フロン類
その後、フロン類の関与が決定的となったため、1985年にはオゾン層の保護のためのウィーン条約、1987年にはモントリオール議定書が採択され、製造及び輸入の禁止が決定された。これにより CFC の代わりとしてオゾン層を破壊しにくい HCFC や HFC が代替フロンとして利用され始めた。
1990年代には、CFC の他、代替フロンの HCFC や HFC も温室効果ガスとして問題になり、地球温暖化を悪化させないように、1997年の京都議定書により規制が行われつつある。
日本においては、ウィーン条約やモントリオール議定書を受け1988年に特定物質の規制等によるオゾン層の保護に関する法律が制定され、1996年までにCFCを含む特定フロンが全廃されている。また、これまで使用されてきたフロン類の回収・破壊のためにフロン回収破壊法、家電リサイクル法、自動車リサイクル法などの法律が制定され、フロン類の含まれる製品の廃棄時における適正な回収および破壊処理の実施等が義務づけられている。しかし、モントリオール議定書では開発途上国での使用はまだ認められており、問題となっている。
なお、臭素を含むものは『ハロン』と呼ばれ、消火剤として用いられているが、クロロフルオロカーボンよりもオゾン層破壊能力が強いため、こちらも現在では規制対象になっている。