東京駅
復原工事に先立って2006年(平成18年)3月17日 - 31日に丸の内駅舎内で「東京駅ルネッサンス」が開催され、2007年(平成19年)5月30日より、鹿島・清水・鉄建 建設共同企業体が担当となって、駅舎を本来の姿に近い形態に復原する工事が開始された。この工事では、鉄骨鉄筋コンクリート壁で躯体を増築して建築当初の3階建てに戻した上で、外壁、尖塔、南北両ドームの内外の意匠も再現し、新たに地下1・2階を増築し免震装置を設置した。免震装置には地上部分と地下部分との間に免震ゴムとオイルダンパーを設置した。
3階の外壁は、創建当初と同じ仕様の厚さ15 mmの化粧煉瓦を貼った外壁に復原した。戦後の修復で2階に移されていたイオニア式柱頭も当初の3階に移設し、支柱の形状も創建時のものに戻した。失われていた花崗岩の柱頭飾り、銅の高欄はモックアップを用いてディテールや施行方法を検証し、創建当時の意匠に復原した。2階以下は既存の構造煉瓦と同じ厚さ15 mmと45 mmの化粧煉瓦を貼った(下駄っ歯積み)。線路側はコンコース側の壁を撤去し、トップライトから採り入れる自然光で復原された丸の内駅舎を見ることが出来るようにした。
ドーム内部の保存と復原の基本方針は部位によって異なり、3階以上の壁面と天井面は、干支や2メートルを超える大きさのワシの彫刻やレリーフが存在した創建時の意匠を忠実に再現し、1階と2階は、3階以上の部分と調和を図りながらも機能性に優れた新しいデザインとした。
それぞれの会社の利用状況は下記の通り。
JR東日本 2022年度の1日平均乗車人員は346,658人である。 同社の駅では新宿駅、池袋駅に次ぐ第3位である。1996年度から2011年度まではJR東日本での駅別乗車人員が第5位であったが、2011年度以降は同駅の復原工事と丸の内周辺の再開発が進んだこともあって乗車人員が大幅に増加、2012年度に横浜駅を、2013年度に渋谷駅を上回った。だが、2020年度は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)流行の影響により急減し、横浜駅と大阪駅(JR西日本)を下回った。なお、この数値にはJR線内の乗換客は含まれていない。 2021年度の新幹線の1日平均乗車人員は51,292人である。 同社管轄新幹線の駅では第1位。
JR東海 2020年度の1日平均乗車人員は33,805人である。 同社の駅では第4位(3位は静岡駅、5位は新大阪駅)だが、東海道新幹線の単独駅の中では第1位である。
東京メトロ 2022年度の1日平均乗降人員は162,608人である。 同社の駅の中では上野駅に次ぐ第9位であり、(1位は池袋駅)丸ノ内線の駅としては銀座駅に次いで5番目に多い。1965年度にピークを迎えた後は一度減少するものの、1979年度から1992年度にかけて再び増加した。その後は減少傾向であったが、2001年度から再度増加傾向にあり、2013年度の乗降人員は過去最高を記録し、さらに2016年度には乗降人員が20万人を超えた。
2012年(平成24年)6月10日に、復原された駅舎の一部(1階部分)が再開業し、同年10月1日に全面再開業した。また、復原工事に伴って2006年(平成18年)4月から営業を休止していた駅舎内の「東京ステーションギャラリー」(東日本鉄道文化財団運営)も全面再開業と同日に拡大再開業し、翌々日の3日には「東京ステーションホテル」も規模を拡大して再開業した。地下には新規にレストランが開業した。
さらに、丸の内駅舎の復原工事に併せて、改札内1階に商業施設「Central Street(セントラルストリート)」を開業する工事が行われた。同年8月9日に2店舗が先行開業 し、同年10月1日にグランドオープンした。
復原工事費用(約500億円と新聞などで伝えられている)はJR東日本などが「空中権の売買」を行って捻出した(詳細は「特例容積率適用区域制度」参照)
改修前の駅舎(2006年3月)
改修前のドーム内部(2006年3月26日)
保存復原工事の状況(2009年11月)
保存復原工事により、南ドームが姿を現す(2011年3月)
復原されたドーム内部(2012年10月)
ライトアップされた保存復原工事後の駅舎(2020年12月)
東京ステーションギャラリー(2022年11月)
東京駅の赤レンガ駅舎、復元工事を終えグランドオープン (2012年10月1日)
以下の表は当駅地上ホームの変遷を記したものである。なお、下表に示す以外に工事等によりホームが一時的に撤去されている場合もある。
なお、現在のJRのホーム数合計は14面28線となり、単一の駅としてのホーム数では日本一である。
↑ 1914年12月20日開業。開業日から1915年3月31日までの計102日間を集計したデータ。
1 2 東京都統計年鑑に掲載されている乗車人員は、在来線のみ。
↑ 1956年7月20日開業。開業日から1957年3月31日までの計255日間を集計したデータ。