CD不況
2015年以降は、全般的に低迷傾向となったダウンロード販売に代わりSpotifyやApple Musicに代表されるサブスクリプション方式による定額制の音楽配信(ストリーミング配信)が普及、2018年以降ダウンロード販売の売上を上回る状況が続いている。世界的傾向から見ても、それは顕著であり、全米レコード協会によれば、2019年上半期のストリーミングサービス売上高は43億米ドルを計上、同国市場全体の80%を占めるに至った。これは若年層を中心に価値観が変化、音楽が"所有するもの"から"共有するもの"になったと捉えることができる。
動画サイト、特にYouTubeにミュージックビデオが公式にアップロードされることも一般的となり、音楽プラットフォームとしての地位を高めている。YouTubeの音楽部門担当リオ・コーエンによると、2021年6月から過去12ヶ月の間に世界の音楽業界(アーティスト、ライター、レーベル)に対してYouTubeから40億米ドル(約4,400億円)以上の支払いがあった。この内訳には、一般ユーザーによって作られたコンテンツのクリエイターに対する支払いも含まれる。日本レコード協会が2020年12月に行った調査によると、12歳から69歳の音楽聴取手段で最も多かったのはYouTubeであった。
メディア環境の変化に伴い、CDレンタルサービスを終了する店舗も多くなり、店舗数は減少傾向が続いている。