美容師
ドイツの労働組合(ver.di)はDeutscher Gewerkschaftsbund(DGB)の枠組みの中で、理美容部門における従業員の権利を代表する労働組合として責任を担っている。医師や看護職の場合と同様、法定傷害保険機関はBerufsgenossenschaft für Gesundheitsdienst und Wohlfahrtspflege(本社ハンブルグ)に移管した。
月曜日は伝統的に美容師の休息日であり、今でも一般的である。土曜日も営業している美容室は多いが、やはり休息日の位置づけから2日連続の休みとなる。現在では、すべてのサロンが6営業日すべてに営業しているわけではないが、多くのサロンが営業している。サロンが週のすべての営業日(月曜日から土曜日まで)に営業し、従業員が週の5営業日しか働かない場合、使用者はその権限の範囲内で労働日を規制することができる。
美容師はCosmetologist(コスメトロジスト)といい、全米各州が実施する国家試験合格で取得できるヘアスタイリング、メイクアップ、ネイル、エステティック、アイラシュ等、美容に関する全ての資格である。職業別で同国美容師の修得は他の職種の平均より早くまた今後20%成長すると予想されている。美容師が開業するには州の免許が必要であるが、資格は州によって異なる。
国家試験は日本の美容師免許同様、学科と実技がある。学科は筆記試験(英語)と、アメリカの美容師養成施設で規定時間1000時間数(約1年)修了証明書を提出する。一般に美容師になるには16歳以上で、高校卒業資格またはGEDを、受験17歳以上で高校卒業証明書(必須)を取得し、美容師養成施設は州の認可を受けた理容師または美容師学校であることが必要である。フルタイムのプログラムは9ヶ月以上であることが多く、同国の準学士を取得することができる。受験には、ソーシャルセキュリティー番号か、ITINが必要となる。学生がプログラムを修了した後、筆記試験およびスタイリングの実用的なテストまたは口頭試問で構成されるライセンス取得試験を受ける。美容師はライセンスのために取得費用を払わなければならず、時にはライセンスも更新されなければならない。同国では美容を学ぶにしても、特定の美容分野に特化するにしても、免許取得までにクリアしなければならない条件も州ごとに異なっている。
この女髪結についてさらにみると、大正期以降特に美顔術と洋髪技術(ウエーブ形成技術)を持った美容師の隆盛に対抗するという意識もあったと考えられる。昭和以降洋装の進展と共に、ウエーブを持った髪型が、それまでの波状毛蔑視の概念を一変して流行するようになり、この技術を女髪結たちも受入れざるを得ない状況になった事で融合していった。ここには、1935年以降マーセルアイロンやフィンガーウエーブなどのウエーブ形成技術に対して、パーマネント・ウエーブ技術とその機器の国産化による普及が、この傾向を後押ししたと考えられる。これらの養成について法令上は、戦前期は道府県別理髪営業取締規則により理髪人と女髪結及び美容師は規制され、1899(明治32)年京都府で最初に衛生管理を義務づけた理髪規則は定められた。その後規則違反が後を絶たず、規則強化のために、1918年大阪が最初に衛生管理の知識を問う試験を導入し、合格により営業が認可された。この時大阪は養成校を指定校と認定する規定を作り、指定校で規定期間修学し卒業すると無試験認定を受けて開業が可能となった。1930(昭和5)年試験を導入した東京府は、養成校の質に差がある事を問題視して、指定校規定を設けず、開業資格は試験のみで付与された。道府県別理髪規則であったことにより、様々規定に相違があり、公的職業資格制度の範疇にはなかった。戦後2回、高等学校指導要領に理美容師養成課程を設ける案が提出されたが、すべて理美容師養成施設業界の圧力で廃案となり、理美容師の養成は私立専門学校がほぼ独占した。