技術科教育
ユネスコは、1974年に「技術および労働の世界への手ほどきは、これがなければ、普通教育が不完全になるような普通教育の本質的な構成要素になるべきである」という「技術・職業教育に関する改正勧告」を出した。そして、15年後の1989年、「技術教育および職業教育に関する条約」がユネスコ第25回総会において採択され、その第3条2項(a)において、「普通教育として、すべての子どもに対する技術および労働の世界への手ほどき......を提供しなければならない」と規定された。
しかし、日本の技術・家庭科の学習時間は年々減少している。技術分野に限って言うと、1958年公示の学習指導要領では男子のみ各学年105時間あったものが、1977年公示の学習指導要領で、男女ともに両分野を学び始めるという前提で「1・2年70時間、3年生105時間+選択35時間」となったため、技術分野を学ぶ時間が実質的に減少した。すでにこのころには「ゆとりと充実」のもとに学習指導要領が組み立てられており、技術科ができた当時の「科学教育の振興」という目的は変容してしまった。
その後の中等教育に相当する基幹学校等(第7または第7~10学年)では、学校・地域によっても異なるが、週2~3時間程度の技術教育が行われている。教科「工作」・その発展教科の「技術」(Technik)、あるいは「労働科」(Arbeitslehre)の中にある「技術」等の形をとる。
基幹学校等での「技術」は、16州それぞれでかなり異なる。
1つめは、伝統的な技術の分野に基づくものである。バイエルン州に代表される、独立教科として「技術」をおいているもので、「製図」・「加工(木材加工・金属加工・プラスティック加工)」・「機械」・「電気」を基本教育課程となっている。
2つめは、「労働」とからめた技術教育が行われているものである。たとえば、ノルトライン・ヴェストファーレン州などでは「労働」科の中に「技術」の科目などがあり、「情報と通信」・「生産の自動化」・「労働と人間と環境」の分野で構成されており、独立教科「技術」をおくシュレスビッヒ・ホルシュタイン州でも、「労働と生産」・「輸送と交通」・「建築と建築環境」・「エネルギ供給と消費」・「情報と通信」の分野で教育課程が組まれている。
そして、前の二つの類型の中間に相当するものである。「労働」科の中に「技術」をおくバーデン・ヴュルテンベルク州などで、「製図」「加工」に「複合生産(Mehrfachfertigung)」「コンピュータ制御」・「建築」・「環境」等の新たな分野を加えた指導を行っている。