琉球の朝貢と冊封の歴史
建国間もない明は、琉球に対して様々な朝貢優遇策を実行していく。朝貢の頻度について1372年以降、洪武帝は3年ごとに朝貢を行う、いわゆる三年一貢を朝貢の原則と定めた。しかし琉球に対しては当初、三年一貢の原則が適用されることはなかった。洪武帝の統治理念等をまとめた「皇明祖訓」には、琉球の朝貢についてはいつ朝貢しても構わない「朝貢不時」との見解が述べられており、三年一貢の原則の遵守を要求されていた他国から見て極めて優遇されていたことは明らかである。
そして明は琉球が朝貢時に使用する船舶を下賜していた。明は琉球のみに船舶を下賜していたわけではないが、琉球に下賜された船舶は洪武から永楽年間にかけて30隻に達し、しかも船舶の修理も明に依頼していた。これも他国と比較して明らかな優遇を受けており、明から下賜された船舶で、琉球は朝貢のみならず東南アジア諸国、朝鮮などを相手に活発な貿易を行っていった。
また中国に朝貢を行う場合、朝貢ルートを固定することが原則であった。琉球も洪武年間は泉州、永楽年間以降は主に福州が出入国場所となっていたが、実際には寧波、瑞安も出入国場所として利用しており、朝貢ルートは固定されていなかった。これに関連して朝貢時には明当局が発給した勘合という割符の照合手続きが必要であったが、琉球は免除されていた。勘合の照合手続きは朝貢窓口の一本化、つまりルートの固定が必要となるが、勘合照合が免除されていた琉球は朝貢ルートを複数持つことが可能であり、これもまた他国には無い優遇を得ていた。
また琉球側が持ち込む商品、金品にも統制が加えられた。清側は朝貢貿易において琉球側が持ち込む商品、金品についての総量規制は行わず、琉球側からの申告のみで済ませていた。しかし1747年、琉球側の申告を遥かに上回る商品、金品が持ち込まれていたことが問題視され、以後、清側による査察制度が導入された。しかしその後も清側への申告を上回る量の商品、金品が持ち込まれ続けたと推察されている。
琉球の朝貢貿易に対しては日本側からも統制を掛けられた。まず幕府から規制を掛けられるようになった。1681年の海禁解除後、清からの貿易船の来航が激増して金銀の大量国外流出が始まったことに危機感を抱いた幕府は、貿易制限に舵を切った。そのあおりを受けて1687年以降、琉球の朝貢貿易に総量規制が設けられることになった。しかし渡唐役人そして船長以下乗組員には、貿易業務に対する意欲の向上を図るために一定程度の交易活動が許可されており、主に渡唐役人、乗組員による交易活動の中で幕府、薩摩藩側の規制をかいくぐるような形の密貿易が行われるのを食い止めることは出来なかった。また進貢船等の渡唐役人そして乗組員は私貿易によって多くの利益を得ることが期待できたため希望する者が多く、乗員に割り振られた船内スペースそのものが売買、投機の対象となるほどであった。
1630年代以降、琉球の朝貢貿易の元手となる銀の多くは薩摩藩側によって用立てられた。また17世紀末頃から主力輸出品となっていくフカヒレ、昆布、干アワビ、鰹節といった海産物もまた、薩摩側の手によって琉球にもたらされた。常貢の銅、錫の調達を薩摩藩を通じて行っていたことを含め、琉球は薩摩藩側の援助協力無くしては朝貢と朝貢貿易が維持できなくなっていた。
つまり万暦帝は4回、判断を変更したことになる。明側としては海難の恐れや倭寇の危険に加え、冊封使の乗船する船の建造等、頒封の負担が大きかったことが領封論の根本にあった。しかしこれまでの頒封からの変更は伝統に反するとの意見も強く、緊張状態が続いていた対日関係を考えると、頒封を強く望む琉球側の要望に応えることによって琉球国内の動揺を抑える必要性は高かった。また冊封に伴い琉球に派遣される使節団の貿易活動による利潤も無視できなかった。
一方、琉球側は尚元の冊封時の1560年には領封を求めたのにも関わらず、約40年後の尚寧の冊封時は執拗に頒封を要請した。琉球側の頒封へのこだわりは、明側と同じく伝統に従うべきであるとの考え方が強かったこと、琉球国王の権威を高めるために、冊封使による冊封儀式に大きな意味があると判断していたことが挙げられる。また尚寧の冊封時にはこれまで以上に明からの冊封使を迎える必要性が高かったとの指摘もある。尚寧の治世、日本、中でも島津氏の脅威が増大しており、琉球王府にとって中国との関係性の象徴である冊封の重要性が増していたのである。14世紀以降、琉球にとっては貿易面を中心に朝貢によるメリットの享受が冊封を受ける最も大きな意味であったものが、琉球王国の体制が危機を迎え、国内が動揺するようになる16世紀後半以降、自らの体制保障として冊封されることを重要視するようになっていく。この冊封を琉球王国の体制保障と結びつける考え方は、17世紀初頭の薩摩藩による琉球侵攻後、ますますはっきりとしていく。
19世紀に入ると、イギリス、アメリカ合衆国といった欧米諸国の船舶がしばしば琉球を訪れるようになった。これは漂流してたまたま琉球に流れついたというわけではなく、意図的な琉球訪問であった。それでも19世紀前半期は、琉球当局はあえて欧米船の来訪を清側に伝えることはせず、その一方で日本側の異国船対応の幕命とされていた無二念打払令に従って強制退去を行うこともせず、丁寧な応対を心がけて退去を待つ方針に徹し、それで事態をやり過ごすことが出来ていた。
1832年、イギリス船のアマースト号が清当局の制止を再三振り切り、中国沿岸の測量を続け、その後朝鮮と琉球にも立ち寄った。清の道光帝はアマースト号の福州停泊時には、福州は琉球しか寄港を許しておらず、アマースト号の停泊は許すべきではないが、無理に追い出すことはせず船の修理を終えたら速やかに離港させるように命じている。アマースト号側は清、朝鮮そして琉球に対して通商を要求したが、ともに通商の要求は拒絶した。
1789年以降、一貢免除問題は琉球側の対策もあって回避されるようになってきたが、19世紀の道光年間にはより深刻な問題が起きる。これまでの二年一貢から四年一貢への変更問題である。1839年、道光帝は琉球、ベトナム、シャムの三国に対し、四年に一度進貢を行う、四年一貢への変更を命じた。ベトナムはそれまでも実質的に四年一貢であり、シャムは三年一貢であったため、この道光帝の命令によって琉球が最も大きな影響を被ることになる。そのため琉球の朝貢間隔の変更を主目的とした命令ではないかと見られている。
道光帝の命令は翌1840年に琉球に届いた。琉球は事態の深刻さに驚愕し、薩摩藩と協議の上で四年一貢阻止のための陳情を行う使節団を、1840年派遣予定の進貢使とともに清に派遣することにした。琉球王府の摂政、三司官という首脳部から使節団に対して、二年一貢を守らなければ薩摩と琉球が利益を得ている朝貢貿易にとって大打撃となること。これまで長年維持され続けてきた二年一貢から四年一貢への変更は琉球の体面を汚し、清の徳化に浴する機会も減少すること。そして薩摩藩側も極めて重大な事態であるとの認識で一致していることが説明され、まずは福州の対琉球関係者らと内密に対策を検討するよう指示が出された。そして陳情使節団には薩摩藩の了承のもとで工作資金を持参させた。
1840年11月に福州に到着した四年一貢阻止の陳情使節団は、福州の対琉球関係者に対して国王尚育からの書状を提出した。
しかし冊封使が福州で琉球渡航を待っていた1560年、琉球からの通例の進貢使が、福州で冊封を行う領封を要請したのである。これまで琉球側から領封の要請はなく、その後も明清交代期に琉球側が頒封に消極的になったことがある以外、このような事態は起きなかった。琉球側の言い分としては、琉球渡航は悪天候の危険が伴い、しかも倭寇が猖獗を極めているため、明の使者にとって危険が多い領封ではなく、領封を行ってはどうかというものであった。実際この頃、倭寇が活発化しており明はその対応に苦慮していた。
倭寇対策に頭を痛めた嘉靖帝は、臣下に対応策を下問している。その中で琉球を通して日本側に倭寇禁圧を求める案が浮上した。前述のように明はこれまでも琉球を日本との交渉窓口にしようとしたことがあり、実際、寧波の乱後の琉球の仲介は成功していた。そこで嘉靖帝は日本に倭寇禁圧を求める明の意向を琉球を通じて伝えるという密命を、冊封使に託そうともくろんだ。この話を察知した琉球側が、密命を受けることを忌避するためにあえて領封を望んだのではとの推察がある。この時も明側はこれまで通り頒封とすべきか、領封に変えるべきか論争が起きたが、結局従来通りの頒封と決し、1561年、冊封使が渡琉した上で尚元の冊封儀礼を行った。
日本を招諭するための使節と私からの書状を、日本国王の元まで送り届けて欲しいとあった。つまり明は琉球を日本との関係改善の仲介役にしようとしたのである。この時は明の使節が琉球で事件を起こしたために、琉球が日明関係の仲介役を果たすことは無かった。しかし同年、足利義教は遣明船を派遣して日明の外交関係は復活した。
日明の外交関係は足利義教以降も継続したが、1523年、寧波で遣明船を派遣した大内氏と細川氏が争い、明国内での官吏の汚職も絡んで日明が一時断交する事件にまで発展した。これが寧波の乱である。寧波の乱の後始末に琉球は深く関与することになる。まず乱後、無罪とされた日本人の帰国は琉球経由で行われた。そして1432年の時と同様に、1525年、日明関係の修復を願う嘉靖帝は琉球に使節を送り、日明関係の仲介役を依頼した。今度は琉球を経由して嘉靖帝の書状は日本側に伝えられ、1539年には遣明船が派遣された。その際、足利義晴は琉球側に日明関係の仲介に立ったことの礼状を送っている。
また17世紀初頭には進貢使の随員野國總管によってサツマイモが福建から琉球にもたらされ、その後琉球国内で広く栽培されるきっかけとなった。
朝貢貿易そのものも琉球に影響を与えた。例えば昆布は18世紀に本格化する蝦夷地開発に伴って生産が拡大し、流通も活発化して日本国内に浸透する。17世紀末以降、海産物は進貢貿易の主力商品となっており、やがて薩摩、琉球を経由して大量の昆布が中国に輸出されるようになった。そのような中で18世紀後半以降、琉球国内でも昆布利用が一般化していき、クーブイリチーなど多くの琉球料理に昆布が使用されるようになった。
近年の動きとしては、那覇市は1980年4月に、15世紀から19世紀にかけて中国側での琉球との窓口となっていた福州市に対して友好都市関係の締結を申し込んだ。そして翌1981年5月20日、友好都市の調印式が那覇市で行われた。その後両市の間では、学術、文化、スポーツ等の様々な交流が続けられていて、1995年からは「那覇・福州児童生徒交流祭」が行われるようになり、年ごとに交互に児童が相手の市を訪問する事業が続けられている。
そして1992年、福州市では琉球王国の朝貢貿易、進貢などの琉中関係の窓口となった琉球館が復元され、那覇市では福州市との友好都市締結10周年記念事業として建設された、福州の伝統的な形式の庭園である福州園が開園した。
その予告通り、6月6日にセシーユ総督率いる2隻の艦船が来琉し、滞在中のサビーヌ号とともに運天港に投錨する。セシーユ総督は3隻の艦隊で威嚇を加えながら、このまま手をこまぬいていけば、遠からぬうちにヨーロッパ列強のいずれかの国が琉球を侵略するであろうと述べ、運天港を租借して琉球を保護国化する意図をほのめかしつつ、琉球側との貿易交渉を行った。琉球側はセシーユの意図を見抜き、何とか引き延ばし戦術を取ってセシーユの要求をかわした。なお琉球にはフォルカードに代わり宣教師のル・チュルジュが残った。
琉球側のみならず薩摩藩もヨーロッパ列強の琉球侵略の可能性に恐怖心を抱いた。この事態の急変の報告を受けて薩摩藩側はさっそく幕府と協議した。島津斉興は改めて調所広郷を阿部正弘のもとへ遣わし、事態の説明、そして薩摩藩側が考えてきた対処方法について報告をした。この報告の肝は、フランス側からの要求を拒み切れない場合、幕藩体制外にあるとも言える琉球限定で貿易を認めてもらいたいとのことであった。ことの重大性に鑑み阿部は幕閣と協議した結果、薩摩藩の提案通りフランスとの軍事的対決となるリスクを負うよりも、琉球王国の自主判断ということにして、琉球に限ってフランスとの貿易を行うことを認めた。幕府の結論は将軍徳川家慶直々に薩摩藩主島津斉興、世子の島津斉彬に対し、薩摩藩側の対応に任せることにするが、国体を損なうことが無いようにせよと言い渡された。