キャセイパシフィック航空
社名にあるキャセイ (Cathay) とは、マルコ・ポーロによって有名になり、欧米の陸路貿易国を中心に使われていた、契丹に由来する中国の名称「カタイ」の英語訳で、英語では中国の旧称となっている。現地中国語名は國泰航空公司と表記されている。台湾の国泰世華銀行などを抱える金融グループ「國泰金控」(Cathay Financial Holdings Co., Ltd.)や、かつて香港にあった映画製作会社「モーションピクチャー・アンド・ゼネラル・インベストメント」(Motion Picture and General Investments Limited, MP&GI; 國際電影懋業公司)を保有していたシンガポールの複合企業キャセイ・オーガニゼーション(Cathay Organisation Holdings Limited)とのグループ関係はない。
キャセイパシフィック航空は、2005年、2006年と続けて2年連続、さらには2009年にもイギリスのスカイトラックス社のランキングで最高賞であるエアライン・オブ・ザ・イヤー賞を獲得するなど世界でもシンガポール航空、カタール航空、エミレーツ航空などと並びトップクラスのサービスで定評がある。日本に就航している外資系航空会社の中では、日本人客室乗務員の在籍人数が最も多く、日本人乗務員も香港発着の同社就航路線全てに乗務しているため、どの路線においても日本語が通じるケースが多い。
また同社の安全性は非常に高いことでも知られ、重大事故は1972年以降一件も起こしていない。最新鋭の技術を常に取り入れ、例えば機内エンターテイメントに関してはStudioCXと呼ばれるパーソナルテレビがかなり早い段階からエコノミークラスにも装備された。
2007年からボーイング777-300ERを導入を機に機内エンターテイメントやシートをリニューアルするプロジェクトが進んでいて2009年度までにほとんどの機体でリニューアルが完了される予定。改修後はビジネスクラスがフルフラット化やエコノミークラスにはPC電源とリクライニングしても後部座席に影響を与えないデザインになっている。更にStudioCXの最新版としてパナソニックアビエーション社製eX2のAVOD対応のシートテレビを全機材にリプレースしている。2年〜3年にかけて更新する予定。
2019年-2020年香港民主化デモに関連して、8月に空港がデモ隊に占拠され12,13日多くの運航便が欠航し、中国民用航空局よりデモに参加した従業員を中国路線から排除すること、事前に中国に向かう便に搭乗するクルーの情報を提出することを求められた。また、デモ参加者の解雇が相次いでおり、労働組合は「文化大革命」式の政治的粛清を実行しているとして同社を非難している。一部の中国国営企業は、従業員に対してキャセイ航空の利用禁止命令を出している。8月16日にはこれら従業員によるデモ参加者対応で最高経営責任者(CEO)ルパート・ホッグ氏と最高顧客・商務責任者(CCO)のポール・ルー氏が辞任しCEOはキャセイの主要株主であるスワイヤーグループのオーガスタス・タン氏が後任となり、11月6日には会長ジョン・スローサー氏も退任し、スワイヤー・パシフィックの幹部、パトリック・ヒーリー氏が就任するとした。また、デモによる業績への影響が出てきていて2019/20冬期ダイヤの一時減便や導入機体の受領延期、運航機体の早期退役などで収支改善施策を強いられている。さらに、2020年に入り猛威を振るっている新型肺炎の影響で、中国、香港両政府による渡航制限により、中国本土便の9割を削減する計画で、従業員に対して無給休暇取得を要請する事態となっている。
香港の厳格なコロナ対策を受けて、キャセイは2022年12月期まで3期連続で最終赤字だった。キャセイの林紹波(ロナルド・ラム)最高経営責任者は、2023年の『日本経済新聞』のインタビューに対し、「過去3年間、世界の航空会社のなかで最も厳しい状況に直面した」と回想している。