長短金利の逆転
現実経済では、アメリカで1970年代末期から1980年代前半に長短金利が逆転した。この時期のアメリカでは、インフレつぶしのための高金利政策が採用されており、長短金利ともに二桁に達していた。
先々の金利低下を見込む流れが強く、長期金利は短期金利よりも数百ベーシスポイント(数%)下に位置していた。
また、この時期に米国では、短期調達・長期運用を行っていたS&L(貯蓄貸付組合)が逆ザヤにより相次いで破綻した。S&Lは、小額で流動性の高い短期資金を調達して、住宅ローン貸付などの長期運用を行っていたが、調達金利と運用金利が逆転したことで大きな赤字を計上し、破綻した。
2000年代以降は、10年物のアメリカ国債の利回りが2年物より低くなる「逆イールド」の発生が、景気が後退する直前の信憑性の高いサインだとして注目されるようになった。現実的に2001年のインターネット・バブルの崩壊、2008年のリーマン・ショックの前に、しばしば逆イールドが発生し、数年間にわたる景気後退に直面する例が見られた。2019年3月25日(日本時間)には、10年物のアメリカ国債と3カ月物財務省短期証券との間で逆イールドが発生したため、凶兆として捉えた投資家により株式市場の株価が下がるといった事例も見られている。