アメリカ科学振興協会
2006年にCEOに就任した Alan I. Leshner は、どれだけの人々が科学と信仰の折り合いをつけているかという議論について様々な記事を出版した。彼は、学校の理系カリキュラムに「創造論」や「インテリジェント・デザイン」といった非科学的な内容を導入することに反対している。
2006年12月、気候変動についての公式見解として「科学的な証拠は明らかである。人類の活動によって地球規模の気候変動が起きており、それによる社会への脅威は増大しつつある...過去5年間で変化の速度は速まり、気候変動の証拠が顕著になってきている。温室効果ガスを制限するなら今しかない」と発表した。
2007年2月、ミャンマーでの人権侵害の証拠として衛星画像を使用。翌年、Center for Science Diplomacy を発足させ、関係各国間で科学を中心とする幅広い連携を進める「科学外交」を促進することにした。