日本の鉄道車両検査
JR東日本では、モニタリング保全体系の実現に向けて、車上での17機器、700項目、6000点のデータの蓄積と地上への送信が可能な状態監視に対応した車両としてE235系を導入した。E353系、GV-E400系、E7系は、データの蓄積のみ行う車両として導入したため、モニタリング保全体系の対象外である。
これによって走れない状態の車両を増やさずに運用効率を上げている。電気機関車の場合は2段階に分別され、「台車検査A」は18か月以内又は走行距離20万キロメートル以内に、「台車検査B」は36か月以内又は走行距離40万キロメートル以内に行う。
蒸気機関車の場合は「中間検査」という名義になり、2段階に分別される。「中間検査A」では、所属所内にて大まかな点検を実施し、現在はおよそ1ヶ月ないし2ヶ月ほどの時間を要する。「中間検査B」では後述の「全般検査」を行う工場に運び込み、中間検査Aよりも更に細部まで調べる大掛かりな検査となり、3ヶ月前後の時間を要する。
一般的な電車では、後述の全般検査の周期が重要部検査の周期の2倍であることから、それぞれの検査が交互に行われるため、事業者によっては検査工程の平均化などを目的に、一度の入場時に編成を二分したうえで半分を重要部検査・もう半分を全般検査とする検査体制がとられている場合もある。
日本の鉄道車両検査(にほんのてつどうしゃりょうけんさ)では、日本の鉄道事業者が運行する鉄道車両の運行中の事故・故障等を未然に防ぐために実施する検査(点検・整備)について説明する。
これは国鉄分割民営化の際、既に営業用の蒸気機関車が存在していなかったため蒸気機関車に対する検査周期規定が設けられておらず、このため電気機関車などと同じ8年周期での全般検査を実施しているためである(蒸気機関車の復元・営業が開始されたのは民営化後のため、以降に車両登録が行われた蒸気機関車は民営化後の規定が適用される形となる)。ただし、蒸気機関車の状態や使用頻度によっては検査周期を適宜に早める場合があり、D51形498号機がこれに当たる。一方、西日本旅客鉄道のC57形1号機及びC56形160号機は、民営化以前より車籍を有しかつ民営化後も営業運転に就いていたことから、この2両のみ、国鉄時代の規定通り4年に一度の周期で全般検査を実施している。
国鉄でも無煙化計画の末期に、廃車が進んで残り少なくなった状態の良い蒸気機関車で所要両数を確保し、かつ検査費用を抑えつつ広域に転属配置するため、第一種休車(一休)にして検査期間を伸ばす(継続検査を受けずに延命する)ことが全国で行われていた。
国土交通省告示第5条の「全般検査」として定められた最大検査周期は以下のとおりである。