大日本帝国陸軍の歴史
西南戦争に至るまでの軍の予算は、明治4年9月(グレゴリオ暦1871年10月)に陸海軍定費が定められ、陸軍100万両、海軍50万両となった。更に陸軍には定額外25万両が配分された、これは内乱鎮圧費として計上されていた。1872年(明治5年)からは官禄月給の支払いを陸軍定額予算で賄うようになった、それまで陸軍の官禄月給は大蔵省が支払っていた。1874年(明治7年)からは宮中御用金36,000円を年々兵備に充当し軍備増強に邁進していたが、実際には毎年の余剰予算を大蔵省に返還していた。しかし、1880年(明治13年)には政府の放漫財政支出を原因とする物価高騰により陸軍費が圧迫されていた。維新開始以来、政府は軍事費を優先的に割り当てていたが、開国以来それほど時間を経過せず西欧的資本主義体制を取り入れた明治日本の経済は近代軍備を整備維持するための経済基盤が発展途上で未成熟であった。
西南戦争後も明治政府は朝鮮半島への進出の機会をうかがっていたが、1875年9月の江華島事件、1882年7月の壬午事変、1884年12月の甲申政変を経て李氏朝鮮とその背後にある清との関係は武力衝突にまで発展するほど悪化した。
1882年、陸軍は朝鮮半島めぐる時局変化の要求に従い、軍備拡充計画を立案、1884年から十ヵ年計画で進める予定でいた。つまり外征を目的とした近代軍備を整備し大幅な増強を図ろうとした。1888年(明治21年)5月12日、鎮台制は廃止となり新たに師団制が採用された。1889年1月には徴兵令の大改正も行なわれ、戦時には平時の3倍の兵員を動員・組織できるように計画を進めた。これらの改革により統帥、近代兵備、教育訓練等を充実させ外征軍としての実力を備えた。