流動性の罠
流動性の罠とは、ケインズ経済学を解釈した経済学者のジョン・ヒックスが発案したものであり、金利水準が異常に低いときは、貨幣と債券がほぼ完全代替となってしまうため、いくら金融緩和を行っても、景気刺激策にならないという状況を指す。ヒックスの1937年の論文は、IS-LM分析を導入し、不況状態では金融政策が効かなくなるかもしれないことを示した。
ジョン・メイナード・ケインズは、「ジョンブル(イギリス人のこと)は、たいていのことは我慢するが、2分の利子率には我慢できない」と述べたが、これは、2パーセントの利子率を下回るような債券は、売れ行きが極端に悪くなるという指摘である。その理由は、投資家の貨幣に対する取引需要を名目金利が下回ってしまうためである。2パーセントという高すぎる債券価格(低すぎる利子率水準)のもとでは、人々は債券価格の下落(金利の上昇)を予想して貨幣で資産を保有するようになり、貨幣供給が増しても貨幣保有が増すだけで、資金は債券購入に回らず、市場利子率はそれ以上低下しようとはしなくなる。
この過程においては、マネーサプライをいくら増やしても、増やされた貨幣は単に退蔵されるだけで、もはや利子率は引き下がらず、民間投資や消費を刺激することができなくなる。そのため、金融政策は効力を喪失する。一方、クラウディングアウト(民業圧迫)は、発生せず、財政政策の有効性は高まる。
リーマン・ショックとその後の欧州連合(EU)などによる緊縮政策の圧力によって経済成長が阻害されている。やがてユーロ圏が流動性の罠に陥るリスクがあると、ラーズ・クリステンセンらは指摘する。デビッド・オーウェンは、欧州中央銀行がこのまま傍観しているわけにはいかず、やがて本格的な量的緩和を採らざるを得なくなるだろうと述べる。イタリアの首相に就任したエンリコ・レッタは、デフレを悪化させる増税に反対する立場をとっている。