古河財閥
古河財閥の源流は、1875年(明治8年)に創立された古河本店(現・古河機械金属)にさかのぼり、足尾銅山における鉱山開発事業の成功を経て事業の多角化・近代化を強力に推進、一大コンツェルンを形成した。しかし、第二次世界大戦敗戦後、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)の指令により解体された(財閥解体)。戦後は古河グループ(古河三水会)を称し、金属・電機・化学工業などを中心とした企業集団を形成、現在に至る。
古河財閥の主要な傘下企業は以下の通り。古河鉱業(現・古河機械金属)、古河電気工業、富士電機製造(現・富士電機)、富士通信機製造(現・富士通)、横濱護謨製造(現・横浜ゴム)、旭電化工業(現・ADEKA)、日本軽金属、帝国生命保険(現・朝日生命保険)、古河銀行(現・みずほ銀行)、大成火災海上保険(現・損害保険ジャパン)、古河商事(破綻)、日本農薬、関東電化工業、東亜ペイント(現・トウペ)、大日電線、日本電線(後の大日日本電線、現・三菱電線工業)など。また、戦後に設立された主要な古河系企業として日本ゼオン、富士通ファナック(現・ファナック)、UACJ(旧・古河スカイ)、古河電池などが挙げられる。
第二次世界大戦の敗北に伴う連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)の占領政策である「経済民主化政策」の3大柱は、農地改革、労働改革、そして財閥解体であった。1945年(昭和20年)に、古河鉱業(現・古河機械金属)、古河電気工業、旭電化工業(現・ADEKA)が指定会社(制限会社)となり、1946年(昭和21年)に発足した持株会社整理委員会によって古河財閥の解体作業が開始された。
GHQによる財閥の解体は、「持株会社の解体」「財閥家族の企業支配力の排除」「株式所有の分散化」の3つの柱からなっていた。持株会社の解体に関しては、古河鉱業と古河電気工業が持株会社の指定を受けたが、純粋持株会社ではなかった(事業持株会社であった)ために解散されることなく、持株会社整理委員会に有価証券を譲渡し、子会社との資本関係を解消した上で、企業再建整備法による再建の道を進み、1950年(昭和25年)に古河鉱業と古河電気工業は共に制限会社の指定を解除された。旭電化工業は、企業再建整備計画の認可条件を満たした1949年(昭和24年)に制限会社の指定を解除された。
財閥家族の企業支配力の排除については、古河従純(古河4代目当主、元・古河鉱業社長)と中川末吉(元・古河電気工業社長)が指定され、両者の所有有価証券は持株会社整理委員会に譲渡された。また、被指定者は会社役員への就任の制限措置がとられた。
株式所有の分散化については、持株会社整理委員会が譲り受けた株式を1947年(昭和22年)に設置された証券処理調整協議会を通じて公衆(会社従業員を含む)に売却することによって行なわれた。
古河財閥は、上記の財閥解体処分により、集中排除・企業再建整備の試練を経て、それぞれ独立の企業として再出発した。
九州電線製造を吸収した後、古河電工傘下の電線会社は、東京の日本電線と大阪の日本電線製造の2社であった。関東大震災の被災を免れた日本電線は、業務の拡張のため1923年(大正12年)に倍額増資を企図したが、古河合名会社(現・古河機械金属)(所有6676株)と古河電工(所有2349株)の両者は合計で3938株しか応じることができず、そのために資本支配力が弱体化した。そのほか古河財閥は前述の古河商事・大連事件の余波を受けて、古河銀行(現・みずほフィナンシャルグループ)と古河合名会社の日本電線などの傍系会社に対する金融的な援助が及ばなかったことがある。このような背景のもとで、日本電線は東京製線を吸収するなど古河電工と競合する積極的な経営活動を行なうに至り、1926年(大正15年/昭和元年)にその協約書が破棄され、日本電線は独自の道を歩むことになった。古河合名会社から派遣されていた日本電線専務・崎山刀太郎は協約書破棄の前年に古河合名会社を辞職し、その後、日本電線と大日日本電線の合併を推進し、先述のように三菱電線工業の創設が行なわれた。
娘の富美子(1941年(昭和16年) - )は、岩崎隆弥の子である東一(1933年(昭和8年) - )と結婚。
5代目 - 古河潤之助(1935年(昭和10年) - 2018年(平成30年)) 従純の長男。妻は久邇宮朝融王の第5王女、典子。
6代目 - 古河潤一(1968年(昭和43年) - ) 潤之助の長男。
古河従純の長男・古河潤之助は元・古河電気工業社長。次男・古河久純(1937年(昭和12年)東京府生れ、学習院大学卒業)は古河林業会長。3男・古河正純(1938年(昭和13年)東京府生れ、学習院大学卒業)は元・古河産業社長。4男・古河建純は元・ニフティ社長(元・富士通常務)。5男・古河直純(1944年(昭和19年)東京都生れ、慶應義塾大学卒業)は日本ゼオン社長。
古河従純の子息は、全て古河グループ各社へ入社し役員となるが、これは財閥系企業では珍しいことで、理由としては、従純が第二次世界大戦敗戦直後の古河財閥の大混乱下において、米国ハーバード大学留学時の人脈を活かし財閥解体や公職追放の影響を最小限に抑えようとしたことが挙げられる。