日本の硬貨
平成12年(1202.6万枚)
平成13年(802.4万枚)
平成14年(966.7万枚)
平成22年(790.5万枚)
※平成23年(45.6万枚)
※平成24年(65.9万枚)
※平成25年(55.4万枚)
※平成28年(57.4万枚)
※平成29年(47.7万枚)
※平成30年(44.0万枚)
※平成31年(56.6万枚)
※令和元年(50.2万枚)
※令和2年(52.8万枚)
※令和3年(84.5万枚)
※令和4年(57.4万枚)
大隈重信:(地方自治法施行60周年記念1000円銀貨幣(佐賀県)、同500円バイカラー・クラッド貨幣(佐賀県) いずれも2010年(平成22年)発行)
白瀬矗:(地方自治法施行60周年記念1000円銀貨幣(秋田県)、同500円バイカラー・クラッド貨幣(秋田県) いずれも2011年(平成23年)発行)
双葉山:(地方自治法施行60周年記念1000円銀貨幣(大分県) 2012年(平成24年)発行)
伊達政宗:(地方自治法施行60周年記念1000円銀貨幣(宮城県) 2013年(平成25年)発行)
渋沢栄一:(地方自治法施行60周年記念1000円銀貨幣(埼玉県) 2014年(平成26年)発行)
野口英世:(地方自治法施行60周年記念1000円銀貨幣(福島県) 2016年(平成28年)発行)
なお、これまでに実在の人物の肖像を図案としたのはいずれも記念貨幣(記念硬貨)であり、2021年(令和3年)現在でも一般に流通する硬貨の図案として実在の人物の肖像が採用されたことはない。
現在、銭・厘単位(1円未満)の硬貨については小額通貨整理法により既に通用停止となっている。
現在発行中の通常硬貨のうち、一円硬貨及び五円硬貨については、現在でも市中では不自由なく流通しているものの、これらの廃止に関する議論もないわけではない。特に一円硬貨に関しては、近年ではキャッシュレス化の進展などで新規製造が貨幣セット用のみに限られる状態が続いており、流通量も漸減傾向にある。他にも製造コストや金融機関での手数料の事情、先進諸国の小額硬貨廃止(英語版)の状況などから、廃止論もしばしば取りざたされることがある(1セント硬貨 (アメリカ合衆国)#硬貨存廃を巡る議論およびユーロ硬貨#小額硬貨も参照)。2021年(令和3年)2月25日には予算委員会分科会で、泉健太立憲民主党政調会長が、一円硬貨と五円硬貨の廃止を麻生太郎財務大臣に提案したが、この時点では麻生太郎は「小額の取引を中心に需要はあるので直ちに廃止する考えはない」とした。
日本の硬貨には、製造年が刻印されているが、全て(西暦ではなく)元号表記となっており、現行のデザインのものでは、100円・50円の2種はアラビア数字、他の4種は漢数字表記となっている。なお、記念硬貨を除く一般流通用の硬貨において、製造年がアラビア数字表記となっている硬貨は1967年(昭和42年)発行開始の100円・50円の白銅貨のみであり、他の硬貨は過去に発行されたものも含め、全て漢数字表記である。