海軍兵学校 (日本)
以下の事柄は時代によって多少の相違があるが、必要受験資格は、まず男子であること(旧日本軍では女性の入隊は、認められていなかったため)と受験年齢は16歳から19歳の年齢制限があり、身体条件を満たす者、中学校第四学年修了程度の学力、独身者、犯罪歴の無い者とされた。
銓衡にあたり、最初に身体検査、運動機能検査で学術試験受験者が決定され、学術試験は5日間連続で行われた。
学術試験は数学に始まり、英語(和訳)と歴史、物理、化学と国語(漢文も含む)、英語(英作文、文法)と地理の順に行われ、それぞれの学術試験の採点結果は当日に発表され、所定の合格点数に達した者のみが次の学術試験を受験できる篩い落とし選考であった。
その後、面接試験を経て最終合格者が決定された。志願者の増加と共に内申書による事前選考が行われるようになった。日本海軍の人事政策では兵学校出身者は特別の事情がない限り、大佐まで昇進させる方針を採っており、採用生徒数は海軍の軍備政策と密接な関係にあった。
海軍兵学校設立の明治時代から、この海軍兵学校に入学するための予備校的な学校が、全国に存在していた。主な予備校的な学校には、明治初期から、東京の攻玉社があり、明治中期以降になると、東京の海軍予備校、神奈川の湘南中、横須賀中、逗子開成中、兵庫の鳳鳴義塾、広島の修道中、山口の鴻城中、高知の海南学校、佐賀の三養基中などが知られるようになった。
クラス同士の会合は準公務として扱われた。また、同級生が戦死した場合は、残された家族を生き残った同級生が可能な限り面倒を見るという暗黙の了解が存在していた。こうしたことは美風として語られ、戦後に至るまで海軍兵学校出身者の絆は強かった。
第二次世界大戦中、国内の諸学校で英語教育が敵性語であるという理由で廃止縮小されるなか、井上成美校長の強い信念で従前通り英語教育が継続され、徹底した教養教育もなされた。このことが礎になって、坂元正一東京大学名誉教授(皇族の産婦人科担当医を長年務める)や、建築家池田武邦(日本の高層建築のパイオニア)、板橋興宗曹洞宗管長など、戦後、各界でリーダーとして活躍していた卒業生、元生徒も多い。
戦後の学制改革に伴い、学歴としての「海軍兵学校卒業」は、その他の「海軍生徒学校卒業」および「陸軍生徒学校卒業」とともに、国・地方自治体・民間企業等における学歴免許等資格区分では短期大学卒と同等と扱われるようになった。
1920年(大正9年)から1942年(昭和17年)の間、兵学校の教育は、上記の将校生徒と選修学生(第23期まで存在する)の二本立てであった。
選修学生制度とは、優秀な准士官(海軍兵曹長)および海軍一等兵曹の中から選抜して、生徒教育に準じた教育を行う課程であった。この制度は、海機、海経にも設置されていた。ただ、この課程を卒業したとしても、特務士官という立場に変わりはなかった。
なお、陸軍士官学校も士官候補生と少尉候補者(乙種学生)の二本立てであった。