美保関事件
1928年(昭和3年)3月13日、倉田は謹慎60日処分を言い渡されたが、発令直前に取り消しとなり、大佐進級後に除隊した。
過重な訓練を課した加藤寛治連合艦隊司令長官や高橋三吉連合艦隊参謀長は責任を問われなかった。また批難や抗議に対し高橋三吉参謀長が「訓練を緩めましょうか」と進言すると、加藤長官は「いくら世間から攻撃非難あるも構はん、やれやれ。年度の始めに訓示した通りの決意に変りはない。米国には勝たねばならぬのだ」と答え、引き続き猛訓練を行う決意を示したという。
1935年(昭和10年)頃、海軍部内に「加藤寛治を元帥にしよう」という署名活動があった(当時の連合艦隊司令長官は高橋三吉大将)。第二艦隊司令長官米内光政中将は麾下の重巡洋艦摩耶艦長だった小沢治三郎大佐を招き、署名活動についての意見を聞く。小沢(摩耶艦長)は「軍人が署名活動なんてとんでもない」「加藤大将は美保ヶ関事件の責任者であり、あの時責任を取らねばならぬ人物だった」と返答している。同年末、加藤は現役を引退して予備役となった。