日本の公衆電話
本項は日本の公衆電話(にほんのこうしゅうでんわ)について記す。台数は2021年(令和3年)時点、東日本電信電話(NTT東日本)と西日本電信電話(NTT西日本)に設置が義務付けられている第一種公衆電話が合計10万9000台、両社が任意で展開している第二種公衆電話を含めて15万1000台ある。携帯電話の普及により、利用回数は2002年(平成14年)度の11億8000万回から2019年(平成31年・令和元年)度は4000万回へと減少しており、両社の事業収支は赤字である。
緑色の外観(一部にパープルや黄色の塗装のものもある)。10円・100円硬貨とテレホンカード併用のものと、テレホンカード専用のものとがある。
最新機種として、2016年よりMC-D8の普及が進められている。デジタル公衆電話DMC-8AをMC-D8(アナログ)に準じた改造を行った電話機も順次登場している。
前述のデジタル型から改造したものなどごく一部を除き国際電話は使えない(外観では判断できないDMC-8Aでは、国際電話が使えるか使えないか液晶画面に表示される)。商用電源の通電表示(赤ランプと「消灯中は緊急通報以外使えません」の文字)付き。
屋外の電話ボックスに設置されたタイプと、施設屋内に設置される据え置きタイプがある。
メンテナンスの都合のため着信可能なものが多いが、街頭に設置されているものは悪用防止のために電話番号は公開されておらず、呼び出し音が鳴動しないものが多い。個人商店の店頭などにピンク色の筐体を用いたピンク電話を設置し、店舗の着信用兼用として用いる事例も見られる。
例外として、警察本部や消防本部の通信指令室は、通報後の回線保持と通報地点特定を目的に呼び返しが可能である。故障修理係が試験鳴動させる場合がある。
国内のNTTの公衆電話から発呼した場合、ナンバーディスプレイ対応端末は「公衆電話」あるいは「C」などを表示して公衆電話自体の電話番号は表示されない。
「非通知」(P。詳しくは「ナンバーディスプレイ」の項を参照)とは別設定のため、着信側の電話機で「番号非通知は拒否」するが「公衆電話からの着信は拒否しない」とする設定が可能である。公衆電話から発信した場合でも、指定番号をプッシュする方式のプリペイドカード(オートダイヤルカード)で発信した場合と、新幹線公衆電話からの発信は「通知不可能」(O/S。表示圏外)などの通知となる場合がある。
グレーまたは緑色の外観(テーマパーク等特殊な環境に設置されていてそれ以外の塗装をされたものもごく一部ある)。
当初よりデジタル公衆電話はグレーの外観だったが、その後に普及が進められたDMC-8Aは緑色の外観でコネクタがない。
ISDN回線を利用した公衆電話。10円・100円硬貨とテレホンカード併用のものと、テレホンカード専用のものとがある。一部だが国際電話にも対応。
グレーの電話機はPC・PDAなどの接続用にRJ-45(ISDNデジタルモード接続)とRJ-11(モデムのアナログモード接続)コネクタが用意されている。RJ-11 コネクタが用意されているのは、「SIMカード利用や、携帯電話をデータ通信に使うことが一般的でなかった1990年代にモデム機能を搭載したPCMCIA(Personal Computer Memory Card International Association)カードをスロットに挿したノートパソコンを用いて公衆電話からダイヤルアップ接続が可能だった」という理由による。ダイヤルアップ後に、メールの送受信やWebブラウジングなどを行っていた。公衆電話ボックスによっては、ノートパソコンを置くための台が用意されていた。
施設屋内に据え置かれているタイプと屋外の電話ボックスタイプがあり、後者はNTTドコモのPHS用の基地局(ボックスの上に黒いアンテナが立っている)を同時に設置しているものが多かった(ドコモのPHSサービスは2008年に終了している)。
2024年1月にISDNのINSネット「ディジタル通信モード」が廃止されることから、グレーの公衆電話は順次置き換えが進められている。