APT攻撃
特定の組織内の情報を窃取するためのコンピュータウイルスやマルウェアが標的型脅威(Targeted threat)と分類され、これらを用いるサイバー攻撃が標的型攻撃と呼ばれるようになり、無差別に行われる他のサイバー攻撃と区別していた。
2005年7月には、標的型攻撃の中でも、高度な技術を駆使するものについての警告がイギリスのUK-NISCCとアメリカのUS-CERTから発行された 。ただし、当時はまだAPT(Advanced Persistent Threat)という用語は用いていなかった。
最初にAPT(Advanced Persistent Threat)という用語を用いたのは、2006年、アメリカ空軍においてであったという。 正体不明の敵による攻撃について論じる際に、この用語は適していたという 。
今日、APT攻撃は、標的型攻撃の中で区別されるようになっている 。
2010年1月、Googleの中国拠点等において発生した「オーロラ作戦(Operation Aurora)」という一連の攻撃事件が話題になった 。
2010年6月、中東の原子力施設を狙った「スタックスネット(Stuxnet)」というコンピュータワームが発見された。
2010年12月に独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)から内容的にAPT攻撃についてのレポートが公開された 。
2013年4月に独立行政法人 情報通信研究機構(NICT)が設立した「サイバー攻撃対策総合研究センター(CYREC)」の設立理由の筆頭に、このAPT攻撃が記述されている 。