陰謀論の一覧
穀物メジャーが一世代しか使えない種子を売りつけているという陰謀説。ジョン・コールマンなどが主張している。
農民を穀物メジャーに完全に依存させ、種子や肥料や農薬を買わざるを得なくさせ、新世界秩序にとって都合が悪い独立自営農民をなくすことが目的とされる。政府が食料を備蓄しておき、政府に対して批判的な人物には食料を与えないという方法も考えられ、カーギルがこれに関わっているとされる。
実際に種苗企業はF1品種と呼ばれる一世代限りの品種に力を入れているが、これは雑種強勢という遺伝的現象により優れた形質が得られるからであり、生物的な問題である。
スポーツへの参加や観戦は政治に関心を持たせないための、愚民政策のための道具であるとする陰謀説。ローマ時代のパンとサーカスや戦後日本の3S政策などがその代表とされる。安岡正篤によって主張された。
ミドリ十字はかつて日本に存在した製薬会社。赤十字とは全く無関係で、現在は他の製薬メーカーに吸収合併されて存在しない。中国で人体実験を行っていたとされる731部隊にいた者が設立し、その関係で731部隊元隊員が多数雇われていた。そのために、多くの死者を出した薬害エイズ事件をはじめ、患者の安全や人権を無視したような不祥事をミドリ十字が次々と引き起こしたのは、戦後になってもなお、731部隊元関係者らの中に、患者を自身が手柄・成果を挙げるための人体実験の材料のように考えている者が多数いるからではないか、もしくは、そういった者らがそのような気風を社内に浸透させているからではないかと疑う論議。
民主党の原口一博が堀江メール問題に関連して、自らが「闇の組織」のスーパーハッカーから攻撃を受けていると主張。この「闇の組織」がライブドアと自由民主党の繋がりの裏に暗躍し、「闇の組織」、日本国政府及び合衆国政府との癒着の可能性を指摘した。この「闇の組織」発言により、ネットでは原口のことを「光の戦士」と皮肉る様子が見られるようになった。
2006年に地球平面協会(老舗のフラットアーサー団体)のフォーラムに投稿されたのが初出であり、2017年に加筆されて広まった。イギリスはオーストラリアに囚人を送っていたが、実は囚人は海で溺れ死んでいて、それを隠すために架空の大陸が捏造されたとする。「旅行で訪れるオーストラリアはイギリス領の別の場所であり、オーストラリア人はサクラが演じている」と言われる。
オーストラリア政府はアメリカ合衆国連邦政府の管理下のアメリカ企業という陰謀論。また米国証券取引委員会(アメリカ合衆国連邦政府の正式な監視下)にて、オーストラリア政府及び領土がアメリカ合衆国国内の証券として20年以上に渡って現在も登録されているという不可思議な出来事も事実であるが、オーストラリア政府による声明はない。
オーストラリア政府は政府及び主権国家ではなく、アメリカ企業の一部であるという噂がある。
悪魔と契約を結んだ女性が魔術によって禍をもたらすとしたもの。多くの人々が男女を問わず魔女として告発され、裁判にかけられた。
ジョン・F・ケネディ暗殺事件
ジョン・F・ケネディ大統領の暗殺については、公式にはオズワルドの単独犯行とされている。しかし、オズワルドによる単独犯説に対する多くの疑義が唱えられ、陰謀説がかなり広く唱えられている。
ロバート・ケネディ暗殺事件
ロバート・ケネディ上院議員の暗殺については、公式ににはロバートがイスラエルを明確に支持したことに怒ったサーハン・ベシャラ・サーハンによる単独犯行とされている。しかし、兄の暗殺事件と絡めて陰謀説が語られることが多い。
チャパキディック事件
ケネディ兄弟の四男であるエドワード・ケネディ上院議員が、飲酒運転で海に車を転落させ、同乗者であったマリー・ジョー・コペクニを放置してそ知らぬふりをして死亡させた事件。有力な将来の大統領候補であったエドワードのスキャンダルは、大統領選出馬を阻止するための陰謀と語られることもある。
ジョン・F・ケネディ・Jr暗殺説
ジョン・フィッツジェラルド・ケネディ・ジュニアが死亡した飛行機事故が、実は彼を暗殺するための人為的なものとする説。
ゼネラルモーターズ、ファイアストン、シェブロン、フィリップス石油(Phillips Petroleum Company、後のコノコフィリップス)などによって設立されたナショナル・シティ・ラインズ社(NCL: National City Lines)によって20世紀中ごろにアメリカ合衆国中の路面電車網が買収され、廃止されてバスに置き換えられたとする陰謀論。
デモの参加者の1人は、演説で「統一教会も創価学会も同じような組織です。元はユダヤでCIAなんです」というユダヤ陰謀論を主張した。黒川はこの「渋谷事変」に集まった、個別の要件で「目覚めた」人々による「新しい国民の運動」という政治運動を発足した。2023年1月15日、信濃町の公明党本部前で、「新しい国民の運動」による反創価学会街宣活動が行われ、創価学会による集団ストーカー被害を主張する人々、反ワクチン派、幸福の科学の大川隆法の長男で教団を批判している宏洋、在日特権を許さない市民の会(在特会)の元メンバーらが演説を行い、三浦春馬陰謀説などを主張する「日本の国力を高める運動をしている有志の会」のメッセージを主催者が代読した。ミュージシャンのロマン優光は、著書の一章を三浦春馬陰謀論の解説にあて、「突然の死に納得できない思いを抱えてしまっただけの善良なファンが、職業的な陰謀論者や陰謀論をおもちゃにしているような人の言説に誘導されて危険性をはらむ大きな陰謀論の中に絡めとられてしまったのは非常に悲しいことです」と述べている。
ジョージ・W・ブッシュ政権が2003年から始めたイラク戦争は、当初イラクが大量破壊兵器を保有している疑い等が開戦事由とされたが、戦後の調査によっても大量破壊兵器は一切発見されず、またその他の開戦事由と主張した疑惑も全て実体のないものであった。戦後、イラクの指導者であったサッダーム・フセイン元大統領も公正な裁判を経ず処刑された。