スポーツ新聞
広告には、消費者金融(いわゆるサラ金、ほとんどは創業間もない「都(1)」(トイチ)と呼ばれる業者)の宣伝広告やブルーカラー職種(主にタクシーの運転手、新聞店配達員・拡張団員、土木・建設、風俗店・パチンコ店関連)の求人広告が多いのが特徴。
また、読者層からか、2000年に規制緩和された債務整理や破産手続等を担当する法律事務所(弁護士)や通信販売(主に健康食品・医薬品関連)、馬券予想会社の広告も目に付くようになっている。なお、これらの業種は親会社の一般紙では出稿を受け付けてもらえないことがほとんどである。
記事広告という体裁もあり、外見は新聞記事本記の体裁がなされているが広告代理店など発行社以外が制作した場合、本紙とはフォントや組み方の癖に違いがあり一目でそれとわかるようなものもある。通常は欄外に「特別広告」「広告のページ」などと記載があることや、本記も独特な内容であるため区別がつけやすい。しかし最近は、発行社製作による本紙と同一のフォント・整理記者が組んだ記事広告も見受けられる。
特に大阪で発行されるスポーツ紙(朝刊紙)は、『スポーツ報知』を除き連日、阪神タイガース関連の記事が少なくても1面から3面まで紙面を飾ることがほとんどである。それは、タイガースが勝った時はもちろん(その時は、勝報として4・5面までがタイガース関連になる新聞もある)、負けや引き分けた時も、また、前日に試合がなかった時やシーズンオフの時も、さらには、オリンピック・野球・サッカー・ラグビーなど日本代表の重要な試合の翌日においても、徹底的にタイガース一面にこだわり(特に、『デイリー』・『サンスポ』)、それに関連して東京版と比較すると、黄系や赤系色を多用した見出しの色使いや見出しの語尾で「......や」が目につくことが多い。その大阪版は、スポーツや芸能界においての重大ニュースがあった際、号外発行や一般紙1面扱いのレベルにおいても、それらの記事は二の次ということで裏一面(最終面)や中面扱いされることが大半である。そのほか、広島では広島東洋カープ、福岡では福岡ソフトバンクホークスなど、地元球団が一面になりやすい傾向がある。他方で関西の球団でもオリックス・バファローズや各地のサッカーチームの扱いは一面になることが少なく、裏一面ないしは中面に追いやられることもしばしばであり、広島におけるサンフレッチェ広島や福岡におけるアビスパ福岡も同様である。
ブロック紙、もしくはブロック紙に準ずる新聞の系列にあるのは以下のとおり。
中日スポーツ(中日新聞社発行。通称“中スポ”):名古屋。東海、北陸、長野県、近畿の一部で販売。
東京中日スポーツ(中日新聞東京本社発行。通称“東京中日”):東京。関東及び静岡県東部・中部で販売。 両紙とも中日ドラゴンズ関連の記事を中心とした紙面構成になっている。また中日スポーツは名古屋グランパス、東京中日スポーツはFC東京とモータースポーツの関連記事を載せることが多い。 両紙とも家庭に配達されるのはもちろん、駅売り版でもポルノ記事がない。ただし風俗店関連の広告は掲載されている。
デイリースポーツ(神戸新聞社発行。通称“デイリー”):神戸、東京、大阪。近畿・中国・四国・北陸・関東・静岡県等で販売。 阪神タイガース関連の記事をメインとする。広島県版は広島東洋カープ関連の記事がメインになる。 東京では「夕刊デイリースポーツ」の題号(類似題の宮崎県のローカル夕刊紙とは無関係)で2009年11月29日まで夕刊も発行していた(主要駅、コンビニエンスストアなどの新聞スタンドを対象とした即売版専用)。
九州スポーツ(東京スポーツ新聞社発行。通称“九スポ”):福岡。九州、山口県、広島県と島根県の一部で販売。 九スポは同新聞社の新聞の中で「唯一の朝刊紙」である事から、他地域がフォロー出来なかったスポーツ関係の記事をいち早く掲載する事がある。又、早くから九州各県・山口県の読売新聞販売所(YC)で宅配を取り扱ってはいるが、スポーツ報知が九州・山口に進出してからは、同地域のYCでの扱いを縮小している。
2000年代以降、スポーツ新聞各社は紙媒体の縮小とインターネットの隆盛に伴い、ウェブ版の発信にも力を入れている。Yahoo!ニュース、LINE NEWSなど大手ニュースサイトや、スマートニュースなどスマートフォン向けニュースアプリへの記事提供も行っており、スポーツやゴシップ・芸能のジャンルにおいて大きな影響力を持つ。
著名人によるTwitter、InstagramなどのSNS上での投稿や、ワイドショーなどの情報番組内での発言を引用した記事の発信も数多く行われている。このような記事の一部は「こたつ記事」とも呼ばれ、各メディアがページビュー数を重視するがゆえに、発言内容が検証されることなく量産され、攻撃的な発言が掲載されたり、過剰に扇動的な見出しや記事内容になる場合があり、問題視されることがある。
コラムニストの小田嶋隆は、2020年以降の新型コロナウイルスの流行により多くのスポーツが開催中止を余儀なくされたことで、スポーツ新聞のネタ元としてバラエティ番組やTwitterの発言を書き起こしただけの記事が大量に出稿されるようになったと指摘し、品質は「素人のブログ以下」であると批判している。
スポーツ紙に言動がよく取り上げられる人物として、実業家の堀江貴文などが挙げられる。WEB女性自身によると、2020年4月11日から同年5月21日まで41日連続、合計244本の記事が大手スポーツ紙7紙によって配信された。
1950年に創設された日本の映画賞であるブルーリボン賞は、大手スポーツ紙7紙(スポーツ報知・デイリースポーツ・サンケイスポーツ・東京中日スポーツ・東京スポーツ・スポーツニッポン・日刊スポーツ)の映画担当記者で構成された「東京映画記者会」によって選定される。
また、日本の音楽賞である日本レコード大賞の選考委員には日刊スポーツ、スポーツニッポン、デイリースポーツ、東京スポーツ、サンケイスポーツ、東京中日スポーツの記者が参加している。