移籍金
2009年度まで、日本では移籍金の過度な高騰を防ぐために、JFAにより移籍金の上限が定められていたが、同年度のオフシーズンからEU内クラブと同様に、移籍金制度が完全撤廃された。但し、南米などでは、依然としていわゆる「保有権(パス)」制度が生きているため、契約が満了しても選手は自由に移籍できるとは限らない。
なお23歳以下の選手が移籍する場合には、原則として移籍先クラブが、通常の移籍金とは別に12歳から21歳までの間のクラブ在籍年数に応じた「トレーニング補償 (training compensation) 」の支払い義務が生じる。
また、FIFAは国際移籍(別の協会のリーグへの移籍)をするような優秀な選手を育てたクラブ(12歳-23歳在籍チーム)が、その対価を得られる「連帯貢献金」がある(移籍先の支払い義務であり、移籍金の支払いと別に支払う)。「トレーニング補償 (training compensation) 」と「連帯貢献金」は併用できずトレーニング補償が優先される。
J1をカテゴリ1 (C1)、J2をカテゴリ2 (C2)、JFL以下のリーグをカテゴリ3 (C3)とする。
全カテゴリからC1への移籍(J1、J2、JFL→J1への移籍)をパターンA
C2,C3の同カテゴリ間、及びC3からC2への移籍(J2、JFL→J2、JFL→JFLへの移籍)をパターンB
上位カテゴリから下位カテゴリへの移籍(J1→J2、JFL、J2→JFLへの移籍)をパターンCとすると、
2001年度までは移籍係数0(即ち移籍金がかからない)の選手の対象は満年齢33歳以上の選手が対象だった。ところがベテラン選手の活躍の機会を出来るだけ増やそうという観点から、2002年度から段階的に1歳ずつ引き下げ、2004年度からはその対象を満年齢30歳以上の選手を対象とすることとなった。なおこれはとりあえず2006年度まで実施し、その後は改めて検討することとなっていた。