山下俊一
福島で被災直後からこの放射線漏洩(ろうえい)に関して、非常に放射線医療に詳しい先生が現地にお入りになられて、専門的な立場からさまざまなアドバイスをなさってこられたし、よくおっしゃっておられるように、『あなどってはいけないけれども、怖がり過ぎてもいけませんよ』というような専門家の立場から適切なアドバイスをしていただいてきたと思っております」と回答している。週刊新潮は、「長崎大大学院の山下俊一教授。この被曝医療の権威が福島県のアドバイザーに就任するや、『リスクの軽視だ』と袋叩きに遭っている。環境団体や人権団体が解任を求めて署名活動まで始めたが、データに基づく科学者の主張を感情論で封じる危険な匂いが・・・」とバッシングに対する批判記事を掲載した。
フォトジャーナリストの広河隆一が当時編集長を務めていた雑誌DAYS JAPANは、2012年10月号で山下の発言を収録し、当時の全国会議員および福島県の知事、13市長、46町村長に配布し、増刷も行った。広河隆一はその後の2013年8月にDAYS JAPAN編集長を辞任している。
2013年4月30日、福島県副知事より、福島県で展開してきた被ばく医療体制の構築や医療活動への支援に対する感謝状が山下と長崎大学長の片峰茂に贈られた。
2013年8月21日、福島県民から選ばれた「うつくしま復興大使」3名が長崎大学を訪問した。片峰茂学長と山下に面会して復興への思いなどを語り、起き上がり小法師(こぼし)などを贈った。
2011年3月21日の「ニコニコ笑っている人に放射能はきません」という山下の言葉は世界中に反響を呼び、ドイツやフランスからもインタビューに来るほどであった。
アメリカでは2011年6月10日、「デモクラシー・ナウ!」で環境活動家のアイリーン・スミスが福島県の健康調査とそれを率いる山下について、「100ミリシーベルト浴びても心配ない」という見解を「ニコニコ笑ってる人には来ません。クヨクヨしてる人に来ます」という発言とともに、紹介した。
8月にはドイツのデア・シュピーゲルからインタビューを受け、発言内容の意図等に間して質問を受け、山下は自分を非難する人々は「専門家ではない」とし、約200万人の福島県民を対象とする健康調査を、「科学界に記録を打ち立てる大規模な研究になる」と発言した。
9月には、フランス国立科学研究センターの経済学者であるティエリー・リボー (Thierry Ribault) が日本財団主催の国際会議「放射線と健康リスク」や健康調査について、山下の3月の発言「100マイクロシーベルト/hを越さなければ、まったく健康影響を及ぼしません」(年間876ミリシーベルト)やその後の「年間100ミリシーベルト」を引用しつつ、これらが「科学詐欺」であるとしている。
ドイツZDFテレビ「フロンタール21」は福島市民講演会の映像とともに山下が「ニコニコ笑っていれば放射能の被害は受けません。