イオングループの商業ブランド
運営会社:イオン北海道・まいばすけっと
2005年12月に展開を開始した生鮮食料品も扱う小型店。2021年10月現在、関東地方の東京23区(すべての区)・武蔵野市・横浜市・川崎市・川口市・市川市と、北海道の札幌市で展開。北海道の店舗はイオン北海道が運営する。
運営会社:ジェーゾーン(T-ZONEとの共同事業)
パソコンショップ
T-ZONEと提携して1997年から展開したパソコンショップチェーン。
運営会社:マイカル
旧マイカル系のショッピングセンター。ブランド統合により「イオン○○ショッピングセンター」になった。また、2015年以降にリニューアルオープンした旧マイカルタウンの店舗は、「イオンモール○○」へと変更している。
運営会社:イオン北海道・イオンスーパーセンター・イオン東北・イオンリテール・イオン九州・イオン琉球・ダイエー並びにツルハホールディングスやウエルシアホールディングスをはじめとするドラッグストア企業各社
イオングループのドラッグストア。店舗業態は様々で、ドラッグストア企業各社が単独で出店する店舗、イオンやマックスバリュなどに直営売場またはドラッグストア企業各社が専門店として入居する店舗がある。2009年6月1日に「イオン・ウエルシア・ストアーズ」から名称変更。
なお、ハピコムはイオングループ内でのドラッグストアグループの統括名称およびプライベートブランドの名称であり、店舗ブランドとしては展開していない。また、ドラッグストア企業各社はそれぞれ展開エリアが異なり、各社が単独で出店する店舗の店舗ブランドも下記イオンドラッグ含め様々である。
運営会社:イオン東北・イオンリテール
スーパーマーケットとしての「イオン」は食料品や日用品を取り扱った地域密着型の店舗。鳥取県・島根県に各1店舗、路面店が出店されている。2011年3月にはイオンリテールでは唯一のマックスバリュ店舗だった中条店がイオンにブランド変更された。
その後、2015年12月に宮城県、2016年3月に福島県、同年7月に山梨県、2017年9月に埼玉県にスーパーマーケット業態の「イオン」が順次オープン。これら4店舗は商業施設内の出店である。2016年3月1日にマックスバリュ東北が営業していた新潟県の「マックスバリュ」をイオンリテールが継承し、村上肴町店(新潟県村上市)を皮切りに順次「イオン」へブランド変更してオープンし、同年3月30日の亀田店(新潟県新潟市江南区)のオープンにより「マックスバリュ」から「イオン」へのブランド変更を完了した。
一方で、2017年8月に2店舗を閉店してダイエーへ移管され、フードスタイル業態(後述)の「ダイエー」としてオープンしている。
2020年3月に東北地区の店舗の運営がイオン東北へ移管された。
運営会社:光洋
京阪神地区に展開するスーパーマーケット。2007年にイオンが光洋の株式の大多数を取得、イオングループ入りした。(その後、光洋は2020年にイオングループ内での再編によりダイエーの完全子会社となった。)
運営会社:ビッグ・エー
1979年8月にダイエーが設立した子会社によって運営されている、食料品や日用品に特化した小型のディスカウントストア。店舗面積は食品スーパーとコンビニエンスストアの中間で、ほとんどの店舗は24時間営業を実施している。また、ショッピングカートを買い物かごの代わりに使用し、そのまま精算を行う「カートtoカート」の導入をはじめ、レジ袋有料制・店内内装や商品陳列の簡素化・メーカーからの直接仕入れ・広告宣伝を極力控えるといったローコスト運営のシステムを構築しているほか、野菜は国産品のみに限定するなど国産原料を扱った製品の強化や独自開発によるプライベートブランドの販売も行っている。
長らく関東地区での展開だったが、2011年8月にビッグ・エー関西の設立により関西地区に進出した。親会社のダイエーがイオンの完全子会社化したことに伴い、2015年4月にビッグ・エー、ビッグ・エー関西ともにイオンのグループ企業として扱われるようになった。ビッグ・エー関西は2016年3月にビッグ・エーに吸収され、2017年8月31日をもって関西地区から全面撤退した。
運営会社:イオンビッグ・マックスバリュ西日本
店舗規模を広く取り、品揃えを充実した「ザ・ビッグ」の派生業態。イオンビッグが運営する店舗の一部は旧店舗(イオンスーパーセンターなど)からの業態転換によるものである。
運営会社:ボンベルタ
日本百貨店協会非加盟
1970年代から1980年代にかけて、地方の経営難になった百貨店に資本参加するなどして、イオングループも百貨店事業に進出した。以前は埼玉県・茨城県・宮崎県に店舗があったが、現在は千葉県成田市に1店舗存在する。
イオン株式会社の事実上の創業者・岡田卓也が、前身の岡田屋、オカダヤチェーンの経営をしていた時代に米国のショッピングモールを視察。これを機に、日本でのショッピングセンターの設置に動き始めた。1969年に岡田屋がフタギ、シロと3社の合弁で共同仕入れ会社の「ジャスコ株式会社」(1970年に岡田屋に合併)を設立した際に、三菱商事と共同で「株式会社ダイヤモンドシティ」を設立した。当時は、ショッピングセンターについては三菱商事と提携しながら株式会社ダイヤモンドシティを通じて開発を進め、当社は、前身会社時代に続き、直営売場に加えて地元の商店を入居させた店舗とし、これを「ジャスコ」とした。
日本国内においてスーパーマーケットの売場面積が年々拡大化する動きにあわせ、「ジャスコ」の売場面積も、直営売場・地元の商店(専門店)の入居するエリア共々拡大していった。当社がいつからショッピングセンター事業をスタートさせたかの定義は難しいが、1973年9月20日に「ワンストップショッピング機能を強化したアンカーストア」を位置付けたジャスコ川西店(兵庫県)を開店(2008年2月20日閉鎖)しており、これは現在のイオン株式会社が新規に出店しているショッピングセンターとは規模や立地は異なるものの、当時設置された平均的なショッピングセンターそのものである。
運営会社:ロック開発
イオン(旧:ジャスコ株式会社)と大和ハウス工業との共同出資によるロック開発で事業を行っていたNSC。名称の「ロック」はダイワハウスのLOCシステムから来ている。オープンモール型のNSCを「ロックタウン」、エンクローズドモール型のNSCを「ロックシティ」と区別して展開してきた。2011年8月末にイオン株式会社の完全子会社となり、翌9月1日に商号をイオンタウン株式会社、ショッピングモール名を「イオンタウン」に改められた。