大日本帝国海軍の階級
1873年(明治6年)5月には大元帥・元帥を再度廃止して、大将を一等として以下これに準じて少尉を九等とした 。このとき武官もまた文官と同様に三等以上が勅任となる。大尉は七等としたことにより奏任となり、明治6年5月12日太政官第157号の布告により中少尉を奏任とした 。
1873年(明治6年)6月5日海軍省甲第123号により海軍砲歩兵隊官等并俸給表を改定し、海兵隊の一等卒のうち砲兵伍長副を命ぜられた者の日給を定める。
1873年(明治6年)6月29日に海軍省官等表を改定し、秘史局・軍務局に秘書官、権秘書官、大中少秘書、秘書副(官階5等から10等まで)を置き、会計局の主計大監以下の官階を1等ずつ進め、5等から10等とした。また、機関司が廃止され、代わりに、主船寮が置かれ、機関大監以下の官が置かれ(機関士副は廃止)、かつ、官階を1等ずつ進め、5等から9等とした。また、軍医寮大医監以下の官階を1等ずつ進め、4等から10等とした。また、秘書官、主計官、軍医官、機関官を「乗艦ノ4文官」と称した。6月30日、大軍医・大主計を奏任とした(7等相当) 。
軍艦乗組官等並びに日給表から兵器師の官名が漏れていたので明治6年7月8日にこれを追加し、更に槙筎・塗・兵器・桶の四師を槙筎工長・塗工長・兵器工長・桶工長に改称した。
1873年(明治6年)8月8日、将官・上長官・士官・下士の分類が設けられたほか、権曹長が廃止された 。官階は、10等を欠き、曹長を11等とした 。機関士副が再置され、下士に分類された 。中士の名称を廃止し、官階11等から15等までを下士に分類した 。卒5等中より、艦船限りで傭役する者を区別した。
1889年(明治22年)4月29日勅令第58号により海軍卒職名等級表を定めた。
1889年(明治22年)7月23日勅令第91号により海軍高等武官任用条例を定め、候補生は現役海軍軍人としその身分は奏任の待遇を受けるものとした。
1889年(明治22年)7月23日勅令第98号により海軍武官官等表の中の判任の部を改正し、一等艦内教授・二等艦内教授・三等艦内教授・一等警吏・二等警吏・三等警吏・一等水雷工手・二等水雷工手・三等水雷工手・一等筆記・二等筆記・三等筆記を廃止し、一等主厨を一等主帳と改め、二等主厨を二等主帳と改め、三等主厨を三等主帳と改め、判任一等の欄・主計部下士の上に主計部准士官を加え、一等主帳の上に上等主帳を加えた。
1890年(明治23年)3月14日勅令第25号により海軍卒職名表から工夫を削除した。
1890年(明治23年)3月22日に判任官官等俸給令を改正・追加して判任官を6等に分けるが、海軍准士官・下士の官等は判任一等より五等までとしたことに変更はない。
このとき海軍武官任用令を改正し、軍楽少佐及び衛生少佐の特選に関する規定を設けて、特務士官である各科大尉は特選により当該科の少佐にこれを任用することができるとした。 このとき高等官官等俸給令を改正して別表第1の海軍省の部の「海軍各科特務大尉」、「海軍各科特務中尉」及び「海軍各科特務少尉」を夫々「(特務士官たるものを含む)」に改め、「海軍予備機関大佐」、「海軍予備機関中佐」、「海軍予備機関少佐」、「海軍予備機関大尉」、「海軍予備機関中尉」及び「海軍予備機関少尉」を削る、また文武判任官等級令等を改正した。
1942年(昭和17年)12月2日の海軍特修兵令改正により、特別技術に暗号術及び気象術を加え、暗号術・気象術及び今まで特に名称を設けていなかった看護術の特修兵の名称をそれぞれ掌暗号兵・掌気象兵及び掌看護兵とした。
1943年(昭和18年)5月1日の海軍特修兵令改正により、特別技術に水測術及び電測術を加え、水測術及び電測術の特修兵の名称をそれぞれ掌水測兵及び掌電測兵とした。
明治5年には、准士官はなく、士官より下の乗組官等には「中士」という分類もあり、中士1等(官階10等)が少尉に相当し、2等(官階11等)が曹長に相当した 。明治6年に中士の称が廃止された。
准士官の分類は、明治9年8月に官階10等を「准士官」に分類したことに始まり、少尉補は海軍省限りで命じるものから本官に改めて官階10等としたことで准士官になった ほか、機関科の機関士補はその名称を機関士副と入れ換えてこれまた海軍省限りで命じるものから本官に改めて官階10等としたことで、機関士副が准士官となり 、また明治6年まで中士1等に分類していた掌砲・水夫・木工の三上長は官階10等であるため准士官となる 。 明治15年6月には官階9等、10等を准士官とした。この当時の准士官には機関士補等も含まれていた。
外国の海軍兵学校等に留学させてその課程を修了した者としては、1873年(明治6年)12月に中佐に任官した松村淳蔵、1874年(明治7年)に中尉に任官した柴山矢八、1878年(明治11年)1月に大尉に任官した勝小鹿、1879年(明治12年)1月に中機関士に任官した佐双左仲、1881年(明治14年)9月に中尉に任官した井上良智、1881年(明治14年)に中尉に任官した世良田亮(9月)と瓜生外吉(11月) 、明治23年に少尉に任官した東伏見宮依仁親王など。
もっとも、兵科士官候補生を教育する機関は非常に早い時期から設置されており(海軍操練所・海軍兵学寮・海軍兵学校など名前も変遷した。詳細は海軍兵学校 (日本)#沿革参照)、これらの出身者が兵科士官の中核を占めるようになっていった(日本の海軍兵学校が整備された後も外国の海軍兵学校に留学させることはあった)。
技術部門の高等官は、初期は旧幕府出身者も含めてそれまでの経歴等で任用が行われた時期もあったが、その後の学校制度の確立に伴い、主に帝国大学などの出身者を採用するようになっていった。
1885年(明治18年)1月31日海軍省乙第1号達・丙第5号達にて海軍卒職名表を改正し、火夫の次に一等から五等まで厨夫を加えた 。
1885年(明治18年)6月20日太政官第13号布達により海軍志願兵徴募規則を改正し海軍准卒を廃止することにした。 1886年(明治19年)2月19日海軍省達乙第5号・丙第25号及び同年3月3日海軍省達丙第37号により海軍准卒の中で将官従僕・司令官従僕・艦長従僕・裁縫夫・剃夫を廃止した 。 1886年(明治19年)4月10日海軍省令第19号により海軍准卒を廃止した。
1886年(明治19年)3月12日に高等官官等俸給令(明治19年勅令第6号)を定め、同年4月29日に判任官官等俸給令(明治19年勅令第36号)を定めて高等官と判任官は別の官等の枠組みをそれぞれ用いることになったことから、1886年(明治19年)4月29日勅令第37号により海軍大将は親任式を以って叙任する官(親任官)とし、中将は勅任一等、少将及び相当官は勅任二等とし、海軍大佐は奏任一等、中佐は奏任二等、少佐は奏任三等、大尉は奏任四等、中尉は奏任五等、少尉は奏任六等とし、佐官・尉官の相当官もまた同じとし、海軍准士官・下士の官等は10等に分けた判任官のうち判任一等より五等までとした 。
1886年(明治19年)6月7日海軍省令第46号により兵器工長以下を廃止して鍛冶長以下の定員を改めた。
明治30年12月1日に、「士官」に兵曹長及びその相当官を加え少尉と同等とし、下士卒出身者である准士官から任用した。この際に兵曹長及び機関兵曹長は特選により中尉及び中機関士に進級させることができるとした。 その後、大正4年12月15日に兵曹長同相当官の総合的名称として特務士官という名称を設けた。 大正9年4月1日に、特務士官を大尉と同等まで進めて兵曹長同相当官に替わって海軍各科特務大・中・少尉を置き、特務大尉・機関特務大尉及び主計特務大尉は特選により各少佐・機関少佐及び主計少佐に任用することができるとした。 昭和17年11月1日には、特務士官も大正9年以来の「海軍特務大尉」等の官名から、正規士官等と同じ「海軍大尉」の官名に変更されたが、特務士官という区分自体は海軍廃止時まで残った。
1904年(明治37年)6月28日勅令第180号により海軍武官官階表を改正して、水路中監の次に海軍予備中佐以下を追加し 、明治37年勅令第181号により文武判任官等級表を改正して、海軍一等鍛冶手の項を削り海軍一等厨宰の項の次に海軍予備上等兵曹以下及び海軍予備上等機関兵曹以下を追加した。
明治38年頃の松枝新一の解説によると、海兵団に初めて入団した者は一律に五等卒となるが、水兵・信号兵・機関兵・主厨は6か月、軍学生は10か月、木工は12か月の教程を終業して試験に及第すると、四等卒となる。その後、海上勤務4か月又は陸上勤務6か月以上続けて、進級試験に合格すると、四等卒よりも上級に進む。一等卒は海上勤務6か月又は陸上勤務8か月以上で、進級試験に合格すると、一等卒となれる。
1906年(明治39年)1月26日勅令第9号により海軍武官官階表を改正し、機関官の官名を機関総監以下少機関士までから将校科の官名に準じた機関中将以下機関少尉までに改め、附則により機関官である者は別に辞令書を用いずにその官等に従い改正後の各官階の機関官に任ぜられたものとした。
1910年(明治43年)6月1日に明治43年勅令第241号を施行して海軍武官官階表を改正し、上等信号兵曹及び一・二・三等信号兵曹を削除し、附則により信号兵曹である者は辞令書を用いずに同等級の兵曹に任ぜられたものとして、明治43年勅令第22号を施行して海軍卒職名等級表を改正し、一・二・三・四・五等信号兵を削り、附則により信号兵である者は直ちに同等級の水兵を命ぜられたものとした 。
1890年(明治23年)7月30日勅令第152号により海軍下士任用進級条例を定め、海軍下士は三等を初任とし各その適格要件を満たす一等卒より任用するとして、三等兵曹は一等水兵、三等機関手は一等火夫・一等鍛冶、三等軍楽手は一等軍楽生、三等船匠手は一等木工、三等鍛冶手は一等鍛冶、三等主帳は一等厨夫、三等看護手は一等看病夫より任用するとし、ただし技工は一等卒ではなく造船学校卒業の生徒または任用試験に及第したものより任用するとした
1890年(明治23年)9月8日勅令206号により海軍武官官等表を改正し、軍医部下士の上欄に軍医部准士官を加え、一等看護手の上欄に上等看護手を加えた。
1890年(明治23年)12月27日勅令第293号により、海軍卒職名等級表から水雷夫を削除し水兵の次に信号兵を加えた。
1891年(明治24年)2月16日勅令第11号により海軍武官官等表を改正し、下士の部に兵曹の次に一・二・三等信号手を加えた。 三等信号手は一等信号兵より任用することになる。
1891年(明治24年)7月24日に高等官任命及俸給令(明治24年勅令第82号)を定めて従前の高等官官等俸給令(明治19年勅令第6号)を廃止し、また判任官俸給令(明治24年勅令第83号)を定め判任官官等俸給令(明治19年勅令第36号)を廃止して、文武官の官等を廃止した 。
従前の看病夫長を廃止して一等・二等・三等看護手を置いた。 鍛冶次長及び楽生は廃止した。
1882年(明治15年)8月4日に従来の官名を統廃合した兵曹と主厨の職務についてその分課を定める 。
1882年(明治15年)8月10日海軍省丙第55号達により海軍卒・准卒職名表を改正した。 従前の看病夫長介以下は准卒のところ卒とし、信号夫を新たに加えた。
1882年(明治15年)12月7日に海軍軍楽隊の楽手の下に一等卒と同等の楽生を置いた。1884年(明治17年)4月14日に海軍将校准将校准士官進級条例を定め、進級に必要な実役停年や停年名簿及び抜擢名簿の作成などを規定した。
1884年(明治17年)7月11日太政官第64号達で海軍武官官等表を改正し、掌砲上長・掌砲長・水兵上長・水兵長・填茹工長・填茹工長属を廃止して一等兵曹の上に兵曹上長・兵曹長を置き、兵曹上長は九等、兵曹長は十等とした。 1884年(明治17年)7月海軍省丙第108号達にて信号夫・船艙夫・帆縫夫・造綱夫・填筎工を廃止した 。
1884年(明治17年)10月海軍省丙第140号達にて将官厨宰を司令官厨宰、将官割烹手を司令官割烹手、将官従僕を司令官従僕と改正し、将官附士官従僕を削除する 。