ロンドン地下電気鉄道
ロンドン地下電気鉄道は、郊外に路線を延伸し、沿線の住宅地としての開発を促すことで、乗客数を増加させる施策を採った。ディストリクト鉄道は1910年にアクスブリッジ(英語版)まで延伸し、メトロポリタン鉄道の路線と接続した。1913年にベーカールー・チューブは パディントンに、1917年にはクイーンズ・パークを経由してワトフォード・ジャンクションまで延伸された。ハムステッド・チューブは1914年に南側にエンバンクメントまで延伸し、ディストリクト鉄道及びベーカールー・チューブと接続した。ハムステッド・チューブは北側でも1924年にゴルダーズ・グリーンからミドルセックスのエッジウェアに、1926年には南側でケニントンに達してシティ・アンド・サウス・ロンドン鉄道と接続した。シティ・アンド・サウス・ロンドン鉄道は同じく1926年にトンネル改築と併せ、クラップハム・コモン(英語版)からモーデンまで延伸された。セントラル・ロンドン鉄道は1920年にイーリング・ブロードウェイまで延伸された。
ディストリクト鉄道の電化工事は急ピッチで進んだものの、その完成を見ることなくヤーキスは1905年12月29日にニューヨークで死去し、代わってエドガー・スパイヤー(英語版)がロンドン地下電気鉄道の会長に就任した。スパイヤーはロンドン地下電気鉄道の支援を行っていたスパイヤー・ブラザースの会長であり、ニューヨークの金融機関、スパイヤーの支援者でもあった。ノース・イースタン鉄道(英語版)のゼネラル・マネージャーだったジョージ・ギブ(英語版)がロンドン地下電気鉄道の社長となった。ベーカーストリート・アンド・ウォータールー鉄道は1906年3月10日、グレート・ノーザン・ピカデリー・アンド・ブロンプトン鉄道は1906年12月15日、チャリングクロス・ユーストン・アンド・ハムステッド鉄道は1907年6月22日に開業した。各鉄道はすぐにベーカールー・チューブ、ピカデリー・チューブ、ハムステッド・チューブと呼ばれるようになった。
新規路線の開業後しばらくの間ロンドン地下電気鉄道の経営は厳しい状態が続いたが、ヤーキスはこれを見ることもなかった。開業前に見積もられた乗客数が過大だったため、莫大な借入金の利子支払いが出来ない状態に陥った。ベーカールー・チューブは開業前に12カ月で3500万人を輸送すると計画されていたが、実績はその60%、2050万人にとどまった。
資金調達が軌道に乗り、ベーカーストリート・アンド・ウォータールー鉄道の建設が再開された。工事中断時点でトンネルの50%、駅構造物の25%の工事が完了していた が、1904年2月にはエレファント・アンド・カッスル - マリルボン間のトンネル工事が完了し、駅構造物の工事が行われている段階となった。グレート・ノーザン・ピカデリー・アンド・ブロンプトン鉄道とチャリングクロス・ユーストン・アンド・ハムステッド鉄道は1902年7月に着工し、ロンドン地下電気鉄道は1904年10月発行の年次報告書にグレート・ノーザン・ピカデリー・アンド・ブロンプトン鉄道の工事進捗率は80%、チャリングクロス・ユーストン・アンド・ハムステッド鉄道は同75%と記載している。
先行する大深度路線と同様、ロンドン地下電気鉄道の路線は土中をシールドマシンで掘削し、鋳鉄のブロックを円形にボルトで固定した後、薬液を注入してブロックの外側を硬化させて構築されたシールドトンネルを2本建設する工法で建設された。トンネルは道路の直下に2本を横に平行して建設することを基本としたが、道路幅が狭いところでは2本のトンネルが上下に平行に構築された。
ロンドン地下電気鉄道は500万ポンド(2013年の4.74億ポンドに相当)の初期資本で設立された。ロンドンのスパイヤー・ブラザース、ニューヨークのスパイヤー、ボストンのオールド・コロニーの3つの金融機関の支援を受け、各金融機関は出資金からそれぞれ25万ポンドを受け取ることになっていた。ロンドン地下電気鉄道の株の約60パーセントはアメリカで、1/3はイギリスで、残りは主にオランダで売却された。創立時の資本金では建設工事が賄えず、すぐに株が追加で発行され、社債も起債されている。ロンドン地下電気鉄道の資本金は最終的に1800万ポンド(2013年の16.9億ポンドに相当)に達した。
ロンドン地下電気鉄道の資金調達には、ヤーキスがアメリカで用いた手法と同様、高度に複雑で、難解な金融技術が用いられた。一例として、ヤーキスは「利益共有型元本保証証券」と称する社債で700万ポンドを調達している。この手法では、社債は額面価格の4パーセント引で販売され、1908年に額面価格に5パーセントの利子をつけて償還されることになっていた。ロンドン地下電気鉄道が営業を開始し、利益を上げるようになれば株価が上昇し、債権、株券をもつ投資家は利息と株価上昇の両面から利益が得られると想定された。