電子辞書
↑ "電子ブック". 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ). コトバンクより2022年6月25日閲覧。
1 2 3 4 5 6 長谷川秀記 2016, p. 591
↑ “MBS - 電子辞書の歴史について”. MBS モバイルシステム部会. 2022年6月24日閲覧。
↑ 阿部圭子 2007, p. 5下
↑ 横山晶一 2007, p. 43下
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1 2 “【新製品紹介】“手軽に持ち歩く辞書”の原点”. シャープ広報部 (2012年1月11日). 2022年6月24日閲覧。
↑ 鷹野凌 (2013年9月12日). “懐かしの読書端末や電子辞書が大集合! 当時の関係者が思い出話&苦労話”. Impress Watch. https://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/615194.html 2017年11月26日閲覧。
↑ 中山玲子 (2020年1月10日). “電子辞書で新製品のシャープ、国産1号機メーカーの意地”. 日経ビジネス. https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00002/011001015/ 2022年6月25日閲覧。
1 2 渡邊宏 (2004年11月15日).
1999年2月22日にNTTドコモがiモードのサービスを開始すると、携帯電話でIP接続が可能になった。このiモードの公式サイトにて、三省堂が月額50円の利用料で国語辞典『大辞林』など3点を提供し始めたのを筆頭に、会員制の携帯辞書サイトという新しい市場が生まれた。2001年、World Wide Web上では、3月に三省堂の「Web Dictionary」(有料会員制)が、4月に小学館グループ(ネットアドバンス)の「ジャパンナレッジ」(同年6月に有料化)が、5月にユーザー参加型のフリー百科事典ウィキペディア日本語版が、それぞれサービスを開始した。ポータルサイトが運営する無料辞書検索サイトの先駆けとしては、goo辞書(1999年8月開設)とYahoo!辞書(2000年7月開設)があり、多くの日本語ポータルサイトがそれらに続いた。インターネットで提供される有料辞書サービスの多くは、無料のオンライン辞書・事典の台頭で苦戦しているが、そのうち「ジャパンナレッジ」はB2B市場の開拓に成功し、安定した運営を続けている。朝日新聞社と複数の出版社が集まって開設したコトバンクは、検索連動型広告(キーワード広告)を収益源とする運営システムを採用し、消費者向けの無料辞書サービスを実現している。
半導体価格の下落が加速したことと、電子化済みの辞書データが出版社から提供されることも増えたことから、一台に多くの辞書データを収録することが可能となり、何冊もの辞書を収録した製品が登場した。以後、各社は競って収録辞書数を増やしていくようになる。また、高校生から高齢者、女性まで電子辞書の利用者層が多様化していくのに応じて、それぞれの購買層に合わせた製品開発が行われるようになった。これによって、様々なフルコンテンツ型の電子辞書が発売されるようになり、電子辞書市場はますます拡大した。それとともに、市場の主流もスタンダード型からフルコンテンツ型へと移行していった。
日本国内市場では、シャープが1979年11月に発売したポケット電訳機 (IQ-3000) が最初で、当時としてはかなり高価な39,800円だった。これは孫正義が学生時代に発明した自動翻訳機が元になっているともいわれる。IQ-3000は、英和約2800語、和英約5000語を収録していたが、技術的には電卓技術を応用したもので、その16桁×1行のモノクロ液晶画面に表示できたのはアルファベットとカタカナのみだった。内容も辞書というより単語集のようなものであり、単語帳機能付き電卓とでも呼ぶべき製品だった。当時はICメモリと液晶ディスプレイの製造コストが高かったために、安価な小容量の搭載メモリと小型の液晶画面が採用されたことで、辞書の収録語数は頭打ちになり、液晶画面の表示能力にも限界があった。
1980年代に入ると、1980年4月にキヤノンが電子英単語「LA-1000」(英和1320語と日本語訳2180語を収録)を発売。1981年10月にはカシオ計算機も電子英和辞典「TR-2000」(英単語・熟語を約2000語収録)を発売し、市場に参入した。しかし、一冊の辞書を完全収録するには、ICメモリの大容量化と低価格化を待たなければならなかった。
2006年頃から2010年頃にかけてはモノクロ液晶からカラー液晶に移る過渡期だったと考えられる。そのほか、液晶ディスプレイの高精細化、手書き入力パッドやタッチパネル液晶の導入、多言語発音機能とテキスト読み上げ (TTS) 機能の搭載、動画コンテンツの収録、英語学習支援機能の搭載、ワンセグ機能の搭載など、多彩な特色を持つ製品が次々に開発された。
しかしながら、スマートフォンの登場と辞書アプリの普及、およびインターネットの無料辞書サイトの台頭などにより、2008年以降は販売台数が右肩下がりとなった。一方で、そのような苦境にあっても、高校生・大学生向けの学習用電子辞書の需要は健在である。