加重等価平均感覚騒音レベル
一方で、日本においては地域、道路、航空機、新幹線など個別の騒音発生源別に評価指標が制定されてきた経緯がある。これらの評価指標は個々の発生源別に対策を採るには効果があったが、全ての騒音をあわせた総暴露量の評価が不可能であり、等価騒音レベル(エネルギーベースとも呼ばれる)で統一した指標を制定する必要性が認められた。
2000年代になると、騒音測定技術の進歩(計算機資源、組み込み技術の進歩)から、エネルギー積算が簡易に実施可能となっていた。このため、日本でもWECPNLに代わる評価尺度の採用について検討することになり、環境省は中央環境審議会騒音振動部会に騒音評価手法等専門委員会を組織した。専門委員会は3回の審議を実施し、騒音振動部会でも概要について議論が行われている。これらは議事録として環境省HPより公開された。2007年5月には改正案が提出され、意見募集を実施している。
この改正案では1980年代以降の騒音計の発達について次のように述べられている。
検討では各種評価尺度を比較した結果、現行のWECPNLと直線的な関係にあり 、夕方時間帯の区分など継続性のあるLdenが適当である旨の結論を得た。2007年12月には「航空機騒音に係る環境基準について(環境庁告示第154号)」が一部改正され、Ldenへの移行が決定した。
環境省はその後、Ldenに基づいた新しい測定・評価マニュアルを作成し、2009年7月28日付けで各都道府県知事に送付した。移行は2013年3月31日を予定しており、現行の「航空機騒音監視測定マニュアル」(1988年7月制定)は同日を以って廃止される。しかし、実際に測定を実施してきたメーカーなどには、機器の進歩で簡便な測定が可能であるか、疑問点を列挙しているところもある。
ここで導出等で頻出する用語の一部を説明する。