昭和三陸地震
「地震の直前に鳴動音、地震の後に砲撃または遠雷のような轟音を聞いた」との証言が多数ある。この中で、地震発生後に聞こえた砲撃または遠雷のような音は、地震動により破壊された岩盤から発せられた音が空中を伝わったものと考えられる。同様な音は1995年に発生した喜界島近海での地震でも聞こえたことが報告されている。
ラジオが無かった明治三陸地震では、被災地から400km以上離れた東京府(現・東京都)の内務省に発災の第一報が電報で届けられるまで約19時間30分かかったことと比較すれば、情報伝達は格段に早まっていた。
齋藤内閣(1932年5月26日 - 1934年7月8日)は震災翌日には応急対策の協議を始め、租税の減免などを決めた。また、被災地に派遣された各省庁の事務官などが復旧のための昭和8年度追加予算の策定作業をし、会期末まで日数がない中で追加予算630万円(現在の価値で300億円超)が議会で決定した。その後、1934年(昭和9年)に東北振興調査会が設置され、東北の経済振興を目的に東北興業(現・三菱マテリアル)および東北振興電力(現・東北電力)の両特殊会社が設立された。
経済振興とは別に、当震災を契機として直接的な津波対策として以下のようなものがなされた。
大船渡町では地震当時に沿岸を見回っていた消防団員が海岸の異変に気付いて直ちに警鐘を叩き鳴らしたり、鈴を鳴らしながら街中を駆け抜けて津波の襲来を伝えたために死者はわずか2名に留まった。また、大槌郵便局の電話交換手が表で津波の襲来を叫ぶ声を聞くと、釜石・山田の両郵便局の電話交換手に津波襲来の可能性を伝え、3つの局の交換手は手分けして管内の電話加入者にもそれを伝えた。この知らせを聞いて避難を始めた人も多かったという。更に釜石の県立水産試験場の電信技師は津波が引き始めると直ちに試験場の電信室に戻り、蝋燭の明かりを頼りに無線設備が動くのを確かめると、直ちに無線局に対する救難要請と航行中の船舶に対する津波警戒の知らせを発信した。この通信を受理した落石と銚子の無線局が直ちに岩手県庁に通報し、迅速な救援活動の開始につながった。
当時、1929年(昭和4年)10月24日にウォール街大暴落に端を発した世界恐慌が、1930年(昭和5年)1月11日の金解禁により日本(大日本帝国)にも波及し、昭和恐慌に陥っていた。東北地方では1931年(昭和6年)の冷害で農村が疲弊し、1933年(昭和8年)には当地震および津波で漁村も疲弊。さらに翌1934年(昭和9年)には凶作に見舞われた。
当時の内閣総理大臣・斎藤実は、仙台藩・水沢城下(現・岩手県奥州市)に生まれ育っており、被災地は地元といえる。震災は第64回帝国議会(1932年12月24日 - 1933年3月26日)の会期中に発生し、国際関係においては2月24日に国際連盟でリットン報告書の表決を不服とした松岡洋右日本全権が退席、3月8日に政府が国際連盟脱退を決めるという緊迫した事態に陥っていた。
発災から約4時間後の3月3日午前6時30分、日本放送協会仙台放送局 (JOHK) ラジオ(1928年全国中継放送開始)がニュースを打ち、全国に伝えられた。
1982年(昭和57年)までに海抜10m、総延長2433mの巨大な防潮堤が築かれた。1958年(昭和33年)に完成した1期工事の防潮堤は、1960年(昭和35年)5月23日に発生・来襲したチリ地震津波の被害を最小限に食い止める事に成功した。これにより、田老の巨大防潮堤は全世界に知れ渡った。
この巨大防潮堤は田老の防災の象徴となっていたが、2011年(平成23年)3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震による大津波はこの防潮堤を越えて町内を襲い、全域が壊滅状態となった。