予備役将校訓練課程
在学中は学費の一部あるいは全額支給に加え奨学金数百ドルを受け取り、卒業後は士官として入隊することができるため競争率は高い。高校、あるいは大学の成績とSATの点数に加え、犯罪歴や借金の有無のチェック、身体測定や運動能力テストを課される。不況時とアメリカ同時多発テロ事件などの国家危機時に志願者が増えると言われている。湾岸戦争時の統合参謀本部議長やブッシュ政権時の国務長官を務めたコリン・パウエルや、アメリカ同時多発テロ事件及びイラク戦争時の統合参謀本部議長として有名なリチャード・マイヤーズ等もROTCの卒業生である。ROTCはアイビー・リーグを含む全米のあらゆる大学に支部を持っている。
ROTCに入るための入学試験は、身体・運動能力テストを除けば一般大学と変わるものではないが、入学後の身体鍛錬、軍事科目と専攻科目の両立、実技演習などが課せられており、強靭な肉体と、軍隊の規律に従うだけの精神力が求められる。このようにアメリカの若者がROTCに入る主な動機として挙げられるのは、パイロットや看護師などへの就職、或いは奨学金を受けながら学位を取得、一般大学への編入を目指すなどである。
アメリカ軍のROTCは、主に旅団と大隊からなり、戦闘部隊や飛行部隊などがある。ROTCに在籍する学生はそれぞれの職種に応じた訓練に参加する。
これらはあくまで常備の自衛官を養成するものであり、予備役軍人に相当する予備自衛官の制度において幹部を養成する課程は存在しない。
1955年(昭和30年)8月10日、防衛庁長官の砂田重政が閣議を経ない個人的な意見として、郷土防衛隊構想とともに、高等学校(当時、高等学校への進学率はそれほど高くなかった事に注目する必要がある)または大学等の卒業生を対象に企業等に就職する前の10ヶ月ないし一年間を自衛隊の学校に入校させ、「予備幹部自衛官」とする予備幹部自衛官制度構想を掲げた。しかし、この構想は、経済同友会の支持は得たものの、社会的には戦後間もない当時の情勢のもとで、自衛隊を軍事的に無為に拡大させる発言、ないし第二次大戦末期の学徒出陣を想起させる危うい発言ととらえられた。このため、砂田は野党の反発を受けて罷免され、この構想も政府当局ないし防衛庁(現防衛省)が公式に検討したものではないものとして処理され、以来同様の内容の制度は検討されてこなかった。
しかし、2001年(平成13年)、陸上自衛隊において予備自衛官補がはじめて設置され、18歳以上34歳以下、もしくは保有する技能に基づく年齢の上限を満たす、学生を含む自衛官未経験者が予備自衛官に志願することが可能となり、2006年より本格的な運用が開始されるようになった。これは、ROTCのような将校(幹部自衛官)を養成する目的ではないが、実際の予備自衛官補制度では、技能公募の予備自衛官補の場合、主に医官、歯科医官、薬剤官などの職種で採用されている者に対しては、予備自衛官任官時に幹部自衛官の階級である三等陸尉から二等陸佐に指定または昇進され得る道が開かれている。
カーチス・ルメイ:空軍大将、第5代空軍参謀総長(オハイオ州立大学)
ジョージ・ケイシー Jr.:陸軍大将、第36代陸軍参謀総長(ジョージタウン大学)
ジョン・E・ハイテン(英語版):空軍大将、第11代アメリカ統合参謀本部副議長(ハーバード大学)
コリン・パウエル:陸軍大将、第12代統合参謀本部議長、65代国務長官(ニューヨーク市立大学シティカレッジ)
ジェームズ・マティス:海兵隊大将、第26代国防長官(セントラル・ワシントン大学)
ドナルド・ラムズフェルド:海軍大佐、第13・第21代国防長官(プリンストン大学)
サム・ウォルトン:陸軍大尉、世界最大の小売業者ウォルマート創業者(ミズーリ大学コロンビア校)
トーマス・G・ラブレク(英語版):海軍大尉、元・チェース・マンハッタン銀行頭取 (en:Villanova University)
ジョン・ウィラード・マリオット(英語版) :マリオット・インターナショナル会長 (ユタ大学)
マーク・ミリー:陸軍大将、第39代アメリカ陸軍参謀総長、第20代アメリカ統合参謀本部議長(プリンストン大学)