キャンプ (日本プロ野球)
人気球団のキャンプ地は、関係者、マスコミ、ファンの宿泊や飲食、関連施設の修築などにより数十億円に上る経済効果をもたらすと計算されている。琉球銀行傘下りゅうぎん研究所は2003年以降、毎年沖縄県内における春季キャンプの経済効果を試算し、公表しており、2007年度のキャンプでは前年と比べて2.96億円上回る53.37億円となるなど、その経済効果は拡大傾向にあり、地方の自治体にとってキャンプの経済効果は魅力的なものと捉えられている。 2020年の沖縄県内におけるプロ野球春季キャンプの経済効果は、121億6,800万円となり、新型コロナウイルスの影響もあり、2019年の141億3,100万円を下回った。そのうち宿泊業が26億4,100万円、飲食サービス(飲食店など)が15億5,400万円、商業が14億900万円などの順であった。
このため、キャンプを誘致する自治体は多く、各種施設の整備を約束して自治体間で誘致・引き抜き合戦が繰り広げられている。 しかし、プロ野球キャンプ地に求められる施設の規模は地方都市の公共施設としてはオーバースペックとなる場合が多く、また他のキャンプ誘致地との競争に勝つため豪華な施設の建設を条件提示する(または球団側が自治体を天秤にかけ好条件を引き出す)場合が多く見受けられ、「税金の無駄遣い」との批判もある。