本間仁
土木工学、社会基盤工学、都市環境学の基礎科目の一つである水理学を、それまでの実験公式の集積のようなものから、世界に先駆けて1936年(昭和11年)近代流体力学を基礎とする理論体系として打ち立てた。現在刊行されている水理学の教科書は、例外なく本間の水理学に則っている。
戦後間もなく始まった新分野の海岸工学では、大学における研究の指導、土木学会海岸工学委員会の立ち上げと委員長を永く務めた。本間は、優れた教育者でもあった。門下には、林泰造(中央大学教授、国際水理学会会長)、岩崎敏夫(東北大学名誉教授、足利工業大学教授)、吉川秀夫(東京工業大学名誉教授、早稲田大学教授)、堀川清司(東京大学名誉教授、埼玉大学名誉教授、武蔵工業大学(現、東京都市大学)名誉教授、日本学士院会員)、日野幹雄(東京工業大学名誉教授)、Chole J. Sonu (ルイジアナ大学教授、Techmarine社長) など多数の研究者を輩出した。
東京大学定年後は、新設の東洋大学工学部土木工学科に教授として赴任して新学科の充実に尽くしたほか、第2代工学部長としての重責も果した。東京大学定年後の数年間は、台湾成功大学でも教鞭を執り、技術指導に当たった。
戦後の本間の活躍は次のように要約される。
土木学会に新設された海岸工学委員会の初代委員長を昭和28年から42年までの14年間にわたって務め、日本の海岸工学を揺籃期から壮年期へと急速な発展に貢献した。
海岸工学を総合科学として位置付け、土木工学以外にひろく地理学、地質学、海洋物理学、気象学、水産学等専門家の参加を積極的に推進し、日本独特の海岸工学づくりを推進した。
他の学界に先立って海外との学術交流を積極的に推進し、自らも世界中の指導的研究者や研究機関との交流を深めたほか、研究論文の英文誌 Coastal Engineering in Japan を創刊して日本の研究成果を海外に紹介し、また日本でアジア最初の国際海岸工学会議を企画、その組織委員長をつとめた。
現地での観測と実測を基にした経験科学を基本として、海岸工学の研究を推進した。例えば、東海村海岸における日本初の原子力発電所の取水口設計の基礎資料取得のための現地調査指導や、新潟西海岸の海岸侵食研究の膨大な資料の解析を指導が好例とされる。