イラン・イラク戦争
イランのイスラム革命に介入しようと、当時懸案のイランアメリカ大使館人質事件で対立関係にあったアメリカ合衆国や欧州、ソ連、中華人民共和国などはイラクを積極支援した。当時サウジアラビアに次ぐ世界第2の石油輸出国だったイラクは戦争を先進国の利害に直接結びつけ、石油危機に怯える石油消費国を戦争に巻き込む戦術をとっていた。また、革命後のイラン国内では反米運動が盛りあがり、イランのイスラム革命精神の拡大を恐れたことも関係する。
特にソ連、フランス、中華人民共和国は1980年から1988年までイラクの武器輸入の90%も占め、後の石油食料交換プログラムでもソ連の後継国ロシア、フランス、中華人民共和国の3カ国はイラクから最もリベートを受けている。アラブ諸国はスンニ派や世俗的な王政・独裁制が多い為、イランの十二イマーム派イスラム革命の輸出を恐れイラクを支援し、クウェートはペルシア湾対岸にイランを臨むことから、積極的にイラクを支援、資金援助のほか、軍港を提供するなどした。国内にイスラム教徒を抱えていたソ連はイスラム革命後にイランの隣国アフガニスタンに侵攻しているが、これはアフガニスタンの親ソ政権の転覆を恐れた為とされている。イラクを全面支援してイランの鼻先を通るクウェートのタンカーにはソ連の護衛が付いており、イランは手出しができなかった。
東西諸国共に対イラン制裁処置を発動、物資、兵器の補給などが滞り、また革命の混乱も重なって人海戦術などで応じるしかなかったため、イラン側は大量の犠牲者を出す。兵力は1000人規模で戦死者が共同墓地に埋葬されている。全般的に劣勢で、時にはイラン兵の死体が石垣のように積み重なることもあった。完全に孤立したイランはイラクへの降伏を検討しなければならなくなっていた。
デザート・ライオン(1995年、イラン)
デザート・イーグル(1995年、イラン)
海難1890(2015年、日本・トルコ合作)
ロスト・ストレイト(2018年、イラン)