山田晴通
往年の洋楽スターや名曲が日本において支持されている背景について、音楽の流行には「循環性」があるとした上で、1980年代後半になると「日本勢」にも実力派が現れ音楽シーンに変化が生じ、また80年代にはヘッドホンカセットが普及し「一人で聴く習慣」が広がった影響もあり、1990年代の洋楽は「インパクトが薄い」という印象が生じているため、「それ以前のアーティストや曲が輝き続けている」と分析している。一方「十年、二十年後にブームになるような洋楽アーティストはいるだろうか」と懸念した。
Jポップの「紋切り型」歌詞への批判について、「むしろ多くの人に支持されるフレーズだからこそ、繰り返し使われてきた」とした上で、「紋切り型が増えたように感じるのは、ネット利用の広がりで、紋切り型に対する批判が以前より可視化されやすくなったからではないか」と考察した。
2006年(平成18年)4月、同大学教授に昇進。また、東京経済大学教職員組合では執行委員・教研部長を経て執行委員長に就任し、東京地区私立大学教職員組合連合にて中央執行委員などを歴任した。なお、2010年頃には、東谷護が代表者を務め大山昌彦や安田昌弘らも参加した「ポピュラー音楽にみるローカルアイデンティティの日米比較研究」や、荒井良雄や山本健太らが参加する「デジタル時代の情報生成・流通・活用に関する地理学的研究」といった科研費で研究分担者を務めた。
国分寺地区労働組合協議会においては、2011年(平成23年)から事務局の次長を務める。また、科研費では同2011年から3年間、山田が研究代表者を務める「観光資源としてのポピュラー音楽に関する実証的研究」が採択された。加えて同年からウィキペディア日本語版の管理者にも就任している(節「ウィキペディアでの活動」も参照)。2014年(平成26年)11月には、日本私立大学教職員組合連合の中央執行委員に就任していた(2016年まで)。
2020年(令和2年)4月より東京経済大学コミュニケーション学部の学部長。なお、科研費研究では2020年から「マス・メディアに依存しないポピュラー音楽の伝播に関する民族誌的研究」、2023年からは「日本フォークソング史再考:「名もなき人々」による文化実践を手がかりとして」のテーマで採択されている(いずれも山田が研究代表者で、研究分担者として東谷護が加わっている)。
早稲田塾の対談企画に応じた際、インタビュアーから「いかにも巨漢の偉丈夫で、丸々とした顔に立派なひげを蓄えている」と評された。数年単位で研究テーマを変えるスタンスで、研究分野は社会経済地理学、メディア論、ポピュラー音楽と幅広く、バレンタインチョコについての研究もある。また、学会誌に翻訳論文を投稿しており(節「翻訳論文」も参照)、解説記事でその意義とノウハウを主張している。
父の教育方針もあり、山田はクラシック音楽を幼少期より聞いて育ったという。山田は音楽に関する講義もする一方でポピュラー音楽に関する学術論文も執筆したり マスメディアから取材を受けたりしている。インタビューでは、自身がバートン・クレーンについての論文を発表したことがきっかけで、クレーンのCDが復刻販売されたと語っている。
山田 晴通(やまだ はるみち、1958年〈昭和33年〉10月 - )は、社会経済地理学やメディア論、ポピュラー音楽を専門とする日本の研究者、教育者。東京大学理学博士。松商学園短期大学商学科講師、助教授、東京経済大学コミュニケーション学部助教授、教授、学部長を歴任。日本ポピュラー音楽学会会長やウィキペディア日本語版の管理者も務めた。
東京大学新聞研究所教育部研究生課程の修了者。独立行政法人大学入試センターの教科科目第一委員会委員(地理)や文部科学省の教科用図書検定調査審議会専門委員(音楽)、World Independent Networks Japan番組審議委員、東京経済大学教職員組合委員長、東京地区私立大学教職員組合連合中央執行委員、国分寺地区労働組合協議会事務局次長、日本私立大学教職員組合連合中央執行委員も歴任した。
(地理学・地域メディア)
「宮城県石巻市における地域紙興亡略史 ―地域紙の役割変化を中心に」、『新聞学評論』第33号、日本新聞学会、1984年6月、215-229頁。
「東北地方における日刊地域紙の立地」『東北地理』、第37巻2号、東北地理学会、1985年、95-111頁。
「―東北地方における二つの事例」、『新地理』第33巻第1号、1985年、30-41頁。
「地理学におけるメディア研究の現段階 ―『情報の地理学』構築のために」、『地理学評論. Ser.A』第59巻2号、1986年2月、67-84頁。
「JCTVの事業展開と経営的成功の背景」『新聞学評論』、第38号、1989年4月、138-151、271-272頁。
「(現代マス・コミュニケーション理論のキーワード 地域」、『マス・コミュニケーション研究』第50号、1997年1月、16-23、237頁。
「オーストラリアの地方都市アーミデールにおけるコミュニティ放送とナローキャスティング」、『地理学評論』第78巻第9号、2005年、545-559頁。
「行政の広域化と地域情報化の課題」、『地理科学』第68巻第3号、2013年7月、143-152頁。
1995年 - 東京経済大学教職員組合執行委員( - 1997年)
1995年 - 東京経済大学教職員組合教研部部長( - 1997年)
1997年 - 東京地区私立大学教職員組合連合中央執行委員( - 2000年)
2002年 - 東京地区私立大学教職員組合連合中央執行委員( - 2004年)
2004年 - 独立行政法人大学入試センター教科科目第一委員会委員(地理)( - 2006年)
2005年 - 文部科学省教科用図書検定調査審議会専門委員(音楽)( - 2008年)
2010年 - 東京経済大学教職員組合執行委員長( - 2016年)
2011年 - 国分寺地区労働組合協議会事務局次長( - 2012年)
2014年 - 日本私立大学教職員組合連合中央執行委員( - 2016年)