ハリー・S・トルーマン
1946年に大統領首席補佐官を創設し、この官職にジョン・スティールマンが任命された。
2016年に、カズニックはストーンとともにロサンゼルス・タイムズに「広島への原爆投下は世界を変えたが、戦争を終結させてはいない」という記事を寄稿した。その内容は「トルーマンはソ連の侵攻により日本の敗戦が決定的になることを理解していたが原爆の投下を決断した」という内容である。
トルーマン政権時代の外交政策・核政策を専門とするスタンフォード大学の歴史学部のバートン・バーンスタイン教授は「太平洋戦争末期の広島・長崎への原爆投下は日本の降伏を早めたり、アメリカ軍兵士の犠牲を回避するのが目的で決断された訳では無い」という内容の論文を1995年に掲載しており、日本に懲罰を加えることが原爆投下の本来の目的の1つだったと説明している。また同教授は被爆したアメリカ兵捕虜について扱っている。原爆投下の直前、アメリカはイギリス情報部から「広島にアメリカ人捕虜がいる」と通告を受けていたがこれを無視され、アメリカ戦略空軍司令部の極秘電報(45年7月30日付)によると同司令部は長崎にはアメリカ人捕虜収容所があることを確認、ワシントンに打電されたが、投下は強行された。結局、長崎の原爆は目標を少しずれたため、約1400人のアメリカ人捕虜は助かった。長崎市の俘虜収容所第14分所に収容された捕虜たちは、三菱重工長崎造船所で働かされ、第14分所は敗戦時、オランダ人152人、オーストラリア人24人、イギリス人19人の195人を収容し、原爆で8人が死亡した。アメリカ合衆国連邦政府が被爆死したアメリカ軍兵士の捕虜の事を秘密にしていた理由について、同教授は「アメリカ国民の大半が支持した原爆投下でアメリカ兵が殺されていたとなれば、世論は批判に変わり、第二次大戦直後の冷戦激化の中での核戦略に重要な影響をもたらす、と懸念したからではないか」と語り、「一般市民はもちろん、味方の軍人まで犠牲にしても平気な“戦争の狂気”を告発したい」と述べている。
ハリー・S・トルーマン(英語: Harry S. Truman、1884年5月8日 - 1972年12月26日)は、アメリカ合衆国の政治家。同国第33代大統領(在任:1945年4月12日 - 1953年1月20日)。ミズーリ州選出連邦上院議員、副大統領を歴任した。第二次世界大戦終結当時の大統領である。