ジャパン・ニュース・ネットワーク
東北放送(TBC)も基幹局と自社が発表しているものの、JNN基幹局には該当しない。ただし、静岡放送(SBS)・RSK山陽放送(RSK)・中国放送(RCC)と同様に基幹局出稿広告等共同事業の一部に参加する事がある。ちなみにCS放送『TBS NEWS』でかつて放送されていた「列島ニュース」では、TBS以外の以上8局のほか、新潟放送(BSN)・信越放送(SBC)のニュースが紹介されている。
過去には、当時JNN加盟局のなかった地域のJRN加盟ラテ兼営局(秋田放送、高知放送、南海放送。いずれも日本テレビ系)や、ANN単独加盟時代の青森テレビに対し、『JNNニュース』を番組販売扱いでネットしていた。ネットワーク黎明期において、系列の協定がより強固に確立される前の貴重な例である。なお、青森テレビについてはANN加盟時代も特例措置により、番組販売扱いながらもJNNのニュース取材・配信への参加を認めていた。
1999年には、日本初のインターネットでのニュース動画配信サービス『JNN News i』(2017年度に『TBS NEWS』、2022年度に『TBS NEWS DIG』に改称)をスタートさせ、以後系列各局は全国ニュースのみならずローカル(地域)ニュースも動画で配信するようになった。
全体として、AMラジオを兼営している老舗局が多く、特に「○○放送」という名前のJNN加盟局はそのほとんどがその地域において、最初の民放テレビ局(第1局)となっている。北海道、東北の太平洋側、静岡県、長野県、新潟県、石川県、近畿地方、中国地方(山口県を除く)、九州・沖縄地方の全局では、ジャパン・ラジオ・ネットワーク(JRN)にも同時加盟している。したがって、基幹局は事実上も含めれば全てラテ兼営(札幌・福岡が同一法人による本来のラテ兼営、東京・名古屋・大阪が同一放送持株会社傘下による事実上のラテ兼営)で、同時にJRNの基幹局でもある。
デジタル放送では、すべての加盟局が、映像の権利保護などの観点からCMを除いた放送中、画面右上に自社ロゴ(ウォーターマーク)の表示を行っている(一部系列局ではワンセグでは行っていない)。現在は5大系列はすべての放送局で実施されているが放送開始当初から行っているのはJNNのみである。
加盟局はGガイドの番組データを配信している(電子番組ガイド(EPG)のGガイドのホスト局となっている)。