親仏
フランスはアフリカでの影響力を「アフリカの年」以後も発揮している。例えばCFAフランを導入してアフリカの最貧国に通貨を「提供」している他、近年では西アフリカにおけるイスラム過激派の武装対策にフランス軍が駐屯されている。しかしながら2020年に起こったマリの軍事クーデターを皮切りに、マリの周辺諸国が次々とクーデターによって軍事政権に移行。移行した国々は「反フランス」の立場を鮮明に掲げた(ブルキナファソのイブラヒム・トラオレ、ギニアのママディ・ドゥンブヤ、ニジェールのアブドゥラハマネ・チアニ)。また、これらのクーデターにはロシアのプーチン政権も深く関わっており、特にトラオレ大統領はロシアとの更なる関係強化の姿勢を見せている。そしてこういったクーデターは、親欧米の姿勢を一貫して崩していないギニア湾に面する国々にも飛び火する可能性があり、ECOWASの盟主的存在でもあるナイジェリアはニジェールへの電力供給をストップ。同時にチアニ政権を批判し、早期の民政移管を訴えた。
アルジェリアはフランスの植民地だったので、その時点では親仏であったかも知れない。しかしアルジェリア戦争を経て独立し、その後急速にアラビア語化が進み、現在は親仏的とは必ずしも言えない。