グッドデザイン賞
グッドデザイン賞を受賞した製品等にはGマークを表示および刻印することができる。ただし主催者保有の商標のため販促活動に使用する際には使用料が必要である。使用料は、企業・団体の規模や販売価格ごとの設定に応じた措置はあるものの、最低20万円を支払わなければPOPやパンフレットに使用することはできない(受賞発表後の1か月間をのぞく。受賞後10年目以降は無料)。家電量販店などに行けば、商品パッケージにグッドデザイン賞の名前とGマークが印刷されているのを見ることが出来る。公式サイトに掲載された2011年の国内調査によると、Gマークの認知率は87.7%にのぼり、1億人以上の日本人に知られていることとなる。また、58.5%の生活者がGマーク商品を「魅力ある商品」として購入時の選択に影響を受けていることもわかり、宣伝効果は高いと思われる。さらに、商品の販売促進だけではなく、受賞した企業自体の社会的価値の向上にも寄与し、好イメージをもたらす効用もあり、企業と生活者とをつなぐコミュニケーションの役割を果たしている。
なお、Gマークは1958年(昭和33年)に亀倉雄策によって描かれたものである。
1982年、グッドデザイン商品選定制度25周年を記念し「日本グッドデザイン」展(東京・大丸)を実施。皇太子・同妃が来臨している。 1986年、グッドデザイン商品選定制度30周年を記念展・シンポジウム(ラフォーレ・ミュージアム飯倉)を実施した。 1989年、デザインイヤーにあわせ「全国巡回展」を全国21都市で実施。 1996年、制度創設40周年を記念し「時代を創ったグッド・デザインーGマーク40年スーパーコレクション」展を全国3都市(東京・名古屋・大阪)で開催。 2006年、制度創設50周年を記念し、ミラノ・トリエンナーレにて「Japan Design - Good Design Award 50 Years」を開催。また、全国4都市(東京・金沢・名古屋・福岡)で「Gマーク50年、時代を創ったデザイナーと100のデザインの物語」展を実施した。 2008年、「グッドデザイン・プレゼンテーション」を「グッドデザイン・エキスポ」に改名。 Design HUBで受賞作品約100点を展示する「GOOD DESIGN EXHIBITION」を実施。 2012年、二次審査会終了後に実施していた「グッドデザイン・エキスポ」を終了。「GOOD DESIGN EXHIBITION」を全受賞対象を展示するイベントに再編成。初年度は東京ビッグサイトで実施。 2017年、国内初のグッドデザイン賞の公式ショップ&ギャラリー「GOOD DESIGN STORE TOKYO by NOHARA」4月下旬、東京駅隣・KITTE丸の内(JPタワー)にオープンした。 2018年、 東京以外で最新のグッドデザイン賞受賞作品を中心に紹介する初の大規模な企画展として「GOODDESIGN AWARD 神戸展」を神戸ファッション美術館で開催した。
当初は、審査員が自らデザインの優れた商品を探し集めていたが、1963年には公募形式になり、受賞点数が初めて百点を越えた。また、当初は一部の工業製品のみが対象だったが、1984年にはすべての工業製品が対象になり、受賞点数が初めて千点を越えた。その後も次第に枠を広げ、建築や公共分野など幅広い領域を取り扱うようになっていった。
1957年(昭和32年)に通商産業省が「グッドデザイン商品選定制度」(通称Gマーク制度)を創設した。当時、日本企業による外国商品のデザイン盗用が外交問題となっていたため、デザインの創造を奨励することで、盗用の防止を図ったのである。意匠奨励審議会のグッドデザイン専門分科会で審査・選定を行う。事務局は特許庁意匠課で、翌年の1958年には意匠奨励審議会、特許庁より通商産業省(現:経済産業省)デザイン課へと移管される。1959年、意匠奨励審議会の名称をデザイン奨励審議会に変更し、業界団体経由による勧誘方式を導入。
当初から日本商工会議所はグッドデザイン商品選定事業に協力を開始したが、デザイナーの小杉二郎がグッドデザイン商品選定制度に反対、新聞に同制度の廃止を要求する寄稿を行っている。またJIDAがグッドデザイン商品選定制度に反対し、声明文を発表している。
1961年、通商産業省が「グッドデザイン商品選定要領」を改正し、審査権限がデザイン奨励審議会から通商産業省が委嘱するグッドデザイン審査委員会へと移管された。1963年には年2回(上期5月上旬、下期10月上旬に新聞発表)の公募制に移行。 繊維意匠センター、日本陶磁器意匠センター、輸出雑貨センター、日本機械デザインセンター、グッドデザイン商品選定事業に協力を開始。 「家具部門」を新設。