ホーク (ミサイル)
上記の通り、M3から改称された基本型がMIM-23A、改良ホーク(I-HAWK)の最初のモデルがMIM-23Bである。MIM-23Bでは、弾頭重量は45 kgから54 kgへ増大、誘導装置を小型化するとともに、ロケットモーターも強力なものに変更された。MIM-23AとMIM-23Bとを比べると、高高度目標に対する最大有効射程は32 kmから40 kmへと延伸、また単発撃破確率(SSKP)もおよそ0.56からおよそ0.85に向上したと見積もられた。
アメリカ政府は1982年から1984年にかけてミサイル信頼性回復(Missile Reliability Restoration, MRR)計画を実施した。これと並行して行われたECCM改善策が反映されたのがMIM-23CおよびMIM-23Eであった。MIM-23Eでは最大射程は46 kmに延伸されたとも言われている。これに続いて、高クラッター環境下での低空交戦性能の向上を図ったのがMIM-23Gで、1990年より導入された。
アメリカ陸軍ではホークはパトリオットに更新されていったのに対し、海兵隊ではシステム規模の小ささを評価してホークの運用を継続していたこともあって、後にはミサイル防衛能力が付与されることになり、その用途にあわせた弾頭と信管が開発された。これらを導入したのがMIM-23Kであり、また漸進的に信管のみを更新したのがMIM-23Lであった。
なおMIM-23D/F/H/J/Mについては公式の情報が乏しいが、MIM-23Cの同等品として開発されたのがMIM-23Dで、これをもとに-23Eや-23G、-23Kや-23Lと同様の改善策を施したのが-23Dや-23H、-23Jや-23Mであると推測されている。
日本では、第2次防衛力整備計画において、防空能力改善のため地対空ミサイルの導入が図られることになっていた。1956年8月の防衛庁長官指示に基づいて、防空装備委員会が防空全般の長期的兵備構想の一環としてSAMを研究するとともに、陸上自衛隊に実験部隊を編成して、3自衛隊および技術研究本部の共同研究および実験に当たらせることとなった。
1959年5月、防空装備委員会は「長期防空兵器体系に関する基本構想」をまとめ、報告した。この報告では「自衛隊の装備するSAMは原則として航空自衛隊に所属するのが望ましい」と述べつつ、F-Xに加えて当時俎上に載せられていた3種類のSAM(ホークのほかナイキとボマーク)を同時あるいは相次いで導入することは後方支援組織等多くの困難があることを指摘し、完全な機動性をもつホークについては陸上自衛隊の所属とする可能性を残した。統合幕僚会議ではこれを踏まえて更に研究したのち、同年7月に「SAMの導入、研究開発、部隊建設および指揮運用」についての方針を発表し、高高度・長距離SAMは航空自衛隊、低高度SAMは陸上自衛隊という原則が示された。この後、特にナイキの所属について陸・空で激しい議論がかわされたが、1962年12月28日長発防1第317号をもって、ホーク部隊については陸上自衛隊の所属として決着した。