鈴木清順問題共闘会議
1968年4月25日、日活が1年間の専属監督契約延長を結んだばかりの鈴木清順を解雇した事件がきっかけである。また、シネクラブ研究会は同年3月から鈴木清順全作品上映会のためのフィルム貸し出し交渉を日活と行っていたが、これも日活側が一方的に中断を通告し、鈴木清順全作品のフィルムを封鎖すると表明した。その背景には、鈴木清順の映画『殺しの烙印』(1967年)の難解さに堀久作日活社長が激怒したことがあり、解雇と封鎖はほとんど堀の独断で進められた(堀は「一本6000万円もかかる映画を、鈴木は全部赤字にする。鈴木にはもう二度と日本で映画を撮らせない。監督をやめてソバ屋にでもなった方が良い」と語ったといわれている)。
これに対して鈴木は日本映画監督協会と日活撮影所監督会に事態の収拾を依頼し、自らも内容証明郵便で解雇の撤回を日活に求めたが、いずれ物別れに終わったため、同年6月7日に告訴に踏み切った。一方、封鎖・貸し出し拒否を通告しておきながら、日活が系列の二番館で『肉体の門』(1964年)を上映、さらに6月29日には「話題の監督鈴木清順作品集」と銘打った『野獣の青春』(1963年)、『関東無宿』(1963年)、『刺青一代』(1965年)の日活主催による3本立て興行を新宿国際劇場で開催することが判明したため、これに怒ったシネクラブ研究会主宰のデモ行進が6月15日に東京・銀座で行われた。