メインフレーム
2000年代頃より日本は「メインフレーム大国」とも呼ばれ、2007年時点では日本のサーバ市場の約4分の1を占め、欧米の2倍以上の金額が費やされた。JEITAの出荷自主統計参加会社の調査を見ると、メインフレームは金額も構成比率も一貫して減少している。2011年現在は、市場の中心は1億円前後のメインフレームよりも100万円以下のIAサーバに移っている。
しかし世界シェアでIBMが90%以上となり、新規拡張を続けて「メインフレームはレガシーではない」と主張する一方で、国産メーカーは富士通・日立製作所・日本電気の3社に絞られて、国際市場からの撤退が続き、製品の大規模機能拡張などの新規投資が停滞する傾向が続いた。
2010年台頃より、従来のオープンシステム(分散システム)各社に加え、クラウド各社によるメインフレームからの移行推進も進められている。
2017年、日立製作所はAP8800E(OSはVOS3/US)を最後にメインフレームのハードウェア製造より撤退し、以後はIBMより提供を受けるハードウェア向けに専用OS(VOS3)を開発継続すると発表した。2018年、日立製作所は後継のAP10000(OSはVOS3/XS)を発表した。
2022年、富士通が2030年のメインフレーム製造撤退を発表した一方で、日本電気は独自開発プロセッサの「NOAH-7」を搭載した新機種を発表した。このため、メインフレームを製造している国内メーカーは日本電気(ACOSシリーズ)のみとなった。