松沢盛茂
農地改革以来、主に高度成長期の1960年代前半からの農業労働者の都市部流出を契機とする農家の労働者不足や、農機具製造工業の著しい発展に伴い、耕運機などをはじめとする各種農業機械が農村に普及し始める。それと同時に、家族経営が主体である我が国の農業経営の下では、こうした機械化投資が収益をカバーできず、「機械化すればするほど貧乏になる」いわゆる「機械化貧乏」という言葉が生まれた。その代表的意見が松沢の「消費財的性格論」である。
農業経済学者の加用信文(元東京教育大学教授)は、機械化に対する消極的な見解を以下の6つに整理した。
1農家所得上昇論、2消費財的性格論、3誇示的効用説、4家父制崩壊説、5余暇発生論、6若干労働解放説である。
松沢の「消費財的性格論」は、農家の投資行為を家族経営特有の内部均衡による厚生・心理的効果により説明しようとしたものである。