仕事中毒
欧米では、古くから「人はまず家庭にあり、その対価を得るために仕事がある」という個人主義の価値観、および仕事は原罪に対する償いであるという宗教的な背景もあって、日本人のような仕事に埋没する姿勢を「ワーカホリック(仕事依存、"work"(仕事)と"-aholic"(-中毒)との合成語)」と表現して忌避した。また、日本に比べ失業率の高かった欧米では、仕事中毒者が失業者の仕事を奪ってしまうということからも、過度の過密長時間労働は社会的に問題があるとみなされた。
この風潮は1980〜1990年代に至るまで続いたが、近年ではやや一部職種に限り異なる傾向が見られる。また、ヨーロッパとイギリス・アメリカ合衆国では労働環境が大きく異なっており、アメリカ合衆国やイギリスにおいては一部職種に限り、日本人と同じかそれ以上の分量の労働を行う場合もある。
また、会社のオーナーやエグゼクティブ(役員以上)の中には、生活を顧みないかのような過密スケジュールで労働している者もいる。
また、その高度経済成長期に家庭を顧みず会社のために毎日遅くまで仕事に没頭し、休日ですら会社幹部や取引先との「接待ゴルフ」で家族サービスすらもしなかった男性サラリーマンが定年退職する際に、家庭で家政婦同然に扱われた妻から突然離婚を切り出される「熟年離婚」の問題(実際には年金分割制度の実施も影響している)も浮上している。
この方向性は、米国などから「エコノミックアニマル」(1969年には流行語にもなった)とまで批判(あるいは驚嘆)され、1990年代には経済成長の鈍化を受けての労働時間短縮もおこった(→サラリーマンの項を参照)。その後、少数精鋭採用と人員削減により、賃金上昇を伴わない長時間労働が広がる傾向にある(→名ばかり管理職などを参照)。
日本の労働時間には統計に現れない無償労働(→サービス残業)が多く含まれている。日本における長時間労働とサービス残業の蔓延は、少子化の原因としてよく論じられる点のひとつである(ただし、それが少子化の原因であるとの明確な論拠はない。近年は平均労働時間は下がってきているが、少子化は改善していない。これは出生率自体は改善傾向にあるものの、子育て世代の人口自体の減少により出生数が減っていることが最大の原因である)。特に日本では、男性では20代後半から30代半ば、女性では40代半ばから50代前半に多く見られる傾向にある。
仕事中毒だけに限らず、過労によるうつや精神疾患、自殺など、私生活の多くを犠牲にする仕事・労働は悲劇に繋がりやすい。こうしたことから、2007年末頃より日本政府などがワーク・ライフ・バランス(仕事と生活の調和)の取り組みを始めた。大企業を中心に、育児休業制度など仕事と育児を両立しやすくする制度を設けたり、有給休暇の取得励行、定時退社励行などの取り組みがなされている。
職場において人が機械同然の扱いをされることを「人間疎外」とも言う。