老人ホーム
日本の歴史上、高齢者を含む困窮者全般を世話する施設としては、古代に始まった悲田院、江戸時代において災害や大火事、飢饉に際して設けられたお救小屋、東京府が1872年(明治5年)につくった養育院があった。高齢者のみを対象とした養老院()で、明確な記録が残る最初は、1895年(明治28年)開設の聖ヒルダ養老院である。開設に貢献したのは、キリスト教イギリス国教会系の聖公会の聖ヒルダ伝道団宣教師として、1887年(明治20年)に来日したイギリス人エリザベス・ソーントンと、先立つ1875年(明治8年)に来日していたアリス・エリナ・ホアである。ホアは、東京市麻布永坂町にあった伝道団で、身寄りのない高齢女性2人を住まわせ、これがソーントンとの協力で聖ヒルダ養老院に発展したと考えられる。ホアの帰国後、聖ヒルダ養老院は日本聖公会の施設として発展し、西久保八幡町(現在の虎ノ門)、さらに麻布龍土町へと移転した。
民間・宗教施設に留まっていた養老院が初めて国の制度上に位置付けられたのは、1932年(昭和7年)に施行された救護法である。第二次世界大戦後の1946年(昭和21年)に施行された旧生活保護法により養老院は「保護施設」として位置付けられ、1950年(昭和25年)施行の新しい生活保護法で養老施設と改称され、さらに1963年(昭和38年)施行の老人福祉法によって老人ホームに改称及び体系化が行われ現在に至る。
日本ではかつて老人ホームは行政の「措置」による入所が専らであったが、介護保険法(2000年施行)以降は利用者本人や家族の「契約」による入所が基本となった。