修養団
日本の敗戦後、大部分の教化団体はGHQによって解散させられたが、 修養団はGHQから存続を認められた。 解散を免れたのは、修養団以外では報徳会のみである。 蓮沼は「敗戦の道義的責任を痛感して」主幹を一時やめた(1951年(昭和26年)に復帰)。
敗戦後ほとんど間もない1945年(昭和20年)11月15日には蓮沼が昭和天皇に社会教育について進講、 10月から12月にかけては、国民道義昂揚協議会、家庭教育振興協議会、貯蓄推進協議会、 家庭生活科学化協議会、幹部勤労者啓発会、勤労者啓発会を各地で開催するなど運動は活発だった。
太平洋戦争後、修養団の活動が太平洋戦争前のよう広く一般人に対して行われることは少なくなり、 企業に対する活動が主体となった。 また、企業だけでなく、国・地方公共団体の行う社会教育運動にも活動を広げた。 戦後の修養団を物心両面で支えたのは企業経営者である。
修養団は、1974年4月に結成された「日本を守る会」に結成当初から参加している。
修養団は、1906年(明治39年)2月11日に蓮沼門三が作った社会教育団体である 。蓮沼が東京府師範学校(現・東京学芸大学)時代に始めた「美化運動」がその起源である 。 「総親和」「総努力」をスローガンに「白色倫理運動」を展開 、大正デモクラシーに逆行する日本精神の 普及を行った。 昭和初期には当時の国家主義者から期待された団体である。 1937年(昭和12年)8月24日の閣議決定で推進された国民精神総動員運動 を、民間の側から推進した。 修養団は蓮沼の『道のひかり』を信条とし、日本主義による倫理の確立を目指している 。 機関紙『向上』を発行している。 今日でも、子ども自然体験キャンプ、海外の恵まれない子たちとの交流活動のほかに、家庭教育や社会人教育などの事業を展開している。 1923年(大正12年)に財団法人化、 2011年(平成23年)4月1日に公益財団法人としての認定を受けた。
初代団長に田尻稲次郎、2代目団長に平沼騏一郎、初代後援会長に渋沢栄一などの著名人の名前が見られる 。また、その後の会長には大槻文平、 副会長には小山五郎、三田勝茂、日向方斉などの名が見られる。
修養団の考えは、太平洋戦争前から住友金属、日立製作所などの大手企業が修養団の教えを広めた。また政府からも産業界からも大きな期待がかけられた団体だった。