A-12 (攻撃機)
しかし、冷戦後の世界的軍縮の流れの中では意図したほどの支持は得られず、アメリカ国防総省は海軍向け620機と海兵隊向け230機余に加え、アメリカ空軍にも約400機のATAを配備して三軍統合の次期主力攻撃機とする計画を立案したが、この計画案に基づいて空軍向けの仕様を盛り込んだことは、機体の総重量を更に増加させた上に海軍型としての発展余裕を失わせてしまい、海軍型ATAの完成すら流動的となったため、計画は二転三転した。既に投資されている47億ドル(当時1990年1月の日米為替相場では、約6,800億円余)という開発経費はこの時点で当初の予定額を10億ドル以上も上回っており、1機あたりの生産コストも9,500万ドルを超えることが確実となった。更に、このまま順調に開発が進んだとしても初飛行は1年以上遅延する事が判明し、更なるコストの上昇は避けられない状況にあった。1991年1月、チェイニー国防長官はATAの全面中止を発表した。
ATA計画の中止の責任をとり、海軍の上級将校4人が責任を問われるかたちで退役に追い込まれた。また、計画の中止とそれに伴う受注の消滅、さらに後述の国費返還請求訴訟の費用はマクドネル・ダグラス社の経営を悪化させ、ボーイング社に吸収合併される原因の一つとなった。
代替案として計画されていたA-6の近代化改修型(A-6F)計画も予算問題で試作機のみに終わったため、アメリカ海軍/海兵隊向けの次期艦上攻撃機としては、戦闘機と攻撃機双方の任務を兼用できる“多用途任務機(マルチロール機)”であるF/A-18の拡大発展型であるF/A-18E/Fが開発され、実戦配備された。