貨幣史
中国ではクレジット決済に代わって、IT技術にもとづく決済システムが普及した。アリババグループ(アリババグループ)による支付宝(Alipay)や、テンセントの微信支付(WeChat Pay)が中心となっている。信頼できる第三者が仲介となって取引を行っており、中国の商慣習にも合致している。第三者決済サービスで蓄積された取引情報は社会信用システムに活用されて、個人信用を評価する芝麻信用などのサービスも行われている。信用評価システムによって、従来は融資が困難だった中小企業や個人事業者への融資も進んでいる。
身分や性別によって特定の貨幣が使われる場合もある。ロッセル島にはンダップという男性用の貨幣とンコという女性用の貨幣があり、ンダップは23種類、ンコは16種類の異なる価値を備えていた。サモアには女性が生産するトガ財(編みゴザ、ヤシ油等)と男性が生産するオロア財(豚、武器等)があり、交換手段の貨幣が浸透するとオロア財が優先して貨幣で買えるようになった。トロブリアンド諸島では、クラ交易に用いるクラ財は貨幣で買えないが、クラ財と交換できる豚やヤムイモは貨幣で買える。このため、女性や若者など貨幣収入を得やすい者がクラ交易への影響を強めた。
後払いの決済であるクレジットカードでは、個人の信用情報をもとに使用可能であるかを決定する審査がある。IT技術にもとづく決済仲介システムでは、取引情報が社会信用システムに活用されて、個人や企業への融資を評価するサービスも行われている。仮想通貨のビットコインでは非中央集権のシステムを運用しており、識別情報がない。
貨幣には装飾的、儀礼的、呪術的な素材も見られ、宗教的背景を持つ場合もある。古代中国ではタカラガイが豊産や死者の安寧と結びつけられて神聖とされ、貝貨となった。アフリカのドゴン族の神話では貝貨には生きた力があり、取引をする人間の力に対応している。そして市場での貝貨を使った交換は、言葉の交換に対応すると見なされた。死者の埋葬に使う冥銭という習慣もある(後述)。
中国の通貨である人民元は、鄧小平の改革開放によって大きく変化する。それまでは外貨兌換券用の公定為替レートと市場の為替レートに格差があり、改革開放によって二重相場制と外貨兌換券を廃止して管理フロート制に移行した。これは実質的にドルペッグ制であり、通貨の切り下げによって輸出が増加する。改革開放以前は中国人民銀行が政府が決定のもとで貸付を行なっていたが、国有銀行の商業銀行化も進められた。IMF8条国となったのちは経常取引の自由化が義務づけられるが、資本取引の規制は続けて銀行の国際取引も外貨管理局が統制した。経済成長が続いて投機的な資金流入が問題になると、対策として通貨バスケット制を参照しつつ管理変動相場制に移行した。世界金融危機以降は人民元の国際化をさらに進め、人民元はSDRの構成通貨に加わり、中国外貨取引センター(CFETS)は通貨バスケットを24ヶ国に拡大した。国内では、クレジット決済に代わって、IT技術にもとづく決済システムの普及が推進されている(後述)。
世界恐慌後の各国は、自国の経済を保護するためにブロック経済を進める。ブロックは通貨圏によって分かれ、英連邦を中心とするスターリングブロック(英語版)、アメリカを中心とするドルブロック、ドイツのライヒスマルクを中心とする中欧のブロック、フランスを中心に金本位制を最後まで維持したブロック、そして日本の円を中心とする日満経済ブロックなどがある。この他に、ルーブルを通貨とするソビエト連邦が独自の経済圏を保っていた。ブロック内での関税同盟や、ブロック間の輸出統制、通商条約の破棄によって国際貿易は分断され、第二次世界大戦の一因となった。