パリ講和会議
アルメニアを含むコーカサス地域では、北のロシア臨時政府やソビエト政府、南のトルコ政府の圧迫があり、独立を宣言したアルメニア共和国政府も著しく弱体であった。このためアルメニアについては国際連盟による統治が当初検討され、後に単独の国による委任統治が決まった。トルコの一部では受任国をイギリスにする動きがあったが、当のイギリスやその他の連合国はアメリカによるアルメニア委任統治を提案した。ウィルソンはこの方針の下、アルメニアに調査団を派遣したが、孤立主義の高まるアメリカ本国では、アルメニア介入に積極的な動きは起きなかった。
アルメニアの領域については代表団が人口の点から要求したキリキア四州の所属をめぐって英仏とアルメニアは対立した。未だ独立がおぼつかないアルメニア代表団も統制がとれず、セーヴル条約では新生アルメニアの領土は大アルメニア(アルメニア王国の領域)に限定された。
委任統治が決まらぬまま、1920年1月にイギリスがアルメニア・アゼルバイジャン民主共和国・グルジア民主共和国のコーカサス三国を承認した。4月、国際連盟はアメリカに委任統治の受諾を求めたが、上院派これを否決した。8月10日にセーヴル条約が締結され、トルコとアルメニアの国境はウィルソンが仲裁するということになったが、この条約はほとんど実効を持たなかった。アルメニアに駐屯していた連合軍はムスタファ・ケマルの新生トルコ軍によって撃退され、さらに赤軍の圧迫によってアルメニアは共産化された。
セルビア王国主導のユーゴスラビア王国樹立は列強によって事実上承認され、汎スラヴ主義者の念願が達成された。しかしクロアチア、モンテネグロ、マケドニア等ではセルビア人と王家カラジョルジェヴィチ家への反感が高まり、反政府蜂起や暗殺事件が頻発した。この地域の民族問題は第二次世界大戦とその後の不安定要因となり、ユーゴスラビア紛争が終結する21世紀まで尾を引くこととなった。
ウィルソンは国際連盟実現のためにクレマンソーの同意を得る必要があり、ロシア問題でもクレマンソーの同意が見込まれる救済委員会案を採用しようとしていた。またブリット案に賛同していたハウス名誉大佐との関係が冷却化していたことも背景にあった。
以降アメリカにおけるロシア問題の主導権は、ハーバート・フーヴァー食糧庁長官やヴァンス・マコーミック(英語版)商務省長官といった経済グループに移ることになる。救済委員会案とは、休戦の実現と同時に中立国の人物が指導する救済委員会を通じてロシアに食糧を提供するというものであった。この中立国の人物として候補となったのが高名な探検家であり、外交活動も行っていたフリチョフ・ナンセンであった。フーヴァーやマコーミックらは、ナンセンが連合国元首に救済委員会設立の書簡を送り、連合国元首がナンセンに構想を承認する返書を送る、という筋書きを立て、その際の返書案も作成した。フランスは当初難色を示したが、アメリカが直接援助を行わないと言うことで承認した。
しかしソヴィエト政府は、休戦等の政治的意図があるとして、ナンセンの救済委員会入国を拒否した。コルチャーク軍の進撃が伝えられ、救済委員会案に対する世論も悪化しつつあった。またイギリスの新聞もロイド・ジョージをボリシェヴィキ寄りであると攻撃しはじめ、ロシアへの介入を主張するようになった。
5月26日、ウィルソン、ロイド・ジョージ、クレマンソー、オルランドは連名でコルチャークのもとに通告を送り、はコルチャーク政府をロシア政府として事実上承認し、白軍への援助を通じての干渉継続を決定した。
ウィルソンの変化を見たランシングらアメリカ全権内の有力者は日本の調印拒否は「ブラフ」であるとして「目先の利益のために中国を見捨て、極東におけるアメリカの威信を投げ出すよりは、日本を連盟の外に置いた方がいい」と強硬姿勢の貫徹を主張した。
4月29日と30日に、四人会議における山東問題の最終協議が行われ、日華条約との関係を薄くする形で間接還付を行う方針が決定された。5月4日、日本全権は日華条約に言及しない形で山東の全権益を中国に還付する旨の声明を行い、ヴェルサイユ条約には山東権益の日本への譲渡が明記されることになった。山東問題での譲歩は、ウィルソンに対する不信感を起こすこととなり、議会でのウィルソン攻撃の材料となるとともに、代表団の一部がウィルソン支持から撤退した。
アメリカはヴェルサイユ条約に署名したがアメリカ上院では条約に対する支持も得られず批准に失敗した。その要因の主たるものは連盟規約における国際紛争への共同対処義務であったが、日華問題の調停が不首尾であったことによるウィルソンへの上院の不信も条約批准失敗につながる一因ともなった とされる。この結果に中国では激しい反発が起き(五・四運動)、中華民国代表もヴェルサイユ条約に調印は行わなかったが、のちサン=ジェルマン条約に署名したことで国際連盟に参加することになった。
講和会議後、二国間での還付交渉を求める日本側に対し、中華民国は国際会議での解決を望み拒否し続けた。これにはアメリカがヴェルサイユ条約の批准を行わなかった事に対する過度な期待があり、顧維鈞など海外公使の意見は悲観的であった。結局山東問題の解決は1922年のワシントン会議まで持ち越されることになる。
1919年1月30日にウィルソンは「ヨーロッパ外に存在するドイツおよびトルコ領の取り扱いについて満足のいく暫定協定に達した」と発表し、2月3日にはイギリス政府も委任統治を承認した。
次の問題は委任統治受任国であったが、フランスはイギリスがシリアも支配するのではないかと懸念していた。当時シリアはフランスの勢力範囲であったが、フサイン=マクマホン協定によればシリアはイギリスの支持下にあるファイサルの統治範囲であり、フランスはシリア現地民の支持も得られていなかった。フランスはウィルソンが提案したシリアの実態調査をも拒否した。
一方ファイサルは委任統治による中東支配に傾いたイギリスに不信感を抱いたが、後ろ盾がイギリスしかない状態の講和会議ではほとんど実績を上げられなかった。9月、イギリスはパレスチナを除くシリアから撤退し、シリア問題をファイサルとフランスの直接交渉にゆだねた。1920年4月のサンレーモ会議(英語版)によってシリアはフランスの、イラクとパレスチナはイギリスの委任統治領となった。サンレーモの決定に反対したイラクでは大規模な反乱が起き(イラクの反英蜂起(英語版))、イギリスに衝撃を与えた。チャーチルをはじめとする政府の一部はファイサルを通じた間接統治を選択するようになり、1921年のカイロ会議 (1921年)、イラク王国の成立へとつながった。
ロイド・ジョージは国際連盟と、ヨーロッパにおける軍縮を平和構想の柱として考えており、1918年12月11日にはヨーロッパ大陸における徴兵軍廃止を平和会議のテーマとしてあげた。元々イギリスは志願軍制が伝統であり、徴兵制廃止については多くの賛同が得られていた。しかしロイド・ジョージはイギリスによる海上の覇権を渡すつもりはなく「イギリスはアメリカあるいは他の強国の海軍より優越した海軍を維持するために最後の1ギニーまで費す」つもりであった。1月21日、イギリスのバルフォア外相は軍縮委員会の設置を十人委員会に提議した。
軍縮委員会は軍縮の前提となるドイツの武装解除と動員解除を扱うことになったが、最初の案は受け入れられず、2月12日に連合軍最高司令官フェルディナン・フォッシュ元帥を委員長とする新たな軍縮専門委員会が設置された。フォッシュはラインラントへの永久的な駐兵と、ロシア内戦における白軍への援助を主張したが、ドイツ軍武装解除には積極的ではなく、ロイド・ジョージの唱える軍縮には否定的であった。フォッシュ委員会はドイツに20万人の陸軍兵力保持と、徴兵制を認める草案を提出した。
フィウーメを得られなかったイタリアでは、講和に対する反感が次第に強まり、 大戦の戦勝も「骨抜きにされた勝利(イタリア語版)(イタリア語: Vittoria Mutilata、不具の勝利)」であると認識された。1919年9月12日、愛国派詩人ガブリエーレ・ダンヌンツィオらのグループがフィウーメを占拠し、イタリアへの併合を訴えた。国際関係悪化を恐れたイタリア政府は投降を求めたが、ダンヌンツィオらはフィウーメの独立を宣言した。その後イタリア政府の攻撃により、自由都市フィウーメを経てイタリアに併合された。この動きはベニート・ムッソリーニらのファシズム運動にも影響を与え、イタリアとユーゴスラビア間での領土問題はこの地域の不安定要因となった。