レーダー
無線航行用レーダーのうち義務船舶局用は、電波法第37条第2号により無線機器型式検定規則による検定に合格した「検定機器」でなければならない。 義務船舶局用以外の船舶用および無線標定用のものは、特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則により認証されれば適合表示無線設備となる。適合表示無線設備になれば簡易な免許手続の対象となり予備免許や落成検査を経ずして免許され、上述のように操作に無線従事者を不要とする「簡易な操作」の条件ともなる。
自衛隊の艦船、航空機については上表と同様に自衛隊法第112条第1項により、電波法の無線局の免許および無線従事者に関する規定が適用されない。
用途が異なれば無線局の種別が異なるので、無線局免許手続規則第2条第3項により単一の無線局として免許申請することはできない。
例として気象庁の気象観測船では、無線航行用は他の無線設備と合わせて船舶局として、気象観測用は無線標定移動局として、別々の無線局の免許を要し、それぞれ第三級海上無線通信士以上と第二級陸上特殊無線技士以上の無線従事者を要する。
免許も無線従事者も不要な特定小電力無線局にもレーダーがある。
ミリ波レーダー用 - 自動車の障害物検知用レーダー
移動体検知センサー用 - 自動ドアの人体検知・防犯用侵入者検知センサー
どちらも無線標定用である。
送信機の性能は、送信周波数、送信出力、送信パルス幅、パルス繰返し周波数などの諸元によって決定される。
従来のパルスレーダーの場合、送信周波数が低いほうが大気伝搬損失が少なく、大電力化が容易で、良好な受信系雑音指数を得やすいことから最大探知距離を延伸するには有利である。一方、周波数が高いほうが分解能の面では有利である。すなわち、探知距離の延伸と分解能の向上は原則的にはトレードオフの関係にある。ただし、例えばパルス圧縮レーダーでは、探知距離は尖頭出力ではなく平均出力によって、また距離分解能は送信パルス幅ではなく周波数帯域幅によって決定されるほか、角度分解能についても、アンテナや信号処理方式によって克服できるなど、周波数による制約は絶対的なものではなくなりつつある。
送信機は、自励発振形と増幅形に分類できる。増幅形は、まず安定した信号を低電力で形成したのち、必要とするだけの大電力まで増幅するものであり、信号処理の柔軟性などに優れている。
自励発振管 マグネトロン 多間隔クライストロン(EIO)
増幅管 クライストロン 進行波管(TWT) 交差電力増幅管(CFA) 高電子移動度トランジスタ
Radarという単語は定着したアクロニムであり、英語のradio detecting and ranging(電波探知測距) からきている。これはアメリカ人による命名であり、当初イギリスではradio locator(電波標定機)と呼んでいた。その名の通り、電波を発射して遠方にある物体を探知、そこまでの距離と方位を測る装置である。人間の目がみている可視光線よりもはるかに波長が長い電波を使用することから、雲や霧を通して、はるかに遠くの目標を探知することができる。
レーダーは様々に分類され、製品タイプによる分類としては パルスレーダー / 連続波レーダー /その他、またプラットフォームによる分類としては 船舶 / 航空 / 地上 / 宇宙と分けられる。アプリケーション(用途)による分類では航空管制 / リモートセンシング / 地上交通管制 / 宇宙での航行・制御、またエンドユーザーによる分類では 自動車 / 航空 / 産業 / 気象観測 / 防衛(つまり軍隊)/ その他 と分けられる。
レーダーは送信機、アンテナ、受信機など、様々なコンポーネントによって構成される。原理的に最も基本的なレーダーはパルスレーダーで、これは原理的には送・受の各アンテナと送信機・受信機および指示器から構成されるが、実用機では右図のように送・受アンテナは共用されるのが一般的である。それに対してバイスタティック・レーダーのように、送信機・受信機を大きく離隔して設置するシステムもある。一方、2019年時点で、レーダー業界の最大の収益を占めたのは連続波レーダーであった。
複数のアンテナ素子(放射素子)を規則的に配列し、一定の励振条件で給電するアンテナのこと。放射素子の振幅・位相を電気的に制御できることから、アンテナ指向性の制御を容易に行えるという特徴がある。
リニアアレイ(linear array) - 直線状
プレーナアレイ(planer array) - 平面状
サーキュラーアレイ(circular array) - 円形状
コンフォーマルアレイ(conformal array) - 任意形状