自動車産業
ブラジルの自動車産業は2009年に350万台生産した。現在のブラジルにはフィアットやフォルクスワーゲンやフォード、ゼネラルモーターズ、日産、トヨタ、MAN、三菱、メルセデスベンツ、ルノー、ホンダ、ヒュンダイ等、世界で大きい自動車会社の殆どが進出しており、同様にトロラー、マルコポーロ (企業)、アグラレ、ランドンのような新興国の企業もある。
2017年時点で日本の自動車関連企業数は、完成車メーカーが16社、ユニット・機能部品・内外装品などを納める一次部品企業が約800社、単一部品・プレス・金型鋳鍛造品を一次部品企業に供給している二次部品企業が約4,000社、金属部品・樹脂部品を二次部品企業に供給している三次部品企業が約2万社あり、合計すると2万5,000社から構成されている。自動車関連の従業員数は、関連部門を含めた人数で約532万人におよび、日本の全就業人口の8.7%、製造業人口の49.6%を占める巨大産業となっている。
産業集積地域
中部地方、とりわけトヨタの発祥の地である愛知県豊田市が有名であり、隣接する刈谷市にはデンソー・アイシンをはじめとしたトヨタグループの部品メーカー各社が本社を置いており、愛知県にはトヨタやトヨタグループ関連の工場が多く集積する。 中部地方から神奈川県にかけては他にもホンダ(三重県)、三菱自動車(愛知・岡崎市に開発・制作拠点がある)、スズキやヤマハ(静岡県に制作拠点がある)、日産自動車・いすゞ・三菱ふそう(神奈川県)と言った集積が見られる。
また九州北部から瀬戸内海沿岸地域でも福岡県・大分県(日産自動車九州・トヨタ自動車九州・ダイハツ九州)にはじまりマツダのある広島県および山口県、三菱の工場を擁する岡山県(水島臨海工業地帯)、カワサキのある兵庫県、そしてダイハツの本社である大阪府、工場のある京都府、ダイハツの工場の他にも三菱のエンジン工場がある滋賀県と言った具合に集積が見られる。
また関東内陸部においては群馬県(SUBARU)に自動車産業の集積が見られる。
また、工場周辺地域(愛知県や神奈川県、静岡県など)に、自動車部品など周辺産業が集積している。 これを見ると、太平洋ベルトに沿っていることがわかる。
かつてはレイランドなど多数の中小メーカーが存在したが、1960年代からの英国病により労働組合の発言力が増し、慢性的なストライキによる生産効率の悪化、意欲低下による技術的な停滞があった。同時期には同じく右ハンドルで低価格ながら信頼性が高まった日本メーカーの進出が重なり、国内メーカーは、ケータハムやアリエルなどのバックヤード・ビルダーに近い小規模な会社を除き、GMやフォルクスワーゲン等の海外企業に買収されるか倒産した。現在では知名度の高いベントレーなどブランド名が、他社の高級車部門として存続している。またロータスやランドローバー、ジャガーなどは、タタ・モーターズ(インド)やプロトン(マレーシア)など、かつて植民地だった国の新興メーカーが傘下に収めている。
他の自動車メーカーから独立しているアストンマーティンも中東などの投資グループが経営権を握っている。またCAFEなどの規制強化により、アストンマーティン・シグネットのような規制対策車を販売するため他社からの供給を受けている(ベースはトヨタ・iQ)。
ロイヤルエンフィールドなどのオートバイ産業も、自動車と同じくブランドが売却されたか廃業したメーカーが多い。
それでも2010年代までは、ヨーロッパや日本のメーカーがEU圏向けの工場を置いていた。しかし、2016年にイギリスの欧州連合離脱が決定すると、外資にとってイギリス国内で自動車産業を続けていくメリットが低下したこと。加えてイギリス政府がカーボンニュートラルの達成に向け、2030年まで(後に2035年へ変更)にガソリンエンジンおよびディーゼルエンジンを搭載する新車販売を禁止する決定を下したことから、自動車メーカーおよび自動車関連メーカーは、次々と工場閉鎖を決断して撤退した。
パキスタンの自動車産業は長年にわたり成長し続けているが上位には入らない。生産される期間が長く大量に生産されるが車種が少ない。そのため、購入者は選択肢が限られる。競争において幸運なことに競争相手は少なく、輸入車は高額である。いくつかの世界的な規模の企業が組立工場を地元の企業と共同で設立している。