日本大博覧会
前述のように「日本大博覧会」構想が具体化しつつあった1906年の段階で、厳しい財政難を理由に開催に反対する意見が出されていた。開催計画が正式に決定された後の1907年11月18日、東京朝日新聞は、政府部内から1000万円ではとうてい「日本大博覧会」の開催は無理であり、数倍の予算が必要であるとみられ、財政難の折にそのような費用負担は困難であるため、1917年に明治天皇の在位50周年を記念する形で開催すべきではないかとの延期論が浮上しているとのスクープ記事を掲載した。
当時、西園寺内閣は財政難への対応に苦慮していた。西園寺内閣の与党であった政友会は、日露戦争後の経済政策と政友会の党勢拡大をもくろんだ鉄道や港湾といった社会資本整備の予算拡大に積極的であったが、財政難を理由に井上馨ら元老は行政経費の節減の他、政友会が主張する事業の繰り延べ、増税を求めた。総選挙を控えた政友会は不人気政策である増税や全国への利益誘導に繋がる社会資本整備予算の削減には反対であり、内閣は両者の板挟みになっていた。そのような中でやり玉に挙がったのは「日本大博覧会」計画であった。内閣では政友会の幹部でもある松田正久法務大臣が延期論の口火を切り、やはり政友会幹部の原敬内務大臣が賛成し、井上馨も財政難の折に博覧会を行う必要は無いと主張した。
前述のように1907年12月3日にアメリカのセオドア・ルーズベルト大統領が議会教書において「日本大博覧会」参加の意向を示し、12月7日には正式参加を表明していた。懸案事項が山積する中でアメリカの参加表明直後に延期を決定するのは両国関係に新たな亀裂を生じさせることになると判断され、この時の延期論は立ち消えとなった。