航空主兵論
まだ航空戦力の歴史が浅かった第二次世界大戦前、戦艦を軍における主力とする大艦巨砲主義が台頭していたが、航空技術の飛躍によって航空戦力は近い将来に戦艦を撃沈しうるものになるであろうこと、そうなれば艦隊の砲撃戦に入る前に航空で大局が決まること、また航空機は戦艦に比べて捜索・偵察・局地攻撃など活動の分野がきわめて大きいことなどを理由として、主力を戦艦から航空機に変更すべきであるとする「航空主兵論」が唱えられた。大艦巨砲主義者からは、航空攻撃で戦艦は撃沈し得ない、航空は天候の障害を克服する能力が不十分であるなどの理由で反論があった。
1930年、ロンドン条約により日本は制約に縛られ、軍の主力と目されていた戦艦の建造が制限されることになった。そんな中、航空機の技術が飛躍的に進み、主力を航空戦力に移そうという航空主兵論の声が高まった。しかし、1934年ごろはまだ航空機で戦艦撃沈は不可能で、海軍演習審判基準でも対空射撃命中は過大であり、航空機は戦艦主砲の着弾観測と戦艦の制空援護という艦隊の補助戦力とみなされていた。山本五十六大将は「頭の固い鉄砲屋の考えを変えるのには、航空が実績をあげてみせるほか方法はないから、諸君は更に一層訓練や研究に努めるべきだ」と航空主兵論を励ます一方、横須賀航空隊で「金持ちの家の床の間には立派な置物がある。そのものには実用的の価値はないが、これあるが故に金持ちとして無形的な種々の利益を受けていることが多い。戦艦は、なるほど実用的価値は低下してきたが、まだ 世界的には戦艦主兵の思想が強く、国際的には海軍力の象徴として大きな影響力がある。