京都芸術大学
最寄りバス停は「上終町・瓜生山学園 京都芸術大学前(京都市営バス3・5・204系統、京都バス18系統)」である(徒歩0分)。本部棟前の白川通南行きバス停は、京都造形芸術大学の寄付によりバス停としては凝った造りとなっている。なお、一部の系統は東鞍馬口通交差点を挟んだ南側の停留所に停車する。
最寄りのバス停の名称は、2022年3月18日までは「上終町京都造形芸大前」であった。2022年3月19日の京都市営バスおよび京都バスのダイヤ改正により「上終町・瓜生山学園 京都芸術大学前」に変更された。2020年の、大学名の変更に伴い、バス停の名称変更を大学は京都市交通局に要望したが、大学名称を巡り京都市立芸術大学との紛争があったため見送りになっていた。名称問題が2021年7月に和解で決着後、京都市交通局は2021年11月に、京都芸術大学側に最寄りのバス停名を「上終町・瓜生山学園京都芸術大学前」にする意向を伝達した。京都市交通局は2023年に京都市立芸術大学が京都駅近くに移転すれば、最寄りとなるバス停「塩小路高倉」を市立芸大を冠する名前に変える可能性があるためだと強調。「『瓜生山学園』がなければ同じ大学が違う場所にあると誤解される恐れがあると説明した。これに対し、京都芸術大学は、「瓜生山学園京都芸術大学」という表記は国が認める正式名称ではなく、大学名の前に運営法人の名前を記したバス停が市バスでは他に例がないと困惑。2021年12月には「(新名称は)間違いであるにとどまらず、不自然に長い」「和解で合意した『名称に関して誹謗中傷を行わない』の項目に該当する」などと、“抗議”にも近い通知書を交通局に送ったが、決定は覆らなかった。
学生交流協定締結校(交換留学が可能な協定校) 弘益大学校(韓国・ソウル) 韓国芸術総合学校(韓国・ソウル) 国立台北芸術大学(台湾・台北) ウィーン美術アカデミー(オーストリア・ウィーン) チューリッヒ芸術大学(スイス・チューリッヒ) ジュネーブ造形芸術大学(スイス・ジュネーブ) プラハ美術工芸大学(チェコ・プラハ) 国立芸術アカデミー映画学部(チェコ・プラハ) ヴァイセンゼー美術大学(ドイツ・ベルリン) サヴォニア応用科学大学デザイン学部(フィンランド・クサピオ) ヘルシンキ・メトロポリア応用科学大学(フィンランド・ヘルシンキ) 国立高等装飾美術学校(フランス・パリ) 国立高等写真学校(フランス・アルル) グラスゴー美術学校(イギリス・グラスゴー) ボーンマス芸術大学(イギリス・ボーンマス) ノッティンガム・トレント大学(イギリス・ノッティンガム) ロンドン芸術大学チェルシー、キャンバーウェル、ウィンブルトン・カレッジ・オブ・アーツ(イギリス・ロンドン) ボゼン・ボルツァーノ自由大学(イタリア・ボルツァーノ) ミラノ新美術アカデミー(イタリア・ミラノ) コンストファク/国立芸術工芸デザイン大学(スウェーデン・ストックホルム) マサチューセッツ造形芸術大学(アメリカ・ボストン) スクール・オブ・ヴィジュアルアーツ(アメリカ・ニューヨーク)
女性アイドルグループ「AKB48」を立ち上げた音楽プロデューサーの秋元康が2005年に本学の教授に迎えられた後、2007年に副学長に就任した。さらに、大学20周年の校歌を制作し、それを歌唱するAKB48メンバーの衣装を学生が手がけるなど、2013年3月に退任するまで関係が続いた。
代理人の弁護士は「大学は、セクハラ禁止のガイドラインをもうけており、公開講座を運営するにあたっても、セクハラ対策をすべきだった。作家の作品の是非や、セクハラ言動そのものでなく、そうした環境を作り出したことに問題があった。」と述べた。講座の運営方法や告知の仕方、その後の対応について責任を追及していくとした。
2020年12月4日、東京地裁は学校法人に対し約34万円の支払いを命じた。地裁は、映し出された一部について、違法なわいせつ作品に当たると判断した。受講生は、わいせつ作品が講座の中で紹介されるとは予測できなかったとした。法人側は、講座の受講を大学の単位として認定する制度を設けており、受講生はこの制度の活用を希望していたが、遅刻や早退をせずに講座の全回に出席する必要があった。法人側は「受講者は自由に退席できた」と主張したが、パンフレットに印字されている項目上では受講中に使用される作品の確認ができない為、判決は「講座のパンフレットでは、遅刻や早退をせずに全講座を受講することなどが修了条件とされていた」と指摘した。その上で、「受講者が強い嫌悪感や羞恥心を感じることは予見できたはずだ」と述べ、京都造形芸術大学の責任を認定した。こうした事情を踏まえ、地裁は、受講生がわいせつ作品の視聴を強要されたと認定。法人側は、わいせつ性や性暴力性のある作品が紹介されることや、途中退室や早退が可能であることを事前に告知する義務があったと判断した。学校法人は「判決を見ていないのでコメントできない」とした。