フランス東インド会社
1791年、新しい定款を定めて、以後はいかなる資金も領土も、植民地建設には利用しないことになった。近代的な株式会社へと改組されたインド会社は、交易と株式の両方で利潤を生み、フランス革命戦争が始まるまでは万事が上手くいっていた。
戦争と恐怖政治は、インド会社を苦境に追い込んだ。1791年12月13日、アッシニアの下落を助長する投機への対策として、有価証券移転税が新設されたが、インド会社理事は、これを不服として、ジロンド派の財務大臣グラヴィエールの公認のもとに脱税を始めた。グラヴィエールはインド会社の理事で大株主のバッツ男爵の友人であった。しかしジロンド派追放で後ろ盾を失った会社に、不正を追及する圧力が強まった。国民公会はインド会社を清算することにしたが、この清算で旧ジロンド派系議員と、ダントン派の議員を巻き込んだ大規模な買収と不正が行われた(インド会社汚職事件)。これが露見すると、多くが粛清されるか、投獄された。他方、1793年6月にシャンデルナゴルが、8月にはポンディシェリがイギリス軍によって占領された。インド貿易はすべての拠点を失った。イギリスによる海上封鎖によって、貿易活動は停止を余儀なくされた。
テルミドールのクーデターの後、投獄されたインド会社の理事らは釈放されたが、会社は清算を進めた。1795年以後、国家に対する賠償と、国庫への債権について長く争われ、1796年と1864年の二回、債権の失効が当時の蔵相によって宣言された。1875年5月15日に最後の株主総会が開かれて、すべて残余資産を分配して完全消滅した。