2020年東京オリンピック
東京2020オリンピックの公式マスコット・キャラクターとしてミライトワが作成されている。これは、東京2020パラリンピックの同じく公式マスコットであるソメイティと一対のキャラクターとして作成されていて、セットで事前の宣伝活動に登場しており、大会の気運を盛り上げている。 ミライトワという名前には、「素晴らしい未来を永遠に」 を意味した願いが込めており、伸びやかな眼差しをもって愛らしく語りかけてくるキャラクターに、未来の主人公となる子どもたちの支持が寄せられている(マスコットの最終選定は、小学生による投票をもって行われた)。
大会の公式サイトには、国・地域別のメダル獲得ランキングが掲載されているが、このランキングはオリンピック憲章が定めている「IOCと組織委員会は国ごとの世界ランキングを作成してはならない」などの文言に抵触するとして、元JOC職員の春日良一や日本オリンピック・アカデミー(JOA)の有志がランキングの再考や削除を求めている。
出場選手を巡るSNS上での誹謗中傷もエスカレートしており、IOCや各国の競技団体などが対策を急ぐ事態になった。
韓国選手団は選手村で反日横断幕を掲げ、IOCから警告相当のイエローカードを受けた。その後も掲揚された垂れ幕には、悪意ある反日メッセージが込められていたと様々な憶測や推察を呼んでいる。
8月6日の「広島原爆の日」に選手や大会関係者に黙祷の呼びかけをするよう、広島県や広島県原爆被害者団体協議会が要請していたが、IOCは応じない方針を明らかにした。同月8日の閉会式では、歴史の痛ましい出来事や様々な理由で亡くなった人たちに思いを馳せるプログラムが盛り込まれているという。
続く橋本聖子会長のこれまでの行為にも批判が集まり、ある告発に対して「反省しているし、気をつけなければならないと思っている」とコメントするに至った。5月には、日本政府の内閣官房参与である高橋洋一教授が、日本の新型コロナウィルス (COVID-19) パンデミックについて「さざ波」として冗談を交えてツイートしたことが反感を買い、辞任した 。
佐野研二郎氏による当初の東京オリンピックのロゴは盗用疑惑が浮上したため、撤回して差し替えられた 。ベルギーのデザイナーのオリビエ・ドゥビエ氏は自分のデザインが盗用されたと主張して訴訟を起こしたが、訴訟費用がかさむことを理由に訴訟を取り下げている。さらに舛添要一都知事時代に採用された五輪ボランティアの制服(ユニフォーム)がネット上で不評だったため、小池百合子都知事が問題視し、新調された。
2021年7月9日、開催に反対する東京都と長野県の住民ら4人が開催強行により新型コロナウイルスの感染が拡大し生存権が侵害されるとして、東京都知事と大会組織委員会会長を相手に開催差し止めを求める仮処分申し立てを行った。これに対して、東京地方裁判所は同月15日付けで、「開催により、個人の生命や健康が侵害される具体的な危険が生じる恐れは認められない」との判断を示し、同申し立てを却下した。この決定に対して、原告の1人は「東京で感染者が増えている現実から目を背けたもので、怒りを覚える」とコメントした。
IOCは禁止にしていない旨の文書を改めて大韓体育会に伝えた。
2020年に入り、韓国のVANKが、放射能汚染を連想させる白い防護服を着た聖火ランナーを描いた五輪ポスターを作成した。この種の印象悪化を狙った反日プロパガンダをIOCが強く非難する事態となった。
韓国とロシアの政府関係者は、大会公式ウェブサイトに掲載された聖火リレーの地図で紛争中の竹島(1952年以降、日本側の見解では韓国が実効支配)と千島列島(1945年以降、日本側の見解ではソ連・ロシアが実効支配)が日本の一部であると描かれていることを問題視した。
オリンピックスタジアム建設に使われたマレーシアやインドネシア国内の森林や熱帯雨林の違法伐採や強制伐採が問題となり、住民や環境団体から懸念や抗議の声があがっていた 。
これを受け、IOCは人権侵害への抗議や表彰台でのひざまずきなど五輪での抗議活動を禁止するガイドラインを選手委員会に諮った結果、禁止を維持することを決定した。後にIOCは試合開始前や選手紹介などの一部に限り、抗議運動を容認する方向に緩和したため、大会ではイギリスやアメリカ、日本などの女子サッカーチームが試合前に片ひざをついて人種差別に抗議した。
2021年2月、東京オリンピック委員会の森喜朗会長が性差別発言で国内外の批判を浴びて辞任した 。