REvil
GandCrabの作者の一部がREvilにブランド名を変更し、ランサムウェア開発を続けているものと考えられている。
マカフィーによれば、SodinokibiとGandCrabの2つの間に全体で40%のコードのオーバーラップがあり、「構造と偶然の観点から見れば、GandCrabコードの開発者がそれを新しいファミリーを作成するためのベースとして使用したか、もしくは別の仮説としては、リークされたGandCrabソースコードを入手した者が新しいRaaS Sodinokibiを立ち上げたと考えられます」と推察している。
REvil自身はインタビューで「以前、我々はadvertsに似たようなランサムウェアを使っていたが、同ソフトウェアはなくなってしまった。我々はそのコードを購入し、我々の目的のために独自の製品を作り出した」と創設の経緯について語っている。
2021年5月6日、センサー機器大手のキーエンスがサイバー攻撃を受け、パスポート情報などの個人情報が流出した可能性があると報じられた。キーエンスは取材に対し、「5月に入り、欧州支店がもつ個人情報の流出を確認した。現地の捜査当局に被害の相談をしている」と話している。情報セキュリティ会社S&Jによると、REvilのサイトでキーエンスの海外支店の関係者のものとみられるパスポート画像などが公開され、情報を買い取るよう要求しているという。
2019年12月、イギリスを本拠地とする外国為替会社トラベレックスは、ランサムウェア被害に遭い業務を中断させられた。Sodinokibiは6か月前からトラベレックスのネットワークにアクセスしていたと主張しており、その間に顧客のクレジットカードの情報、国民保険番号、生年月日を含む5GBの機密データを盗み出した。最初の身代金額は300万ドルだったが、支払われなかったためその2日後には600万ドルに倍増した。
セキュリティ研究者によると、従業員が中央コンピュータシステムにリモート接続するために使用したPulse Secure仮想プライベートネットワーク(VPN)サーバーで見つかったセキュリティ問題の脆弱性を悪用し侵入した可能性があるという。
REvilは後にインタビューで見習うべきではない例としてトラベレックス社を挙げてる。「自分が記憶している限りでは、同社は我々から攻撃を受けた後に株価が急降下した結果、破産した(2020年7月、同社は債務の再構築を発表)」。
2021年5月30日、ブラジルの食肉加工大手JBSの自社ネットワークがランサムウェアの攻撃を受け、オーストラリア、カナダ、アメリカの工場が停止した。米国内のすべての牛肉工場の操業停止を余儀なくされ、鶏肉および豚肉工場の操業を中断させられた。 6月2日、連邦捜査局(FBI)は「JBSへの攻撃はREvil別名ソディノキビによるものと判断し、脅威を与える当事者を裁くため懸命に取り組んでいる」との声明を発表した。
6月9日、ウォールストリート・ジャーナルはJBSが1100万ドル(約12億円)の身代金を支払ったと報じた。JBS米国法人の首脳が同紙に、暗号資産(仮想通貨)のビットコインで送金したと話した。理由については「攻撃にともなう混乱が長引けば飲食店や畜産業者ら取引先への影響が広がる恐れがあった」として、「正しいことをした」と述べて同社の判断を擁護した。攻撃発覚後、FBIに通報する一方、バックアップから情報システムの復元を進めたと説明。大半の工場が再稼働した後に「保険」として身代金を払ったとも明かした。