経済開発
国際開発論においては、第二次世界大戦中~以後に戦後復興のために成立した開発経済学が、経済開発の理論と実践を両面から裏付けている学理的根拠となっている。 具体的には、1980年代特に実施された世界銀行およびIMFが中心となった途上国に対する借款政策(構造調整プログラム)が挙げられる。当時、開発経済学においてはトリックルダウン仮説(Tricle-down Hypothesis)に基づく新自由主義的な戦略が支持されていた。それに基づき、途上国の市場経済の潜在的機能を活性化させ、一時的に資本を投下することにより、被援助部門から後方連関を期待して、経済水準の上昇を目指した。
また、最近では、以上のようなマクロ経済的政策のみならず、家計や個人を対象にした“開発のミクロ経済学”や、潜在能力アプローチに基づくセンコノミックス(アマルティア・センが展開した一連の経済理論・経済思想を揶揄した言い方)などにオルタナティヴな経済開発論を見出す向きがある。