恐慌
19世紀には恐慌が頻繁に起きていた。20世紀前半には世界恐慌が起きた。20世紀後半には財政政策の成果などもあり、凄惨な恐慌はあまり見られなくなったとされていた。政府や中央銀行当局のマクロ経済学に関する研究も蓄積され、適切な金融政策を執ることによって深刻な恐慌は回避できると考えるのが一般的であった。
サブプライム住宅ローン危機をきっかけに、リーマン・ブラザーズが破綻するなどして世界金融危機が起きると、続く世界規模の大幅な景気後退を併せて世界恐慌と呼ぶことが多くなり、今日においても深刻な恐慌は起こるというのが常識になった。
マルクス経済学者は「恐慌の必然性」を論証する、という問題の立て方をしてきた(たとえば富塚良三『恐慌論研究』)。しかし、マルクス恐慌論研究者の久留間鮫造は、マルクスの文章を主題別に抜粋する『マルクス経済学レキシコン』を編纂し、恐慌についてマルクスが何を述べているかを調べ上げた。そして、マルクスは「恐慌の必然性」という言い方をどこでもしていない。マルクスは「恐慌の可能性を現実性に転化させる諸契機」と表現しているのであって、「恐慌の必然性」という不明瞭な表現をするべきではない、と述べている(久留間鮫造『マルクス経済学レキシコンの栞』)。恐慌は、資本の基本的矛盾が究極の根拠となって起こるものであるが、この根拠も可能性にすぎない。いつでも生産と消費の矛盾は存在するが、恐慌になる場合もあればならない場合もある。恐慌とは、この根拠の上に様々な諸条件がそろったときに初めて可能性が現実性に転化して発生する資本主義の総合的な現象である。「恐慌の必然性」という把握の仕方では、マルクスの恐慌論の内容が不明確になる。これが久留間鮫造の主張の要旨であり、『資本論の方法』を著してマルクスの用いた弁証法的論理学の方法を研究した見田石介もこれを支持した。
カール・マルクスは、恐慌局面にある資本主義の様々な諸現象(信用制度の崩壊、企業・銀行倒産、失業者の増大等)のうち、根本的な現象を過剰生産ととらえた。そして恐慌現象の本質を、資本主義に内在する基本的矛盾から発生する諸矛盾の爆発であり、この爆発を通じた強制的な内的統一性の回復の局面である、と把握した。
「世界市場恐慌は、ブルジョア経済のあらゆる矛盾の現実的総括および強力的調整として理解されなければならない。」(マルクス『剰余価値学説史』II、全集26巻第2分冊、689ページ。