赤十字社
日本陸上自衛隊野戦用救急車
オーストリア赤十字社の救急車
米海軍病院船「マーシー」
日本の西南戦争。右から2番目の兵の背嚢に赤十字が入っている(1877年)
赤十字及び赤新月の標章(類似のものを含む)は、「戦地にある軍隊の傷者及び病者の状態の改善に関する1949年8月12日のジュネーブ条約」(ジュネーブ諸条約の第一条約。傷病者保護条約)第44条により赤十字社・赤新月社と「軍隊およびこれに準ずる組織の医療・衛生部隊の人員・施設資機材」、さらにはジュネーヴ諸条約第一追加議定書(1977年)第8条により、(軍民を問わない)「医療組織、医療用輸送手段、医療要員、医療機器、医療用品、宗教要員、宗教上の器具及び宗教上の用品の保護」のために用いられる。これは、赤十字・赤新月の関係者・施設資機材は、人道上、戦地・紛争地でのあらゆる攻撃から無条件で保護されねばならない存在だからである。単に医療施設を表すのではないことが厳格に規定されている。ただし、各国赤十字社・赤新月社から許可を受けた上での、救急車や救護所での平時の使用は例外的に認められている(第1条約第44条第4項)。
日本国内においては、「赤十字の標章及び名称等の使用の制限に関する法律」によって、第1条に規定された赤十字、赤新月、赤のライオン及び太陽の標章及び名称の使用は、日本赤十字社(第2条)及びその許可を受けた者(第3条)のみに制限されており、みだりに使用した場合は懲役または罰金刑に処される(第4条)。
この条約によって戦争時の民間人の保護や内戦時における保護規定、違反に対する罰則規定などが定められ、赤十字の権限は大きく拡大した。1963年には赤十字は設立100周年を迎えたため、この100年間の貢献に対して赤十字国際委員会、赤十字社連盟にともにノーベル平和賞が贈られた。1965年には赤十字の基本7原則が制定された。1977年には、ジュネーヴ四条約において保護されていなかった独立運動やレジスタンスに対する保護を目的とするジュネーヴ諸条約第一追加議定書と、内戦・内乱時の保護の拡大を目的とするジュネーヴ諸条約第二追加議定書の2つの追加議定書が採択され、対象はさらに拡大した。
1983年には赤十字社連盟が赤十字赤新月社連盟と改称したが、レッドクロス(Red Cross)とレッドクレセント(Red Crescent)の頭文字が共通なので略称は変わらなかった。1991年には赤十字赤新月社連盟にそれまで存在しなかった「国際」の名が追加され、「リーグ」から「フェデレーション」へと変更されて国際赤十字・赤新月社連盟(IFRC)と改称した。さらに2005年、赤十字と赤新月に加えて新たに赤水晶を標章と定めた第3追加議定書が採択された。2014年、「国際4つの自由賞」受賞。
この名声と各国への人脈から五人委員会の委員長となり、草創期の赤十字運動において指導的な役割を果たした。モアニエは弁護士であり、赤十字運動の理論化と組織化に力を尽くして、1910年に亡くなるまでこの運動の中核を担い続け、赤十字の育ての親ともいわれる。アッピアは戦傷外科の権威であり、自らも医師として積極的に救護に出向くとともに、医学的な方面から助言を行った。モノアールも外科医であり、指導層だけでなく一般市民への広報を重視していた。
1863年3月には五人委員会において、委員会自身ではなく各国がそれぞれ民間救護団体を設立するという方針が確立され、同年8月にはジュネーブでこの問題に関する会議を10月に開催することが決定された。これを受け各委員は各国に精力的な呼びかけを行い、10月には予定通りジュネーブにおいて、スイス、イギリス、フランス、イタリア、スペイン、オランダ、スウェーデン、ロシア、オーストリア、プロイセン、バーデン、バイエルン、ハノーファー、ヘッセン・カッセル、ザクセン、ヴュルテンベルクの16カ国が参加する会議が開かれ、このとき各国に救護団体を設立することが決定し、赤十字標章等を定めた赤十字規約が採択された。
創立者のデュナンは1867年に破産して同年五人委員会を辞職し運動から身を引かざるを得なくなったものの、その後も赤十字運動は順調に発展していった。1867年にはパリにおいて傷者救護社の国際会議(のちに第一回赤十字国際会議と呼ばれる)が開催され、1869年にはベルリンにおいて第二回会議が開催された。上記のとおり1870年代には各国の救護団体の多くが赤十字社と改称し、以後赤十字社がこの団体の正式名称となった。この流れに伴い、1875年には国際負傷軍人救護常置委員会が赤十字国際委員会と改称した。また同年、バルカン半島における紛争においてオスマン帝国が赤新月を赤十字の代わりのマークとして使用し、これがイスラム圏における赤新月マーク使用の端緒となった。
日本においては、1877年(明治10年)に旧龍岡藩主で元老院議官の大給恒と、同じく元老院議官の佐野常民が博愛社を結成し、同年の西南戦争において救護活動を行ったことが赤十字運動の嚆矢となっている。一方、軍部内においては大山巌が積極的にジュネーブ条約への加入を推進し、1886年(明治19年)には日本は東アジア初のジュネーブ条約加盟国となった。これを受けて博愛社は翌1887年5月20日に日本赤十字社へと改称し、9月2日には赤十字国際委員会から正式に承認されて赤十字の一員となった。