平成26年の大雪
気象庁の羽鳥光彦長官は20日の定例記者会見で「14日から15日にかけての量的予測には不十分な点があった」と認め、その上で「予測技術の向上が極めて重要と考えている」と述べた。また、昨年から運用が開始された特別警報の利用については、「基準(大雪の範囲が府県程度の広がりを持ち、50年に1度の積雪深、かつその後も警報級の降雪が丸一日以上継続すると予想されるケース)を満たさなかったため、大雪特別警報を発表しなかった」と述べた。なお、気象庁は基準見直しも検討している。
山梨県内の道路が寸断されている間、セブン&アイ・ホールディングスなどでは、ヘリコプターを使い物資を輸送する対策を採った。
山崎製パンでは、配送中のトラックが中央自動車道などで立ち往生したが、談合坂サービスエリアでは、同様に動けない他の車のドライバーに対し、積み荷のパンや菓子を無償で提供する対応を採った。また、シャトレーゼも大月市内で立ち往生し、積み荷の菓子を無償配布している。この対応がTwitter上で拡散・賞讃され、山崎製パンでは東京証券取引所の株価が一時上昇した。