フランス復古王政
正式には、フランスは1814年憲章により立憲君主国となっていた。国王は執行権を独占するなど政策決定上の広範な権限を保持していたが、法規命令の発令には原則として議会の同意や立法を要した。また、憲章は代議院議員の選挙方法、院内での権限、院内多数派の権限などを定めた。1830年に深刻な問題に直面したシャルル10世は、憲法の壁と代議院で多数派を形成した自由主義者とに阻まれて政策を維持できなくなり、窮余の一策に打って出た。
1830年3月、自由主義者が政府への不信任を採決すると国王は行動を起こし、緊急勅令による超法規的措置に取り掛かった。すなわち、
代議院の解散
出版の自由の制限
選挙人を最富裕層に限定する選挙法改正
新選挙法による再選挙の早期実施
を命じる4つの勅令を発した(七月勅令(英語版))。
国王の意向は早くから広まっていた。1830年7月10日、まだ国王が勅令案を作成している最中、アドルフ・ティエールを筆頭に資産家、自由主義的なジャーナリスト、新聞社のオーナーの一団がパリに集まり、シャルル10世への反対攻勢のための戦略を決めた。これは革命の約3週間前の出来事であるが、来るべき勅令発布の際にはパリの報道機関が国王の政策を辛辣に批判する記事を書き、大衆動員を図るべきことが決められた。
復古王政下の政治党派には相当の離合集散があった。代議院は反動的なユルトラ派と進歩的な自由主義派との間を揺れ動いた。白色テロ(英語版)で迫害を受けた王政反対派は政治の表舞台から姿を消した。実力者の間でもフランスにおける立憲王政のあり方をめぐって見解の対立があった。
およそすべての党派は一般庶民(アドルフ・ティエールは後にこれを「卑俗な群衆」と呼んだ)に戦々恐々としていた。各党派の政治的見解は階級の利益を代表したものであった。議会の解散による多数派の逆転や重大事件(例えば、1820年のベリー公爵暗殺事件)を利用して、最大野党が政変を図ることもあった。
代議士の闘争は王政対民衆の闘争というよりはむしろ王権との権力闘争であった。代議士は民衆の利益の擁護者を自認していたが、一般庶民、革新政治、社会主義、さらに選挙権拡大のような単純な措置にさえも大きな不安を抱いていた。
復古王政下の主要な政治党派は次のとおりである。