イプシロンロケット
SSO軌道 600kg以上、LEO軌道 1,400kg以上、複数衛星の打ち上げに対応し、軌道投入精度は高度誤差±15km以下、軌道傾斜角誤差を±0.15度以下まで向上することを目標としている。打ち上げ時期の柔軟性を確保するため、3カ月に2機の打ち上げを可能とする。また、打ち上げ3時間前までのレイトアクセスも可能とする。
強化型では基本とオプションの2つの形態があったが、イプシロンSではオプション形態と同じ固体3段+PBSで仕様が統一されることとなった。アビオニクスはH3ロケットと一部共通化される。イプシロンSでは、衛星受領から打ち上げまでの期間を10日以内とすることが目標とされており、その実現のため強化型ではフェアリング内に搭載されていた第3段モータとアビオニクスはフェアリング外に搭載されることとなり、全段組立・全段点検後に衛星受領・搭載が行われることとされた。第3段の姿勢制御はスピン安定から推力方向制御 (Thrust Vector Control, TVC) に変更され、推進薬量は強化型のおよそ倍の約5.0トンに増量される。これに伴い、全長は強化型から1mサイズアップした約27mとなる。第1段モータにはH3のSRB-3が採用される(ただしH3ではノズル固定式、イプシロンSの第1段はノズル可動式である)。開発の効率化のため、2020年2月に行われたSRB-3の第3回地上燃焼試験ではイプシロンSで使われるTVCの機能試験も行われている。
打上は内之浦宇宙空間観測所Mセンター(ミューセンター)
北海道大学公共政策大学院教授の鈴木一人は、「モバイル管制を含む、様々な革新的技術を実現するロケット」として技術的に評価する一方、日本と中国、韓国、北朝鮮との緊張関係を挙げて、イプシロンロケットは、国際政治や打ち上げビジネスに関する政策的観点からの位置付けがあいまいなまま、弾道ミサイルへの転用が疑われる固体ロケットを「固体ロケット技術を維持する」という技術的観点からのみを重視して開発されたと主張して、「様々な疑問が残るロケット」と評価している。また、旧ソ連の大陸間弾道ミサイル(ICBM)を転用したウクライナのドニエプルやロシアのロコットと比較して、イプシロンのコスト競争力の低さを懸念している。なおドニエプルの元となったR-36系列は160回以上発射され、97%の成功率を記録している。
産経新聞も「日本の宇宙開発にとって、大きな飛躍につながる打ち上げである。」と評価する一方で、「改良版でも競争力は高いとはいえない。再来年の2号機以降の打ち上げは未定で、商業衛星の受注獲得は容易ではない。」と商業受注に対する厳しい見方を示している。
フリーランスの科学ジャーナリストの松浦晋也は、「イプシロンに組み込まれた新技術は、H-IIAの後継機(H3)にも使われることになるだろう。イプシロンには、2020年代に向けた日本の宇宙輸送系の未来がかかっている。」と、イプシロンロケットの将来の宇宙輸送系の技術基盤としての役割を評価している。
多段式ロケットは下段を切り離すたびにペイロードの占める重量比が大きくなっていくため、上段になるほど無駄なくペイロードを加速できるようになる。逆に下段ロケットは上段ロケットを大気圏外まで持ち上げることが主な役割であり、ロケット全体に占めるペイロードの重量比が少ない分だけ、下段はペイロード加速の効率はよくない。すなわち上段の性能を高めると全体性能が大きく向上するが、下段の性能を高めても全体性能の変化は小さいことになる。逆を言えば下段で性能を上げる場合は効率が低い分だけ大規模にせねばならず、費用に与える影響も大きい。
そこでイプシロンロケットでは性能を落としてでも大胆に費用を削減する手法が採られ、第1段にH-IIAロケットの固体ロケットブースターのSRB-A3を最低限の改造(ロール制御用のSMSJなど)で流用し、M-Vロケットの1段と2段を統合している。そのままイプシロンの第1段に流用するには、M-VロケットのM-14では第2段が無くなるため加速がきつくなる。SRB-AはH-IIAロケットの補助ロケットして最適化しているため無駄が多い。M-14より推力が小さいSRB-AでもM-34とKM-V2を持ち上げるために最適化されたM-25に比べて推力が大きいため、試験機ではSRB-Aの能力を最大限使える高圧型モータではなく、打ち上げ能力は低下するが積荷の衛星に優しい長秒時型モータが使用される。
M-Vロケットの開発ではロケットの大型化による打ち上げ能力の増強に注力した結果、アビオニクスや地上設備等の打ち上げシステムは旧来から大きく変わっておらず、運用中に大幅な刷新が検討されていたが、実現しないまま運用を終了していた。このため、イプシロンロケットでは打ち上げシステムの革新が大きなテーマになった。
イプシロンロケットでは、H-IIAロケットなど従来のロケットで行われている搭載電子機器を一対一で接続する方法ではなく、LANのようなシリアルバス接続とすることで簡素化する手法をさらに進化させて、新たに開発した搭載点検系の機器と簡素な地上設備をネットワークで結んで自律点検機能を持たせる。これにより、数人とパソコン数台でロケットの打ち上げ前点検や管制を行うことが可能になった。これを「モバイル管制」と称している。
この打ち上げ前点検作業は、点検項目が約2,000に及び、コンピュータ制御に切り替わる70秒前からでも約300項目あり、数十人がかりで数時間かかるものが、この新システムでは70秒で終えることができる。コンピュータセキュリティ上の問題から実現はしないが、原理的にはインターネットを通じて世界中のどこからでもパソコン1台で全ての管制が可能である。