歩兵操典
塹壕陣地や機関銃といった新しい軍事技術の前に苦戦させられた日露戦争での戦訓や、建軍以来蓄積された大日本帝国陸軍独自の戦法やノウハウを盛り込んで、1906年(明治39年)に操典草案が作られ、1909年(明治42年)11月8日に軍令陸第7号として操典が制定発布された。
この1909年改定版から以降、大日本帝国陸軍には欧米からの翻訳に依存しない独自体系の運用が追加され始め、操典の文章も著しく異なったものとなっている。
第一次世界大戦の勃発は歩兵戦術に多大な変化をもたらすこととなった。従来の散開戦闘方式は破棄され、各国では戦闘群戦法などの新戦術が採用された。これらの変化を研究した大日本帝国陸軍も操典改正の必要に迫られ、1920年(大正9年)草案、1923年(大正12年)草案、1928年(昭和3年)操典が相次いで制定され、軽機関銃や重機関銃、歩兵砲、擲弾筒などを広範に導入し、従来よりも比較的疎散な隊形を用いた疎開戦闘法が採用された。
その後、満州事変での戦訓や、大日本帝国陸軍最大の仮想敵とされた対ソ歩兵戦闘の研究成果を盛り込み、戦闘群戦法を採用した1937年(昭和12年)草案が発布され、1940年(昭和15年)に最後の歩兵操典が制定されたが、操典が制定されるまでに張鼓峰事件・ノモンハン事件が発生すると、大日本帝国陸軍の対ソ戦準備は現実から遊離したものである事が明らかになっていた。
これ以降、大日本帝国陸軍の歩兵操典は太平洋戦争終戦に至るまで改正されることはなかった。