教育職員検定
隣接校種とは隣り合っている学校種のことである。ただし、基礎免許状と同一教科ないしは同一教科がない場合は近接教科(中学校技術(1級、1種、専修のいずれか)を基礎免許状にして、高校情報ないしは工業の授与申請を行う、など)に対して検定が行われる。
在職年数の条件を充足している現職の教員が高等学校の免許状の授与を受ける場合、中学校(1級、1種、専修のいずれか)の隣接教科の免許状の授与をすでになされている場合は、すでに高等学校の他教科の免許状を授与されているケースであっても、上記「別表第四」で申請するより負荷が少なく済む。
因みに、教育職員検定を利用しない「領域追加」の場合は、単位の合計数は単純に倍増するが、視覚障害・聴覚障害については、「心理等」、「教育課程等」の単位数自体は同数だが、「心理等」又は「教育課程等」又は「心理・教育課程等」として取るべき単位数が合計に合わせて増加する(教育職員検定を使う必要はないため、勤務歴は問われない)。なお、旧養護学校に相当する3領域の場合は、「教育課程等」が1単位増加し、残りの増加分は、「心理等」・「教育課程等」乃至は「心理・教育課程等」として充足する。
単位数としては、別表第一における第二欄の各教育領域の充足方法と同一となるが、履修指導によって(流用不可かつ、第3欄の当該領域の単位無効により、それに伴う第3欄の単位数充足を要するケースもある)は、元の免許状のために修得した単位で、第三欄の単位を第二欄に流用(ただし、授与権者の特段の履修指導のない場合は、流用可能なケースであっても、原則として、中心となる教育領域であるケースのみ適用され、「含まれる」では流用不可)できた場合は、流用後の単位数が5単位以上確保できるように第三欄への単位を補充する必要がある。
旧養護学校3領域は、この方法で通信教育により領域追加が可能。視覚障害領域は不可。聴覚障害領域は、2014年度後半より課程認定大学(の通信教育部)が教職課程を継続しない(募集停止する)ことになったため、2014年4月に1年生として入学した在学生が最初に4年生となる年度以降は、通信教育では不可能となった(それまでは、科目等履修生としては領域追加のための科目履修に対応可能だが、正規の学生が当該科目の履修を継続している場合に限るとしていた)。
以下は、一種免許状に領域追加する場合の例を提示する。