病気喧伝
この用語は議論の中で、特に精神医学的な診断に関して頻繁に、反精神医学運動論者やサイエントロジーに基づく批判者、および精神医学あるいは生物学的精神医学の批判者に用いられてきた。例として、うつ病や自閉症、注意欠陥多動性障害(ADHD)や双極性障害がある。
『The New England Journal of Medicine』の前編集長であり、ハーバード大学医学大学院で上級講師を務める内科医のマーシャ・エンジェル(英語版)は「昔々、製薬会社は病気を治療する薬を売り込んでいました。今日では、しばしば正反対です。彼らは薬に合わせた病気を売り込みます」と述べている。一例として、月経前不快気分障害は、「プロザック」の名称を「サラフェム」と変更しただけの薬を月経前症候群用に販売し、生まれた診断名である。製薬会社は、日常の問題は脳内の化学的不均衡によって起きる精神の問題であり、これは錠剤によって解決されるという誤解を招くような考えを促して、有害な副作用のある不要な医薬品の使用を劇的に増加させることにつながる。
軽症のうつ病を説明する「心の風邪」というキャッチコピーやキャンペーンは、2000年ごろから、特に抗うつ薬のパキシルを販売するためのグラクソ・スミスクラインによる強力なマーケティングで使用された。後に、軽症のうつ病に対する抗うつ薬の効果に疑問が呈され、安易な薬物療法は避けるよう推奨された。
メンタルヘルスの健康情報サイトの42%もが、製薬会社が直接運営あるいは出資するウェブサイトであり、製薬企業から経済的に独立したウェブサイトと比較して、生物発生的な説明と医薬品を過度に強調している。2009年には、アメリカ食品医薬品局(FDA)は、14の製薬会社に誤解を招くため警告しており、インターネットの情報にはリスクに関する情報が十分でなかった。
日本でも2010年に『読売新聞』にて、「医師に相談を」という広告が急増していることを取り上げ、これが病気啓発の広告であること、電通によれば、2009年には2008年の1.6倍、103億円の市場規模となっており、また製薬会社にとって、潜在的な患者を発掘しているとのことだと掲載された。2013年10月から、塩野義製薬とイーライリリーは、コマーシャルにおける「うつの痛み」キャンペーンを展開したが、痛みの症状はうつ病の診断基準になく、過剰な啓発であると批判が挙がった。2013年のアメリカ合衆国でのテレビCMの調査では、33%が客観的に真実であり、57%は誤解を招く可能性があり、10%が虚偽の記載であった。
2011年には、日本精神神経学会の第107回総会において、「今日の新たな病気と精神医学―disease mongeringを超えて」と題する講演を行ったし、『精神神経学雑誌』にて、選択的セロトニン再取り込み阻害薬の登場と共に、うつ病の患者数が増加し、注意欠陥多動性障害、双極性障害と精神科医が、まんまとそそのかされた現状について言及している。