第2次百年戦争
17世紀の三十年戦争において樹立された(勢力均衡機構としての)「ヴェストファーレン体制」は18世紀中葉には完全に瓦解する(ただし、主権国家体制としてのそれは姿を変えながらも今日まで続いている)。
フランスは北米植民地とインドでの拠点を失い、イギリスの覇権が確立する(第一次大英帝国の成立)。
英領アメリカ13植民地はフレンチ・インディアン戦争後の国王宣言線に激しく反発し、さらに、この戦争の戦費を植民地人に負担させるため、英本国政府は13植民地に対し、砂糖法・印紙法・タウンゼンド諸法・茶法などの諸税を課そうとした。これがアメリカ独立革命の原因となった。北米大陸におけるフランス人勢力が一掃されたことによって、かえって英領植民地は本国からの安全保障を必要としなくなってしまい、これがアメリカ独立を促した側面がある。
ルイ15世・ルイ16世統治下のフランスでは、度重なる外征の戦費と中央集権の求心力を維持するための豪華な公開パフォーマンスと化した王家の生活などによって財政事情がきわめて悪化した。逼迫した財政状況を打開するためそれまで税制優遇を受けていた貴族層から新税を徴収しようとして市民層からの支持を取り付けようと三部会を招集したことがフランス革命勃発のきっかけとなった。
王政復古後もチャールズ2世はカトリック官僚を採用するなどカトリックの復活を企図し、極端な反動政治を行ったため、議会は審査律(1673年)や人身保護律(1679年)を発してそれを牽制した。さらに次のジェームズ2世(在位:1685年 - 1688年)も同様の専制政治をおこなったため、ついに議会は1688年にジェームズ2世を廃位し、プロテスタントの熱心な信者でチャールズ1世の外孫にあたるオランダ総督ウィレム3世(ウィリアム3世)とメアリー(メアリー2世)の夫婦をむかえて「権利の宣言」を認めさせた。この政変は、流血の惨事なくおこなわれたことから名誉革命と呼ばれている。ウィリアムとメアリは翌年権利の宣言を「権利章典」として発布し、イングランドはこれを機会に立憲君主国へと変貌を遂げた。
1688年、ルイ14世がドイツのプファルツ選帝侯領に対し、弟のオルレアン公フィリップ1世の妃エリザベート・シャルロットの継承権を主張して戦争をおこした(プファルツ継承戦争)。これに対抗してイングランド、スペイン、スウェーデン、オランダ、オーストリアはアウクスブルク同盟を結んでフランスのプファルツ継承を阻止した。北米では時のイングランド王ウィリアム3世にちなんでウィリアム王戦争とも呼んでいる。
マリア・テレジアはシュレージエンの奪回を企図して外交革命をおこない、1756年に200年来ハプスブルク家の宿敵であったフランスと防御同盟を結んでフリードリヒ2世のプロイセンに対抗し、イギリスはブルボン家とハプスブルク家の連合に対抗するためプロイセンと同盟をむすんだ。同年、七年戦争が起こり、イギリスはメノルカ島をフランスに奪われ、北米でもオンタリオ湖沿岸のオスウィーゴ砦の戦いで英軍要塞が奪われるなど、緒戦は振るわなかった。
当時のイギリスの政権を担当したのは内政には詳しいものの外交に疎い初代ニューカッスル公であった。1756年、ニューカッスル公が議会の攻撃を受けて辞任し、デヴォンシャー公が代わって大蔵総裁になると、いわゆる「インド成金」の後裔で、後世「帝国の地図をいつも頭にもっていた唯一の政治家」とも評されるウィリアム・ピット(大ピット)が台頭し、国務大臣として実質的な首相の役割をになった。大ピットはイギリスをヨーロッパの一国として考えるのではなく世界政策的にとらえ、ウォルポールの平和外交を批判して台頭した人物である。大ピットの意見は、すべてにおいてハノーヴァーを軸に考える国王ジョージ2世とあわず、そのことが原因でいったん職を退いたものの、ピット以外に適任がおらず、ニューカッスル公との連立内閣を成立させてみずからは戦争指導をおこなった。大ピットは欧州戦線ではフリードリヒ2世に資金を提供して少数の兵を派遣するにとどめ、北米・インドのフランス勢力を掃討することに主眼をおいたが、その成果はおおいにあがった。