日立鉱山の鉱害問題
日立鉱山の鉱害問題(ひたちこうざんのこうがいもんだい)では、茨城県日立市にあった日立鉱山で発生した、鉱毒に汚染された排水と亜硫酸ガスを含んだ排煙による鉱害問題とともに、鉱害解消に向けて採られた様々な対策と鉱山経営者と鉱害被害者との交渉によって問題の解決へと導いた経緯について記述する。
その結果、高煙突が煙害防止に有効であると判断された。観測や実験の結果、煙突の高さも久原が当初構想した350尺(約106メートル)よりも高い500尺(約150メートル)とし、しかも精錬所から約200メートル高い、標高約325メートルの山の中腹に建設される計画となった。実際に建設された大煙突は当時アメリカにあった世界最高の煙突が506フィートであったため、それを越える511フィート(155.7メートル)の高さとなった。1914年(大正3年)4月8日、日立鉱山から農商務大臣に大煙突の建築許可申請が出された。農商務大臣からは4月14日に建設許可が下り、鉄筋コンクリート製の大煙突の建設が開始された。
日本では前例がない鉄筋コンクリート製の大煙突は、耐震設計にも留意するなど最新の技術を導入して建設が進められ、3万7000人の人員と15万2000円の工費をかけて、9か月の工期で1914年(大正3年)12月に煙突本体の工事が完成し、翌1915年(大正4年)2月末までに付帯工事も完成し、3月1日より使用が開始された。日立鉱山の大煙突は日本では初の高煙突で排煙を拡散させる方式の煙突であったCITEREF菅井(1975)。
大煙突の使用開始後、日立鉱山周辺では煙害は激減した。また鉱山から距離がある場所の中で鉱山より南側では被害は少なくなったが、北側の一部では被害が拡大したところも見られた。煙害の軽減には大煙突とともに、気象条件が悪い時に行われた精錬を制限する制限溶鉱の組み合わせが機能するようになることが必要であった。
煙害を防止する施策に行き詰まる中、1914年(大正3年)には茨城県北部一帯に煙害が広まり、日立鉱山が支払った煙害補償金の総額は当時の金額で約24万円に達した。久原房之助はこのような八方塞りの状況下で大煙突の建設を提唱した。久原は「小坂鉱山での体験から考えて煙は煙突から真っすぐ上昇するので、高い煙突から排煙を放出すれば高層の気流に乗って拡散し、煙害は必ず軽減できる」。と主張した。
この久原の提案に対しては賛否両論が唱えられた。反対意見の中で代表的なものとしては、「煙突を高くすればするほど排煙の到達範囲が広がり、より広い地域に対して煙害の補償金を支払わなければならなくなる」。といったものであった。また煙害は悪天候で煙が拡散しにくい気象条件の時に多く発生するため、悪天候時には少々煙突を高くしても排煙は地表近くに下りるために効果がないだろう等の意見も出された。そして大煙突の建設に多額の費用をかけるのならば、理化学的な方法で有毒物質を取り除く抜本的解決法の研究にその費用を回すべきとの提案もなされた。
久原の提案を評価する意見も出された。まず日立鉱山で使われた煙突からの排煙について分析した結果、排煙は排出後には空気中に拡散されるため、地上までの距離が遠い高所から排出すれば地上に届くまでに希釈がなされるといった分析結果が出された。また高煙突が本当に煙害解決に有効であるかどうか、神峰山の山頂に観測所を設けて高層の気流について調査し、陸軍気球隊の指導を受けて気球による高層気象観測も実施した。また風洞による実験や、久慈川の川底に模擬煙突を立てて実験を繰り返した。
しかし高橋と城野は、鉱害対策費など鉱山経営を継続するために必要とされる資金調達に失敗し、1900年(明治33年)、横浜の貿易商であるボイエス商会に鉱業権を譲渡することになる。
ボイエス商会は「赤沢鉱業合資会社」を設立し、赤沢銅山の開発を積極的に進めた。その結果赤沢銅山の銅生産量は大きく伸び、鉱山の発展が見られるようになった。鉱山の拡大はまた鉱毒水の被害拡大をもたらすことになった。1904年(明治37年)5月の地元新聞には、鉱毒水によって水田の被害や川水が飲めなくなるといった被害が年々拡大を続けており、地元住民は被害防止のために奔走しているといった記事が掲載された。実際、1903年(明治36年)11月には鉱山監督署から鉱毒予防命令が出されていたが、1904年(明治37年)7月には、ボイエス商会から大橋真六、松村清吉らに赤沢銅山の経営権が移ったことと、鉱毒予防施設の設計に不備があるとの理由によって、再度の予防命令が出されることになった。1899年(明治32年)に高橋元長と城野琢磨が建設を約束した鉱毒予防施設がこの時点になっても建設されていなかった。
鉱毒水問題と並んで地域住民と赤沢鉱業合資会社との対立を招いたのが宮田川上流の立木伐採問題であった。宮田川上流の立木については早くも明治初年の副田欣一の経営下で鉱山の規模拡大と銅精練などのための薪炭用として伐採を申請したが、水源地の森林を保全する必要があるとして申請を却下された経緯があった。
日立鉱山では1908年(明治42年)度に最初の試験農場を設立した。設立当初は亜硫酸ガスを植物に噴霧して植物の種類ごとの耐煙性の試験を行っていたが、やがて煙害の損害賠償を行うにあたって参考とするための煙害被害の研究、そして煙害に強い品種の選定、煙害に強い栽培方法の研究に取り組むようになった。業務拡大に伴い試験農場は数ヶ所に設けられたが、大煙突完成後の被害減少に伴い、現東海村の石神農場にほぼ集約された。
日立鉱山の煙害補償では、被害者である農民側との間でしばしば煙害による被害なのかどうか論争となったため、試験農場での研究成果はまず煙害の被害認定と損害賠償の基礎資料として用いられることになった。そして農場での試験の結果、耐煙性があるとされた品種について被害地に種子や苗木の配布を有償ないし無償で行った。また被害を最小限に食い止めるための栽培方法を研究し、被害が甚大であった地域には、作物の耐煙性を高め生育を促進することに効果があることがわかった肥料を、1911年(明治44年)から被害補償として現物給付することも行った。
また試験農場では農業経営の改善のために試験農場の利用を勧めていて、新しい設備が整っている試験農場で農業技術者から指導や助言を受けたり、新品種の導入や栽培技術の研修に試験農場の設備を利用する農民も現れた。そして試験農場では実用的な農業研究も行われており、専門誌にその成果が報告されることもあった。
最終的には同じような構造の煙突を3基建設するとしたが、神峰煙道の建設結果から日立鉱山側は排煙中の有毒物質を希釈するという方法そのものの有効性を疑っており、まず1基を作ってその結果を見ることにした。なお、当時同様の煙突が別子銅山の精練を行っていた四阪島では6基、足尾銅山では4基、そして尾去沢鉱山でも建設された。
政府命令によって建設された煙突は1913年(大正2年)6月に完成し、使用が開始された。煙突から排出される排煙中の亜硫酸ガスの濃度は、政府が命令した濃度を大きく下回っていた。しかし煙突の使用開始直後、太田でタバコに大きな煙害が発生するなど、煙害は全くなくならなかった。むしろ大雄院の精錬所近くに設けられた煙突からの有毒な排煙は気象条件によっては精錬所周辺に滞留し、精錬所の操業も不可能となる事態を引き起こし、使用中止に追い込まれた。この政府の命令によって建設された煙突はその建設の経緯により「命令煙突」、その形状から「ダルマ煙突」とも呼ばれたが、全く煙害防止に効果がなかったことから近隣住民より「阿呆煙突」と呼ばれるようになってしまった。
日立鉱山の生産量が拡大する中、まず大雄院の精錬所付近の木々が枯れ、山肌が露出するようになった。早くも1909(明治42年)に杉皮で精錬所付近の山肌を覆い、砂防工事を行って土砂災害を防ごうと試みた。しかし煙害が継続する中、これは一時しのぎにしかならず、1910年(明治43年)には東京大林区署から砂防緑化をするよう通達を受け、更には直接監督官庁である東京鉱務所からも土砂崩潰防止命令が下り、日立鉱山側は本格的な砂防、植林事業の実施を迫られた。
日立鉱山ははげ山となった山肌にカヤを植えた上に、試験農場での耐煙性試験の結果好成績を挙げていたオオシマザクラとヤシャブシを中心とした植樹を開始した。石神農場では植樹のための苗木の育成も始められ、大煙突の完成によって煙害が減少した1915年(大正4年)以降、本格的な植樹を開始した。