シーメンス事件
後継の第2次大隈内閣は、海軍粛正の声に押されて八代六郎新海相の元で大改革を断行、5月11日には山本前首相及び斎藤実前海相を予備役に編入した。
5月19日軍法会議は、松本和前艦政本部長に対し三井物産からの収賄の容疑で懲役3年、追徴金40万9800円を、また沢崎寛猛大佐に対し海軍無線電信所船橋送信所設置に絡みシーメンスから収賄した容疑で懲役1年、追徴金1万1500円の判決を下した。
東京地方裁判所は7月18日山本条太郎ら5名全員に有罪判決を下したが、控訴審では全員が執行猶予となった。
なお、7月28日に第一次世界大戦が勃発し、8月には大隈内閣はイギリスなど連合国側での第一次世界大戦への参戦を決め、元老会議はこれに同意を与えて、ドイツなど中央同盟国と対立することになった。
9月3日の軍法会議では、藤井光五郎はヴィッカース他数社から収賄したとして懲役4年6ヶ月、追徴金36万8000余円の判決を下され、これで司法処分は完了した。折からの第一次世界大戦の勃発もあり、海軍軍人は3名が有罪となったのみで事件は終結した。