ライフプランナー
プルデンシャル生命のライフプランナー制度の特徴はその担当者制を最大限に活かすために専門性・革新性を会社、ライフプランナーが共に追及している点である。
1989年に米国プルデンシャルが世界で初めて導入した「余命6か月以内と医師の診断を受けた被保険者の契約している保険金を生前に前払い」をするリビング・ニーズ特約(LNB)を1992年10月に日本でも最初に導入。現在ではどの保険会社でも取り扱っているサービスだが、最もリビング・ニーズ特約の請求・支払が圧倒的に多いのは同社である。
1997年4月には保険金即日支払サービス(FNB)を日本で初めて導入。死亡と同時に銀行口座の凍結などの経済的な問題が発生する。遺された遺族にとって終末期医療費や葬儀関連費用、当面の生活費などの費用を簡単な手続きで最短即日持参または振込を行う同サービスはライフプランナーからの声によって誕生。
2005年4月、骨髄ドナー給付(DNB)を開始。血液難病患者を救う骨髄ドナー(提供者)となった方へ同社で加入している医療保険から手術扱いとして給付金の支払いを行うサービス。一人でも多くの血液難病患者の命を救うためにはドナー登録数を増やすこと、しかしドナーとなった方が仕事を休み、骨髄液の提供を行い隊員を行うことは善意だけ。それを応援することはできないかと誕生したサービス。
現在では複数の保険会社もこのサービスを提供を始めている。
2010年7月、生命保険信託を日本で初めて提供開始。多様化の時代に併せて、保険金をめぐる家族の在り方も変化してきたことを受け、保険金の使い道を予め契約者が指定できるサービスを三井住友信託銀行(当時は中央三井信託銀行、同社の合併により継承)と共同開発。2015年10月にはプルデンシャル生命100%出資の信託管理会社プルデンシャル信託を設立。同社の死亡保険契約すべてを少額でも信託契約を行うことができるようになった。
これらは会社だけが行っているものではなく、ライフプランナーからの声によって誕生したサービスも少なくない。
またエグゼクティブ・ライフプランナー(部長)によるマイスター制度(師弟制度)による教育とMDRT日本会(会員数2016年4月4,417名)のうち1,043名がプルデンシャル生命のライフプランナーであることなどは卓越した生命保険の専門家としての象徴的事例である。※2016年4月1日現在、19年連続MDRT会員数日本一。
代理店・専属代理店などの制度はなく、退職金の支払による定年規定は会社制度上あるが本人が希望すれば65歳以降もライフプランナーとして働き続けることが可能である。
※ ライフプランナー数:3,650名(2016年3月31日時点)