西岡昌紀
(西岡は、前者の挙証責任は、小保方晴子とその共同研究者に有るが、後者の挙証責任は、理研とマスコミの側にあるとして、マスコミを批判した)STAP細胞問題において、西岡は、佐藤貴彦、渋谷一郎らと共に、小保方晴子を擁護した少数派の一人であったが、彼らの小保方擁護論に対する評価は、大きく分かれた。花田紀凱は、言論テレビ(2014.12.26 「STAP騒動、メディアと理研への疑問」 https://www.youtube.com/watch?v=z522n6QTe8M)で、西岡をゲストとして登場させ、西岡の小保方擁護論を事実上支持した。又、竹田恒秦と田嶋陽子は、「たかじんのそこまで言って委員会」で、STAP細胞問題を取り上げた西岡の記事「『小保方殺し』九つの疑問」(『WiLL』2015年3月号)に肯定的な姿勢を示している。しかし、こうした評価は少数で、マスコミの主流は、理研の報告に肯定的であり、西岡の理研批判の様な指摘は、佐藤貴彦や渋谷一郎の著作と同様、マスコミの主流によっては、取り上げられなかった。なお、小保方叩きが激しかったこの時期に、Facebookに「がんばれ、小保方晴子先生!」と題されたグループを立ち上げたのも西岡である。
西岡は、基本的に『マルコポーロ』に掲載した自説を撤回していない。1997年に出版された自著『アウシュウィッツ「ガス室」の真実・本当の悲劇は何だったのか』の中で、「マルコポーロ」の記事には、サイクロンBの物性や毒性の記述などで、部分的に誤りもあったことを認めた上で、
ナチスドイツがユダヤ人を差別迫害したことは明白である。
しかし、そのドイツと言えど、彼らが、ユダヤ人をただユダヤ人であると言うだけの理由で「絶滅」しようとまでしたとする戦後の主張には証拠が欠けている。
特に、そのような「絶滅計画」の手段として用いられたとされる処刑用ガス室が存在した証拠は全く無い。
収容所でユダヤ人が大量死した悲劇の真の理由は発疹チフスをはじめとする病死である。
それを連合国は、ガス室による殺害の結果であったかのように宣伝した。
といった主張を維持している。
』掲載「週刊宅八郎」第8回および95年3月15日号『週刊SPA!』掲載「週刊宅八郎」第11回)。宅は、後に、小林よしのりを批判した座談会本『教科書が教えない小林よしのり』(ロフトブックス・1997年)の座談会に西岡を参加させている。
小林よしのりは、『週刊SPA!』に連載していた「ゴーマニズム宣言」において、マルコポーロ事件を取り上げ、西岡を攻撃した。これに対して、西岡は、1997年に、宅八郎らと共著書「教科書が教えない小林よしのり」(ロフトブックス・1997年)を発表し、小林の記述には、マルコポーロ事件の基本的な事実関係について、事実誤認がある事を指摘し、反論した(小林は、これに反論していない)。これとは別に、西岡は、その後、小林の著書『戦争論』や『脱原発論』については、アマゾンの書評で好意的に取り上げている。
作家の猪瀬直樹と下村満子・元朝日ジャーナル編集長は、事件直後の2月3日、フジテレビの報道番組『パパイヤ』で、記事についての判断は避けつつ、廃刊事件を巡る批判的報道から距離を置く姿勢を示し、特に猪瀬は、ニューズウィーク日本版の過去の記事を引き合いにして、両論併記だったならば、こうした問題提起に問題は無かったのではないか?と言う趣旨のコメントをしている。
長年に渡り、パレスチナ問題を取材して来たフォトジャーナリストの広河隆一は、事件から3年後に発表した自著「パレスチナ難民キャンプの瓦礫の中で/フォト・ジャーナリストが見た三十年」(草思社・1998年)の中で、事件について、次のように書き、西岡に対して、一定の擁護をしている。