認知症
ベンゾジアゼピンの短期使用は、認知症やアルツハイマー病のリスクを少し増加させる。しかし、長期使用はリスク増加に関連付けられていない。このことから、短期使用とリスク増加の関連は、前駆症状の治療を表した可能性が示唆される。
ベンゾジアゼピン系薬物に関する要望書(薬害オンブズパースン会議 2015年10月28日) ※ 主に欧米各国においては、ベンゾジアゼピン系薬物の長期連用による依存を防止するために、何らかの方法により継続処方期間に規制をかけている(2〜4週間としている国が多い)。日本の多くの医者は無頓着である。
睡眠薬で高齢者を「寝かせきり」病院・施設の闇 人手不足で現場は疲弊、危険性が伝わらない(東洋経済オンライン2020年1月26日記事) ※ 記事では医療や介護の手間を省くため入所の高齢者にベンゾジアゼピン系の薬剤が恒常的に投与されている実態が報じられている。
記憶障害のみにとどまらず認知機能低下をも含む、「広義の軽度認知障害」の概念のひとつとして国際老年精神医学会が診断基準をまとめたもの。
加齢関連認知低下とは、6か月以上にわたる緩徐な認知機能の低下が本人や家族などから報告され、客観的にも認知評価に異常を認めるが、認知症には至っていない状態である。認知機能低下は、(a)記憶・学習、(b)注意・集中、(c)思考(例えば、問題解決能力)、(d)言語(例えば、理解、単語検索)、(e)視空間認知、のいずれかの面に該当する。
ある地域の高齢者を対象にした研究では、3年後での認知症への進行率は、軽度認知障害が11.1%、加齢関連認知低下では28.6%であった。しかも、軽度認知障害の一般地域高齢者に占める割合は3.2%のみだが、加齢関連認知低下は19.3%にも上る、と報告されている。
判断力が低下した認知症患者による自動車運転などの問題もある。各県の公安委員会は認知症にかかっている者の運転免許を取消しまたは停止することができる(道路交通法第103条)。認知症関連5医学会は連名でガイドラインを策定し、認知症が判断した際は、医師は患者および家族に対し自動車運転の中止ならびに運転免許証返納を行うよう説明し、かつその点をカルテに記載するよう勧告している。
認知症の原因となる主な疾患には、脳血管障害、アルツハイマー病などの変性疾患、正常圧水頭症、ビタミンなどの代謝・栄養障害、甲状腺機能低下などがあり、これらの原因により生活に支障をきたすような認知機能障害が表出してきた場合に認知症と診断される。
以下は原因疾患による認知症のおおよその分類
脳血管性認知症:Vascular dementia (VaD) - 患者の10-30% 多発梗塞性認知症広範虚血型(Binswanger型白質脳症を含む) 多発脳梗塞型 限局性脳梗塞型 遺伝性血管性認知症:CADASILなど
変性性認知症 アルツハイマー型認知症:Alzheimer's disease (AD) - 患者の40-60% 短期記憶障害をはじめとする認知機能障害により日常生活や社会生活に支障をきたし、緩徐な進行と、局所神経症候を伴わないことが病態の基本となる。 (びまん性)レビー小体型認知症:Dementia of Lewy bodies (DLB) - 患者の15-20% 幻視・認知機能の急激な変動などが特徴的な認知症。パーキンソン病で見られるレビー小体が脳内に認められ、パーキンソン病の症状も見られる。認知症を合併したパーキンソン病との境界はあいまいである。
程度や発生順序の差はあれ、全ての認知症患者に普遍的に観察される症状を「中核症状」と表現する。 記憶障害と見当識障害(時間・場所・人物の失見当)、認知機能障害(計算能力や判断力の低下、失語、失認、失行、実行機能障害)などから成る。
これらは神経細胞の脱落によって発生する症状であり、患者全員に見られる。病気の進行とともに徐々に進行する。
既に、認知症患者を対象にした悪徳商法などが発生している。悪質リフォームや、金融機関による認知症患者の金融商品の無断解約などは、発生・発覚時にはよく報じられるが、解決策について議論されることは少ない。このため、家族などや弁護士や司法書士、社会福祉士、地域包括支援センター、成年後見人制度による対策が求められている。
法曹関係の論文では「判断不十分者」という語で認知症患者を指す場合がある。
高度に障害された認知機能を評価する。
高血圧・糖尿病・喫煙・高コレステロール血症などが、脳血管型やアルツハイマー型などの本症の危険因子となる。
認知症の数十万人「原因は処方薬」という驚愕 危険性指摘も医師は知らず漫然投与で被害拡大(東洋経済オンライン2020年1月22日記事)