遠隔病理診断
しかし年間200件(5年で1000件)の迅速診断が行われる医療施設には多くの場合病理医が常勤または非常勤で勤務しており、遠隔病理診断の必要性はほとんどない。このため期待されているほどには遠隔病理診断は行われていない。
他の先進医療機器のように、バーチャルスライド撮影装置を用いた病理診断の診療報酬が高く評価されるならば機器導入は進むと思われるが、情報量が低下する機器を用いて診断する必要性は見つからない。通常の光学顕微鏡は100万円以下で高級機が買えるのである。
そもそも病理診断を担当できる病理医(病理専門医)が不足している。
遠隔病理診断機器の導入によって病理医不足が解消すると期待される場合もあるが、病理診断科や病理専門医の需給逼迫と遠隔病理診断は別の課題である。遠隔病理診断機器があってもそもそも病理診断を行う病理医が不足しているのである。
関連産業を育成するために補助金をつぎ込んで機器を開発することも重要である。一方で迅速病理診断の役割や必要性、さらには患者メリットなどを再評価すべきであるという意見や、手術を行う医療機関の要望・機能評価、病理診断を担当する病理医や病理診断科の配置、病理標本作製を担当する病理技師などをどうするか検討した上で、必要な機器の性能や価格を検討する必要があるなどの意見がある。
病理専門医育成、がん病理診断標準化などのために用いる病理標本画像蓄積装置として補助金を使うほうがメリットは大きいという意見もある。
通信に依らず、病理医不在地域の医療機関の病理標本を遠隔地の保険医療機関に病理標本を送付して、病理医が診断する「遠隔(地)病理診断」を指すこともある。