アメリカ合衆国の宇宙開発
レンジャー計画はもともとロケットを月に到達させて調査することを目標にしていたが、アポロ計画が始まって以降はより重要な意味を持つようになった。よくわかっていない月に人間を送るための十分な調査を行うことが目標となったのである。しかし、レンジャー計画は難航した。1号機から6号機まですべてが月の表面を撮影するという目標を達成することは無かった。しかし、これらの失敗を一回一回検証することで段階的に問題は改善された。レンジャー計画の結果はサーベイヤー計画に生かされ、月への軟着陸の研究が行われた。また、これらの情報は後の惑星探査にも生かされることになった。マリナー計画もこれらの探査の情報が大きく利用されている。
有人宇宙飛行ではジョン・グレンがアメリカ初の衛星軌道周回を成し遂げた。ソ連は着実に宇宙の滞在時間を伸ばしていたが、衛星周回の成功は大きな反響を呼んだ。一方、マーキュリー帰還船は操縦することも出来ないため、新たに宇宙船を開発することになった。マーキュリーの改造型の2人乗りの宇宙船を開発し、これはジェミニ計画の起点になった。ジェミニ計画ではより大型の帰還船が利用されるようになり、ロケットは大型のタイタンII GLVが使われるようになった。2人乗りが可能になり、ランデブー飛行やドッキング、宇宙遊泳の研究が行われた。
アポロ計画では当初月まで人間を送り込むのにどういう方式をとるかから議論され始めた。
アメリカの宇宙開発組織は元々三軍に加え、宇宙開発組織など様々な組織が存在していた。スプートニク・ショック以降、これらの機関を統合する動きが進み、NACAが作られた。そのすぐ後にアメリカ航空宇宙局(NASA)が発足している。軍の宇宙開発については過去には三軍がそれぞれ開発を行っていたが、現在では国防総省が総合的に行うようになっている。
NASAの主な活動は宇宙開発を行う軍、民間、政府機関などの各部局の調整と、独自での宇宙開発であった。宇宙開発が国によって協力に推し進められた1960年代ごろにはNASAが主力で開発から生産までを行っていた。しかし、近年では予算の減額からロケットの開発は企業の援助や、軍からのロケット技術の移転などで費用を抑える傾向にある。民間企業としては軍用ミサイルを生産する企業に加え、オービタル・サイエンシズやスペースXなどの企業が存在する。これらの企業は国家やNASAから強く支援されているが、民間の打ち上げ企業ということになっている。これらの民間企業に商業軌道輸送サービスを担わせることも期待されている。現在NASAが中心的に行うのは宇宙探査のための衛星や探査機の開発研究である。
2012年5月22日、民間宇宙船のドラゴンが最初にISSへドッキングを果たし、今後、商用輸送に利用することが期待されている。
ノーザンライト(英語版) 火星探査計画。火星の生命の存在した可能性や水の存在を探査し、将来の有人機計画などに役立てる。
ソーラープローブプラス 太陽観測計画
エクソ・マーズ ESA主導で行われる火星探査計画。ランダーや衛星を通して火星の状況を詳しく分析する予定。
火星サンプルリターン計画 火星の砂や石を採取し、地球に持ち帰る計画。困難な技術的課題が山積しているが、科学的には大いに意味があると考えられている。