自動体外式除細動器
電極のパッドやバッテリーには使用期限があるため、定期的な点検と交換が必要となる。バッテリーはリチウム電池などが用いられ、充電された状態で販売されている。購入者側で再充電や再使用することは無く、使い捨てである。バッテリーの使用期限は未使用の状態で通常3-5年である。またAED本体についても保証期間は5年程度で、耐用年数は7年程度とされる。このため、AEDを設置した施設については、未使用であっても5-7年毎に機器の再購入が必要となり、1台あたり30-40万円の費用負担が発生する。また、使用する状況になっても、バッテリー切れで使えなかったという事例があり、実際にそれが原因で患者を見殺しにしてしまう事件もある。
倒れた人が女性の場合、男性よりAEDが使われにくい、という調査結果を2019年に京都大学などの研究グループが発表した。この調査は、2008年から2015年において全国の学校の構内で心停止となった子ども232人について、救急隊が到着する前にAEDのパッドが装着されたかどうかを調べたものである。それによると、小学生と中学生では男女に有意な差はなかったが、高校生になると大きな男女差が出ていたという。高校生・高専生の場合、AEDのパッドが貼られた割合が男子生徒83.2%、女子生徒55.6%と30ポイント近い差があった。研究グループは、女子高校生の場合、近くにいた人たちが素肌を出すことに一定の抵抗があったのではないかと分析している。
同様の調査はフランスでも行われており、2011年から2014年にパリ周辺で心停止となったおよそ11,000人のうち、女性でAEDの使用や心臓マッサージといった救命措置がとられたのは60%で、男性より10ポイント低い結果であった。
背景の1つとして訴訟を恐れる心理が指摘されることがあるが、弁護士の小林義和は、救命の流れから逸脱しない限りは、費用や時間、勝訴見込みの観点から、訴訟が発生するケースは考えにくいと述べている。また、弁護士の天辰悠は、「着衣を脱がす行為は強制猥褻罪に、衣類をハサミで切断することは器物損壊罪にあたるが、除細動の迅速な実施のためにやむをえず行った行為は、該当者の死を避けるための緊急避難行為として処罰の対象とはならない」、「性的意図がなければ罪には問われない」という趣旨の主張をしている。
米国では州法などで救助行為を奨励することを目的とした責任軽減を定める法として、善きサマリア人の法(Good Samaritan Law(Act))が制定されている。ただし、州法によって善きサマリア人の法の内容は様々で、約7割の州ではすべての人を対象にしているが、残りの3割の州では医療従事者や消防隊員・警察官などに対象を限定しており、すべての人を対象としている場合でも明示的に医療従事者を含むと規定する場合が多い。
また、6割強の州で「誠実に(in good faith)」という要件、約4割の州で「無償で(without compensation 又は gratuitously)」という要件を明記している。なお、ミネソタ州とバーモント州では支援義務を課している。
対象の身体に対する「急迫の危害」を回避するための「救命処置」であるAEDの利用により、救命対象を死亡させた場合、あるいは怪我や障害を与えた場合でも、使用者は悪意または重過失がなければ責任を問われない。さらに、AEDの使用により症状悪化が起きることは滅多に無いため、日本救急医学会は「此方の問いかけに反応がなく、呼吸がない場合に使用」する機器だと述べた上で、対象の意識や呼吸の状態が少しでも普通では無いと感じた場合にも試しに使用してみることを推奨している。日本救急医学会の指導医によるとAEDを使用しないと死亡に至る死戦期呼吸と普通の呼吸の差を見分けることが一般人には難しいことや、そもそも心室細動時の呼吸状態である死戦期呼吸の認知度が低いことも、即座のAED利用をしない要因の一つと指摘している。
先述の通り、AEDの使用による救命に失敗した場合でも、悪意または重過失がなければ、救助者が責任を問われることはない。