藤井聡
「巨大地震Xデー:南海トラフ地震、首都直下地震に打ち克つ45の国家プログラム」(2013/12/13,光文社)
「大阪都構想が日本を破壊する」(2015/4/6,文藝春秋)
「<凡庸>という悪魔:21世紀の全体主義」(2015/4/25,藤井聡著,晶文社)
「超インフラ論:地方が甦る「四大交流圏」構想」(2015/7/16,PHP研究所)
「スーパー新幹線が日本を救う」(2016/5/20,文春新書)
「国民所得を80万円増やす経済政策:アベノミクスに対する5つの提案」(2016/6/24,晶文社)
「プライマリーバランス亡国論:日本を滅ぼす国の借金を巡るウソ」(2017/5/14),扶桑社)
「クルマを捨ててこそ地方は甦る」(2017/10/13,PHP新書)
「[改訂版]土木計画学:公共選択の社会科学」(2018/8/31,学芸出版社)
「10%消費税が日本経済を破壊する:今こそ真の税と社会保障の一体改革を」 (2018/11/6,晶文社)
「インフラ・イノベーション:強くて豊かな国をつくる日本再生プロジェクト」(2019/4/27,育鵬社)
「令和日本・再生計画:前内閣官房参与の救国の提言」(2019/5/31,小学館新書)
感染症には、感染性心内膜炎、骨髄炎、皮膚軟部組織感染症、膿瘍、敗血症、多剤耐性菌、劇症型溶血性レンサ球菌など厄介なものが多くある中、今回の新型コロナウイルス感染症にだけ特別な対策が施される理由が不明瞭である。
また藤井は2021年9月に新型コロナウイルスワクチン接種を行ったことを明らかにした。このような手の平返しのため、独立行政法人日本原子力研究開発機構J‐PARCセンター物質・生命科学ディビジョン中性子源セクション研究副主幹の井田真人理学博士に「コロナが目の前にあったら飲み干せる」と豪語していた過去があるのにワクチン接種した藤井を「あなた方の言説に惑わされて変な方向に行ってしまった一般の人々に対しては、どのように責任をとるの?」と無責任を指摘している。
適菜収は藤井の所属する「WeRise」について、「武田邦彦や内海聡といった陰謀論者が集まっているトンデモ集団」であり、藤井聡について、「新型コロナという危機に対峙できないだけではなく、自分自身の危機にも対峙できなかった。都合の悪い現実を直視せずに、自己欺瞞を続けてきた」「藤井はMMT(現代貨幣理論)の話をずっとしていましたよね。ところが、新型コロナの補償の話になると、それを引っ込めてしまう」とコロナ禍自粛補償に使えるはずの現代貨幣理論を引っ込める矛盾も指摘している。対談した適菜と中野剛志は藤井について、議論の勝敗だけにこだわる「知識人ごっこ」の輩と糾弾している。
自由貿易を推進する者に対して、彼らにとって自由貿易は全体の利益に繋がる"道徳的"なものである一方、保護貿易は一国の利益にしかならない"不道徳"なものであるという思い込みがあり、そのため彼らは関税が存在することそのものを「悪」とし、その完全撤廃をもたらすことを「善」として信じて疑わないが、実際は過激な自由貿易は利己主義者ばかりの国を生み出し、あらゆる次元の正直者を駆逐して裏切り者をはびこらせることになるため、亡国どころか世界中の人々を不幸の淵に突き落とし、世界を亡ぼすリスクを高めてしまうものであると述べ、そのような自由貿易を「善」と考えること自体を不道徳なものである、と批判している。「TPP加入による日本経済回復のシナリオは、デフレ下にあって需要よりも超過した過剰供給分を、海外への輸出に振り向け、それを通して国内の需給アンバランス(すなわち、デフレギャップ)を解消し、景気回復を図ろうとするものであった」とした。
土木工学関連の学会(土木学会・交通工学研究会・日本都市計画学会・日本災害情報学会など)を中心に、哲学(応用哲学会)、心理学(日本心理学会・日本社会心理学会・日本行動計量学会など)や教育学(日本社会科教育学会)の諸学会に所属している。主な研究内容は、
計量経済学の手法に基づく交通需要予測に関する研究
交通計画におけるモビリティ・マネジメントに関する実践的研究
意思決定者の焦点化に着目した認知的及び統計的研究
社会的ジレンマ (social dilemmas) に関する実践的研究
まちづくり及び地域づくりに関する進化心理学的研究
など。パースらのプラグマティズムの思想に基づき、このような研究活動を実践活動の一環として推進しており、交通計画やモビリティ・マネジメントについての実践活動や、言論・評論活動も併せて進めている。
藤井の主な主張は「リスク・アクセプタンス(リスクの受容)」であり、データに基づいて経済活動を部分的に再開すべきと述べた。具体的には以下の三点である。
「過剰自粛」は経済を疲弊させ、恐ろしい帰結を導く。
だから、そのイベントの開催メリットとデメリットを比較衡量しつつ是々非々で開催/キャンセルを判断すべき、
そして、現下の感染状況では、100人以下のイベントの感染確率は「ほぼゼロ」であるから、その点を踏まえて、その必要性に応じて是々非々で開催判断をすることが適当である。
この主張に対し、「イベントの質を考慮していない。閉鎖空間のイベントは危ない」という批判があった際には、次のように回答した。
「当方の計算は、『そのイベントに感染者が含まれている確率』を計算しているものです。言うまでも無く、感染者がイベントに含まれていなければ感染することはありませんから、当方の確率値は感染率の「上限値」を意味しているのです。
その後、2月2日に大阪維新の会から「間違った情報を流し、市民に誤解を与えている」という抗議と共に公開討論の申し入れをされる。これに対し、
間違っていると言うもののどこが間違っているのか何の指摘もないため討論を始められない
「憤りを感じ、強く抗議」と書かれているが「憤りながら抗議」するならそもそも「冷静な議論」は無理
討論申し入れ以後、ツイッターや記者会見で執拗な罵倒を繰り返している
という3つの理由からこの申し入れは討論ではなくケンカの申し入れに過ぎないとして、公開討論の申し入れに応じない旨を宣言。根拠を明示しないままの抗議の申し入れや執拗な公衆の面前での罵倒は、大阪府知事・大阪市長及び公党代表・幹事長という公権力者による言論封殺であるとしている。
大阪維新の会は、テレビ放送では政治的中立性や公平性が求められると主張し、藤井が反都構想の集会・講演会に出席しているとして、「教えて!ニュースライブ 正義のミカタ」への藤井の出演を朝日放送に自粛要請するも、朝日放送は藤井の出演を継続させる事を表明。