引退
や6.の形を取る、または取られる場合は芸能界引退を正式に公表していない場合でも、マスコミからは雑誌などで芸能界引退扱いしてしまう場合がある。
5.の形を取る、または取られる場合は、所属事務所からの一方的な発表がされるにとどまり、不祥事を起こした本人自らのコメントが聞けない場合も多い。一部のメンバーの不祥事・逮捕に伴うグループ解散の場合は、他のメンバーがコメントを出す場合がある。
1.の場合グループ解散後に単独や別グループやバンド、グループやバンドの再結成で活動を再開(前述のキャンディーズは3人とも復帰し、特に田中好子は2011年に55歳で病死するまで活動を続けた。伊藤蘭は解散から41年後の2019年にソロデビューしている。BOØWYやチェッカーズの場合は単独(氷室京介、布袋寅泰、藤井フミヤなど)や別バンドに加入(高橋まことなど)で復帰。おニャン子クラブやSPEEDなども何度か一時的な企画ものも含めて再結成して活動している(しかしおニャン子クラブの場合は芸能界引退した者や、芸能活動を続けていても工藤静香や渡辺満里奈のように参加しない者もいる)。夫(男性の場合は妻)の死別・離婚によるための芸能活動を再開(例:麻丘めぐみ、森昌子、石野真子、藤田憲子など)。結婚引退してから数十年の歳月を得て、子育てを終えた後に芸能活動を再開(例:小林麻美、河合その子など)。引退後、20年近い歳月を経てオンライン限定で芸能活動を再開(例:水野あおい)。
2.の場合は病気の治癒(例:ハウス加賀谷・松本莉緒)、別の職業の形で前所属事務所または元所属事務所と再契約を結ぶか、別の事務所に移籍して新たに契約を結ぶか、個人事務所を設立して復帰(例:中元日芽香、長濱ねる、今井翼、松平璃子)。
従って、肉体的にも衰えがなく体調不良が原因ではない中で、現役引退を表明してそれを貫き通すと言う事例はかなりの少数派にあたる。キラー・カーンはまさにその典型例と言えるが、本人はこうしたプロレス界の風潮に嫌気が差した事が引退に至った経緯であると明言している。他にも現役引退を貫き通している著名なレスラーとしては、前田日明、山崎一夫などがいる。このような背景もありレスラーが傷病により一時的にリングを離れる場合、比較的軽いものだったとしても「引退危機」と報じられるケースが多々ある。しかし近年は長期離脱となった場合でも引退を否定した上で復帰をした選手も少なくなく、ハヤブサは試合中の事故で重い後遺症が残り、復帰が事実上困難な状態だったが最期まで引退を否定していた。また、体力に自信のあるベテランレスラーなら、「生涯現役」すなわち「引退しない」と宣言するケースや、本人死亡後の追悼セレモニーを「引退試合」とした例もある。
一方、これもプロレスラーに限ったことではないが、明確な「引退宣言」がなされていないものの長期間に渡り選手としてリングに上がることがなく、事実上の引退状態となっている選手も存在する。極端なケースとして小畑千代は国際プロレス女子部が解散した1976年を最後に選手としてリングから退いているが、2014年3月現在も「引退表明をした憶えは無く、生涯現役を貫く」と頑なに引退を認めていない。
競馬の場合、日本では競走馬登録の抹消を届け出た時点で引退となる。仮に競走中の事故で死亡した場合でも、登録抹消を届けるまでは事務的には現役馬である。ただし、日本には日本中央競馬会(中央競馬)と地方競馬全国協会(地方競馬)という2つの組織があり、一方の登録を抹消して他方に転籍することはある。中央競馬では、未勝利であることが出走条件の競走が3歳11月頃の開催の段階で無くなるが、未勝利のまま上級クラスの競走に出走することは可能であり、また障害競走への転向や、地方競馬への転籍をすることもある。地方競馬では、勝利は得ずとも上位入線によって獲得した賞金額によってクラスが上がる。よって、いずれも勝利を得られないことによる自動的な引退は制度的には存在せず、また年齢による制限もない。
引退式については
GIを勝利した馬
牡馬・騸馬で重賞を5勝した馬
牝馬・障害競走で重賞を4勝した馬
以上いずれかの条件を満たした馬と合同で引退式を行う場合
など、競馬発展に多大な功績を残した馬で希望すれば競馬開催日に行うことができる。ただし、引退式に掛かる経費は馬主の負担となる。このため、必ずしも全てのGI勝ち馬が引退式を執り行うわけではなく、むしろ少数である。
引退式では本馬場入場から返し馬、騎乗供覧が行われるが、馬の状態によっては返し馬や騎乗供覧が省略される場合もある。
」と批判されることもある。
ただし、引退後に長老、評論家、研究者などとして活動し、政界に一定の影響力を残すこともある(吉田茂、中曽根康弘など)。また、政党の中には引退した人物に後進の政治家の選挙活動の支援を依頼したり、政党内の政策研究組織への参加を許可しているケースもある。顧問・最高顧問などの肩書きを与える例も多い。橋下徹は弁護士資格を持っていることもあり、2015年12月に大阪市長退任という形で政界引退した後に自らが創設者である日本維新の会(2016年8月まではおおさか維新の会)や大阪維新の会の法律顧問に就任して政治上の論評や首相等との面会などを行っていた(橋下は日本維新の会の法律顧問を2017年10月に、大阪維新の会の法律顧問を2022年3月にそれぞれ契約を解消している)。
そのため、中曽根は定年制導入の厳格化による2003年の衆議院選不出馬会見で「引退はしない」と公言しているが、これは「国会議員を引退しない」という意味ではなく、「国会議員引退後の政治活動は引退しない」あるいは「資金管理団体・近代政治研究会を解散しない」という意味である。また自民党の河本派では、派閥会長の河本敏夫が議員を引退した後も、後継難から河本が派を代表し続け、「旧河本派」と称していた。
また、日本共産党は、党の役職と国会議員であることが必ずしも両立しているわけではないので、野坂参三・宮本顕治・不破哲三の歴代党議長は、議員引退後もしばらくは党議長の役職に任ぜられていた。
アメリカ合衆国大統領の場合、大統領が議員を兼任できないこともあって、大統領退任は即政界引退となるのが一般的である。
日本の囲碁界の事情は将棋界に近いが、将棋の順位戦に相当する強制引退制度が囲碁にはないため、プロ棋士の退き際は完全に本人の価値観にゆだねられる。ゲームの性質上加齢によるマイナスが少ないこともあって、97歳で死去するまで現役だった杉内雅男をはじめ、坂田栄男、藤沢秀行、梶原武雄、橋本宇太郎など70代になっても打ち続けた一流棋士は数多く存在する。2009年に引退した窪内秀知は当時89歳であった。 将棋同様、引退した棋士も日本棋院、関西棋院の所属からは離れないようになっている。
大統領退任後に返り咲いたのは19世紀のグローバー・クリーブランドが唯一の例であり、大統領選挙に出た大統領経験者もセオドア・ルーズベルト以来久しく絶えている。なお、連邦法上は大統領経験者が連邦議会議員選挙に立候補したり大統領以外政府要職に就任することは可能であるが、過去の大統領経験者は格を重んじ、連邦議会議員選挙に立候補したり大統領以外の政府要職に就任した例はない。ジミー・カーターのように政界に顔を出し続ける例もあるが、選挙に立候補するわけではなく長老・有識者としてのものである。
なお、以上に述べたのはアメリカ及び戦後の日本の政界の話であって、「第一線を退いた人物が功労経験を買われて就くポスト」が存在する場合には、そういうポストに就いた人間にとっては、たとえ政党や議会の第一線を退いたとしても引退という言葉は成り立ちにくい(たとえば戦前の日本の元老・重臣・枢密顧問官、イタリアの大統領経験者の終身上院議員、1980年代の中国の中央顧問委員会など)。日本では若槻礼次郎は、第2次若槻内閣が崩壊し民政党の党首を退いた時点で今なら政界引退であるが、実際にはその後も終戦まで重臣として政治に関わり続けた。幣原喜重郎のように、第2次若槻内閣の総辞職で外相の地位を退いて以来10年以上、貴族院議員を唯一のポストとして引退同然の生活を送っていた人間が、終戦直後の人材難で突如復活して首相となった例もある。中国では、かつての「八大元老」のように、ポスト上からは引退したはずの大物政治家がその個人的権威によって事実上政界を支配していたことがあった。