大阪電灯
しかし翌1895年(明治28年)12月にはこの60kW機は35kW機1台とともに撤去された。
1901年(明治34年)11月、本田発電所工事の遅れに伴い暫定的に西道頓堀発電所が増強され、30kW・35kW発電機各1台の撤去跡に150kW三相交流発電機1台が増設される。しかし同機は動力用電力の配電の都合上1903年(明治36年)9月幸町発電所へと移され、反対に同所の120kW単相機が運び込まれた。この間1902年(明治35年)6月に90kW単相機が追加されている。
1905年(明治38年)9月、上記旧設備はすべて撤去され、その跡にボイラー3台・蒸気タービン2台・500kW二相交流発電機(周波数60Hz)2台からなる新設備が建設され翌1906年(明治39年)9月より送電を再開した。こうして出力1,000kWの発電所に更新されるが、大型発電所建設や他社受電開始に伴い1915年(大正4年)3月に廃止され、設備は舞鶴発電所へと移設された。
事業開始:1902年(明治35年)3月4日
供給区域:福岡県門司市(現・北九州市)
発電設備:門司発電所(火力、発電機総容量262kW、門司市大字門司所在)
九州地方の福岡県門司市では、初め有志2名が1899年(明治32年)9月に電気供給事業の許可を受けていたが、翌1900年(明治33年)7月、これを大阪電灯が買収した。同社は1901年(明治34年)7月門司市内に門司支店を設置し、門司発電所を新設して1902年3月より供給を開始した。開業当日の電灯取付個数は1,630灯である。
開業翌年には発電所の増設が始まり、その後も需要増加に呼応して増設が続いたが、大阪電灯は開業7年で門司支店の事業を手放すことになった。譲渡先は門司をはじめ北九州地区において電気鉄道の敷設を計画していた九州電気軌道で、沿線の門司や小倉での電気供給事業を目論み、鉄道の開業に先立ち大阪電灯門司支店を1909年(明治42年)に37万円で買収、11月1日付で供給事業を引き継いだ。譲渡時の電灯取付個数は6,445灯であった。
事業開始:1906年(明治39年)8月19日
供給区域:長崎県佐世保市、東彼杵郡日宇村・早岐村(現・佐世保市)、北松浦郡大野村・皆瀬村・中里村・山口村(同左)
発電設備:佐世保発電所(福石町発電所とも。火力、発電機総容量430kW、佐世保市福石町所在)
同じ九州地方の長崎県佐世保市では最初市営による電灯事業が企画されたものの、日露戦争中で市の起債が困難であったので、市当局に対して1903年(明治36年)10月に電気事業許可を申請していた大阪電灯が代わって営業にあたることとなった。1905年(明治38年)7月大阪電灯は事業許可を取得。佐世保支店および佐世保発電所を佐世保市福石免に設置し、1906年8月に供給を開始した。
佐世保支店においても開業翌年の1907年(明治40年)から発電所の増設に着手。また供給区域も順次佐世保市の周囲へと拡大した。
しかし佐世保支店の事業も開業から数年で売却することとなった。売却先は1911年(明治44年)に京都電灯に対抗すべく設立された京都電気で、京都市にて開業するのに先立って同年12月に佐世保支店を57万5000円で買収した。譲渡時の電灯取付個数は1万1088灯であった。なおこの京都電気は翌1912年(大正元年)に京都電灯に統合されているが、佐世保支店は直前に佐世保電気へとさらに売却されたため、京都電灯の手には移っていない。京都電気より事業を引き継いだ佐世保電気は福澤桃介や松永安左エ門らの発起により設立された電力会社で、1913年に九州電灯鉄道(後の東邦電力)へと合併された。
会社設立翌年の1889年(明治22年)5月、大阪市南部の西道頓堀に建設していた出力30キロワット (kW) の火力発電所が完成。難波新地・千日前・日本橋・心斎橋などの地域にまず150個の電灯を取り付け、同年5月20日より供給を開始して開業した。2年後の1891年(明治24年)6月には、中之島に2番目の発電所を設置し、市内北部でも供給を開始している。
大阪電灯に先行して設立されていた東京電灯は、東京での供給事業以外にも開業以来日本各地において発電機の据え付け工事を請け負っていた。紡績工場や後発の電灯会社への設置が主体で、名古屋電灯(愛知県)などで発電機設置工事を担当した。東京電灯の影響力は関西地方の電灯会社にも及び、大阪電灯に先立って開業した神戸電灯、大阪電灯に続いて開業した京都電灯の2社でも、発電機の設置を東京電灯が行っている。しかし大阪電灯は、名古屋や神戸・京都の場合と異なり、東京電灯への対抗意識を持ち、設立・開業にあたり同社の関与を排除した。例えば東京電灯の技師長は藤岡市助であったが、大阪電灯では藤岡より1年後に工部大学校を卒業し当時アメリカ合衆国へ留学中であった岩垂邦彦を招聘している。
発電・送電方式についても大阪電灯は東京電灯とは異なる方式を採用した。先発の東京電灯ではエジソン社よりエジソン式直流発電機を購入し、220ボルト (V) の電圧による低圧直流送電を採用していた。関西地方でも、東京電灯が技術面で協力していた神戸電灯・京都電灯では東京と同じ直流発電機・低圧直流送電方式が採用された。
宇治川電気以外にも、末期の1922年(大正11年)7月に大同電力より7,000kWの受電が開始された。受電開始後の同年10月に遅れていた電力供給契約が締結されるに至り、以下の通りに条件が決定された。
大阪電灯は大同電力より、1924年春までに順次60,000kWを受電する。 受電電力の内訳は、定時30,000kW、渇水期を除く季節電力30,000kW。
料金は、1kWhあたり定時電力2銭5厘、季節電力2銭。
責任負荷率は70%。
大阪電灯が合併や他の事業者への事業売却を行う場合、後継の事業者にこの契約を継承させる。
契約の有効期間は満10年とする。
大阪市による大阪電灯の事業買収に際し、大同電力との需給関係は大阪市へと引き継がれることとなったので、1923年6月、同年10月以降の条件を定めた新たな電力受給契約が大阪電灯と大阪市の間に締結された。そしてこの契約が大阪電灯から大同電力へと引き継がれ、10月以降大同電力から市営電気事業の供給が行われた。
大容量発電所を建設し発電を集約するという構想の下建設が進められていた安治川西発電所が1910年8月に容量3,000kWの発電機2台にて運転を開始、翌1911年(明治44年)6月までに5台の発電機がすべて揃い完成した。続いて安治川東発電所の建設に取り掛かり、容量5,000kWの発電機2台を据え付けて1914年(大正3年)4月に竣工させた。さらに1913年(大正2年)10月には宇治川電気からの20,000kWに及ぶ大量受電を開始している。これらの電源増強の一方で旧式発電所は順次廃止することとなり、まず中之島発電所が安治川西発電所の運転開始に伴い1911年3月に廃止、次いで1915年(大正4年)3月に西道頓堀・幸町・本田の3発電所が廃止され、1916年(大正5年)3月には安治川小発電所も廃止された。
1910年代前半の電灯供給動向について見ると、1912年(明治45年)1月に大阪市南区にて大火(ミナミの大火)が発生して1万2千灯が焼失したため一時期増加率が再び減少に転ずるが、前回の大火と同様需要の増加をもたらし、被災地域における新築家屋すべてに需要を得るほどであった。
以下、沿革のうち供給の推移について詳述する。ただし大阪府外での供給については#大阪府外での供給事業を参照。
供給増により大阪電灯は増収を続け、1920年(大正9年)上期には1916年上期に比して3倍増となる1020万円余りの収入を計上した。しかしながら収入を上回るペースで支出が増大したため増収減益となり、1920年上期の決算でついに支出が収入を上回って36万円余りの損失を計上する状況となった。支出の増大は石炭価格の高騰や石炭使用量の増加による発電費の膨張が主因である。大阪における石炭価格は1916年より上昇し始め、1919年には高騰前の4倍の水準に達していた。石炭価格の高騰は、自家火力発電から受電への切り替えや蒸気機関から電動機への転換を促し産業向けの電力需要を伸長させる要因となったが、大阪電灯のように火力発電を主体とする電力会社にもダメージを与えたのであった。
発電費膨張の対策として、1918年7月に大阪電灯は電力料金の引き上げに踏み切った。その半面、電灯料金は大阪市との報償契約という制約により、1916年10月の値下げ以来料金が据え置かれた。電力料金収入よりも電灯料金収入が多い大阪電灯にとって、電力料金の値上げの効果は電灯料金据え置きの影響に打ち消され、業績の好転には繋がらなかった。この間、会社設立以来社長の座にあった土居通夫が1917年9月に死去し、元浪速銀行頭取の永田仁助が後任社長となるが1年で辞任。次いで元文部次官で貴族院議員の田所美治が3代目社長に就くがこれも1年しか在職せず辞任した。この経営トップが頻繁に交代する事態は、1919年(大正8年)12月に宮崎敬介が4代目社長となってようやく落ち着いた。
1889年5月20日に大阪電灯が大阪市南部に西道頓堀発電所を建設して事業を開始した際、取り付けられていた電灯は150個であった。需要が少ないのは、当時はまだ電灯に関する知識が普及しておらず、料金も高価であったため、電灯は石油ランプ以上の贅沢品で上流家庭が使用するものと考えられていたためである。そこで会社では社長の土居通夫以下社員総出で宣伝に努め、特に技師長の岩垂邦彦は蓄電池を携えて繁華街に出張し、大通りで様々な実験を行って知識普及を手伝った。勧誘の結果5月末までに取付個数は346灯に増加し、年度末(11月末)には約1,800灯を供給するまでになった。西道頓堀発電所は当初、30kWの交流発電機とアーク灯(弧光灯)用の直流発電機が1台ずつあるだけであったが、同年9月から増設が始まり、翌1890年(明治23年)には交流発電機6台計195kWおよびアーク灯用直流発電機2台を備える発電所となった。
西道頓堀発電所に続き、市内北部における需要にも応ずるため1891年(明治24年)6月に中之島発電所が新設された。これにあわせて大阪電灯では供給の勧誘を行い、その結果まもなく供給力不足となるほどの供給増に繋がった。