世論調査
電話を通じて回答する方式。口頭のみの調査であるため、戸別訪問と比べて質問内容の誤解を生む可能性があるが、他の方式よりも手早く結果が得られるので、時事通信社以外の日本の大手新聞社・放送局(特にテレビ局)では月例で実施されている。
電話調査における無作為抽出の方法として、近年はコンピュータによるRDD方式(乱数番号法、ランダム・デジット・ダイヤリング、Random digit dialing)が多く採用されている。コンピュータで乱数計算を基に電話番号を発生させて電話をかけ、応答した相手に質問を行う方式で、NTTなどの電話帳に掲載されていない電話番号も抽出対象となりうる。「ダイヤリング」とあるが電話をダイヤルする方式ではなくあくまでサンプリング方式であることを明確にするため、「RDD Sampling」と呼ばれることもある。毎日新聞社では「RDS法(Random Digit Sampling)」と呼んでいる。
日本における電話による世論調査は、日本経済新聞社(日経リサーチ)が1987年に日本で最初に導入した。
固定電話と携帯電話の両方を使って世論を調査する「デュアルフレーム調査」は、2017年現在の世論調査の最新の手法である。
従来の電話調査は固定電話のみを対象とした電話調査が行われていたが、日本で2016年6月に選挙権年齢が18歳以上に引き下げられ、若者の意識を調査する必要性が増したのをきっかけとして、携帯電話のみの利用者が多い若者層をサンプリングできないことに由来する世論調査の誤差幅(カバレッジ誤差)を解消するため、大手マスコミ各社でデュアルフレーム調査が導入された。
日本におけるデュアルフレーム調査は、2014年から2016年にかけて大手マスコミ6社(朝日新聞、NHK、共同通信、日経リサーチ、毎日新聞、読売新聞)と日本世論調査協会によって共同で実験が行われ、導入が進められた。これは行動計量学会にとっても興味深いものだったので、その実験の様子が読売新聞東京本社世論調査部によって『行動計量学』(行動計量学会の学会誌)第86号に詳細に報告されている。