資源 (探査船)
広大なEEZを有する日本が高機能の探査船を保有していないことはずいぶん前から問題であると専門家からは盛んに指摘されていた。しかし、このことが政府で課題と認識されるようになったのは、日中中間線上のガス田開発問題が、問題として認識されるようになってからである。この問題で日本政府は完全に後手に回り、いくら抗議しようが中国に開発を中止させることはできなかった。日本も遅ればせながら該当海域の探査に踏み切ることになったが、国内に妥当な船舶がないため、ノルウェーの資源企業が有するラムフォーム・ヴィクトリーをチャーターするに至ったのである。
ラムフォーム・ヴィクトリーの探査実施に対し、中国政府は侵害行為であるとして抗議するとともに実力行使を辞さず、艦艇が追跡してこれを妨害し、報道によれば衝突寸前までいったともされる。かねてよりの探査船を保有すべきとの意見に加えて、このようなこともあって、日本政府は探査船を国際法によって保護される政府公船とすることを決め、購入、船名を「資源」と改めた。購入費用は約230億円であるが、運用には長期的にPGS社の支援を受けることになる模様で、さらにその費用が支払われるようである。資源の運用とデータ分析はPGS社の協力のもとに石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)が行う。PGS社のCEOは、「本契約は(売却による)現金収入と(協力事業による)長期的な収益に終わるものではなく、将来の有望な資源開発に加わるチャンスをもたらした」旨述べたとされる。
2008年(平成20年)2月の再就役後、まずは日本海で新潟県中越沖地震関連の探査を行ったのち、10年間で7万平方キロメートルの探査に取り組む計画が立てられた。