マニラ大虐殺
このイギリス人少女も、日本兵から別室に引きずり込まれると、性的暴行を受けた。彼女は激しく抵抗したため、日本兵は平手打ちを加えたうえ、左手で喉元を抑え、右手で銃剣を喉に突きつけ、抵抗を封じたうえで強姦したという。彼女はその夜にも、他の日本兵によって髪を掴まれて床に叩きつけられたのちに性的暴行を受けた。コーヒーポッドの少女たちはみな泣き叫び、すすり泣き、悲鳴を上げ、祈ったが、多くの女性が性的被害を被った。
ベイビューホテルに残された女性も被害を逃れたわけではなかった。収容された女性と子供のうち200~300人は2階のダイニングルームに集まったが、夜になると日本兵が現れて女性を物色して性的暴行を加えたという。また、部屋に残っている女性も性的暴行の被害を受けている。25歳のフィリピン女性の部屋では10人ほどの少女が連行されたが、しばらくして戻ってきた少女は「神様、神様、汚らわしいやつらめ、あいつらは私をレイプした」と泣き叫んだという。また他の少女は、日本兵から喉に銃剣を突きつけられて連れ去られ、戻ってくると「3人の日本兵が私を辱めた。死にたい」と泣きながら嘆いた。 近くのマニラホテルやアパートに連れていかれて性的暴行を受けた女性もいた。ほとんどの女性たちは、床に崩れ落ち、身体を折りたたんで目立たないようにしながら、日本兵に連れていかれないように祈ったが、その願いはかなわなかった。被害者のひとりは「一晩中、拷問と大きな恐怖と苦しみの夜でした」「日本兵はとても人間ではありませんでした。
アメリカ軍侵攻時マニラには約2,000人のスペイン人が居住していた。スペイン人の殆どは、戦闘は短期間で終わり被害はあまり出ないと考えていたため、マニラ市街に溢れる浮浪者からの盗難被害の方を心配し、自宅から避難することはなかった。またフランコ体制下のスペインは枢軸国側と同じファシズム政権ではあったが、マニラに居住するスペイン人は日本軍よりはむしろアメリカ軍に好感を抱いており、そのこともマニラから避難しない一因となっていた。一方で日本軍も、スペインは中立国であったが、アメリカ人と同じ白人であるというだけで反感を抱いている兵士もいたという。そしてアメリカ軍はマニラに侵攻してくると、多くのスペイン人の予想に反し、日本軍の激しい抵抗によって長期間に渡る市街戦が展開されたが、スペイン人の多くはマニラ都心に居住しており、戦闘に巻き込まれることとなってしまった。
当時のスペインのマニラ総領事ホセ・デル・カスターニョ・カルドナは領事館より避難していたが、領事が不在の領事館に19人のスペイン人と約50人のフィリピン人と中国人が避難していた。マニラ都心での激戦が続いていた2月12日、数名の日本兵が現れて中立国の領事館であるのにもかかわらず押し入ろうとしたため、避難者たちは扉を固く閉ざして日本兵の侵入を防いだ。そこで日本兵は一計を謀って、領事館外に停めてあった荷車に放火し、消火するため外に出るように促した。
太平洋戦争が終わり、日本とスペインで国交回復の交渉が開始されたとき、まずは国交回復の前提条件として、スペインから日本へ領事館事件への謝罪が必要との申し出があり、両国間の調整のうえ、事件発生のちょうど7年目にあたる1952年2月12日に、マニラ領事館事件に対する、日本政府の「深甚なる遺憾の意を表明」する文言が入った公文を交換し国交が回復した。国交回復後に、日本が支払う賠償金額を確定するため、スペインの戦争被害の全容について徹底的な調査が行われたが、マニラの戦いで犠牲となった330人のスペイン人の死因について個別に検証され、そのうち235人が日本側に100%の責任があり、45人が日本側の責任とアメリカ側の責任がそれぞれ50%とされた。また物的損害についても、日本側の責任100%、日本とアメリカ50%ずつ、日本とアメリカとスペイン1/3ずつに分担するといった3通りに被害が分別され、その算定に基づき550万アメリカドルをスペインは被害額として算定、日本はスペインの請求通りの賠償額を支払うことを決めて、1957年1月8日に「スペインのある種の請求権に関する問題の解決に関する日本国政府とスペイン政府との間の取極」の文書が交わされて、日本はスペインに「日本国政府は第二次世界大戦の間に日本国政府の機関がスペイン政府およびスペイン国民に与えた損害および苦痛であって日本国政府が国際法の規則に基づいて責任を有するもの」と責任を認め、日本とスペイン間での問題が解決した。
私は抵抗しようとしたのですが、彼らは私を押さえつけて放さず・・・3人のうち1人は見張りに立ってました」「無理やりホテルに連れ込まれ、床に銃剣を突き立てたまま強姦された」という生々しい証言や、中には日本兵から銃剣で突き刺されたとして、目をそむけたくなるような傷跡を法廷で披露する子供なども現れた。しかし、法廷に提示された証拠のなかには明らかに真偽が怪しいものもあって、証拠として採用され上映された記録映画は、アメリカ兵が日本兵の遺体のポケットから1枚の紙を取り出すと、その紙は東京から届いた「マニラを破壊せよ」という極秘命令書であったというものであった。山下のアメリカ人弁護団は検察側が提示するまやかしの証拠を見て「故国を愛するアメリカ人は、やむことのない恥辱の痛みを感じないで検察側の記録を読むことはできない」と嘆いたが、所詮は判決が初めから決まっているカンガルー裁判であった。
それでもA・フランク・リール大尉ら山下のアメリカ人弁護団は、国際法に照らし合わせて山下を弁護した。山下が自ら出した唯一のゲリラ討伐に関する文書での命令は、1944年10月11日の「武装ゲリラの鎮圧」を命じたものであったが、国際法上で軍装を一切せずに民服で秘密裏に戦闘行動を行うことは違反行為であり、ゲリラはフィリピン人から見れば英雄であっても、日本軍から見れば「戦争犯罪人」となることを指摘した。