ケインズ経済学
ケインズにとって、この加速度効果は、当該状況においては政府と企業部門とは代替的関係ではなく補完的関係にあることを意味した。
第二に、刺激によって総生産が引き上げられる。それによって、貯蓄総量を引き上げ、固定資本への投資を増大させるための資金調達を助ける可能性を増大させる。最後に、政府支出は、つねに浪費的であるとは限らない。利益追求者によっては供給されない公共財への政府投資は、民間部門の成長を促進するかもしれない。言い換えれば、基礎研究や公衆衛生、教育、社会基盤などへの政府支出は長期には潜在産出量を増大させることに貢献する。
ケインズ理論においては、財政政策が正当化されるためには、労働市場における相当な供給過剰の存在がなければならない。
批判者の多くが特徴付けるのと違って、ケインズ主義は赤字財政支出からのみからなっているのではない。ケインズ主義は、景気循環対抗的な政策を奨励している。その一例は、需要サイドの過剰な成長がある場合には、経済を冷却しインフレを防止するために増税し、経済が下向いているときには雇用を刺激し賃金を安定化させるために、労働集約的な社会基盤整備に赤字支出することである。古典理論は、逆に、財政が収入超過の場合には減税し、景気後の下降期には政府支出を切り詰めたり、あまり行なわれないが増税せよと、要求している。
ケインズ経済学者は、好景気に減税を通じて利潤や所得を増加させることや、景気下降期に歳出削減により経済から所得や利潤を引き上げると景気循環を悪化させてしまうと考える。このような効果は、政府が経済の大きな部分を占める場合には、とくに大きくなる。
乗数の概念はもともとリチャード・カーンが提案したものである。一般理論では第10章で乗数について述べられるが、ケインズ自身も一般理論の第10章冒頭において乗数の概念がリチャード・カーンの功績であることを認めている。リチャード・カーンの導入した乗数はもともと投資の増分と総雇用の増分について述べた雇用乗数であったが、ケインズはこれを応用して総投資の増分と所得の増分に関する投資乗数を導入した。投資乗数とは次のように導き出される。ここで、国民所得の増分をΔYとすると、ΔYは消費(C)と投資(I)の増分によって構成されるので
Δ Y = Δ C + Δ I {\displaystyle \Delta Y=\Delta C+\Delta I}
ここで限界消費性向を c とすると、
c = Δ C Δ Y {\displaystyle c={\frac {\Delta C}{\Delta Y}}}
これをΔYの式に代入すると
Δ Y = c Δ Y + Δ I {\displaystyle \Delta Y=c\Delta Y+\Delta I}
これをΔYについて解くと
Δ Y = 1 1 − c Δ I {\displaystyle \Delta Y={\frac {1}{1-c}}\Delta I}
この 1/1-c は乗数と呼ばれる。これは、総投資が増加したとき、国民所得は投資の増分の乗数倍だけ増加するということを示している。
ケインズは、その『自由放任からの脱却』においてチャールズ・ダーウィンの進化論の影響を受けた、古典派のレッセフェール(自由放任)の思想を退けたことで知られている。適者生存の思想をもっとも高いところにある木の枝から葉をむしることだけを生存の目的の全てと見て、もっとも首の長いキリンだけを生存させることをベストとするものだとして批判した。また合理的な個人を仮定して見えざる手に全てを委ねることが公共の福祉を高めるとする古典的な自由主義に対しても、社会自由主義の側から疑問を呈していた。