無制限潜水艦作戦
潜水艦による本格的な艦船攻撃は、潜水艦が戦争に使われるようになった第一次世界大戦から始められたが、多くの場合、戦争に関係する軍艦を目標とするものであった。それに対し、攻撃範囲を広め、民需用や中立国船籍も含めた商船などについても攻撃目標とする、文字通り攻撃目標を無制限にするのがこの作戦である。同時に、乗船者避難の猶予を与える事前警告も省略するものである。海上封鎖の手段として用いられる。潜水艦にとっては目標艦船への攻撃可否の判断が容易になり、効率的な攻撃が可能になる。
戦時国際法上では、軍事目標主義の原則から、沿岸の小航海に用いる船舶や漁業船舶などへの攻撃も許されない建前とされていた。また、中立国船舶への攻撃も原則として禁じられ、戦時禁制品を運ぶ等の中立違反行為が確認された場合に拿捕などが許されるだけであった。そのため、無制限潜水艦作戦は戦時国際法違反の戦争犯罪であるとの見解もあり、無制限潜水艦作戦の指令が第二次世界大戦のニュルンベルク裁判での訴因のひとつにも挙げられていた。第一次世界大戦においてアメリカ合衆国が参戦した理由のひとつとして、ドイツによるこの作戦の影響があげられる。
そして敵艦隊を捕捉するために水上速力を重視した日本潜水艦は(工業水準の低さによる各機構の工作精度の低さによる騒音・振動の多発ともあわせて)水中航行時における静粛性を欠き、英米対潜部隊の餌食となった。また、この誤った認識は敵の通商破壊作戦に対する対潜戦術・技術開発の軽視にもつながり、民間船舶どころか対潜戦術の主役である駆逐艦さえも、大戦末期においては連合国軍の潜水艦の攻撃の前には事実上無力となった。
日本海軍は敵艦船の予想進路に対して交差する一本の直線を描くように潜水艦を間隔を開けて広範囲に配置する散開線運用を多用したが、前線の実情に合わない散開線運用が潜水艦の損害を増加させる原因になった。アメリカ太平洋艦隊司令長官のチェスター・ニミッツ元帥は、日本海軍の潜水艦の運用方法について「古今東西の戦争史において、主要な兵器がその真の潜在威力を把握理解されずに使用されたという希有の例を求めるとすれば、それはまさに第二次大戦における日本潜水艦の場合であろう」と述べている。
第二次世界大戦末期にアメリカ海軍とイギリス海軍によって、日本本土および一部の占領地域でイギリスやオーストラリアなど他の連合国の支援を受けて行われた無制限潜水艦作戦は大きな効果的を上げ、さらに制空権を失う中で戦闘機が護衛するB-24による哨戒攻撃、B-29による機雷敷設も並行して行われたことで日本は南方航路どころか一部区域では沿岸航路さえ確保できなくなった。英米潜水艦による海上輸送の途絶は日本の戦争遂行能力に大打撃を与え、日本降伏の一因となった。