クレイトン大学 (非認定大学)
日本校は、理事長吉田次郎、学長東泰正、副学長加藤逸雄らにより運営されている。また、第7代最高裁判所長官藤林益三ら数名の弁護士を顧問として招聘していると主張している。しかし、マスコミからの取材に対し、藤林は明確に否定している。また、無断で第三者が理事長や学長に就任したとする書類を偽造し、自分たちは更迭されたと主張するなど、自らへの責任追及を逃れようとしていることがマスコミの報道で指摘されている。日本校の教授職を任命された者の中には、勝手に委任状を送り付けられ、その結果、ディプロマミルの教授に就任したことを理由に大学の教授職を更迭された研究者もいるとされる。これらの行為は名誉棄損と指摘されており、内部から捜査当局に対して告発もなされている。その一方で、クレイトン大学から博士号を取得し教授職への委任をうけたことを、自らのビジネスに活用している学習塾経営者などもいる。
さらに、この組織は既に実体がないことから自由自在に校名を変え、近く「PBU日本校」と校名変更の予定であるとされる。いずれも無関係の人間を役員に据えて、校名変更であることを悟られないように偽装しているが、実態は以前と同様に吉田次郎、東泰正、加藤逸雄の3名が実権を握っているとされている。
なお、クレイトン大学は、アメリカ合衆国での開業認可(licensure)を得ようと試みてきたが得ることができず、学長のC. G. Stoneはクレイトン大学日本校のウェブサイトにて「2007年12月31日をもって閉校」することを表明した。その後、同校のウェブサイトは削除された。