鉄道国際協力機構
標準軌用客車規格の「OSShD-B」形は、ドイツ国営鉄道が1962年に開発したバッファー長間24.5m・ゲルリッツV形台車使用の新世代客車を基本に策定されたもので、1968年にはOSShD-Bをベースに、UIC規格に準拠した設計に改めた「OSShD-Y」形客車が登場した。
車両は東独の人民所有会社バウツェン車両製造(VEB Waggonbau Bautzen)と人民所有会社ゲルリッツ車両製造(VEB Waggonbau Görlitz)で新製され、東欧圏のOSShD加盟国に供給された。
OSShD-Y形客車は、OSShD-Bに比べ深いカーブの特徴的な屋根を持ち、現在も旧東欧圏を中心に主力客車として活躍している。国際列車のユーロシティ用などとして、西側諸国の水準に合わせてリニューアルや高速化工事を施された車両も少なくない。また用途廃止後売却され、アフリカなど発展途上国の鉄道事業者で使用されている車両もある。
西側諸国が中心の国際鉄道連合(UIC)に対し、ソビエト連邦をはじめとする東側諸国の鉄道所管官庁と鉄道事業体で発足した。発足当初の加盟国は経済相互援助会議(COMECON)加盟の12カ国。のちキューバが加盟して13カ国となった。1992年以降、東欧の民主化でロシア(ソ連)から分離独立した各国が新たに加盟。1997年にはイランが、2018年には韓国が加盟し、現在は閣僚級会議に29カ国、一般理事会に27鉄道事業体が加盟している。
鉄道事業者のみで構成するUICと異なり、加盟各国政府の鉄道運輸所管閣僚で構成する「閣僚級会議」(Совещание Министров)と、鉄道事業体で構成する「一般理事会」(Конференция Генеральных директоров)で構成される。閣僚級会議は機構の最高決定機関として機構の政策を協議し、実務レベルの調整を一般理事会が所管している。
このほか、東側諸国と路線がつながっているフィンランドおよびギリシャ、UIC本部国のフランス、旧東ドイツ国鉄が加盟していたドイツなど6カ国の6鉄道事業体が「オブザーバー」(Наблюдатели)として、また電気、車両メーカー、国際列車運行会社など民間企業35社が「企業会員」(Присоединенные предприятия)としてそれぞれ参加している。