山岳派
山岳派は全体としては党派としてまとまっておらず、自身が異なる党派を代表することになるマクシミリアン・ロベスピエールやジョルジュ・ダントン、ジャック・ルネ・エベールのような指導者を当てにした。ダントンが山岳派の穏健派を(同志はダントン主義者として知られることになる)率いた一方で、ジャーナリストのエベールは、急進的な憂国の山岳派として(エベールの信奉者はエベール主義者(英語版)として知られることになった)同志を得た。このように完全な一枚岩ではなかったものの、サントノーレ通りで行われた毎夜の集会は、山岳派にとっての一種の党員集会とみなすことができる。1793年6月、山岳派は急進的なサン・キュロットの支援を得て議会の穏健なジロンド派の大半を追放することに成功した。
この政変に続いてエロールセキュエル率いる山岳派は、速やかに新憲法に関する立憲作業を開始し、8日後にはこれを完成させた。公安委員会は6月10日に議会に憲法を報告し、最終草案が6月24日に可決された。このように手続きが急速に進められたのは、山岳派の著名な党員であるロベスピエールが6月10日に「良き市民が憲法を要求した」、そして「山岳派の仕事であるこの憲法が、愛国的な代議士からの回答となるだろう」と発表したためである。この山岳派による新憲法は1793年憲法と呼ばれているが、しかし実際には施行されることはなかった。後にロベスピエールが「革命を擁護する」ために自分と公安委員会に独裁権を与えたことで、1793年憲法は放棄された。
この法律はフランス全土の価格と賃金を統制した。この時期、流通量が減少した為にパンの価格は上昇し、コロー・デルボワやビョー=ヴァレンヌに主導されて、「日々の必需品」の買い占め・売り惜しみを禁じる法律が1793年に施行された。穀物の買い占め・売り惜しみは、死刑で処罰される犯罪となった。
山岳派により実行された他の経済政策に、フランス商品の輸出禁止令があった。この輸出禁止令の結果、フランスは外国市場と貿易することが基本的に不可能になり、あらゆる商品の輸入は事実上終了した。理論上は、外国の商品からフランスの市場を守り、フランスの人々が自国の商品を支持するようになるはずだった。輸出禁止令に加え、1793年10月に山岳派により可決された法律1651号によって、外国の船がフランス沿岸での貿易を行うことが禁止され、フランスは欧州全体からさらに孤立していった。