真珠湾攻撃
草鹿龍之介によれば、奇襲の一撃で初期の目的を達成できなかった時、もしくは敵に発見され奇襲に失敗した時には、強襲を行う事に定められていた。ただしどこまで強襲を重ねるかについては状況次第であったという。
11月27日、大本営政府連絡会議で12月8日の戦闘開始とその翌日に宣戦の詔書の公布と内閣告示の形式で宣戦布告すること、これを御前会議で正式決定することが定められた。12月1日、御前会議で、先の大本営政府連絡会議の結論が正式決定され、米国に対する最後通牒を行うかどうかとその文面をどうするかについては、大本営と外務省で定めることとされた。12月2日17時30分、大本営より機動部隊に対して「新高山登レ一二〇八」の電文が発信された。新高山(二イタカヤマ)は当時日本領であった台湾の山の名(現・玉山)で当時の日本の最高峰(3952 m)、一二〇八とは12月8日のことで、「Xデーを12月8日(日本時間)と定める」の意の隠語であり、語を「暗号書D」にしたがって5桁数字の符字に置き換えたコード暗号で発信された。真珠湾攻撃に先立ってコタバル上陸作戦が行われることになる陸軍では「日ノ出ハ山形、トス」の電報を発信している。日の出がXデー、山形が8日の意。こちらは4桁数字8個の羅列の暗号文で発信された。ちなみに、戦争回避で攻撃中止の場合の電文は、陸軍では「ツクバヤマハレ」、海軍では「トネガワクダレ」であったなどとされているが、ラジオ・トウキョウの外国向け短波放送プログラムの最後にいつもの詩吟がなかったら、攻撃中止を意味したという補助的手段の話もあるが、はっきりとした史料はない。
真珠湾攻撃以降の日本海軍による開戦当初の進撃と、連合軍の度重なる敗退を受けて、日本軍によるアメリカ本土空襲およびアメリカ本土への上陸計画の可能性が高いと考えられるようになった。ルーズベルト大統領は日本軍の上陸を危惧し、陸軍上層部に上陸時での阻止を打診するものの、陸軍上層部は「大規模な日本軍の上陸は避けられない」として日本軍を上陸後ロッキー山脈で、もしそれに失敗した場合は中西部のシカゴで阻止することを検討した。
実際に1942年に入り、日本海軍の潜水艦によるカリフォルニア州やカナダのバンクーバー島などへのアメリカ本土砲撃が複数回にわたり行われたうえ、西海岸沿岸において通商破壊戦が繰り広げられたほか、潜水艦の搭載機によるアメリカ本土空襲が二度に渡り行われた。
また戦争開始後数か月の間、アメリカ西海岸では日本軍の上陸を伝える誤報が陸軍当局にたびたび報告され、ロサンゼルスの戦いのような事件も起きた他、防空壕の整備や沿岸地区への陸軍部隊の配置が進んだほか、アメリカ西海岸やカナダ、メキシコなどでは日系人の強制収容措置が取られた。
ハワイにおいてはショートの命令により、ハワイ準州知事が真珠湾攻撃直後の12月7日午後からハワイ全土に戒厳令を敷いたが、これはアメリカ史上前例のない措置であった。超現実的な状況下でオアフ島内ではデマが飛び交った。もっとも多かったのは日系人の秘密工作員に関するデマで、秘密工作員が「水道に毒を入れた」とか「青いランプで海上に向けて信号を送っていた」とか事実無根のデマではあったが、これは日系人と他のハワイ住民の中で緊張感が高まっている証拠でもあった。
同基地より出撃したケネス・テイラー(英語版)中尉とジョージ・ウェルチ(英語版)中尉のP-40は、真珠湾上空で急降下爆撃隊の艦爆4機を撃墜、その後にホイラー飛行場で燃料と弾薬を補給すると再度離陸し、制空隊の零戦2機 - 3機を撃墜し一矢を報いている。ホイラー飛行場からはテイラーとウェルチ以外も4機のP-36戦闘機が離陸し、日本軍機を迎撃しているが、蒼龍零戦隊で飯田の部下であった藤田怡与蔵中尉もその空戦に参戦し、P-36戦闘機1機を撃墜している。
多くのハワイの市民は、8時少し前に始まった砲声や爆発音で騒ぎを知ったが、1941年初めより太平洋艦隊は実弾演習を繰り返しており、今回も演習と思って無視しようとした。低空を飛び交う日本軍機や落下してくる高射砲の破片などでいつもの演習ではないことを認識し、パジャマ姿のまま家を飛び出し真珠湾方面に上がっている黒煙を見たが、それでも攻撃と認識できない市民も多かった。ホノルル市長のレスター・ペトリーもその内の一人で、この日を振り返って「演習用の煙幕であり、私はあれが完璧なデモンストレーションと思っていた。」と述べている。
ラジオ局のKGMBは日本軍攻撃開始前まで通常の番組を放送していたが、まず8時4分に通常の番組を中断してアナウンサーのウェブリー・エドワーズ(英語版)が全軍人・軍属に基地に召集する軍の短い声明を読み上げた。
9月初旬に原田と岩佐が連合艦隊司令部を訪問して真珠湾潜入攻撃計画を説明したが、搭乗員の生還が難しいことから却下された。司令部を納得させるため、甲標的から電波を発信して潜水艦が方位を測定して水中信号で誘導を行う収容方法を考案し、再度司令部へ具申を行ったが、搭乗員の収容に確実性がないとの山本の判断で再度却下された。部隊では更に検討を行って甲標的の航続時間を延長するなどの研究を行い、10月初旬に三度の具申を行った。この結果、更に収容法の研究を行うとの条件付きながら、ついに計画が採用された。10月11日 - 13日に長門で行われた図上演習には甲標的を搭載した潜水艦5隻による特別攻撃隊が使用された。特別攻撃隊の甲標的5隻には岩佐ら10名の搭乗員が選抜され、作戦に使う潜水艦として甲標的を後甲板に搭載可能な伊16、伊18、伊20、伊22、伊24が選ばれた。
被弾:航空魚雷5 - 9(内1は特殊潜航艇から発射された魚雷の可能性あり)
人的損失:戦死者456名・負傷者30名
被害詳細 - 最初の魚雷が命中してから8分後に転覆した。1999年からの検証で、本艦を転覆させた最後の魚雷は、特殊潜航艇が発射した魚雷の可能性があるという研究結果が公表されている。あまりにも転覆するのが早かったため、400名が艦内に閉じ込められた。翌日に艦底をアセチレントーチで焼き切り救助を試みたが、生存していたのは32名であった。1943年3月に艦体をワイヤーケーブルで引き起こしたが、艦体の損傷が激しく修理は断念され、終戦後にアメリカ本土への移送中に沈没した。
1991年12月、ジョージ・H・W・ブッシュ大統領は真珠湾攻撃50周年式典で「日本に対して何の恨みも抱いていない」と演説し、日米関係を憎悪から融和へと転換させたと言われている。
作詞:時雨音羽 作曲:河村光陽
歌:木下保(キングレコード)
ホイラー飛行場には、アメリカ陸軍航空隊主力戦闘機P-40、87機を主力とする180機が配備されていたが、坂本明大尉率いる急降下爆撃隊25機の爆撃で、集結駐機していたアメリカ機の燃料に引火し、次々と航空機が炎上、また板谷茂少佐率いる制空隊の戦闘機43機も地上に並んでいるアメリカ軍戦闘機に機銃掃射を行い次々と撃破、たちまち半数の88機が撃破され戦闘力を喪失した。爆撃機が主力のヒッカム飛行場も同様の攻撃で大打撃を被り、34機の爆撃機が撃破され、航空基地では最大の人的被害となる182名の戦死者を出し壊滅した。
太平洋艦隊司令官キンメルは、この日は早朝からハワイ方面陸軍司令長官ショートとゴルフの予定であったが、ワード号事件の報告があり、司令部に出頭するため、ゴルフを諦めて着替えに一旦自宅に帰っていた。そこへ司令部から「日本機、真珠湾を攻撃中」という電話が入ったため、驚愕()したキンメルは受話器を叩きつけ、慌てて戸外に出ると、戦艦列に群がる日本軍機が見え呆然と立ち尽くした。キンメルは迎えに来た車両に飛び乗ると、8時5分には司令部に到着したが、車から降りる際には爆弾の爆発音や対空砲火の砲声などの爆音や、火薬や燃料の匂いで、周囲は地獄さながらの状況となっていた。司令部についてもキンメルにできることは、戦艦隊が日本軍機に攻撃される状況を見守るだけであった。その時、流れ弾がガラスを破って、窓際で戦況を見つめていたキンメルの胸に当たった。しかし、流れ弾には勢いがなく、軍服の胸の部分に黒い汚れを残しただけであったが、キンメルは悲嘆と絶望で「いっそのこと、この弾が私を殺してくれたらよかったのに」とつぶやいたのを副官が聞いている。 一方のショートはゴルフ場から官舎に戻ると、爆発音が聞こえだしたためベランダから外の様子をうかがったが、海軍か海兵隊のパイロットが迫真的な演習をしているものと勘違いした。
13分割目までこれらの扱いになっていなかった。さらに、急ぐ筈の14分割目は符牒ではなく英文のvery importantになっており、そのため、米側の電信会社で電報は翌朝の通常の配達時間に配達される扱いとなったと考えられ、結局、14分割目は7日7時前後に到着したと見られる。さらに訂正を指示する電文2通が合わせて届いていた。また、井口武夫の研究によれば、通告の手交時間を指示する九〇七号の電報は東京の本省の指示で変えた筈の符牒のKINQUではなく元の英文の形のvery urgentとして送るよう指示されており、それがさらに東京からの実際の送信では"urgent,very important"に変わった形で、この7日午前中に届いた。「九〇四号は覚書の作成に現地人タイピストを利用しないようにとの注意、九〇七号では覚書手交を「貴地時間七日午后一時」とするようにとの指示が書かれていた。また、暗号の解読機は本省の指示により1台を残して破壊されていた。なお、14分割目の不自然さに関しては、戦後に入ってこの問題を指摘する声が上がっている。
当時大使館の一等書記官だった結城司郎は、朝に大使館に出勤した電信課員は午前9時半から10時頃までに全員集まり解読作業を開始し、昼の12時30分頃に問題の14通目の解読を終了したと言う。(暗号解読をした堀内正名の自筆記録には、14分割目の解読は正午くらい終わっていたので間に合うだろうと書かれているとされる。また、堀内は文面内容からは開戦通告とは認識しなかったとしている。
完全な奇襲に成功した第一次攻撃隊の損失率は4.9 %であったが、アメリカ軍の対空砲火が激しくなった第二次攻撃隊の損失率は12 %に跳ね上がり、平均では8.3 %となった。
九七式艦上攻撃機は水平爆撃隊の損失は0であったが、低空を低速度で敵艦船に接近しないといけない雷撃隊の方は5機が未帰還となっており、雷撃隊の損失率は12.5 %にもなった。この雷撃隊の損失率の高さと対空砲火の激化を見て、源田はこれ以上の雷撃は困難と判断していた。
急降下により接敵距離が最も短くなる九九式艦上爆撃機は15機の損失で機種別損失率は11.6 %ともっとも高くなった。
加賀航空隊が最も多くの未帰還機を出したのに対し、瑞鶴航空隊は全機帰還している。
また、この際、海軍側が開戦まで交渉を継続し事実上無通告で攻撃開始することを希望していたことを東郷は暴露、これを否定する海軍側(永野、嶋田ら)といわゆるイカスミ論争と呼ばれる深刻な対立を引き起こした。これは開戦当時の情勢では、開戦当日起こった、この「覚書」の通告遅れについては、海軍の意を受けて外務省内のいわゆる革新派官僚(軍の国家総動員体制の確立に協力し、それにより省益や自己の栄達を図ろうとした少壮官僚らのこと)が通告遅れを策謀・演出した可能性も示唆しうるものであったが、その点が問題になることはなかった。
九州大学記録資料館の三輪宗弘教授は、「帝国政府ノ対米通牒覚書」の訂正電報を外務省が13〜14時間遅らせて発信していた記録を、メリーランド州に所在する米国公文書館で発見し、東京の外務省本省が在米大使館の責任を押し付けようとしている可能性、通告遅れについて陸軍の圧力による可能性等を指摘した。ただし、陸軍の可能性については、AP記者が海軍の永野軍令部総長に取材し、彼より不明の理由により遅らされたと聞いて、その記者がこれを東条首相によるものではないかと推測したというだけのもので、根拠と言えるほどの理由には全くなっていない。また、陸軍は対英開戦を全く無通告で行っていて、対米開戦である真珠湾奇襲を希求する立場にあったのはむしろ海軍であったことを無視している。