日本の精神保健
2014年のOECDによる日本の医療の質レビューでは、日本は「専門家及び地域社会双方による精神保健医療福祉サービスにおいて、不適切な薬剤使用(行き過ぎた多剤投与)を削減し、診療報酬を通じて代替的治療法が適切に評価されるようにするために、一層の努力が必要である」と勧告されている。そのためOECDは日本に対し、軽中程度の患者に対しては心理療法(認知行動療法など)を中心とした治療を提供できるよう、根拠に基づいた治療プログラムの整備を進めるよう勧告し、その参考例としてイギリスの心理療法アクセス改善(IAPT)プログラムを挙げている。
OECDは、うつ病や不安障害については、会話療法(心理療法)は薬物療法と同じぐらい効果があり、また患者にも好まれるため、治療の第一選択肢は書籍ベースのセルフヘルプ、またはコンピュータによるセルフヘルプを提案している。さらに他国に比べ向精神薬の処方量が高いこと(不適切な使用, Appropriate usage)が懸念され、より少量へとコントロールする方向での制度改定が進みつつある点も記載されている。
2015年9月、国会で公認心理師法案が成立し、公認心理師が資格化された。