松前重義
『無装荷ケーブルによる長距離通信方式の研究』(東北帝国大学に提出した学位論文、1937年11月2日)
『発明への挑戦 : 松前重義論文集』(松前重義論文集刊行会 編)(東海大学出版会、1969年)
日米開戦後に日本の生産力はアメリカ合衆国に遠く及ばない現実を知りそれを各方面へ報告したことから、勅任官であるが二等兵として召集されて1944年(昭和19年)に南方戦線へ送られた。マニラでは南方軍総司令官寺内寿一元帥の配慮により、軍政顧問として勤務して無事に復員し、のちに技術院参技官として終戦を迎える。
戦後は逓信院総裁に就任するが、1946年(昭和21年)4月に辞任して9月に公職追放となる。1950年(昭和25年)10月13日、公職追放解除の閣議決定を受けた後、1952年(昭和27年)の総選挙で社会党右派から衆議院議員に初当選して以後6回当選する。中道保守系の有力議員として社公民路線を提唱した。
設立した電波科学専門学校が戦後に旧制大学東海大学となり、学制改革に伴い新制大学東海大学となる。自らは一官僚であり、資産を持たない松前は借入金や寄付だけで大学建設に挑んだため、大学はたびたび財政危機に陥り、松前も苦労が絶えなかった。しかし、事業家としての才にも恵まれた松前は斬新な学部の設置や、学校法人のM&Aなど従来にはない学園経営を展開し、東海大学を日本有数の大学に育て上げた。また原子力基本法制定にも尽力し、東海大学工学部に原子力工学専攻を設置している。一方で、日本を戦争に導いたのは陸軍ではなく、東大法科卒の官僚たちだと考えていたことから、1985年まで法学部を設置しなかった。