表面伝導型電子放出素子ディスプレイ
1986年 - キヤノンが薄型表示装置用の電子源開発に着手。
1996年 - 3.1インチの試作品をキヤノンが公開。
1999年6月15日 - キヤノンと東芝が提携。
2004年9月14日 - キヤノンと東芝が研究・生産の合弁会社SED株式会社設立を発表。この時36V型・1280×768ドットの試作品を展示。
2006年10月 - 55V型・1920×1080ドット(フルスペックハイビジョン)の試作品が公開。
2007年 1月12日 - キヤノンが東芝保有の全株を買い取り、完全子会社化を発表。 5月25日 - 2007年第4四半期に予定していた発売予定を「当面の間、見送る」(キヤノン)「現時点では未定」(東芝)と発表。
2008年11月 - SED生産を予定する工場の地元で、折り込みチラシで工場の期間工を募集。これを見て「SED生産開始」という観測が上がった(だが翌春になっても生産の動きは皆無)。
一方ソニーはSEDではないタイプのFEDを研究していた。2007年4月、試作機を発表し同時に「2009年中に発売予定」とアナウンスした。しかし2008年11月、事業化の断念を正式に表明しさらに2009年3月には会社を清算し始めた。
2010年 5月 - キヤノンが家庭用SEDテレビの開発を断念したことが報じられる。 8月18日 - キヤノンは報道各社にSED株式会社の清算を正式に発表。 9月30日 - SED株式会社を清算。研究開発はキヤノン本社で継続。
2005年頃から市場では液晶テレビ・プラズマテレビの価格下落と大型化が大方の予測を上回る速度で進み、SEDが十分な価格競争力で製品化されるのは難しい状況となった。その後も各社独自の技術の進展で液晶テレビ・プラズマテレビの抱えていた画質面での問題の克服が進み、SEDの画質面でのインパクトは当初に比べて薄れていった。
最初の製品は2007年の第4四半期(10~12月の間)に発売される予定であったが特許問題に絡む訴訟が発生(後述)、量産ラインの建設に着手できない状態が続き、2007年5月25日にはキヤノンは3度目の発売延期を発表、発売時期は未定であるとした。結局、これにより北京五輪商戦には間に合わない状況となった。この訴訟の最中にパートナーとも言える東芝は事実上SED事業から撤退し、当初はSEDのみで展開するとしていた50V型以上の大型製品も、液晶テレビで投入する事となった(「REGZA」ブランドでの販売)。
キヤノンの内田恒二社長は2009年3月11日の経営方針説明会で、「SEDを採用した製品の市場投入については2009年中の実行は無い」と明言した。
2010年5月にキヤノンが家庭用SEDテレビの開発を断念したことが報じられた。今後もSED自体の研究開発は続け、医療用表示装置などの業務用出力機器への応用を検討する。