ユースホステル
運営の主体により下記のように分類される。
直営ユースホステル:JYHが直接運営しているもの。
公営ユースホステル:公営の宿泊施設をユースホステルとして使っているもの。あるいは、地方自治体などがユースホステル専用として設置運営しているもの。会員でなくても身分証明があれば同じ料金で宿泊できることが多い。
民営ユースホステル:民営(個人・会社)の宿泊施設がユースホステルとして利用できるもの。あるいは、個人などがユースホステル専用として設置運営しているもの。
日本では直営ユースホステル以外、設置者(民間の個人、地方自治体など)がJYHから認定を受けた上で、JYHとの契約でユースホステルの運営が開始される。
2008年末、中国地方の多くのユースホステルが一斉に日本ユースホステル協会との契約を解除した。そのため、日本ユースホステル協会のWebサイトなどでは「閉館」と告知されているが、ほとんどの施設はユースホステルと同形態のまま宿泊営業を続けている。
ユースホステル会員とビジターで料金が異なる(会員でない場合はビジター料として600円が加算される→公営ホステルは除く)。日本の施設では宿泊料金は2007年で一般的に1泊2食付で約4700円〜約5040円(会員料金・通常期料金)となっており、基本的に寝室は男女別相部屋であるが、家族やグループの場合は一部屋を家族やグループ単位で利用できるところが多い。2006年より宿泊料金の上限が引き上げられ、繁忙期料金や閑散期料金がそれぞれの施設である程度自由に設定できるように規則が改められた。
2018年現在では男女別の相部屋の原則(家族や夫婦の場合は相部屋ではない場合が多い)、他の利用者の迷惑になる行為をのぞいては一般的な宿泊施設と同様の施設が多く、食事の配膳、食器洗い等の後片付け、寝具の準備、清掃に至るまでセルフサービスといった施設は少ない。
かつては朝食後の清掃もホステラーの義務であったり、義務でなくても任意で行うのが望ましいとされた施設もあったが、現在日本国内で、ホステラーが朝の出発前に館内を清掃する施設はほとんど皆無と言ってもよい。
かつては日本国内の施設では、消灯時間が厳守され、午後10時にはホステラーの寝室も含めて館内の灯火をほとんど全て消し、ホステラーは寝室に引き上げる必要があった。現在でも消灯時間を設けている施設は多いが、規則は緩やかで、早めに就寝したいホステラーへの配慮から、寝室の電灯を午後10時から11時の間に消す必要があっても、食堂や談話室(談話スペース)をより遅い時間まで雑談などに利用できる施設が普通で、中には談話室を終夜利用できる施設もある。
かつて、日本国内では禁酒の施設が一般的であったが、近年では大半の施設で飲酒できるようになり、ホステラーに酒類の販売を行う施設や施設内にカウンターのあるバーを設けて、そこでホステラーにビールやソフトドリンクを提供する施設が海外のみならず日本でも見られるようになっている。また、喫煙については、受動喫煙防止の観点から、全館禁煙の施設が増加してきている。
ユースホステル(独: Jugendherberge、英: youth hostel)は、プロイセンのリヒャルト・シルマンが創設した、青少年少女の旅に安全かつ安価な宿泊場所を提供しようという主旨で始まった運動と、それにより生まれた宿泊施設。また、約80の国と地域にあるそれらの宿泊施設による宿泊施設ネットワーク。
略称は「YH」。日本では「ユース」とも。
イギリス英語で、ユースホステルの利用者をホステラーという。ユースホステルを利用した旅をホステリングという。