病院船
病院船(びょういんせん、英語: hospital ship)とは、広義には戦争や飢餓、大災害の現場で、傷病者に医療ケアのプライマリ・ケアを提供したり、病院の役割を果たすために使われる船舶。狭義にはそのうちジュネーヴ条約が適用されるもので、傷病者や難船者に援助を与え、治療と輸送を唯一の目的として、国が建造又は設備した船舶をいう。
通例、病院船は戦場における傷病者に対する医療を目的としているため、各国の海軍が運用している。特異な例としては、スペインでは遠洋漁業の従事者の応急手当を目的としているため雇用・社会保険省が保有・運用している。日本では第二次世界大戦期まで運行されていたが戦後は運航されていない。
治療機能を持たず、救急車のように搬送に特化した「救急艇」も存在する。
旅客機や輸送機の機内に治療設備を搭載した『病院機(Flying Hospital)』も存在する。アメリカ軍では戦傷者を本土に治療しながら帰国させるためC-131に簡易ベッドと治療設備を搭載していた。現在ではアメリカ空軍がC-9の患者輸送型のC-9Aを配備している。
日本では航空自衛隊がC-130に搭載可能なコンテナに医療設備を納めた機動衛生ユニットを配備している。
オービス・インターナショナルは航空会社から寄贈された中古の旅客機に眼科設備と眼科医を乗せた『空飛ぶ眼科病院』を発展途上国に飛行させている。
ギリシャ保健省は、2020年7月6日に貨物扉や担架を装備する医療空輸仕様のキングエア350C 2機を発注した。
海上自衛隊には病院船が在籍していない。ただし、はしだて型迎賓艇、潜水艦救難艦が有事や災害時の医療機能を考慮して設計されているほか、おおすみ型輸送艦、ひゅうが型護衛艦、いずも型護衛艦に野外手術システムを搭載することで高度な医療機能を有することが可能である。各護衛艦、補給艦には小規模な医務室と衛生員が配置されている。
また、超党派の国会議員による病院船建造推進議員連盟の働きかけで、平成23年度第3次補正予算で、病院船建造の調査費が計上された。しかしその後、新造では建造費用が350億円かかる、維持費も高価であることから専用船の新造や中古船改造は断念され、大規模自然災害や武力紛争など有事の際は、既存民間輸送船に野外手術システムを積む予定であり、今後試験運用が行われる予定。
2021年6月11日、第204回国会において、「災害時等における船舶を活用した医療提供体制の整備の推進に関する法律」(略称:病院船推進法)が成立、同6月18日に公布され、3年以内に施行される。
2021年8月4日、海洋研究開発機構が2026年度の完成に向けて建造中の北極域研究船を、緊急時の「病院船」として活用する方針を固めたと報道された。
同年8月27日、豪雨等による自然災害発生時に被災地支援対応できる「北極域研究船」(発注元:海洋研究開発機構〈JAMSTEC〉)をジャパンマリンユナイテッドが受注した。
なお、恩賜財団済生会では、1962年から瀬戸内海・豊後水道を定期巡回・診療する病院船『済生丸』を運航開始している。