木曽川電力
明治後期から大正にかけて、愛知県名古屋市には名古屋電灯という電力会社が存在した(後の東邦電力)。同社は元々旧尾張藩士族の会社であったが、明治末期より東京の実業家福澤桃介が株式を大量に買収して進出し、1913年(大正2年)から常務、翌年からは社長として1921年(大正10年)までその経営にあたっていた。
名古屋電灯では明治末期に大規模水力開発を展開し、1910年(明治43年)に長良川にて出力4,200キロワット (kW) の長良川発電所を、翌1911年(明治44年)には木曽川にて出力7,500 kWの八百津発電所をそれぞれ完成させた(双方とも岐阜県所在)。名古屋電灯では開業以来、需要に対して供給力の方が小さいという状態が続いていたが、この2つの大規模発電所の建設によって供給力に余剰が生じ、しばらく工場や電気鉄道といった大口需要の開拓に追われることとなった。こうした中、第一次世界大戦勃発直後の1914年(大正3年)10月、前年から名古屋電灯顧問を務め欧米視察から帰国したばかりの寒川恒貞に対し、福澤は余剰電力5,000 kWの利用方法研究を依頼した。これに対し寒川が将来性のある事業として電気による製鉄・製鋼事業を進言したことから、ただちに社内で同事業の企画が始まった。
電気製鋼所時代の製鋼工場は以下の2か所であった。
熱田工場 : 名古屋市南区熱田東町字丸山(現・熱田区花表町) 熱田火力発電所隣接地に所在。大同製鋼時代は主として鋳鋼品を生産したが1950年(昭和25年)6月閉鎖。
木曽福島工場 : 長野県西筑摩郡福島町(現・木曽郡木曽町福島)字新万郡 フェロアロイ専門工場で、大同製鋼時代の1932年(昭和7年)に操業を再開。1969年(昭和44年)に精密鋳造製品に生産転換され、1980年(昭和55年)には大同特殊鋼より大同特殊鋳造として分社化。さらに2002年(平成14年)には会社統合により大同キャスティングス木曽工場となるが、2004年(平成16年)に中津川工場への集約により閉鎖された。
逓信省の資料によると開業は翌1908年(明治41年)5月19日付である。開業時、福島電気の供給区域は福島町内と発電所のある新開村杭の原集落であり、電灯数は610灯であった。
開業後の福島電気はその事業を順次拡大していく。まず1910年4月に2万円の増資を決議。1912年(明治45年)1月からは福島町の南隣にあたる駒ヶ根村(現・上松町)への供給も始め、翌1913年(大正2年)には発電所出力を132 kWへと増強した。さらに1917年5月、鳥居電力株式会社と合併した。合併に伴う増資額は1万円である。この鳥居電力は、1912年9月17日、木祖村と楢川村(現・塩尻市)の有志によって木祖村薮原に資本金2万円にて設立。中央本線鳥居トンネルの掘削工事用として奈良井(楢川村)側に設けられていた水力発電所を当時の鉄道院から買収し、翌1913年5月16日付で開業した。合併前の供給区域は福島電気が福島町と新開村・駒ヶ根村・日義村(現・木曽町)、鳥居電力がその北東側にあたる木祖・楢川両村であった。合併後の1918年7月にも4000円の増資を決議している。
電気製鋼所が上記福島電気を合併した時点で、福島電気の資本金は6万4000円であり、合併に伴って電気製鋼所は28万8000円を増資し資本金を278万8000円としている。また合併により福島電気の電灯・電力供給事業を引き継ぎ、福島町に木曽福島電灯営業所を開設した。合併完了後、1920年4月末時点での供給成績は電灯総数7134灯・電力供給43馬力(約32 kW)であった。
大戦中は好業績を挙げていた電気製鋼所であったが、大戦終結後、特に1920年3月の戦後恐慌発生以降はフェロアロイ部門が極度の不振に陥り、市況の悪化とともに工場に在庫が累積していった。従ってフェロアロイ専門工場の木曽福島工場は操業短縮を余儀なくされ、1922年(大正11年)6月20日からは熱田工場への生産集約に伴って一時閉鎖措置が採られた。生産縮小によって生ずる余剰電力については大同電力へと売電して処理されており、大同電力側では受電に際して神戸の第二発電所構内に受電拠点となる福島変電所を新設し、自社の須原発電所とを繋ぐ送電線を整備した。大同電力への供給契約高は2,700 kWである。
さらに戦後恐慌に加えて戦後の軍縮による軍需縮小が会社の先行きに関する懸念事項として浮上した。軍縮条約締結に繋がるワシントン会議開催の直後にあたる1921年11月17日、大同電力が旧木曽電気製鉄由来の鉄鋼事業を現物出資により分離して新会社大同製鋼(初代)を設立した。大同製鋼と電気製鋼所の社長を兼ねる福澤桃介は、恐慌と軍縮という悪環境下に耐えうる企業とすべく両社の合同を提唱する。これに対し電気製鋼所で常務を務める寒川恒貞はすでに会社の基礎が固まっている電気製鋼所と発足したばかりの大同製鋼を統合することに一時難色を示したが、翌1922年7月1日、両社間で統合契約の締結に至った。