識字
その歴史において文字を持たなかった文明においては識字という概念が存在しないのは当然であるが、文字を発明または導入した文明においても古代から中世における識字率はどこも非常に低いものだった。文字を記し保存する媒体、およびそれを複製する手段に制限があったため文字自体の重要性が低く、貴族など社会の指導層や聖職者を除いて識字能力を獲得する必要性が少なかったためである。こうした状況は、紙の発明によって媒体の制限がやや緩んだものの、どの社会においても中世にいたるまでほとんど変わらなかった。このため多くの宗教団体では神や教祖、礼拝の様子、伝説や逸話などを描いた宗教画を庶民への布教に利用し、宗教美術として発展した。
農業においては暦の把握は重要であるが、文字を読めない農民に理解させるため絵で表した盲暦のような工夫も行われた。
こうした状況は、ヨハネス・グーテンベルクによる活版印刷の発明によって大きく変化した。
18世紀以降、ヨーロッパや北アメリカにおいては識字率の上昇が続いてきた。これは産業革命の進展と近代国家の成立に伴い、国民の教育程度の向上が必須課題となり、国家によって義務教育が行われるようになったためである。この傾向は20世紀に入り、産業化の遅れたアジアやアフリカ、南アメリカなどの諸国が国民の教育に力を入れるようになったことでさらに加速した。第二次世界大戦後、世界の識字率は順調に向上しており、1970年には全世界の36.6%が非識字者だったものが、2000年には20.3%にまで減少している。しかし、まだ世界の全ての人がこの能力を獲得する教育機会を持っているわけではない。また、男性の非識字率よりも女性の非識字率の方がはるかに高く、2000年には男性の非識字者が14.8%だったのに対し、女性の非識字者は25.8%にのぼっていた。
明治時代に欧米式の義務教育が開始され、徐々にその普及が進んでいくにしたがって識字率は上昇していった。しかし明治政府が印章文化の偏重を悪習と考え、欧米諸国にならって署名の制度を導入しようと試みたが、事務の繁雑さと共に識字率の低さを理由に反対意見が相次いだため断念しているなど、明治初期には公共サービスに支障があるレベルだったことが窺える。明治になると文明開化の流れに乗って多数の新聞が創刊されたが、政府を擁護する御用新聞と自由民権派の政論新聞のような知識階級向けか、横浜毎日新聞のような業界紙に近い新聞が中心であった(日本の新聞)。政府は新聞を国民の啓蒙に利用するため積極的に保護する政策を取ったが、その一つとして聴衆に新聞を読み聞かせる新聞解話会の開催を推奨した。1875年ごろになるど、政論中心で知識人を対象とした「大新聞」と娯楽中心で一般大衆を対象とした「小新聞」に分かれるようになっており、一般市民の識字率が向上したことがうかがえる。この時期の識字率調査としては1899年(明治32年)より第二次世界大戦直前まで、徴兵検査と同時に新成人男子に対し行われた「壮丁教育程度調査」があるが、これによれば調査開始の1899年においては成年男子の23.4%は文字を読むことができず、20歳識字率は76.