秋神ダム
日本電力と東邦電力によって開発が進められた飛騨川流域の電力開発であるが、1939年(昭和14年)に「電力管理法」が施行されて国家による電力統制が強化された。こうした中で日本電力・東邦電力が開発・運用していた全ての発電所は日本発送電に管理が移され、以後日本発送電が運用することになった。
当時は日中戦争が激化していた頃であり、戦争を遂行するための重工業整備は政府の大きな課題であった。重工業を支える上で電力供給は喫緊の課題であり、日本発送電と監督官庁である逓信省電気庁は「昭和14年度電力長期計画」を策定、水力発電185万キロワットと火力発電92万5,000キロワットを1943年(昭和18年)までの五ヵ年で整備するという計画を立てた。この中で水力発電の比重は高く、日本発送電は大規模なダム式発電所による水力発電計画を全国各地の河川において実施する方針とした。
飛騨川についても大規模なダム式発電所の建設が計画され、1942年(昭和17年)10月に日本発送電は大野郡朝日村寺附地点をその有力地点としてダム建設のための調査に乗り出した。
秋神ダムには単独の水力発電所は設けられていない。朝日ダム直下にある朝日発電所(出力:2万500キロワット)が秋神ダムの発電所になる。秋神ダムは朝日ダムとの間にある延長1,770メートルの連絡水路を通じて朝日ダムとの間で貯水を融通する働きを持つ。こうして融通された秋神ダムの水は、特に水が少なくなって発電に影響を及ぼす冬季に発電用放流を行い、平均で毎秒13トンを補給する。これによって下流にある久々野・東上田・下原・大船渡・七宗・名倉・上麻生などの発電所の出力を増強させ、年間で1億1,942キロワットの発電量を増加させる役割を有する。