横浜競馬場
東京の旧丸ノ内ビルヂングの設計も手掛けたアメリカ人建築家J・H・モーガンによって設計(前述)され、1929年(昭和4年)に竣工した一等馬見所と二等馬見所の2つの観客スタンド、および下見所(パドック)は、馬場よりも遅れて1981年(昭和56年)に接収解除され、1987年(昭和62年)には横浜市が国から馬見所の土地や建物を購入し、活用方法を模索したが、「米軍敷地が見渡せる」として眺望が再び問題視され、活用計画が立てられなかった。日本建築学会は同年、「貴重な歴史的文化遺産」として横浜市に保存を申し入れたが、二等馬見所と下見所は1988年(昭和63年)に老朽化のため解体された。
横浜競馬場の遺構として唯一現存する一等馬見所は2009年(平成21年)に経済産業省によって近代化産業遺産に認定されたものの、建物の周囲を囲うなど最低限の管理が行われているのみで、建物本体の修復は返還以来ほとんど施されておらず、立入禁止となっている。2015年(平成27年)には特定非営利活動法人「引退馬協会」および「歴史的建造物とまちづくりの会」が共同で、文化財として保存活用するよう求める要望書を横浜市に提出。横浜市は一等馬見所の老朽化が進んでいることに加え、隣接する「根岸住宅地区」の返還が日米間で合意されたこともあり、横浜市が建物の改修・保全を行ったうえで、返還された根岸住宅地区跡地の利用状況も見ながら今後の活用方法について検討することが2021年(令和3年)5月16日に報じられた。
日本競馬会にとって、接収され閉場に追い込まれた横浜競馬場の復活問題は重要な関心事だったため、当時の日本競馬会理事長だった安田伊左衛門は、終戦直後の1945年(昭和20年)8月29日から、政府に対して繰り返し横浜競馬場の返還を要請していた。しかし、日本が降伏文書に調印した翌日の同年9月3日、他の市内軍用施設と同様に、進駐してきた連合国軍(主にアメリカ軍)に接収された。その後、1946年(昭和21年)暮れに再び払い下げを申請したが、進捗はなかった。
ところが1947年(昭和22年)になって、かつての日本レース・クラブの会員で、連合軍とも関わりがあり、かつ神奈川県知事より、慰安目的の競馬や各種スポーツの開催を目的とした社団法人として設立認可を得た「インターナショナル・レースクラブ」理事長のC・H・モスが、日本政府に対し横浜競馬場の貸付けを申請した。このことを知って危機感を持った日本競馬会では、払い下げ申請から使用許可申請に変更して対抗した結果、同年7月に、政府によって競馬場の払い下げ先は旧所有者の日本競馬会とする旨の決定がなされた。使用者問題は決着を見たものの、スタンドはアメリカ軍の印刷工場として引き続き文壽堂が使用したのち、アメリカ軍住宅管理部の事務所として使用された。馬場は軍用トラックなどの駐車場に転用されたほか、馬場内にゴルフ場が復活するなど、そのままでは競馬場として使用不可能な状況のうえ、接収解除も大幅に遅れた。
1964年(昭和39年)にようやく一部施設の接収が解除され、その他の土地の大部分も1969年(昭和44年)にアメリカから日本政府へ返還された。