運搬
積算に用いる工事材料単価は原則として現場着価格で定められることが望しいが、材料の種類によっては運搬費を別途計上しなくてはならないものもある。また、支給品、貸与品についてはもちろんのこと工事施行に伴って発生するいわゆる発生材など、工事費の積算に当たって運搬費を計上しなければな らない場合は案外多い。
通常、運搬費の積算は、各運輸局および沖縄総合事務局に届け出た「貸切運賃料金」によるか、あるいは自家保有トラックの運搬による方法のほか、最近では工事の条件によってヘリコプターによる輸送も行われている。
「貸切運賃料金」には「距離制運賃」と「時間制運賃」があるが、通常の積算には「距離制運賃」が適用される。
自家保有トラックによる運搬の適用区分については、ある基準によると自家保有トラックによる運搬の適用と距離制運賃率の適用は、作業が恒常的であり、かつ運搬時刻を拘束せず、掘削土などのようないわゆるよごれ物でないものとしている。