売上高
分割法には以下の4つがある。
三分法(三分割法) 商品取引を仕入勘定(費用)、売上勘定(収益)、繰越商品勘定(資産)の3つの勘定に分けて記入する方法。
五分法 三分法の3勘定に加えて「仕入値引・戻し」勘定と「売上値引・戻り」勘定を用いて記述する方法。
七分法 五分法の「仕入値引・戻し」勘定を仕入値引・割戻勘定と仕入戻し勘定に、「売上値引・戻り」勘定を売上値引・割戻勘定と売上戻り勘定に分割して記述する方法。(「仕入」「売上」「繰越商品」「仕入戻し」「仕入値引・割戻」「売上戻り」「売上値引・割戻」勘定を使用する)
九分法 七分法の「仕入値引・割戻」勘定を仕入値引勘定と仕入割戻勘定に、「売上値引・割戻」勘定を売上値引勘定と売上割戻勘定とに分割して記述する方法。(「仕入」「売上」「繰越商品」「仕入戻し」「仕入値引」「仕入割戻」「売上戻り」「売上値引」「売上割戻」勘定を使用する)
従って、売上勘定を使用するのは分割法のみである。
ある企業の売上総額が、ある年に小さくなっていても、利益率の低い商品を扱うのを止めて、売上高が減ってもかえって利益額が増える方法を採用している場合もあるのである。
また、広く採用されている「実現主義」では、実際に代金が支払われる前に、「売上」は生じたこととして帳簿に記録される。たとえば「ある商品(サービス)の売上を計上したが、実際にその代金が支払われたのは4か月後であった。」などということは企業と企業の取引ではごく一般的である(場合によっては「半年後」や「数年後」などということも)。(簿記的には、「売上」という勘定科目にその金額を記録すると同時に、同額を「売掛金」という勘定科目にも記録することになる。)売上高は十分にあっても、現金が入らず倒産してしまう(黒字倒産)ということは起きうる。その意味でも「売上高」は、そのままで経営状態の判断材料となりはしない。「売上高」は判断材料のごくごく一部に過ぎず、むしろ他の様々な経営指標やキャッシュフローなどを総合的に判断すべきなのである。
なお個々の売上の金額は、個々の販売(あるいは売買契約の成立)によって決まった、財または役務についての価格である。
赤字ではないという前提であれば、利益高が高い会社よりもある一定の売上規模を持っている会社のほうが資金調達力が強いため、利益高よりも売上高の方が重要な指標である。