文化的自由
文化的アイデンティティ(生活様式や習慣・言語・宗教など)は生まれた民族や地域・共同体あるいは文化的空間によって一旦は固定されるが(先天的文化環境=環境決定論)、成長に伴い自我が芽生え知識が蓄積されることで異文化の存在を理解し関心を示すようになる(後天的文化環境)。この段階で第三者に強制・束縛されることなく、自己意識によって好みの文化を選択することが文化的自由である。情報が氾濫する現代社会においては、より選択肢が広がっている(必然的文化伝播)。
国際連合では文化は一元論的に捉えず、複数の選択をすることで幅広く寛容な人格が育成されると説いている。文化的自由を推進することはアカルチュレーションのみならずイノベーションも促進し、持続可能性を引き出すことにもなる。
貧困(特に子どもの貧困)は就学率を抑制するばかりか、多様な文化に接する可能性の芽を摘み文化的自由への機会を軽減するものとして、やはり児童の権利に関する条約に基づく児童労働の撲滅や国際労働機関(ILO)の「持続可能な発展の協力となる鍵~就労」を実践することで貧困の文化(貧困の悪循環)を絶ち切り、文化的生活が営めるゆとりが持てるよう図られている。
また、情報化社会においてはコンピューターを使うことができないデジタル・デバイド(情報格差)が文化的自由を奪い、子供の将来を左右しかねないことが危惧され、開発のための情報通信技術が推進されている。