大戦景気 (日本)
工場労働者は第一次世界大戦開始の1914年には85万人であったが、5年後の1919年には147万人と2倍近い増加を示し、とくに重化学工業の発展の結果、男子労働者が急増した。商業・サービス業の発達もめざましく、都市への人口集中が目立った。
梅村又次の推計によれば、1913年から1920年までの7年間で農林業人口は約70万人減少して1,416万人になり、非農林業人口は約250万人増加して1,304万人に達した。
その結果、京浜工業地帯、中京工業地帯、阪神工業地帯、北九州工業地帯が鉄鋼、化学、機械などの分野を中心に形成されていった。
男子労働者の急増は、「大正デモクラシー」の風潮下での労働運動の本格的な勃興をまねいた。1912年に鈴木文治らによって創設された友愛会は、当初は労働者相互の親睦や共済に傾注し、学者や名士、労働問題に理解のある経営者を顧問にまねいた啓蒙活動などを主たる活動としていた。修養によって勤勉で能力ある労働者をつくることは資本家側も望むところであり、日本も早晩労働運動が活発になることを見越した経営者は友愛会を通じて労資協調をはかり、階級闘争過激化の予防を企図した。友愛会は1916年には会員1万8,000人、1918年には会員約3万人と規模を拡大し、支部の数も120に達した。大戦景気の労働需要の高まりや大衆運動勃興の影響で、労働者間でも権利を求める活動が活発化し、やがて、労働争議の勃発に呼応して労働組合として性格を強め、1919年には大日本労働総同盟友愛会、1921年には日本労働総同盟と改称した。1920年5月には、第1回メーデーが東京の上野恩賜公園でひらかれている。