J-WAVE
かつて、1989年7月29日 - 8月4日と1990年4月期に行われた聴取率調査で首都圏全局1位を獲得したこともあった。それ以降はAM主要局に抜かれたが、JFNのキー局であるTOKYO FMと熾烈なFM局首位争いを展開。1990年代中頃はトーク主体のTFMに苦戦を強いられていたが、近年は巻き返しを図り優位に立つ。この在京FM2局の聴取率合戦に、これまでは県下居住者の聴取状況のみを集計していた、埼玉のNACK5が、2004年4月期に埼玉県内、都内を含めた首都圏で初めて首位(J-WAVEと同率)を獲得するなど、1都3県下で三つ巴の激しいFM局首位争いが繰り広げられている。さらに、2008年6月期ではAMの文化放送を抜き首都圏全局4位となるなどの躍進を見せ、2010年10月・12月期にTBSラジオに次ぐ、2期連続単独2位となって以降、首都圏全局2位になることが多くなっている。2021年6月期調査では20年間首位を譲らなかったTBSラジオを抜き、単独首位となった。その後はエフエム東京やニッポン放送が猛追をかけていることと、TBSラジオが聴取率調査を意識した編成(スペシャルウィーク)を取りやめたことが遠因となり、混とんとしている。
2021年9月現在、専属アナウンサーはいないため、ニュース等のアナウンスはフリーアナウンサーが担当するが、一時期専属のアナウンサーがいたことがある。
手島里華(元ニッポン放送・TOKYO FMアナウンサー)
2006年9月よりプロデューサーとして入社していたが、2007年4月より同局初の専属アナウンサーになる。
2010年5月末より産休及び育児休暇。その後、2013年6月をもってJ-WAVEを退社。
J-WAVEは、全国のコミュニティ放送局へ向けて、再送信サービス「DIGITAL J-WAVE」を実施している。放送線の経由でなく、J-WAVEと再送信希望局とのあいだで契約を締結したのち、既存の全国放送チャンネルを各局が受信し、受信音声を中継する形をとっており、2004年9月30日まではDIGITAL J-WAVE 505を、同チャンネル閉局以降はSOUND PLANETのJ-WAVEチャンネルを利用している。
J-WAVEの地上波放送区域である関東地方は基本的にサービスの対象外となっている(ただし隣接周波数の局が存在しJ-WAVEを聴取困難である前橋市・まえばしCITYエフエムはサービスを利用している)。また、隣接局がDIGITAL J-WAVEを導入し、かつ放送区域が重複している場合には契約できない場合もある。
同様のサービスを実施している事業者にミュージックバードのMUSIC BIRD for COMMUNITYがあり、放送局によっては両方の再送信を編成している。
J-WAVEのワイド番組には"J-WAVE HEADLINE NEWS"が組み込まれているが、導入局で"HEADLINE NEWS"が組み込まれている時間帯を含めてサイマル放送する場合、ニュースソースである共同通信社と別途契約する必要がある。
導入局についてはDIGITAL J-WAVE Square - AIR COVER CFN LISTおよび、コミュニティ放送局一覧の「J-WAVEを再送信している局」を参照。
水力発電。高いところから落ちてくる水の勢いで水車を回し、その水車が回転する力で発電させたエネルギー。
「株式会社エフエムジャパン」として1987年末に設立され、翌年の1988年10月1日より放送を開始した。東京都を放送対象地域とする民放FM局ではエフエム東京(TOKYO FM)に次いで2番目に開局している。
設立には、六本木に本店を置いていたレコード店「WAVE」(2011年経営破綻)の母体であるセゾングループと、東急グループが出資者として深く関わった。開局申請には495社が応募したが、郵政省(当時)は「調整」と称して1社に絞り込んだ。
設立時から2006年6月まで、代表取締役会長・社長には、長らく郵政省からの官僚もしくは経団連出身者が務めていたが、2008年6月に社長に就任したニッポン放送(2023年現在、同社が同一放送対象区域で10%を超える(18.2%)株式を所有しており支配関係に該当するが、2011年6月の規制緩和で適用除外となっている)出身の小笠原徹以降、ラジオ業界経験者が務めることになった。ただ役員の多くは、出資法人の管理職クラス社員が派遣されている。
1993年5月に設立されたJAPAN FM LEAGUE(JFL)において、事実上幹事局の位置付けとなっている(JFLの特性上、J-WAVEはキー局ではない)。