宇都宮軍縮研究室
1980年9月からは『軍縮問題資料』を発行、議員や文化人などに精力的に無料配布し、1981年7月号から全国の書店に配布した。
原爆の惨たらしさを世界に知らせるために10フィート制作の「原爆写真帳」を英訳、アメリカをはじめとして各国に「軍縮行脚」を行った。さらに、「ヒロシマ・ナガサキの経験を二度と人類にさせてはいけない」と核の悲惨さを訴え、日本では初めて新聞紙上に全面意見広告を10数回にわたり掲載し、草の根平和運動の啓蒙啓発活動に力を注いだ。
『軍縮問題資料』の最高発行部数は3万部を数える。内容が世界にわたって豊富なことから、エール大学、ボン大学やマサチューセッツ工科大学など世界の有名大学図書館にも購読されていた。
2000年7月の宇都宮徳馬の死去後も、『軍縮問題資料』はミノファーゲン製薬の後継者の宇都宮恭三によって刊行が継続された。巻頭言を名古屋大学名誉教授の豊田利幸が執筆するなどしたが、広告掲載を中止したことなどにより、研究室の財政は厳しくなっていった。