柔構造
また耐震法を、「西欧建築のように、壁体を剛強にして地震動に正面から腕ずくで対抗する方法」と「日本の木造建築や鉄骨造の如く、撓みやすい架構として地震動を避ける方法」の二つとし、当時の研究者の実測値から「前者の壁体で剛強な建物は自己振動周期は1秒以下、後者の柔軟な建物のそれは1秒以上と考えられ 前者1秒以下のものを剛性建築、後者1秒以上を柔性建築」と定義、「大地震の周期は平均して約1~1.5秒、関東大地震のそれは1.5秒。ただ、その数値は地盤により異なり、東京下町では1秒内外で、建物の周期が地震のそれに近い場合、建物は大振動を起こす。当時の西洋建築物の振動周期は0.3~1秒で地震の周期に近かったから被災を避け得なかったのも当然と言える」とした。
さらに、「耐震構造」を考えるには「建物の固有振動周期と地震の周期の関係を無視することはできない。剛性建築を耐震にするには、その固有振動周期を常に0.5秒程度以下とする必要があるが、建物が多少でも損傷すると振動周期はそれを越え1に近づく」ゆえ、粘靭性を欠く壁体で地震に完全に対応することは難しいと考えるべきであるとした。
明治に導入された西欧の剛性建築が数度の地震を経て「剛性補強策が進歩」したはずが「昨年の一撃に遇ふて脆くも大敗」したことから、関東大震災を機に改正された「市街地建築物取締規則」では震度0.1以上の水平力で設計することを規定しているが、これを充たしても地震周期に合致する建物が生じることを避けられない。この規定は洋風建築に加えられてきた局部補強法を単に数値化したにすぎず、「何処迄行ったらよいのやら霧中をぶらついている様なもの」として異義を申し、さらに「波浪に翻弄さるる小舟に乗じて我々は剛直に立つことは一瞬も出来、若し姿態を柔順に保てば転倒を避くることは左まで難事ではない(中略)地震の急激なる衝動を一時吸取し、或は之れを消失し、或は緩徐に之れを吐出し以て被害を少からしむる。
これにより静的震度法と呼ばれる耐震計算法に基づいた耐震構造が大きく発展する。1922年(大正11年)には佐野の弟子である内藤多仲が「架構建築耐震構造論」を発表し、水平力に対する応力計算法を示している。その間1919年(大正8年)に市街地建築物法が公布、翌年から施行され、この法に構造強度確保のための長期荷重に対する構造計算法が定められることとなった。
「家屋耐震構造論」の序言では、耐震構造学の進歩のために地震により各種構造物が受ける応力度の量を明らかにすること、激震による応力度が材の強度内になるためには材料および構造法がいかにあるべきか、材の強度と応力度との比を大きくする最も経済的な構造法とはが必要と記してあり、その中でも
応力度の量を明らかにすることが最も重要だとしている。
第1章からは、設計震度を定義し、震力と物体との関係を説明するために、震力の作用を記述し、構造の剛柔と震力との関係を論ずるとしている。大地震の「振動期」を約 1 秒ないし 1.5 秒くらいのものと考えられるが、それよりも建物の方の周期が長いものを柔の構造、短いものを剛の構造と名付け、建物の周期が地震動の周期よりも短いと全地震力が建物に作用するが、建物の周期の方が大きい場合はその地震力が建物全体にかかってくることがなく、しばしば非常に有利になるとして、水平震度、本文では震力、の説明がされており、これは質量mに加速度aを乗じたmaで求められ、設計震度を提示した。