参戦軍
1918年10月20日、徐樹錚は西北辺防籌備処を設置、新規部隊編成の準備を命じられた。奉天軍副司令も兼ねていた徐樹錚は、奉天軍参謀長の楊宇霆と奉軍補充旅3個旅、砲兵1個旅を抽出し河南省に集めて部隊の編成に取り掛かった。うち信陽駐屯の第1旅(長:王永泉)は12月より第24混成旅に改称し福建に移駐したため、指揮権を外れている。また、河南省の淮陽、商水、西華、上蔡、新鄭、舞陽、襄城、禹縣、沈邱、安徽省の渦陽、蒙城、太和、鳳台、壽、亳などに窓口を設置し新兵招募を行った。西北と名は関しているものの、前述の唐継尭、譚浩明の危惧の通り、南方政府征伐を当初の目的としていた。しかし、一連の編成は前述の奉天軍予算の参戦軍への流用と同様、張作霖に無許可で行われたため、激高した張作霖は徐樹錚を奉天軍副司令より解任した。1919年春頃には西北辺防軍第1混成旅が洛陽で編成され、同年に4個混成旅(のち1個混成旅追加)が正式に編成された。参戦軍同様、日本軍式の訓練と装備で、1個旅ごとに3連12門の野砲を保有していた。
公使館附武官の東乙彦少将は、これを列強諸国による日本の対支那勢力を排除する計画と受け止めた。3月1日、日本政府は小幡公使を介し、参戦借款不引出通告、武器交付中止声明を発した。ただし参戦軍の存続を巡っては、3日、小幡公使はジョーダン公使に対し、その取り消しを勧告するつもりはないと述べた。5日、国務院は陝西省停戦とともに参戦軍事協定に関する通電を発した。
3月7日、米公使ラインシュ、英公使ジョーダン、仏公使ボッペ、伊公使(イタリア語版)カルロ・ガルバッソは外交部に対し、参戦借款の緩和、および参戦軍は内戦を助長するものではないとの保証を要求した。また11日、4公使は小幡公使と参戦軍問題について会談した。小幡公使は、中国内政への不干渉政策をとり、参戦借款は商業交易であると述べた。5月10日、唐紹儀は八か条要求の中に参戦軍廃止を盛り込んだ。しかし北方政府の朱啓鈐がそれを拒絶したため、両者は決裂、13日をもって和平会議は終了した。
5月6日、日本政府は英、米、仏、露各国と共同で、正式政府成立まで絶対に武器供給を中止する旨の通告を発した。
7月8日、多倫県に参戦軍先遣隊が派遣され、前進指揮所が設置された。