古屋事件
栗本新蔵は、熊本県の出身で、先にペルーに移民していた兄の呼び寄せにより、1914年(大正3年)ペルーへ渡った。この兄の事業を継承する形で理髪店に入った。その仕事ぶりは熱心で、店舗の充実にも力をいれていた。1935年当時(昭和10年頃)、日本ではパーマネントが流行の兆しをみせていた。栗本は、これにいち早く反応し、日本からリマの自分が経営する店に取り入れた。これが評判をよび、店は繁盛した。また栗本は、理髪業者組合の組合長を勤めており、リマの日本人移民の中で有力者であった。
この状況に目をつけた静岡出身の古屋時次郎は、すぐに日本に一時帰国しパーマネントの技能を習得した。再びリマに戻り、パーマネントも扱う「サロン・ホリウッド」(原文ママ)を開業した。
古屋はいわゆるやり手であった。古屋の店は繁盛し、アメリカ製のパーマネントの最新機械を買い入れ、大統領夫人をはじめ有名人や有力者も客につくようになった。古屋の妻、古屋リエは後年インタビューに、「義侠心があり親分肌で、人の借金の保証人になり大きな被害を受けたり、競馬に入れあげたりと困った」と話している。また古屋はペルーに帰化し、ペルー人の友人も多かった。このような古屋の性格と行動は、栗本など日本人移民の同業者の強い反感を買うことになった。
古屋事件(ふるやじけん)は、1939年から1940年にかけて発生したペルー日本人移民の古屋時次郎の身柄を巡るペルー政府とリマの日本領事館の間の係争事件。1940年に日本人移民の経営していた商店などが破壊、掠奪されたリマ排日暴動事件の引き金となったとされる。
1920年前後から排日気運の醸成されていった。
1929年の世界恐慌による鉱物資源の輸出の激減によりペルー経済も危機的状況に陥った。長期政権を築いていたレギーア大統領への不満が高まっていた。1930年8月、軍人のサンチェス・セーロがクーデターを起こし、政権をにぎった。このペルー国内のクーデターに乗じ、日本人経営の経営する店の破壊や掠奪行為が起きた。しかしこの時の暴動は、必ずしも日系移民をターゲットにしたものではなかった。
こうした排日運動が起きる状況を産んだ背景は、1931年に、当時リマに公使として駐在していた来栖三郎が日本外務省に送った報告書「秘露ニ於ケル排日運動」の中でも指摘されていた。以下に、来栖公使が指摘した要因を示す。
アマゾンの未開の地に入植したはずの日本人が、リマ首都圏など都市部に集まって商業を始めたこと
日本人経営の店が競合するペルー人の仕事を奪っていったこと
日本人経営の店は、零細かつ家族ぐるみで行われ、ペルー人を雇用するような規模にならなかったこと
特に飲食店での不潔さが問題になるなど、日本人経営の店は設備が悪かったこと。
日本人はペルー人から見ると寡黙であり、ペルー人と積極的に交流を持たなかったこと