中島飛行機半田製作所
1945年7月27日の空襲では半田製作所本工場の5号棟が破壊。この日と24日の空襲によって工場の全屋根面積の41%が破壊され、爆弾穴だらけとなった。
5号棟は西側の一部を除き大半が爆撃されて残骸が野ざらし状態となった。幸い爆撃を免れた2A号棟・2B号棟は一部修理して使用できる程度だったが、内部は惨憺たる状況だった。
爆撃後1週間は生産が完全に止まった(6月と7月の完成機数は42機対33機で2割減、稼働日数30日対23日の2割と一致する)。
戦後来た米軍の話によれば、次回の爆撃は9月を予定していたという。
1944年12月7日午後1時36分、志摩半島の南南東約20kmを震源地としてマグニチュード8.0の昭和東南海地震が起きた。半田市は震源地から160km以上離れていたが、震度は6以上だった。各地に地割れが発生し、阿久比川と半田港に囲まれた低湿地帯では液状化現象の発生を示す噴砂・噴泥・噴水があった。干拓地である山方新田・亀洲新田・康衛新田に被害が集中し、中島飛行機山方工場などが倒壊した。 半田市内の死亡者は188人だったが、そのうち153人が中島飛行機で働く人々だった。そのうち96人が動員学徒、37人が従業員、17人が徴用工、3人が挺身隊の順。
山方工場では約130人の犠牲者を出した。「見ると、つい今まで無数に立ち並んでいたレンガ壁の工場の建物はことごとく崩れ落ちていて、あの広大な中島飛行機半田製作所山方工場は一望の廃墟と化し、その彼方にいまは江川堤の松並木が黒々と見えていた」という。
徳島師範女子部(250人)、池田中学校(150人)、撫養中学校(140人)
1944年3月の閣議決定により中等学校3年生(現中学3年)以上の生徒と旧制専門学校・高等学校・大学の学生は原則として4月から授業を停止して1年間、工場・軍事施設・食糧増産に動員できるようになった。いわゆる学徒勤労動員である。10月には中等学校低学年と国民学校高等科(現中学1〜2年)の少年少女たちも動員できるようにされた。
1945年2月の半田製作所の総従業員数は28569人であり、そのうち学徒数は約12000人で42%にあたる。卒業や引揚で減少した1945年8月でも総数26000人のうちの約10000人、39%であり、東海地方では最大の学徒工場だった。愛知県には他府県の学徒が約20000人の大量動員されたことが特色だが、中島飛行機半田製作所はさらに特別であり、動員学校68校のうち、43校約7000人(延べ)が県外動員だった。
100人以上の学徒派遣校は次の通り。
半田中学校(810人)、半田商業学校(460人)、半田高等女学校(600人)、半田家政女学校(120人)、横須賀高等女学校(500人)、豊橋高等女学校(300人)、豊橋家政女学校(260人)、松操高等女学校(170人)、愛知実修高等女学校(150人)、名古屋商業実践女学校(150人)、桜花女子商業学校(130人)、中京実業女学校(140人)、半田第一国民学校(340人)、乙川国民学校(340人)、亀崎国民学校(220人)、成岩国民学校(170人)、片葩国民学校(120人)、大府町第一国民学校(150人)、横須賀国民学校(250人)
阿久比町植大にあった都築紡績植大工場(現在のアピタ阿久比店、全体計画図の範囲外)は、昭和17年以前は綿織布工場だったが、戦局の進展に伴い人手不足や綿糸の輸入減が影響し、さらに追い打ちをかけるように織機の供出も始まった。そのような状況の中、賃貸借契約が結ばれた。その条件は次の通り。
一、期間は契約後十年とする
一、返還時に中島の責任において復元すること
一、賃貸料は月額二万五千円(当時)とする
入手した工場は早速改修され部品工場となった。
葭野工場では20数人の犠牲者を出した。機械工場と仕上げ工場が崩れ落ち、次いで隣の木造工場が砂煙をあげて倒壊した。 本工場では地盤が沈下し液状化現象も発生したが、鉄骨づくりの建物だったので倒壊は免れた。治具など飛行機生産施設には甚大な被害を被ったが、死者はなく、数十人の負傷者でことなきを得た。
救出活動や遺体の搬送は、当時、中島に派遣されていた400人近い整備兵などの軍隊と、清水組の下請けの朝鮮人労働者があたった。 犠牲者が多く、しかも火葬場が壊れたため、遺体は隣接の北谷墓地(現柊町市営墓地)で野焼きにされた。丘の麓に溝を掘り、藁や木材を並べた上に遺体を置いて点火した。しかも警報が出るたびに作業を中断するので、全部終わるのにまる二日間かかった。
ちなみに東南海地震によって名古屋市内でも大きな被害が出たが、死亡者は半田市より少なく、121人だった。