第二次世界大戦の背景
こうした中、恐慌による経済的混乱を打開することができなかったハーバート・フーヴァーに代わり、修正資本主義に基いたニューディール政策を掲げて当選した民主党のフランクリン・D・ルーズヴェルト大統領は、公約通りテネシー川流域開発公社を設立。フーヴァー・ダム建設などの公共投資増大による内需拡大政策や農業調整法、全国産業復興法を制定し、さらに諸外国における戦争に参戦をしないことを公約の一つとして掲げ、三選をはたした。
1935年には、戦争状態にある国に対する武器輸出を禁止する中立法が設置された(孤立主義)。ただし、1937年には日中戦争が勃発したことから、大統領により、イギリス船籍の船によるアメリカ製武器の中国への輸送が許可された。
この中立法は1939年に再び緩和され、1941年3月にはレンドリース法が成立し軍事物資の提供が可能となった。8月には、アメリカ合衆国大統領のフランクリン・ルーズベルトと、イギリス首相のウィンストン・チャーチルにより、ナチスとの戦いとその後の平和的指針を示した大西洋憲章が調印され、9月にはルーズベルト大統領が「防衛を必要とする海域において」ドイツとイタリアの船を攻撃するよう命令し、10月には駆逐艦ルーベン・ジェームスがナチス・ドイツに撃沈された。
第二次世界大戦の原因のひとつとして反戦主義と行き過ぎた宥和政策があげられる。イギリスやフランスは第一次世界大戦の損害を教訓に、戦争を回避することに尽力した。結果的にミュンヘン会談にてチェコスロバキアの国家主権は踏みにじられ、ドイツの拡大を増長した。会談からイギリスに帰国したチェンバレンは戦争を回避した英雄としてメディアに報道された。チャーチルは著書『第二次世界大戦回顧録』のなかで、「第二次世界大戦は防ぐことができた。宥和策ではなく、早い段階でヒトラーを叩き潰していれば、その後のホロコーストもなかっただろう。」と述べている。ただ、当時のドイツの外交方針としては東進を掲げ反共的な態度をとり、少なくとも英仏には手を出さないということとなっていた。(例として、ドイツはイギリスに対し多くの譲歩を行っていた。それ以外にフランス国境にはジークフリート線を構築し、攻め入る意思はないことを強調していた。
1932年に行われた選挙でアドルフ・ヒトラー率いる国家社会主義ドイツ労働者党(ナチ党)は第1党の地位を獲得し、そして1933年1月ヒトラー内閣が成立、2月のドイツ国会議事堂放火事件で共産党勢力の駆逐に成功すると、翌3月には全権委任法を制定、ヴァイマル憲法を停止させた。ヒンデンブルク大統領亡き後、ヒトラーは国家元首(総統)となり完全に権力を掌握した(ナチ党の権力掌握)。ヒトラーはナチスによる画一的な全体主義国家の建設を推進し(強制的同一化)、軍事国家を構築していった。経済的には秘密裏に押し進めた軍備増強と、国内の失業者を救済するための公共事業で需要を喚起することにより、経済回復に成功している。しかしこの経済回復もヒトラーにとっては軍再建のためのものにすぎなかった。ヒトラーは『我が闘争』にあるようにヨーロッパにおける地続きの領土がドイツ民族を養うために必要だと主張しており(東方生存圏)、1937年11月5日の総統官邸秘密会議でもその意見を強調している(ホスバッハ覚書)。
1933年には世界軍縮会議(英語版)と国際連盟を脱退している。1935年にはヴェルサイユ条約の軍事条項を破棄して徴兵制を施行し(ドイツ再軍備宣言)、1936年にはヴェルサイユ条約で軍隊の駐留が禁止されていたラインラント地方に軍隊を駐留させた(ラインラント進駐)。