占田・課田制
元々、岡崎文夫により「占田・課田制が屯田制の代わりの役目を演じたのではないか」との考えが出されており、宮崎説はこれを発展させたものである。この説の利点としては屯田制からの移行が無理なく説明できることである。
宮崎説と同様な考えをするものとして、西嶋定生・越智重明・米田賢次郎などが挙げられる。ただし宮崎が占田を戸内の全ての丁男丁女を対象としていたとするのに対して越智は戸主夫妻のみを対象であるとする。また米田は占田を晋成立直後に廃止された旧屯田地・課田は呉征服後に廃止された旧屯田地とする。
これに関する傍証として『晋故事』にある田租が50畝で4斛、つまり畝ごとに8升と魏時代の倍額になっていることが挙げられる。国有地を耕す旧屯田民であるからこそこれほどの額になるのであると考える。
これに対する批判として吉田は宮崎が266年に屯田制が廃止されたとするのは『晋書』の誤読であり、屯田は未だ廃止されていなかった。故に宮崎説は成立しないとした。しかし西嶋は吉田の言う所の存されていた屯田は軍屯であり、民屯は廃止されたとした。
宮崎説の難点としては『晋故事』にある田租の記述が課田のみに対応し、占田の田租の記述がどこにも見つからないことである。もし占田が一般民を対象とするのならば田租が無いことは有り得ない。これに関して宮崎は戸調之式の4の文の冒頭「遠夷の課田せざる者」が『通典』に於いて「課田せざる者」になっていることから遠夷を衍字と看做し、以下の「戸ごとに三斛」を占田に対する田租の記述とした。