日本生物環境工学会
他方、世界でも、環境調節型に関わる植物生体計測等で画期的な進歩がなされ、米国のデユーク大学ファイトトロンを中心に、第2世代のファイトトロニクスが新たな進展を示し、学会を代表する形で、橋本康がこのプロジェクトに参加した。この第2世代のファイトトロニクスの成果は、橋本が帰国後、日本学術振興会(JSPS)とNSFの採択により、日米セミナ「植物生体計測」を日本で開催し、オランダのワーゲニンゲン大学との連携も進め、Speaking Plant Approach (SPA) の展開にも新たな道を開いた。
農業生産面に視点を当てると、オランダ等の大型志向で、農業生産の概念が変り始めた。日本では、日立製作所中央研究所(高辻正基)が、人工光植物工場を開発し、工業界から農業生産への参入は、注目された。この流れを着実に発展させることを目途に、高辻正基、橋本康を中心に1988年、日本植物工場学会が発足し、事務局を東海大学に置いた。初代会長には山口彦之(東大教授・農業生物学)が就任した。施設園芸以外に環境調節型農業(栽培)へ大きな可能性を期待できる植物工場は、人工光に主力を置くため、人工光(型)植物工場として、日本独自の発展を遂げた。
2005年、日本学術会議が明治時代の旧帝大時代からの学術の枠組みを超えた大改革を行った。この改革に整合し、基礎学重視の日本生物環境調節学会は、新時代の革新的な農業生産を目途とする日本植物工場学会と合併連携協議会(会長:橋本康)の学術的審議に基づき、2006年に新学会(日本生物環境工学会)と学会名を変更、日本学術会議協力学術研究団体の指定を受けた。
理事長-野口 伸(北海道大学教授)
会長-野並 浩(愛媛大学教授)
名誉会長-橋本 康(愛媛大学名誉教授)
名誉副会長-田中道男(香川大学名誉教授)
名誉理事長-高辻正基((財)社会開発研究センター理事),古在豊樹(千葉大学名誉教授)
最高顧問-今井 勝(明治大学名誉教授),仁科弘重(愛媛大学副学長)、大下誠一(東京大学特任教授)
他
広い干拓地に展開するオランダの栽培システムは、haを越えるグリーンハウスが林立する農業団地であり、Greenhouse Horticulture と呼ばれる。この巨大な栽培システムの環境調節には、栽培植物の生体情報を取得し、それらのデータに基づきコンピュータが各種環境要因の設定値を修正し、そのプロセス制御を行うべきだ、と1970年代末頃、ワーゲニンゲン大学の生理学の巨匠が概念的な提案を行っていた。1979にワーゲニンゲンで開催の第一回「グリーンハウスへのコンピューター利用」の国際会議で、葉の温度を画像計測し、プロセス制御の設定値を変動させる研究(橋本康)が、SPAのコンセプトを具体化する実例として、注目された。 プロセス制御の国際専門学会IFAC(国際自動制御連盟)にグリーンハウスの環境制御を研究する国際技術委員会を立ち上げ、北欧の先進的研究者の後押しで、SPAはIFAC経由でベルリンで開催のISHS(国際園芸学会)主催のシンポジウムの招待講演に指名され、そのコンセプトは、国際園芸の分野に認められた)。現在、第2世代のファイトトロニクスの進展で、計測機器の多様化・簡便化が進み、その後、中断していたSPAが愛媛大学とワーゲニンゲン大学で再開され進行中である。これを第2世代のSPA(高山弘太郎、羽藤堅治、仁科弘重、他)と仮称している。
日本生物環境工学会は、1962年(昭和37年)に、生物環境調節システムの合理的設計・運営・普及等を目的に創設された研究会を基に学会に発展した。創立当初は、日本生物環境調節研究会といい、杉二郎(東大教授・農業工学)等の尽力によって学会へ発展した。初代学会長には神立誠(東大教授・農芸化学)が就任した。1960年代には、この分野の国際化も進み、オクスフォード大学で開催の国際会議で、生物環境調節の研究を実施するファイトトロンにちなみ、ファイトトロニクスと称する学問分野が提唱された。このファイトトロンの活用に基づくファイトトロニクスは、米国(カリフォルニア工科大他)、フランス(パリ郊外の国立ファイトトロン研究所)、オランダ(ワーゲニンゲン園芸植物育種研究所)等を中心に展開し、日本でも東大、京大、九大等の旧帝大にも小型のファイトトロンが建設されたが、巨額の国家予算を有効に活用するため、日本学術会議の勧告により、九州大学に拠点として九大生物環境調節研究センター(松井健九大教授・園芸学)を設け、本学会の基盤で、全国共同利用施設として、活発な活動を開始し、本学会の拠点となった。このような世界的な学術動向を踏まえ、杉二郎東大名誉教授(日本生物環境調節学会長)のコーディネートにより、本学会は1970年代に農学系で史上初の大型研究組織「文部省特定研究生物環境制御」を委託された。充実した成果に続いて「文科省特定研究生物生産のシステム化」が新たな課題として延長され、生物と環境に関わる総合的な学術に対応する学会として発展の基礎を築いた。