トン数
船舶の大きさを表す数値が複数存在する理由は、船舶をどのような対象として捉えるかにより大きさの指標として適切な概念が異なるからである。船舶を運送手段として見る場合には、「積載可能量」を基に運送料、傭船料、などがある。次に、船舶を資産として見る場合には、「どれだけ稼げるのか」ということを基に入港税や資産税(保有税)などを算定する必要がある。さらに、軍艦等の軍事力としてみる場合には輸送力・積載力としてよりは武装をした状態での大きさで表す必要がある。
このような様々なトン数について国際的に取り決められた条約が「1969年の船舶のトン数の測度に関する国際条約」(昭和55年10月1日条約第30号)であり、同条約に基づいて日本で制定された法律が「船舶のトン数の測度に関する法律」(昭和55年法律第40号、以下「トン数法」)である。ここで測度とは、トン数法の規定に従って寸法を測りトン数を決定する一連の行為を指す。なお、船舶の長さや幅なども測度により決定される。
これら目的に応じて算出されたトン数により、運送料、用船料、保険料、通航料、船舶に関する許認可や免許・装備等の有無の規制、港湾内や運河の接岸・通航の許否、海軍軍縮条約等による保有船舶数としての規制などが適用されることになる。従って、同一船舶について複数の「トン数」を測度し、使用することも多く見られる。
港湾内や運河の接岸・通航の許否や、水先案内の要否については、これらの「トン数」の他、その性格上から「船の長さ」「船幅」「喫水」によって規制されることもある。
深さを巻尺等により実測し、それらの値を掛け算して容積を求めた上で合算し、得られた合計容積から定められた計算式を用いてトン数を求める。