に2C-T-2, 2C-T-4とともに麻薬指定された。(新たに指定された麻薬等)
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