ヤード・ポンド法
イギリス単位は、古代ローマの度量衡(英語版)、カロリング朝とサクソン人の単位が組み合わさってできたものである。それらは、1776年以降にイギリス単位から進化した帝国単位(1824年に最初に定義された)および米国慣用単位の前駆であった。
イギリス単位に関する最も早い記録は、サクソン人の硬貨に関するものである。当時、「硬貨」は重さと通貨の単位であった。 マーシア王オファによって導入されたペニーは、約20グレーン(1.296 g)だった。エドワード長兄王はイングランドのペニーの重さをカール大帝のペニーに合わせて26グレーン(1.685 g)に増やしたが、1066年のノルマン・コンクエストの後に24グレーン(1.555 g)に減らされた。この重さは後に「ペニーウェイト」と呼ばれるようになり、トロイ衡の基礎となった。トロイオンスは今日貴金属の計量に用いられる。西暦965年、イングランド王エドガーは「ただ1つの度量衡が、国王の領地中至る所で通用しなければならない」と定めた。 ジョン・クィンシー・アダムズによる1817年の米国議会への報告書によれば、イングランド王エドワード1世の在位中(1272–1307年)に、本来の96グレーンではなく89グレーンのグロート(4ペンス硬貨)を導入してイングランドの硬貨の価値を下げたことにより、通貨と重さ(質量)の関係が断たれた。1350年代には、グロートの重さが72グレーンに下げられ、価値がさらに低下した。
ポンドを基本単位とする。質量の単位には常衡・トロイ衡(金に用いられる金衡)・薬衡の3つの系統がある。普段用いられるのは常衡による単位であり、トロイ衡・薬衡については「トロイ」「薬用」を単位名称の前につける(常衡であることを明示する場合には「常用」をつける)。どの系統でもグレーンの値は同じであり、ポンドがその何倍であるかが異なる。薬衡は今日ではほとんど用いられておらず、トロイ衡もトロイオンス以外は用いられていない。
帝国単位と米国慣用単位はともに同じ標準を元にしているが、19世紀に帝国単位で「ストーン」が挿入された。ハンドレッドウェイトは100ポンドであることに由来する名称だが、帝国単位では1ハンドレッドウェイトは112ポンドとなっている。米国慣用単位では今でも100ポンドである。その上のトンの値の違いは、ハンドレッドウェイトの違いによるものである。区別のため、帝国単位(英トン)のものはlong/gross、米国慣用単位(米トン)のものはshort/netが単位名称の前につけられることがある。
帝国単位と米国慣用単位では、「重量」(weight)と「質量」(mass)という言葉はあまり区別せずに用いられてきたが、ポンドがキログラムに関連付けられたことにより、技術的にはポンドは重量ではなく質量を指している。
Notes
Notes
75 mm など。ただし、CDの 120 mm はメートル法である。
磁気テープ(媒体幅でインチ。長さの単位ではフィート)。たとえばVHSはハーフインチ (1/2 in = 12.7 mm)。
コンピュータ関連の、コネクタなど多くの構成部品
19インチラック
自動車
アメリカ製自動車の、ネジなど構成部品
自転車や自動車のタイヤ(ホイールの直径をインチで表す 例外的に「700C」と呼ぶ時はフランス規格で数字はメートル法準拠)
ホイールをハブに取り付けるボルトのPCD(ピッチ円直径)。中型乗用車クラスで114.3mm(4.5インチ)が多く使われている。
その他の工業製品
一部の食品の容量および重量。1 US pt = 1/8 US gal ≒ 473.176 ml は、アイスクリームや牛乳などにおいて、アメリカ占領時代の名残として沖縄に多くみられる。ジュース、ビールなどの350 cc 缶(アメリカンサイズ)は 12 fl oz ≒ 354.88 ml に由来。またバターで重量約1ポンドを包装したものが「ポンドバター」等という名称で売られている。
映画用フィルム(媒体の長さをフィートで表す。幅はミリ)
写真用フィルム(4×5インチカメラ・フィルム、8×10インチカメラ・フィルム)
印刷関係(用紙のサイズ、ドットピッチ (dpi) 等)。
トイレットペーパーのサイズ。
ヤード・ポンド法(ヤード・ポンドほう、英: Imperial units(イギリス)、英: United States customary units(アメリカ合衆国))とは、アメリカ合衆国を中心に使用されている単位系である。世界の国々の中で、メートル法(又は国際単位系)を用いずに、ヤード・ポンド法を用いている国家は、2019年現在では特にアメリカ合衆国のほかは、ミャンマー、リベリアのみである。ただし、リベリアでは民間主導でメートル法への移行が行われ、今日ではヤード・ポンド法はほとんど使用されていない。ミャンマーでも2013年に、メートル法への移行を準備していると宣言された。日本では少数の例外(後述)を除き、計量法の第8条第1項により「取引又は証明」に使用することが禁止されている。