アイアンマウンテン報告
本書によれば、15名からなる「特別研究グループ」と呼ばれる委員会が、1963年に、アメリカ合衆国が恒久平和(英語版)の状態に至った場合に起こりうる問題について研究するために設立されたという。会合は「アイアン・マウンテン」と呼ばれる地下の核シェルター(および世界中のその他の場所)で行われ、研究はその後2年間続けられたという。報告書の内容を公にしようと決断したのは、委員会構成員の一人であり、中西部の大学教授であった「ジョン・ドゥ」(匿名希望者)であったという。
本報告書は、大量の脚注を用いて、平和は安定した社会の利益にならず、「仮に恒久平和が達成可能であるとしても、ほぼ確実にこれを達成しようとする社会の利益にならない」と結論づけた。戦争は経済の一部である。それゆえ、戦争状態を安定した経済と考える必要があるという。研究グループは、政府は戦争なくして存立し得ず、国民国家は戦争への資金供給のために成立したという説を唱えた。戦争は集合的加害性を傍へ避けるために重要な機能を果たしているとし、戦争の「信頼できる代替物」と、戦争の機能を再現するための「血の代償」を支払うことが推奨されている。政府が作出しうる有望なものとしては地球外生命体の報告が挙げられている。これは、「現代の技術的・政治的水準に適した」形での、婉曲的な奴隷制の再導入である。また、浮動的な大衆の注意を引くのに特に有効と目されるのが、「環境の大規模汚染」の脅威であるという。