豊川電気
1937年5月、中央水力は傘下に収めた豊川電気から事業を譲り受けるべく逓信省へと認可申請した。この動きは逓信省の慫慂の下に当時全国的に活発化していた小規模事業整理・統合の波に乗ったものであったが、逓信省では買収価格が高すぎる点(12円50銭払込株式を1株あたり16円・総額9万6000円で買収)、開発会社に一般供給事業を持たせることが配電統制方針に沿わない点から電気料金低下に繋がらないと判断して申請を不認可とする方針を採った。中央水力側では大野電気など他の事業者も統合し電気料金も将来的に東邦電力並みに値下げするとして認可を求めたが、認可取得はなおも難航した。そこで中央水力は打開策として三河水力電気・南信電気との新設合併を決定する。3社合併についても逓信省は容易に認可しなかったが、翌1938年(昭和13年)8月に合併が成立し中央電力設立に漕ぎつけた。
中央電力は発足後、周辺の小規模事業者6社から相次いで事業を譲り受けた。その最初のものが豊川電気からの事業譲り受けであり、1938年11月30日付で逓信省から事業譲受認可を得て、翌12月1日付で譲受けを実施した。登記によると豊川電気は12月1日付で会社を解散し、1939年(昭和14年)5月15日付で清算事務を結了している。なお統合3年半後の1942年(昭和17年)4月、豊川電気を統合した中央電力も配電統制令に基づく国策配電会社中部配電へと統合され、姿を消した。