Mozilla Public License
特許を含まない場合、MPLでライセンスされたコードの利用、改変、再頒布を自由に行うことができる。特許で保護されたコードの場合には、利用、譲渡、販売は可能であるが改変は特別な許可がない限り認められない。また、MPLでは被許諾者に対して貢献者の商標に関する権利は何ら付与されない。
MPLの利用条件を順守するために、被許諾者には主に再頒布に関する責任が要求される。被許諾者は、MPLで保護されるソースコードすべてに対するアクセスあるいは提供手段を確保する必要がある。これは、成果物が実行ファイルであったりプロプライエタリなコードと組み合わせたものである場合も同様である。例外は、GNU General Public License (GPL)、GNU Lesser General Public License (LGPL) あるいは Affero GPL (AGPL) でライセンスされたコードと組み合わせた場合であり、この場合にはMPLの代わりにより厳格なGPLベースのライセンスを選択することが可能である。
AROS Public License
Celtx Public License
Common Development and Distribution License
Common Public Attribution License
Erlang Public License (based on MPL v1.0)
Firebird Initial Developer's Public License (based on MPL v1.1)
gSOAP Public License
OpenMRS Public License
OpenELIS Public License
SugarCRM Public License
Sun Public License
Yahoo! Public License
MPLは、フリーソフトウェア財団 (FSF) による「フリーソフトウェアライセンス」、Open Source Initiative (OSI) による「オープンソースライセンス」の両方の承認を受けている。MPLでライセンスされたソースコードは、他のライセンスで保護されたファイルやプロプライエタリなファイルと組み合わせることが可能であるが、MPLで保護されたコードは永続的にMPLでライセンスされ続け、ソースコードの状態で利用可能であることが求められる。これは、MIT LicenseやBSDライセンスにおいて派生物をプロプライエタリにすることが可能なことや、GPLが派生物すべてをGPLでライセンスすることを求めていることと比較した時のMPLの大きな違いである。プロプライエタリなモジュールはプロプライエタリなままで、それ以外のコアモジュールはオープンソースを維持できることから、MPLはソフトウェア企業、オープンソースコミュニティ双方での利用が容易となっている。
強いコピーレフトライセンスとは違い、MPLでライセンスされたコードはそれ自体がMPLで保護されている限りは他のライセンス下のファイルと組み合わせることが可能である (MPL Section 3.3)。MPLでは、ソースコードのファイルごとにMPL下のコードと他ライセンス下のコードを分けて扱っており、ソースコード全体をMPLでライセンスする必要はない。
MPL 1.1では、GPLと互換性を保つことができない制限が存在した(これがMPL 2.0改訂の動機の一つである)。MPL 1.1には二次ライセンスに関する規定が存在していたが (MPL 1.1 Section 13)、MPL 1.1下のコードとGPL下のコードを法的にリンクすることはできず、これがFSFがMPL 1.1の使用を推奨しない理由となっていた。これらの理由により、FirefoxをはじめとするMozillaソフトウェアは、MPL 1.1単独ではなくMPL 1.1/GPL 2.0/LGPL 2.1のトリプルライセンスで提供されていた。
MPL 2.0は、Apache Licenseおよび特別な留保がない限り「GNU General Public License (GPL) 2.0、GNU Lesser General Public License (LPGL) 2.1、Affero GPL (AGPL) 3.0およびそれ以降」と互換性がある。MPL 1.1時代にトリプルライセンスで提供されていたMozillaソフトウェアはMPL 2.0単独でのライセンスに順次切り替えられているが、Mozilla Application Suiteなど古いMozillaソフトウェアは現在でもトリプルライセンスで提供されている。