電子ジャーナル
前述のように、電子ジャーナルの価格高騰に不満をいだいた図書館を中心に、電子ジャーナルを無料で閲覧できるようにする「オープンアクセス」運動が始まった。オープンアクセスは、「学術情報は人類全体の財産で、だれでも自由にアクセスできるべきである」、「税金でおこなわれた研究成果には、納税者は無料でアクセスできるべきである」という 2 点が根拠とされている。前者はクリエイティブ・コモンズなどの考えに通じるところがある。オープンアクセスの実現には 2 つの流れがある。
ひとつは無料で閲覧できる雑誌、オープンアクセスジャーナルを創刊することである。現在よく知られているオープンアクセスジャーナル出版者には生医学分野の BioMed Central (BMC)、Public Library of Science (PLOS) がある。これらの雑誌は購読料でなく、論文の執筆者から掲載料を徴収することにより、雑誌論文を無料で公開できるようになっている。
電子ジャーナルが普及したため、大学などでは研究者が図書館にいかなくなった。研究者は自分の机の上で論文を探してプリントできるからである。企業の図書館などでは、冊子体の雑誌をキャンセルして電子ジャーナルのみを購読する傾向がでている。こうして研究図書館は雑誌を収集保存し閲覧させる場所から、電子ジャーナルやデータベースを契約して研究者に便宜を提供するためのサービス機関に変貌しつつある。しかし、電子ジャーナルは本と違って、ものを買っているわけではないので、予算がなくなってキャンセルしたら、過去分も含めて図書館には何も残らない。多くの電子ジャーナルが欧米出版社のものであることを考えると、これは日本にとっては国家的なリスクともいえる。国によっては、国立図書館が出版社と契約して、万一の場合に備えてのバックアップ (アーカイブ) をおこなうところも見られるようになった。