エネファーム
エネファームに限らず多くの家庭用コジェネレーションシステム、及びヒートポンプ給湯装置は、運転時にファンを駆動させるため低周波音が発生する。2017年12月、消費者庁の事故調査委員会から、エネファームの発する運転音と健康被害の関連を指摘する報告があった。主な健康被害は、頭痛、不眠、胸の圧迫感である。被害の個人差が大きく、エネファームから20メートル離れた寝室でも、運転音が伝わり不眠を訴えるという報告もあった。
低周波音自体はエアコンの室外機や自動車のエンジンからも発生するものではあるが、エネファームの場合他の発生源に比べ音量が大きく、その作動原理上長時間かつ夜間にも発生するため問題となる。設置場所に対する構造上の制限が少ないことから、所有者の寝室よりも隣家の寝室の近くに設置される事態も起こり得、隣家が不眠を訴えても所有者は被害が実感できず、トラブルになる場合がある。前述の通り発症の個人差が大きいため、被害を訴えるのが一人だけであり、他の家族や所有者は聞こえない、感じないというケースもあり、被害の深刻さが理解されにくい面もある。
解決策として、機器の移設、ANC装置、マスキング音、防音エンクロージャーが考えられ、一定の効果が見られる場合もある。大阪ガスが株式会社ササクラと協力してANC(Active Noise Control)装置「スポットサイレンサー」をエネファーム向けに開発した。費用は70万円であるが、2018年2月現在、使用実績がないため確実な効果があるかは不明。
2001年3月燃料電池実用化推進協議会(FCCJ)設立。日本における燃料電池の実用化と普及に向けた課題解決、政策提言を行い、日本における燃料電池の普及と実用化を目的として設立。
2008年12月燃料電池普及促進協会(FCA)設立。燃料電池の関連業界等が、一体となって燃料電池の普及促進を図るとともに、CO2の削減に寄与することにより、日本における環境負荷軽減に資することを目的として設立。
2008年にモニター試験が行われた。この際はライフエル (lifuel) 呼ばれた。
2009年1月「家庭用燃料電池『エネファーム』普及に向け「エネファームで環境立国ニッポンへ」の共同宣言を実施。アストモスエネルギー株式会社、ENEOS株式会社、大阪ガス株式会社、西部ガス株式会社、東京ガス株式会社、東邦ガス株式会社、の6社が参加。
2009年よりエネファームの名称にて販売が開始。住宅メーカーなどで太陽光発電などとセットで採用される例もみられる。
民生用燃料電池導入支援補助金制度が開始、燃料電池普及促進協会により2009年5月22日からの受付開始。