名古屋電灯
供給区域も引き続き拡大され、1916年4月より東春日井郡勝川町・鳥居松村・篠木村(現・春日井市)への供給を開始している。さらに料金の値下げも相次いだ。1914年9月に発生した、名古屋電気鉄道に対する電車焼き討ち事件が示すように、電車賃や電気料金は常に値下げの圧力にさらされており、名古屋電灯では1914年2月・1916年2月・1917年2月の3回にわたって電灯料金・電力料金を引き下げた。1917年2月の改訂では、定額灯は8燭灯月額50銭・16燭灯65銭・24燭灯80銭、従量灯は1キロワット時あたり14-6銭(逓減制)、などと電灯料金が定められ、以後東邦電力時代の初期までその料金制度が維持された。
電灯供給では値下げのたびに需要家に対する勧誘活動が繰り返された。中でも1916年2月の料金値下げを機に実施されたより明るい電灯への切り替え(高燭化)の勧誘は大規模なもので、料金改定前の1月中旬より、広告を市内全域に配布する、自社電柱に広告を貼付する、理髪店・銭湯など市内要所に絵入りのビラを掲示する、本社のショーウィンドーに電飾を施す、社員・勧誘員・集金人を総動員し戸別訪問を行う、といった活動を展開、1月の1か月間だけで20万燭の増燭を達成した。翌1917年2月の料金値下げに際しても勧誘活動が行われ、この改定で10燭灯を廃止したもののその需要家がほとんど8燭灯ではなく16燭灯に移行するという成果をあげた。
電熱供給という分野も出現した。名古屋電灯での採用事例として、国内製品の普及で電熱器が廉価となったのをうけて1916年11月新柳町の料理店「八層閣」に取り付けた10台の「電気七輪」がある。電熱で調理された「電気すき焼き」は客に好評であったという。
位置:北緯35度12分5.3秒 東経137度17分56.8秒 / 北緯35.201472度 東経137.299111度 / 35.201472; 137.299111 (川下発電所)
名古屋電灯最初の水力発電所は小原発電所といい、元は東海電気(旧・三河電力)が建設したものである。所在地は愛知県西加茂郡小原村大字川下字大平(現・豊田市川下町)。1901年3月着工ののち翌1902年(明治35年)7月に竣工、9月より瀬戸町(現・瀬戸市)への送電を始めた。
矢作川本流に放水する発電所だが、取水は支流の田代川から行う。発電所出力は200 kWで、設備はペルトン水車会社製ペルトン水車・明電舎製100 kW交流発電機(三相交流3,450ボルト・周波数60ヘルツ)各2台の組み合わせであった。東海電気時代には瀬戸からさらに名古屋へと送電していたが、約40キロメートルの長距離送電にもかかわらず費用の都合で昇圧しての送電は見送られた。名古屋電灯移行後の1914年(大正3年)8月より瀬戸へも八百津発電所から送電するようになったため発電を休止。その後の需要増加で一時再稼働するも1917年上期には発電を再停止し、そのまま1919年(大正8年)12月に6万9000円で岡崎電灯へ売却された。現・中部電力川下発電所。
位置:北緯35度34分23.8秒 東経136度55分45.8秒 / 北緯35.573278度 東経136.929389度 / 35.573278; 136.929389 (長良川発電所)
大型水力発電所のうち名古屋電灯が着工し完成させたのが長良川発電所である。所在地は岐阜県武儀郡洲原村大字立花(現・美濃市立花)。1910年3月15日より運転を開始した。
発電所名の通り長良川を利用する発電所であり、郡上郡嵩田村大字上田(現・郡上市美並町上田)の取水口から川沿いに約4.7キロメートルの導水路を通すことで落差を得ている。発電所出力は4,200 kW。設備はフォイト製フランシス水車とシーメンス製2,500 kW三相交流発電機(電圧2,300ボルト・周波数60ヘルツ)各2台の組み合わせで、33 kVへの昇圧用変圧器も備える。水車・発電機は最大で3組あり(1910年3月1・2号機、同年4月27日3号機が竣工)、3組中1組を予備として運用する体制が採られていたが、このうち2号機は1918年(大正7年)2月になって取り外され矢作川の臨時建設部串原仮発電所へと転用された。
長良川発電所からの送電を受ける変電所として名古屋郊外の愛知県西春日井郡金城村(現・名古屋市西区)に児玉発電所が設置された。長良川発電所から児玉変電所までは33 kV送電線にて送電されたほか、途中の分岐線によって一部は岐阜方面や一宮方面へ送られた。
八百津変電所から萩野変電所までを66 kV送電線でつなぎ、萩野変電所で降圧した上で市内配電をつかさどる南武平町変電所へ送電した。
八百津発電所は古い時代の設計に基いて洪水時の水位上昇に配慮し放水口を過度に高い位置に置いたため、洪水時以外はその分の落差を利用していなかった。このため残留落差を利用した小発電所(放水口発電所)を増設することとなり、1917年5月25日に竣工させた。発電所出力は1,200 kW。水車・発電機は日立製作所製で、4台1組のフランシス水車で1台の発電機を駆動。発生電力は八百津発電所へ送られた。
なお八百津発電所の工事用発電所として名古屋電力が設置した旅足川(たびそこがわ)発電所があった。同発電所の使用認可は1907年(明治40年)11月で、木曽川支流の旅足川にあり、設備としては水車と75 kW発電機各1台があった。地元八百津町の希望があったため、名古屋電灯は工事終了後の1912年4月5日に水利権もあわせて2500円で町へ売却した。八百津町は同発電所を元に以後町営電気事業を経営している。
長良川発電所の建設が進むころ、木曽川では八百津発電所の建設工事が進んでいた。ただし事業者は名古屋電灯ではなく、新たに設立された名古屋電力株式会社という電力会社であった。
岐阜県加茂郡八百津町での発電所建設計画の歴史は1896年までさかのぼるが、実際に具体化するのは岐阜県選出の衆議院議員兼松煕が1903年に参画してからである。兼松は地元の意見をまとめるとともに東京の岩田作兵衛らを計画に引き入れ、さらに名古屋所業会議所会頭になっていた奥田正香の賛同も取り付けた。名古屋からは奥田の他に日本車輌製造の上遠野富之助、三重紡績の斎藤恒三、名古屋電気鉄道の白石半助などが発起人に加わっている。名古屋電灯代表の三浦恵民も兼松・奥田に招かれたためこの事業に加わって供給力を増強しようと考えたが、社内の意見が一致せず断念した。1906年10月、奥田・兼松らを発起人として名古屋電力が資本金500万円で設立される。社長に奥田が就き、事業の万全を期するために渋沢栄一・馬越恭平・雨宮敬次郎という大物実業家の3人が相談役に嘱託された。
こうして起業に漕ぎつけた名古屋電力であったが、会社設立後の不況で資金難となり、発電所の着工を1908年1月に遅らせざるを得なかった。
1902年(明治35年)から関西水力電気と合併する直前の1921年上期までの期別業績の推移は以下の通り。決算期は、1909年7月の定款改定までは毎年6月(上期)・12月(下期)、改定後は毎年5月(上期)・11月(下期)の2回である。
従って東海電気に続いて名古屋電灯の競合会社となったのは、現実には名古屋電力ではなく、奥田正香がかかわるもう一つの事業名古屋瓦斯(名古屋ガス)であった。同社は名古屋電力に続いて1906年11月に設立、翌1907年10月には都市ガスの供給を開始した。当時のガスの用途は炊事などの熱用ではなく灯火用、すなわちガス灯が中心であり、またガスエンジンの利用もあって照明・動力の供給という意味では電力会社と競合する関係にあった。開業後の名古屋瓦斯は供給を急速に拡大し、開業3年目の1910年には名古屋電灯の電灯数7万6千灯に対し名古屋瓦斯の灯火用孔口数はその3分の1にあたる2万6千口に達した。その後名古屋瓦斯は1914年(大正3年)まで電灯数の伸びを上回るペースで灯火用の需要を伸ばしている。
電灯とガス灯の競合は、当時普及していた白熱電球である炭素線電球(発光部分のフィラメントに炭素繊維を用いる電球)に比してガス灯が価格・明るさ両面で有利であったことから生じたが、大正初期にタングステン電球(フィラメントにタングステンを用いる電球)が普及すると電灯が優位に立ち、さらに第一次世界大戦で石炭価格(当時の都市ガスは石炭ガス)が高騰してガス料金が引き上げられるとガス灯は競争力を失って衰退していった。