貨幣改鋳
自国の貨幣のレートが下がれば輸出に有利に働く一方、輸入品の価格は上昇する。輸入品の価格の増減は国内の物価に直結し、国産品の輸出高の変化は国内産業の発展、または衰退をもたらすことになる。これは、海外との貿易に限らず、「江戸の金遣い」「上方の銀遣い」という三貨制度が通用していた江戸時代の日本でも金貨・銀貨の交換レートの変化が国内での物価を大きく左右した。
また、元禄8年の改鋳の後、長崎での海外貿易では悪質化した金銀貨での取引から、俵物(煎海鼠(いりこ)・干鮑(ほしあわび)・鱶鰭(ふかひれ))や銅を用いる代物替へのシフトがなされた。これは、質の落ちた金銀貨での取引をオランダ・中国側に忌避させ、輸出商品を海産物や銅に換えることで、貿易による日本国内の金銀の流出を食い止める狙いがあったとも言われる。対馬藩を通した朝鮮への輸出銀は17世紀末には鋳造銀貨の8%におよんだが、元文期の貨幣改鋳(#元文の改鋳参照)により銀貨の品位が低下したことを受けて18世紀半ばには朝鮮への銀流出は途絶している。
新世界発見前の時代のヨーロッパでは貨幣の自然摩耗と東方への流出によって貴金属が減少したため、ヨーロッパに比べて物価水準の高くなったイングランドからは銀が流出し、通貨不足に陥った。改鋳は当時の為政者たちによる財源確保であると同時に、貨幣の質の悪化は通貨問題に対応するための手持ちの便法としては最高のものだったのかもしれず、外国為替レートの安定性より国内物価の安定性を重視した結果として実施されたと思えば、今ほど厳しい見方をしなくてもいいかもしれないという説をケインズも述べている。
その反対に新井白石が着手し、徳川吉宗が推進したような貨幣量を減らす改鋳は、貨幣の流通量を収縮させ、米価をはじめとする物価が下落する。収入の基本が米である武士階級は、米を売却して現金を得なければならないが、米価の低迷により、現金収入は減少することになる。幕府や藩の収入も減少し、経済が停滞するというデフレ・スパイラルを発生させることとなった。元禄期に行われた荻原の貨幣改鋳は出目(改鋳益金)目的といわれる一方、貿易で金銀が大量流出したことによる貨幣不足や、貨幣経済の波及による貨幣の需要増加への対応、そして米価を上昇させ武士の生活を安定させるためにも、貨幣量を増やすインフレ政策を取る必要があったとされる。
イギリスのエドワード・ギボンは『ローマ帝国衰亡史』第11章において、ローマ帝国の皇帝・アウレリアヌスが貨幣の質を改善しようとした際に職工たちの蜂起が生じて7000名もの兵士の犠牲が出たことに対して、通貨の改良は民衆受けのする行為であり、改鋳によって利益を得られる者はごく少数に限られているはずだから、国民がこれだけの規模の反乱に参加するなど信じがたいと述べている。それに対して経済学者のジョン・メイナード・ケインズは、当時のローマの民衆はギボンの言うように商業の原理に関する理解が不十分であったかも知れないが、商業原理の作用による(貨幣の改良にともなう)通貨デフレを体験しないわけにはいかなかったとしている。