相模鉄道
2000年代には採用車両が製造され、その後も増え続けている。
車体の配色
1970年以降の車体の配色については、形式ごとに異なるのが特徴であった(2100系と5100系、6000系と3010系はそれぞれ同様の配色)。5000系以前の電車は青緑とベージュのツートーン(それ以前は茶色)だったが、1960年代以降の車両は紺色・灰色・赤・白を配色し、複雑なデザインとなった。その後、1970年代以降に導入された軽量性に優れるアルミニウム合金を素材とした車両(6000系モハ6021にて試作車として製造され、2100系にて編成単位で初導入、さらに5000系もアルミ車体に載せ替えられた)は、アルミ地の銀色にアクセントとして赤に近いオレンジ色(朱色)を配し、今までの車両とは全く印象の異なるカラーリングで登場。普通鋼製の車両(3010系・6000系)も、1970年代に淡い緑(黄緑)を基調とし、濃い緑(上部)とオレンジ色(下部)の帯を配した明るい配色に塗り替えられている。1990年代に入ると赤色の帯を配した8000系や9000系が登場。さらに2002年に登場した10000系では、再び青緑(ピーコックグリーン)と黄色(サフランイエロー)にするなど、ここ30年ほどの間、緑色系統と銀色にオレンジ色系統、または赤色系統の3種が混在している状態が続いていた。しかし、JRと東急への直通運転が決まったことで2006年7月にCIを導入し、2007年3月には車体の配色をCIで制定されたグループカラーへ統一することが発表された。新しい配色は、青と黄色みの強いオレンジ色の帯を用いており、車体には新グループマークも付加されている。
相鉄の経営の立ち直りが見えてきた矢先に東急が買収を仕掛けてきた行動には相模鉄道の川又社長・穴水清彦専務も憤慨し、経営陣は既存株主に対して売却しないように働きかけた。9月6日の臨時株主総会にて、株式の第三者割り当てによる敵対的買収の阻止を目的とした資本金の倍増案が僅差で可決され、買収は阻止された。なお帝国銀行(のちの三井銀行)頭取の佐藤喜一郎が「我が町の鉄道会社を守れ」と積極的に川又側の後ろ盾になり、同行を通じて防戦資金を融資した。このことから、現在も相鉄のメインバンクは三井住友銀行であり、小田急電鉄は1951年から2021年までの約70年間相模鉄道(現・相鉄ホールディングス)の筆頭株主となった。 臨時株主総会で買収計画が失敗した後も小田急電鉄は買収計画を諦めず、筆頭株主の地位を盾に相鉄の経営に口を挟みつづけたことから、相模鉄道は1951年(昭和26年)7月26日に公正取引委員会に審査を申し立てた。9月12日に「小田急電鉄による相模鉄道の株の買占めは、はなはだしく競争を制限する行為であるため、小田急が所有する相鉄の株式をただちに放出しなければならない。」という趣旨の裁定が下された。また10月には事態収拾のために国鉄総裁の長崎惣之助が仲裁に乗り出し、長崎と相模鉄道社長の川又貞次郎・小田急電鉄社長の安藤楢六の3者の間で、3カ条の覚書が交わされ、手打ちとなった。その後、小田急は徐々に株式の売却を進め、2021年(令和3年)3月12日の株式の売却により相鉄ホールディングスの筆頭株主から外れ、2022年3月時点の持株比率は4.39%(約430万株、第2位の大株主)となっている。
相鉄全線(路線バスを除く)が乗り降り自由な「相鉄・鉄道全線1日乗車券」を発売している。発売額は大人880円・小児220円(2023年現在)。発売期間は初めて発売された2005年と翌2006年が8月1日 - 11月30日であったが、2007年以降は7月下旬からに拡大され、2013年からは8月までに縮小されている。2013年には夏に加えてゴールデンウィークにも、2015年以降は3月中旬から4月中旬にも、2016年以降は12月中旬 - 翌年1月にも発売され、2020年3月14日より通年での発売となった。
閉塞方式については、1949年(昭和29年)8月1日に従来のタブレット閉塞から単線自動閉塞に切り替えられている。
運行管理については、1970年(昭和45年)10月に誘導無線方式の列車無線導入。1986年(昭和61年)6月16日にはさちが丘荷物センター跡地の相鉄さちが丘ビル(現:YCVさちが丘ビル)に設置された運行管理センターにITC装置(総合列車運行管理装置)を導入し、運行管理のコンピュータ化と駅の案内表示・案内放送の自動化が行われた。また1995年4月20日には日中でも模擬訓練を行うことができるITC訓練システムを、1998年3月3日には地震自動通報装置を、2007年4月9日には早期地震通報システムを導入している。また1985年(昭和60年)12月1日には運転司令所を横浜駅構内から相鉄さちが丘ビルに移転し、2009年8月25日には運輸司令所(2005年10月に運転司令所から改称)を相模鉄道さちが丘第二ビルに移転。それに伴いITCから高度な総合運行管理システム(TTC)に更新された。
踏切については順次踏切廃止・立体交差化を進めており、本線では1972年(昭和47年)から1982年(昭和57年)までの10年間で80か所から64か所に削減し、1976年(昭和51年)までに踏切警報機・遮断機がない第4種踏切を全廃。
戦中から終戦直後の頃は経営基盤も弱く、車両は他社の中古車両が主体であり、その外観も直線基調の無骨なものばかりであった。
最初の転機は1955年(昭和30年)に初の自社開発電車、初代5000系電車の登場である。この車両は当時流行の丸みを帯びた「湘南顔」と言われる前面を持つなど、スタイリングに工夫があった。しかし、当時の日本は高度経済成長に突入し、漸次増える輸送量に対して車両には柔軟な運用が求められており、構造上連結面に貫通扉を設置が困難な5000系は編成組み換えの自由度が低く、次に登場する6000系電車ではこの点を改善し、直線基調で分割・併合のしやすい、機能を重視したデザインに変更された。これが以後20年の相鉄の標準デザインとなってゆくが、編成を組みかえることがほぼ無くなり、1980年代からは再び見た目を重視し、新7000系電車では流行のスタイルを、1990年代には8000系電車や9000系電車で丸みを帯びた左右非対称のスタイルを採用した。
車両限界はJRの在来線と同等で、他の大手私鉄の路線よりも大きめである。これは第二次世界大戦後の混乱期に運輸省(当時)から割り当てられた63形電車の導入により、この時に鉄道施設を63形の走行に基準を合わせている。このため、1970年代から幅広の車両が度々導入されている(20000系・21000系のみ、乗り入れ予定先の東急目黒線と都営地下鉄三田線、東京メトロ南北線などの車両限界の関係で、東急他3者が制定した「相互直通運転における東急目黒線・南北線・三田線・埼玉高速鉄道線・相鉄線との車両申し合わせ事項」に準拠した車両となったため、他の相鉄車両と比較して車体幅が狭くなっている)。
相模鉄道株式会社(さがみてつどう、英: Sagami Railway Co.,Ltd.)は、神奈川県中央部を基盤に鉄道事業を行う会社である。略称は相鉄(そうてつ、SOTETSU)。本社は神奈川県横浜市西区北幸二丁目の相鉄本社ビルに所在。持株会社である相鉄ホールディングスの主要事業子会社で、相鉄グループの中核企業である。日本の大手私鉄の一つ。