家紋
第二次世界大戦後は戦中にピークに達した社会的重圧を「軍国的」・「封建的」の概念で否定するようになり、家紋はその表象のひとつとみなされることもあった。また関心が欧米文化に傾倒するに伴って紋服などを着用することが少なくなり、国民の間で家紋は次第に縁遠いものとなっていった。しかしそれでも家紋は、2023年(令和5年)現在でもほとんどの家に一つは伝えられており、冠婚葬祭などで着用される礼服には必要不可欠なものになっている。また伝統芸能や老舗では2023年(令和5年)現在でも定紋を前面に打ち出して活動する者も多い。
また、近年ではシャツやズボン、ハンカチなどに家紋を縫い付けるサービスを行っている服屋も存在する。
家紋は度々、人から人へ譲渡の対象になっている。しかし、当時も2023年(令和5年)現在も家紋に関する使用の制限は特別な紋章を除いてなかったため、家紋を譲渡した側の人間はその家紋の使用を制限されるというわけではない。
例えば、皇室の家紋である菊花紋章(菊紋)が挙げられる。天皇は功績のある者へ、例えば豊臣秀吉などに授けている。またさらに、天皇から授かった桐紋などを将軍等の有力者が、功績のあった優秀な家臣や家来に授けることがあった。その習慣は室町時代まで遡り、足利義満が細川頼之に自身の家紋を贈紋したことから始まったといわれる。こうした上位の者が下位の者へ家紋を下賜することを賜与(しよ)といい、授かった家は一家の大名誉として喜んだといわれ、与えられた紋を拝領紋という。
室町幕府13代将軍足利義輝が織田信長の父織田信秀に桐紋を授け、その後、信長にその桐紋が父から引き継がれた。その桐紋を肩衣につけた信長の肖像画が長興寺に保存されている。同様の例として豊後大友氏の「抱き杏葉(だき ぎょうよう)」があり、その紋を授かった者を「御同紋衆」と呼び、重用したという。
企業や地方公共団体のシンボルマークや旗章にも伝統的な家紋を利用したデザインのものが見られる。たいていは、企業であれば創業家やパトロンの家紋、地方公共団体であれば、その地に縁の深い人物(その地を支配していた大名家など)の家紋が利用される。デザインとしては
家紋そのものを、" ほぼそのままの形でシンボルマークにする "(三井グループ、明治屋、島津製作所、鎌倉市、鹿児島市、大阪市 など)
家紋を" デザインの一部 "として取り入れる(キッコーマン、横須賀市、旧・七尾市など)
家紋を元に新しいデザインを作る(三菱グループのスリーダイヤ など)
などの形で利用される。