能代大火
午前2時を過ぎる頃には、秋田・土崎・五城目・船越・鷹巣・大館などから応援の消防車15台が駆け付けたが、市外から来たため貯水槽の場所がよく分からなかったり、あるいはそもそも貯水槽の周囲が火に巻かれて近づけなかったりしたため、機能不全であった。米代川の自然水利も全く使用することが出来なかった。午前2時40分には能代市警察署から最後の電話通信が送られ、電話交換手が退避して間もなく警察署が焼失した。
午前3時を過ぎて火勢はさらに東進し、五能線を越えて日吉神社や営林署も焼尽した。日吉神社では避難してきた市民が家財を運び込んできていたが、これらも軒並み焼失した。火勢はさらに秋木下駄工場にも飛び火し、駆けつけた職員や工員たちにより必死の消火が試みられたが、午前4時頃にボイラー室や配管が焼けて消防機能を喪失した。結果として火災は当時の能代市の中心街や基幹産業であった木材加工の工場をほとんど焼き尽くし、また多くの家屋も焼失したが、渟城第二小学校前を防御線として破壊消防まで行ったことで、以南の柳町、畠町方面及び能代駅方面への延焼は食い止められた。7時間近くに亘って続いた火災は、午前7時頃になってようやく鎮火し、秋木工場の鎮火はやや遅れて午前8時頃である。
これは大火の被害にあたり全国から寄せられた義援金を活用して建設された。この公民館兼図書館も後に市役所第四庁舎となり、2016年(平成28年)まで使用された(2017年12月解体)。
被災者向けの復興住宅は、米代川対岸の向能代地区(向ヶ丘、緑ヶ丘)に住宅団地が建設された。それまで能代市では戦後の住宅難に際して睦町、豊祥岱に市営住宅を供給してきたが、向能代地区が新たな候補に挙がった折、財政窮迫を理由に一旦建設が保留されていた。しかしこの見合わせは大火発生の前日の出来事であったため、大火後に応急住宅が必要になった際に真っ先に候補地となり、建設省と協議の上で向ヶ丘(五能線東側)に応急住宅215戸の建設を発表、続いて緑ヶ丘(五能線西側)に140戸、また万町に第一、第二アパート36戸の建設を打ち出した。市が投じた事業費の総額は5,900万円に上った。また、県は1,000万円を起債して県営住宅104戸を建設している。それまで渟城第二小学校を避難所としてきた被災者も5月には向ヶ丘住宅の完成により移転、渟城第二小学校の授業再開は校舎清掃のためやや遅れたものの、6月には近隣の渟城第一小学校、渟城第三小学校から引っ越して21日に帰校式を行い、4ヶ月ぶりに再開した。また、新たに住宅街となった向能代地区では、1952年(昭和27年)に五能線向能代駅が開業している。
さらに、大型の30m道路、18m道路の間は、細街路となる8mまたは6m道路により、碁盤の目で区切るようにした。この原案は議会でも直ちに可決され、2ヶ月後には仮換地が完了、9月22日には区画整理が完了した。
また、二度の大火という代償を経て、ようやく能代市でも上水道が整備されることとなった。上水道の要望は戦前からあったもので、1954年(昭和29年)6月には事業認可を受けているが、財政事情から延び延びとなっていたものである。しかし、二度目の大火はもはや猶予を許さなかった。能代市では東京都水道局の顧問であった工学博士小野基樹を最高顧問として水道の実施設計を依頼、米代川から取水した水を市街地南方の臥竜山に設けられた浄水場まで導水し、自然流水によって各家庭まで送る方式が採用された。起工式は1956年(昭和31年)11月28日に行われ、1958年(昭和33年)6月13日に通水式が行われた。
1949年の大火からの復興途上にあった能代市を再び大火が襲ったのは、復興祭からわずか1年半後の1956年(昭和31年)3月20日、22時55分のことである。この日は夕方17時15分に発生した別の火災を鎮火させて大火を未然に食い止めたが、その時にホースを使い切って消防の余力がなくなっていた所に2回目の火災が発生するという不運が重なった。