バブル経済
1950年 - 1953年 対象資産:株式 - 朝鮮特需による日本の株投資ブーム。
1972年 - 1973年 対象資産:不動産 - 日本の不動産ブーム(日本列島改造論を参照)。
1980年代前期 - 1991年 対象資産:株式・土地 - 日本の株と土地の異常な上昇(バブル景気を参照)。
1990年代前期 - 2000年代初期 対象資産:株式 - アメリカを中心に世界中のインターネット・バブル。
1992年 - 1994年 メキシコをはじめとする中南米バブル。
1993年 - 1997年 東南アジア(特にタイの不動産バブルが中心)バブル。アジア通貨危機で崩壊。
2003年 - 2006年 対象資産:住宅・不動産 - アメリカや中国をはじめ世界中の住宅・不動産バブル。サブプライムローン問題の形で崩壊(中国では土地の国有制から生じたバブルのため、散発的に鬼城化した)。
2004年 - 2008年 世界中の原油・石油等の資源バブル(原油先物取引市場に大量に流れ込んだ投機が主な原因、資源バブルによるオイルショック)。
2010年 - 現在進行中 対象資産:株式 - 世界金融危機後の世界的な金融緩和政策による株の上昇(2023年現在、金融引き締め政策を行っている国もある)。
2017年 - 2018年 世界中の仮想通貨バブル。
投資による利益は、債券購入や融資を行うことで得られる金利収入、すなわち配当益(インカム・ゲイン)と、土地や株や絵画を売買して得られる売買益(キャピタル・ゲイン)に大別できる。資産バブルは、このキャピタルゲイン投資によって引き起こされる。債券購入や企業向け融資によって得られる金利収入は、安定して収入を得られる代わりに低利率(ローリスク・ローリターン)で、専業金融家は保有する金融技術を生かしきれない。資本主義社会では、競争イデオロギーのもと、金融家は預金者・出資者からハイリスク・ハイリターンを求められ、バブルを煽る行動に出るのである。
経済学者の松原聡は「バブルが発生する社会は、将来に期待がもてる社会であり、経済成長の余地があると見られる」と指摘している。
「急激な資産価格の上昇=バブル経済」と表現されることもあるが、実体経済に合わせてソフトランディングした資産価格上昇はバブルではない。投機による下支えが不可能となり、バブル崩壊(バブル経済)が起こって、初めて大衆はそれまでの経済がバブル経済であったということが分かる。その意味では「バブルは必ず崩壊する」という表現は、論点先取にすぎない。
ベン・バーナンキは「バブルとは、終わってみないとそれがバブルであったのか、それとも経済のファンダメンタルズを表したものであったのかは解らない」としており、バブルの識別は事実上不可能であるとしている。