着床前診断
PGT-SR(Preimplantation Genetic Test for chromosomal Structual Rearrangement、着床前胚染色体構造異常検査)は、均衡型転座を保因する習慣流産患者を対象とし、染色体の構造異常を調べる検査である。2006年に実施を認めた。しかしながら、この見解が依拠している論文には患者数のねつ造があり、医学的正当性を欠いていた。
PGT-A(Preimplantation Genetic Test for Aneuploidy、着床前胚染色体異数性検査)は、アレイCGH法や次世代シーケンサーを使って全染色体の数の異常の有無を調べる。日本では新型着床前診断とも呼ばれていた。新型出生前診断が胎児の13、18、21番染色体のトリソミーの検出を目的としているのに対して、着床前胚染色体異数性検査(PGT-A)は不妊治療にあたって体外受精胚移植の移植あたりの着床率の向上や流産率の低下などに有効であることがメタアナリシスでも明らかにされており、主としてこの目的で実施される。しかしながら、この目的の着床前胚染色体異数性検査(PGT-A)は日本産科婦人科学会の見解に違反しており、着床前胚染色体異数性検査(PGT-A)を受けることが基本的人権であると考える一部の産婦人科でしか利用できなかった。
しかし、日本産科婦人科学会は2015年に入って、臨床研究として2017年末までに100人を対象としたアレイCGH法による着床前胚染色体異数性検査(PGT-A)を実施すると発表した。その結果が2019年12月、欧州ひと生殖医学会誌に発表され、着床前胚染色体異数性検査(PGT-A)を受けた群では胚移植あたりの妊娠率が68.9%(31/45)、受けない群では30.8%(24/78)で、着床前検査を受けることで胚移植あたりの出産率が統計的に有意に向上したと報告している。流産率については症例数が少なすぎて有意差は検出できなかったとしている。なお、この論文では表題、抄録では胚移植あたりの出産率が上昇することに触れておらず、本文、ならびに結果の表で明らかにされている。
日本産科婦人科学会は見解という名称の内規で会員による着床前診断を規制している。学会の顧問弁護士は「本会の見解は会員を拘束するものであり国民を拘束するものではないが、会員は見解遵守義務のもとに患者さんとの間で同意書を作っている。これにより患者さんと当該施設との司法上の契約義務を守ることで、結果として影響を受けることになる。しかし学会が国民を拘束している訳ではないといえる」と述べているが日本の産婦人科医の大半が加盟する団体が規制することによって、実質的に国民を拘束しているといえる。日本産科婦人科学会では、対象や目的が異なる三種類の着床前検査について、見解を述べ、臨床研究を認めている。日本産婦人科学会は2022年に見解の改定し、2022年4月からの適用を予定している。