性的少数者
自分が性的少数者であるかどうかを認識するのは、どの年齢でも起きうることであり、認識に時間がかかることもあるし、人生の中で変化することもある。性的経験(性行為など)がなくても自分の性的指向を認識することはできる。偏見がなく信頼ができる他者や専門家と話すことは、自分が性的少数者かどうかを理解する手助けとなる。自分の性自認や性的指向を探している状態の人々は「クエスチョニング」と呼ばれたりもする。
2020年のギャラップによるアメリカの調査によると、成人の5.6%が自らをレズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーのいずれかと認識しているという結果がある。また、その割合は1997年から2012年の間に生まれたZ世代で特に高く、16%(およそ6人に1人)となっている。この調査でセクシュアル・マイノリティと答えた人のうち、54.6%がバイセクシュアルと回答した。2019年のイギリスの調査では、16歳以上のイギリス人の2.7%がゲイ、レズビアン、またはバイセクシュアルであると回答し、この割合は増加傾向にある。
2020年の電通による日本の調査によれば、セクシュアル・マイノリティに該当すると答えたのは全体の約8.
トランスジェンダーの人々の中には性別適合手術を受ける人もいるが、全員がそうであるわけではない。医学的診断に基づき「性別違和(性同一性障害)」と判断される人もいるが、これもまたトランスジェンダーと同一の意味ではない。それに関連して「性転換(sex change)」というフレーズは使用すべきではないとされている。そもそもトランスジェンダーの人に対して安易に性器や手術など医学的な話題に焦点をあてたり、外見に言及したりすることは控えるべきと注意喚起がなされている。
また、とくにトランスジェンダー(ノンバイナリーなどを含む)においては、必ず本人が選んだ名前と性別と代名詞を用いるべきであり、デッドネーミングは厳禁である。ジェンダーニュートラルな代名詞としては「they / them」が最も好まれている。本人の性自認と異なる性別で扱うことは「ミスジェンダリング」と呼ばれ、その人の生き方を否定する侮辱的な行為として問題視される。
公的な書類や登録の性別の変更が難しかったり、男女以外の自分の性別がなかったりするケースもある。日本では戸籍上の性別の変更を行うには厳しい要件があり、とくに生殖機能を失わせるという要件に関しては世界保健機関なども反対している。書類の性別欄の見直しも求められており、履歴書などの性別欄を削除する動きもある。
トランスジェンダー女性は、トイレ、空港の航空保安検査などで不当な扱いを受けることが多く、社会問題となっている。また、男女の区分が平然と存在してきたスポーツ界でもトランスジェンダーに関しては論争が起きている。