商社
繊維商社から発展した上記5社を指す。繊維製品は戦前から日本の重要な輸出品であり、棉花などの原料の輸入も活発に行われていたので、これらの商社は充実した海外ネットワークと貿易に対応できる人材・ノウハウを保有していた。戦後、その特徴を活かして高度成長期に金属・機械・エネルギー・化学品などの取り扱いを伸ばし、また、その分野の専門商社を合併して総合商社化した。
かつての戦前の大商社であった大建産業を母体とした伊藤忠や丸紅の場合は特に商社などとの合併が顕著であり、前者は安宅を元主力行(住友銀行、現在の三井住友銀行)の主導で救済合併。後者も高島屋飯田(大手百貨店・髙島屋の源流。合併後、呉服卸分野は現在の京都丸紅へ継承している)や東通(旧浅野物産。元浅野財閥系で、鉄鋼・セメント窯業系が中心の複合商社)を合併している。
国内卸売業務において、物資の流通と支払サイトの差異から発生する独特の金融業務。日本的商慣習では、この商社金融が商社の売上を伸ばす方法として多用されてきた。かつては商社金融における「取扱高」が売上として認識されたが、現代では商事金融業務における手数料・割引料・利息の純額部分が収益として認識されるようになったため、売上高を多く見せるための金融取引は無意味なものとなっている。