ドリーム開発ドリームランド線
1980年11月25日に東京地裁が示した和解案に対し、原告・被告両企業がようやく歩み寄りを見せた。和解金額は、当初の設備投資に対する補償、運休による逸失利益に対する補償などを合わせておよそ25億から27億円と推定され、ここで和解案を最終的に詰めた。和解交渉は1981年(昭和56年)1月に成立し、東京芝浦電気が発注元の日本ドリーム観光グループに総額26億円(推定)の損害賠償を支払った。この時点で、モノレールの車両や軌道、駅舎、車両基地などほとんどの設備は長期間にわたる放置により著しく荒廃しており、和解金をもってそれらを修復し運行再開にこぎつけることはすでに不可能であった。運行会社のドリーム交通も、和解後間もない1982年(昭和57年)3月、同路線の経営権や事業免許をダイエーの子会社であるドリーム開発に、副事業として行っていたタクシーおよび貸切バス事業を新ドリーム交通にそれぞれ譲渡し、同年4月26日に解散した。
裁判の和解成立より4年を経た1985年(昭和60年)から、修復の見込みがない設備の撤去が順次始まる。同年11月にまず車両が全車解体され、2年後の1987年(昭和62年)にはドリームランド駅舎、車両基地を解体。
大船駅 - (小雀信号所) - ドリームランド駅