日本の重力式ダム一覧
特記することを記す。 再開発 ダム再開発事業中のダム。直下流にダムを建設しない再開発事業については再開発完了後の諸元を記載する。 水特法指定 1973年施行の水源地域対策特別措置法に指定されたダム。 水特法9条等指定 水源地域対策特別措置法指定ダムのうち、水没戸数150戸以上または水没農地面積150ヘクタール以上と水没補償対象が大規模だったダム。同法9条により補償が厚く実施される。 事業再検証 民主党鳩山由紀夫内閣の国土交通大臣・前原誠司によって2009年12月に事業継続の再検証を求められ、検証作業が行われている未完成のダム事業。桃色欄で表示する。 文化財指定・登録 「重要文化財」は文化財保護法第27条に基づき日本国文部科学大臣が指定した重要文化財(「国の重要文化財」)を指し、「登録有形文化財」は同法第57条に基づき日本国文部科学大臣が文化財登録原簿に登録した登録有形文化財を指す。