第四次中東戦争
「第4次中東戦争」という表記も存在。「消耗戦争」を「第四次中東戦争」とし、本戦争を「第五次中東戦争」とする文献もある。 日本語: だいよじ(よんじ)ちゅうとうせんそう、だいごじちゅうとうせんそう
以下、戦争名はすべて「第四次中東戦争」で統一する。
スーパー大戦略(メガドライブ) - 複数収録されているマップの中に「Yom Kippur War」という名前のシナイ半島戦線を再現したマップがあり、プレイヤーは「イスラエル」か「エジプト」を選択してゲームを進める。
しかし、誇り高きアラブの名誉を傷つけられたアラブ諸国はイスラエルとの和平交渉を受け入れることは到底できず、エジプトとシリアは戦争終結後ほどなくしてソビエト連邦の援助の下、軍の再建に着手したほか、8月29日から9月1日にスーダンのハルツームで開催されたアラブ首脳会議において、「イスラエルと交渉せず」、「イスラエルと講和せず」、「イスラエルを承認せず」のいわゆる「3つのノー」を決議した。
11月22日に開催された国際連合安全保障理事会においては、イスラエル軍の占領地からの撤退や中東諸国すべての主権を認めることなどを求めた安保理決議242を全会一致で可決したが、アラブ側はイスラエルが占領地から撤退しても戦争前の状態に戻るだけで第三次中東戦争敗北の事実は消えず、得られるものが何もないため決議の履行は困難だった。また、第三次中東戦争以降イスラエル軍とアラブ軍の戦力差はイスラエル優位で隔絶しており、アラブ側にとってこれまでの中東戦争で見られたように「イスラエルの破壊」を狙って全面戦争を仕掛けるよりも、限定的なものではあるとはいえ、領土奪還と同時にイスラエル軍に打撃を与えることで「イスラエル不敗の神話」を崩壊させ、アラブ優位の状態でイスラエルを交渉のテーブルにつかせる方が現実的であった。
エジプトやシリアをはじめとするアラブ諸国は、またもやイスラエルに軍事的敗北を喫したものの、緒戦での勝利によってサダトの思惑通り、イスラエルと対等な条件で交渉に乗り出すことができるようになった。特に戦争前の1972年7月に約2万人ともされたソ連の軍事顧問団を追放して対ソ関係を悪化させていたエジプトにとってはアメリカと関係修復するきっかけにもなった。
エジプトは1974年2月にアメリカとの国交を正常化させて軍事的経済的援助を受け、1976年3月にはソ連との友好協力条約を破棄し、翌4月にサダト大統領は中ソ対立を起こしていた中華人民共和国にムバラク副大統領を派遣して毛沢東と会見させてソ連製武器のスペアとなる中国製武器を購入した。さらに同年9月には同じく親米のサウジアラビアやモロッコなどとともに結成した反ソ同盟サファリ・クラブ(英語版)の本部をカイロに置き、第一次シャバ紛争(英語版)やオガデン戦争においてザイールとソマリアを支援してアフリカでソ連を牽制し、1979年のソ連のアフガニスタン侵攻を批判してモスクワオリンピックをボイコットして反政府武装勢力のムジャーヒディーンへの支援も表明した。
イスラエルは諜報機関であるイスラエル参謀本部諜報局(以下アマン)やイスラエル諜報特務庁(以下モサド)を通してアラブ側の戦争準備の動きをほぼ完全に捕捉していたが、第三次中東戦争での圧倒的勝利によってイスラエルには、(アラブ側の工作の結果もあって)「アラブ側の戦争能力を非常に低く見積もる」風潮があったため、ほとんど注意を払うことがなかった。
ここにアマンの局長エリ・ゼイラ少将が作成した当時のイスラエルの状況認識を表した「コンセプト」(The Concept)という理論がある。
すなわち、
シリアがイスラエルに対して戦争を仕掛けるにはエジプトとの同時攻撃が不可欠である。
エジプトが攻撃を決意するには第三次中東戦争の二の舞を避けるために空軍力の再建と、(Tu-16やスカッドなど)『攻撃的兵器』の装備が必要である。
エジプトが空軍再建や『攻撃的兵器』の調達を実現するのはソ連が貸与を渋っているため、1975年までかかる。
したがってアラブ側は少なくとも1975年まで戦争を仕掛けてこない(その時にはイスラエルの軍事力はさらに向上している)。
1975年より前にアラブ側が戦争準備を行ったとしても、それらは全て「本格的な戦争準備ではなく」、もし仮にアラブ側が戦争を行おうとも、「諜報機関が開戦48時間前にその情報をキャッチして動員が可能で、開戦2日目には反撃して第三次中東戦争以上の圧倒的勝利を収められる」とされた。
戦況がイスラエル優位に傾きつつあった10月16日、アラブ石油輸出国機構(OAPEC)はイスラエル支援国(アメリカとオランダ)に対する石油輸出禁止、アラブ非友好国への段階的石油供給削減を決定した。また、同時期、オイルメジャー代表と原油価格交渉を行っていたOPECのペルシャ湾岸産油国(非アラブ国でペルシャのイランを含む)は原油公示価格大幅引き上げを決定。長期にわたる先進諸国の高度成長による石油需給の引き締まりを背景に徐々に上昇していた原油価格は、これを契機に一機に高騰した。その後、OPECは加盟国の原油価格(公式販売価格)を総会で決定する方式を定着させ、国家間カルテルに転じた。高騰した原油価格は、石油禁輸や供給削減という政策が停止した後も、高止まりし、世界経済にも深刻な影響を与えることとなった(オイルショック)。
それまで欧米のオイルメジャーが独占的に原油価格を操作してきた実情をみれば、自国の資源を自国で管理したいという資源ナショナリズムの高まりがもたらした結末であり、この事件をきっかけにして、原油価格と原油生産の管理権はメジャーからOPECへ移った。すでに、1960年代後半から欧米で顕在化していたスタグフレーションは、石油危機によって、先進国全体に一挙に拡大、深化することとなった。