STEM教育
男女平等な社会である国ほど、女性個人の選択肢が重視されるため、女性でSTEMで学位を取得する割合が低くなることは男女平等パラドックスと呼ばれている。
イギリスのWISE をはじめとして、STEM分野の男女比を均衡させようとするキャンペーンが各国で行われている。女子学生にSTEM分野のメンターを割り当てるミリオン・ウィメン・メンターズ・イニシアティブや、ベライゾンの#InspireHerMindプログラムのようなメンタリング・プログラムもその一例である。オバマ政権下のアメリカでは、科学技術政策局はEducate to Innovateキャンペーンを展開すると同時に、女性にSTEM分野への参加を促すためにホワイトハウスの女性および少女に関する評議会と協同していた。
STEM分野は女性の参画が少なく、STEM職で女性が占める割合はアメリカで25%以下、イギリスでは約13%、日本では約8.1%である。
2007年アメリカ競争力法 (en: America COMPETES Act Public Law 110 - 69)は2007年8月9日に立法化された。同法が制定された意図は、科学技術研究および幼稚園から大学院・ポスドクまでのSTEM教育に対する投資を国家的に促進するためである。
STEM教育(ステムきょういく)とは、"science, technology, engineering and mathematics" すなわち科学・技術・工学・数学の教育分野を総称する語である。2000年代に米国で始まった教育モデルである。高等教育から初等教育・義務教育までの広い段階に関して議論される。科学技術開発の競争力向上という観点から教育政策や学校カリキュラムを論じるときに言及されることが多い。また、労働力開発や安全保障、移民政策とも関連がある。