博多駅前道路陥没事故
復旧を担っていた九州通信ネットワークは、当初、陥没で損傷した通信網を周辺の他の通信ケーブルにバイパスさせて復旧しようと試みていたが、陥没箇所を中心に周辺のケーブルも土砂の重みで引き込まれ、かなりの損傷を受けていたため、その方法を断念。代わりに、設置申請手続き含めて建てるまでに通常3週間かかる電柱を、関係各所と調整することで事故当日中に設置し、8日夜にはシステムを復旧させた。また九州電力は約800戸に及んでいた停電を9日午前9時すぎまでに完全復旧させた。
ライフラインの管轄事業者が、埋設されているそれぞれのインフラの復旧作業にかかるためには、インフラの坑道の直下までの埋戻し(穴全体の7割)が急務であり、まずはその作業にかかった。陥没した穴には上下水から流れ込んだ水や地下水が溜まっていた。埋戻し作業のことを考えると、水を抜いて作業にかかりたいところであったが、この溜まっている水が周囲の地盤を水圧で支えており、水を抜くとまわりの地盤が崩れ、周囲のビルが倒壊する危険性もあった。ゆえに通常の埋戻しに用いる土やコンクリートを用いることが困難であったため、水の中でも短時間で固まる特殊な土砂である「流動化処理土」を用いることが提案された。
この陥没事故は、その規模もさることながら、復旧の迅速さに世界各国から多くの反響が上がった。
アメリカ合衆国のCNNではわずか数日で道路が元どおりになったと報じ、陥没後と復旧後の様子を比較する写真を掲載した。
イギリスのガーディアンも、日本が得意とする職人技と効率性の賜物と評し、東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)の際の復旧スピードの早さも引き合いに出して報じた。
また福岡市と福岡市長の高島宗一郎による情報発信も評価されている。陥没事故が起こった直後から、市がウェブサイトに特設ページを設けたり、TwitterやfacebookなどのSNSを通じて情報を発信したりするなど、市民に積極的な情報提供をした他、陥没事故や復旧工事に関する疑問について、Q&A形式で、市長が現場の作業員からヒアリングした回答を発信するなど、災害時の情報発信の観点からも評価されている。