トランスジェンダー
トランスジェンダーの女性に関するフェミニストの見解は時代とともに変化してきたが、一般的にはよりインクルーシブなものになってきている。第二波フェミニズムでは、トランスジェンダー女性は「本物の」女性として見られておらず、女性だけの空間を侵略していると考えられたため、トランスジェンダー女性に反対する多数の衝突が起こった。第二波フェミニズムでは性とジェンダーの区別(英語版)について議論されたが、一部のフェミニストはトランスジェンダーのアイデンティティとフェミニストの大義との間に矛盾があると信じていた。たとえば、男性から女性への移行は女性のアイデンティティを放棄またはその価値を毀損しており、トランスジェンダーの人は伝統的なジェンダーロールやステレオタイプを受け入れていると考えていた。第三波フェミニズムの出現(1990年頃)までに、優勢な考え方は、トランスジェンダーとゲイの両者のアイデンティティをよりインクルーシブにする方向に変化した。インターセクショナリティな第四波フェミニズム(2012年頃に開始)は幅広くトランスインクルーシブである。トランスジェンダーの排除は、トランス女性とシス女性の両方にとってフェミニズムを弱体化させる。
また、自分を性同一性障害者と呼ばれることを嫌ったり、「自分は性同一性障害の立場を取らない」とするトランスジェンダーの人もいるので、特に注意が必要である。トランスジェンダーの人の中にはジェンダー・ディスフォリア(性別違和)を感じる人も多く、違和を解消するためにホルモン補充療法や、性別適合手術、心理療法 を行う場合やトランス女性の例では美容整形や医療脱毛・声帯手術・喉頭隆起切除術などの医学的な措置を用いて外見をより女性に似せる件がある。このような措置を望まない、もしくは必要としない人もいれば、金銭的、医学的、制度的な理由で選択できない場合もある。
トランスジェンダーとは、複数の性同一性(ジェンダー・アイデンティティ)の総称で、出生時に割り当てられた性別と対極にある性同一性(トランス女性とトランス男性)の他に、男女(性別二元制)の枠にはまらない性同一性(Xジェンダー、ノンバイナリー、ジェンダークィア、アジェンダーなど)も含む。トランスジェンダーに第三の性(後述)を含む場合もある。
トランスジェンダーであることは、その人のセクシュアリティ(性的指向)とは独立した概念である。すなわち、異性愛、同性愛、バイセクシュアル、アセクシュアルなどを含む多様なセクシュアリティを持つトランスジェンダーの人がいる。
性的少数者への取り締まりが厳しくなった1950年代、同性愛者の権利運動が散発的に動き出す中、トランスジェンダーの権利運動も同時期に起き始めた。1952年、ヴァージニア・プリンス(英語版)は「Transvestia: The Journal of the American Society for Equality in Dress」というニュースレターを始め、これはアメリカ初の政治的なトランスジェンダーの出版物であると考えられている。1959年にはロサンゼルスのカフェでの警察による逮捕に反発してトランスジェンダーなどのグループが抗議し、これはクーパードーナツの反乱(英語版)と呼ばれた。1966年にはコンプトンズ・カフェテリアの反乱も起きた。
そんな中、1969年6月28日、ニューヨークのゲイバー「ストーンウォール・イン」が警察による踏み込み捜査を受けた際、居合わせた性的少数者らが警官に真っ向から立ち向かい、これはストーンウォールの反乱と呼ばれ、セクシュアル・マイノリティの権利運動の転機を迎えたとされる。
ローマカトリック教会は、数年に渡ってLGBTコミュニティへのアウトリーチ活動に携わってきており、たとえば、コネチカット州ハートフォードにあるOpen Hearts outreachなどのFranciscan urban outreach centersを介して現在も継続してアウトリーチを続けている。一方で、バチカンはトランスジェンダーの人々が代父母になることはできないと考えており、移行を自傷行為と比較している。
イングランド国教会は、2017年の公会議で、アングリカン・チャーチがトランスジェンダーの人々を受け入れられるようにする動議を可決した。ウェブサイトでは、トランスジェンダーの人々をサポートするために、新しい名前が刻まれた聖書を贈ることができるとさえ提案している。
子どもの年齢で性別移行を考え始める人もいるが「性別移行したことを後悔している子どもが多い」という主張も一部で広まっている。しかし、イギリスのNHS(国民保健サービス)の報告書によれば、NHSを使って性別移行をした3398人に調査したところ、性別移行を後悔していたのは0.47%との結果がでており、性別移行を後悔している子どもが多いことを裏付けるようなデータはない。にもかかわらず「性別移行をやめた人は、本当はジェンダー規範による抑圧に苦しんでいるだけで、ジェンダー・アイデンティティを誤認している」という主張や、「トランスジェンダーの活動家たちによって子どもたちが性別移行へとそそのかされている」といった陰謀論的な主張が流布されることもある。さらに子どもへのジェンダー・アファーミング・ケアを児童虐待であると主張する人さえいる(LGBTグルーミング陰謀論)。ホルモン療法をしたトランスジェンダーは早死にするといった虚偽情報もある。
近年では女性専用空間にトランス女性が立ち入ることについての是非が争点となり、特に一部のフェミニストや宗教団体の間で議論が起き、女性が性犯罪などの危険に晒されると主張している者もいる。その議論の中、まるでトランスジェンダーを性犯罪者のように扱う言説がSNSなどで目立ち、事実に基づかない主張で不安を煽り、トランスジェンダー当事者を苦しめている状況がある。アメリカでは、トランスジェンダー当事者の人のうち約7割がトイレのアクセスを拒否されたり、トイレで嫌がらせを受けたり、何らかの形の身体的暴行を経験したりしたという調査結果も報告されている。