インド洋津波警報システム
インド洋津波警報システムは2005年1月に日本の神戸市で開かれた国際連合の会議で国際早期警戒プログラム(英語版)に向けての初期段階として合意された。カナダ・オタワの Nanometrics およびインドの RESULTS Marine Private Limited の2社が、地震発生を報じる警告を2分以内に自動的にSMSと電子メールを通じて科学者らに提供する2つの中央記録局 (Central Recording Station) とともに、17つの地震観測用VSAT (Seismic VSAT) 局を提供し、無事に設置した。
このシステムはUNESCO(ユネスコ)の指導を受けて2006年6月後半に試験稼働し始めた。6つのDART(Deep-ocean Assessment and Reporting of Tsunami; 深海での津波の評価と報告)ブイに加えて、25の地震計観測拠点が26の国家津波情報センターへと情報を伝達する仕組みである。