カラーテレビ
赤・緑・青の信号を同時に送りだすというもの。NTSC方式はこれの代表例。白黒放送の映像も見ることができ、上位互換性を保っている。また白黒テレビの受像器でも色は付かないものの映像を見ることができ、下位互換性を保っていることが強み(両立性)となり、こちらが主流になった。
日本ではさらに遅く、1965年時点でも受像機の全国台数は5万台以下で、カラー番組の週間合計時間も東京の4社(NHK・日本テレビ・TBSテレビ・フジテレビ)が30時間程度という状況で、かつ民放のカラー番組もカラーテレビの普及促進上、家電メーカーの一社提供がほとんどという有様だったが、1964年の東京オリンピックを契機に電電公社の国内中継路線のカラー規格化がなされ、撮影方法・受像機共に画質の改善も行われたりした結果、受像機の生産台数もこの時期に急激に伸び始めた。
1968年4月からNHKがラジオ契約を廃止してカラー契約を創設することにより、カラー放送を大幅に増やしたことなどから普及が促進され1968年頃から1970年代にかけて「ユニカラー」(東京芝浦電気(現・東芝))、「パナカラー」(松下電器産業(現・パナソニック))、「キドカラー」(日立製作所)、「トリニトロンカラー」(ソニー)、「サンカラー」(三洋電機)、「純白カラー」(日本ビクター(現・JVCケンウッド))、「ロングランカラー」(シャープ)、「ダイヤトロン」(三菱電機)など各社から高性能カラーテレビが出揃った。それと同時に大量生産で値段が下がったことによって、1970年の大阪万博の前後から爆発的に普及し、1973年にはカラーテレビの普及率が白黒テレビを上回った。
1969年には日本が世界で生産第1位国になるものの、1970年に日本国外において国内よりも廉価で販売していたため、アメリカ政府からダンピング認定を受けたことから、日本国内で消費者団体により、価格が高止まりしたままのカラーテレビを買い控える運動が推奨された。