東京山手急行電鉄
東京では1925年(大正14年)に山手線の環状運転が開始されていたが、沿線のさらなる発展を見込み、私鉄によってその外周にもう一つの環状路線を形成することが考え出された。当時の鉄道省文書(帝都電鉄の綴)にも東京郊外の環状線計画について検討が行われた記録が残されている。
1926年(大正15年)9月に免許申請がなされた。しかし、鉄道省での審議は反対派擁護派双方譲らず結論が出なかった。この騒ぎに井上匡四郎鉄道大臣が仲裁に入り調査会を開くことになった。その矢先第1次若槻内閣が総辞職という事態が発生した。このため井上大臣は1927年(昭和2年)4月19日に省議を開き、東京山手急行電鉄に対する免許交付を指示し、懸案事項の解決をみることになった。ところが当時は昭和金融恐慌が起こるなど不景気であったため、発起人にはこれだけの新線を建設するだけの資金は存在しなかった。また、ほぼ全線を掘割での建設を予定するなど建設費が割高であったことや、交差する各線(他の鉄道事業者)との協議をせねばならないなど、明らかに杜撰な計画であった。なお、掘割にしたのは発生する残土で沿線の湿地を埋め立てて住宅地として分譲する計画があったからで、実際に住宅開発を行うための「東京山手急行証券」という子会社も設立されている。
そのため、鬼怒川水力電気の総帥であり小田原急行鉄道(現、小田急電鉄の前身)を経営していた利光鶴松の傘下に入り、増資を行って建設の機会を待つことにした。
それと同じ頃の1928年(昭和3年)に、現在の京王井の頭線に当たる渋谷駅 - 吉祥寺駅間の免許を城西電気鉄道(後に渋谷急行電鉄と改称)という会社が得ていたが、こちらも建設の資金はなく、同じように利光の傘下になった。
東京山手急行電鉄(とうきょうやまのてきゅうこうでんてつ)は、かつて東京外周に約50 kmにわたる環状路線を建設しようとした鉄道事業者。世界恐慌の影響で計画は頓挫した。
後に帝都電鉄と改称して現在の京王井の頭線を建設し、1940年(昭和15年)に小田原急行鉄道に合併された。