太田哲也
事故後にTipo誌が予選上位のチームからデータ提供の協力を得てデータロガーの速度記録を調べた結果、最終コーナーで150 km/hまで加速していた事実が判明するなど、大雨の中ペースカーが必要以上に速く走行したことや、衝突による火災発生後救護班が到着するまでに非常に時間がかかったこと、その後の処置体制の不備など、レース主催者の対応に不手際があったとして、太田とその弁護団は1999年(平成11年)11月、レース主催者の富士スピードウェイとテレビ東京他)やレースを公認した日本自動車連盟 (JAF) に対し約2億9,000万円の損害賠償請求をする民事訴訟を起こした。
レース参加者が主催者側の不備について損害賠償を求めるという、過去にあまり例のない裁判として注目を集めた。裁判では、レースのエントリー時にドライバーが主催者に対して事前に提出(該当のレースにおける太田も同様)する「主催者や他の競技者らの責任を追及したり損害賠償を請求したりしない」という誓約書の有効性が、争点のひとつとなった。
2003年(平成15年)10月、東京地方裁判所は原告側の主張をほぼ認め、JAFを除く主催者に対し約9,000万円の損害賠償を支払うよう命じる決定をした。前記の誓約書の有効性については、「当該誓約書の内容は著しく不当・不公平で公序良俗に反するため無効」と判断された。被告であった主催者側は判決を不服として東京高等裁判所に控訴したが、2005年(平成17年)7月、主催側とテレビ局などが安全対策を怠ったとして1審の東京地裁判決の支払い命令の9,000万円を支払うことで和解が成立した。
裁判に関してジャーナリストやレース関係者等の間から反対意見が多く、一時は太田は仕事がほとんど無く、孤独感に苛まれた。