カレル・ヴァン・ウォルフレン
アメリカ合衆国の覇権主義を非難しており、2004年のジョージ・ウォーカー・ブッシュの大統領再選を嘆いた。日本は対米従属路線を脱せよと訴える。
部落解放同盟の糾弾を受けたことがある。法務省は「確認・糾弾がそもそも違法である」としていながらも、事実上、糾弾を黙認していることについて、著書『日本・権力構造の謎』の中で「解放同盟の糾弾は人々に恐怖を与えるだけで、何の効果も、法的根拠もない。にもかかわらず、日本政府が糾弾を取り締まるどころか逆に解放同盟と連携して、法による差別解消を目指している団体(全解連のこと)を弾圧しているのは、政府自らが差別改善に取り組むよりも、解放同盟に丸投げした方がコストが安くつくからである」と指摘し、彼自身がその記述により糾弾され、抗議を受け、1990年10月30日に実現したウォルフレンとの公開討論会に参加し、部落解放同盟の小森龍邦は「部落差別かどうかの判定権は部落民にのみある」とする理論を展開。ウォルフレンは、この一件を「国際的スキャンダル」と表現した。詳しくは確認・糾弾、小森龍邦の項を参照。
2014年に起きたウクライナ危機を、「アメリカが中央ヨーロッパやアジア地域での支配権強化」を目論んで「欧州とロシアの関係を分断する」ために「ウクライナ国内の右翼勢力に資金援助を行なった」のが原因であり、日本は「プーチン大統領は『悪』で、世界にとって脅威だ」というアメリカのプロパガンダに騙されていると主張している。