杉村広蔵
1935年博士号請求論文「経済社会の価値論的研究」を提出し審査委員会を通るが教授会で否決され、一年にわたる商科大紛争(白票事件)の発端となる。杉村は学長・佐野善作に辞表を提出、佐野は教授会での白票を無効として論文を可決する案を提示するが杉村は納得せず、論文を岩波書店から刊行する。学内抗争に発展して佐野は辞職、三浦新七が新学長となるが、1936年三浦は佐野派教職員の解職を発表、これに納得しない教授ら十四名が連袂して辞表を提出、文相平生釟三郎が乗り出し杉村を依願免官とした。
1939年「経済倫理の構造」で東京商科大学経済学博士。