加瀬俊一 (1920年入省)
長谷川は、広島市への原子爆弾投下2日後の時点でも東郷はポツダム宣言受諾を強く主張しておらず、ソ連への斡旋に望みをかけていたとしている。これに対して有馬哲夫は、前記の7月21日の加瀬の電報と合わせて、これらを目にした東郷が「連合国側が天皇制存置を黙認する」という感触を得て、ポツダム宣言の早期受諾に向けて動くようになったとしている。
この年の6月から7月にかけて、公使館の海軍顧問輔佐官だった藤村義一中佐が単独でハックを介してダレスに向けておこなっていた和平工作について、この話を謀略と見た海軍中央から扱いを一任された外務省から、7月23日に「詳細を現地の海軍武官から聴取されたい」という電報が加瀬宛に届く。加瀬は藤村とその上司の西原市郎大佐に聴取した上で、7月31日に外務省に返電を送ったが、この中で加瀬は「藤村輔佐官は当人の性格上、並びに西原武官が技術官である関係から種々問題を惹き起こしている」と記した上で、「イニシァチブが米国側から出たものとは認め難いので黙殺することにすべきだと思う」と記している。藤村の側は、戦後の1948年に元海軍少将の高木惣吉から和平工作の聴取を受けた際、加瀬を「無能の人物。責任の分散を恐れる事甚だしかった。本土決戦を主張する大本営の意向に反する仕事をすることは、表面的には問題が深刻重大であるため、他の人に話させたかった」と評した。藤村は当時、加瀬らが行っていた和平工作についてまったく知らなかったとされている。