現存艦隊主義
最初に現存艦隊の言葉を用いたハーバートのビーチー・ヘッドの海戦における指揮は、不適当と批判する見解が多い。軍法会議においてハーバートの弁明は受け入れられて無罪となったが、判事全員が元部下であったためとも推測され、ハーバートの現役復帰が認められることも無かった。海上自衛隊海将補の小林幸雄は、仮にフランス艦隊が上陸戦を実行したならばイギリスの残存艦隊には阻止する能力が無く、ハーバートの現存艦隊への評価は過大であったとしている。
現存艦隊主義は、自軍艦隊が存在していることで生じる脅威によって敵国の海上活動を妨げようとする消極的な戦略構想である。現存艦隊主義に基づく基本的な艦隊運用は、できるかぎり艦隊決戦を回避して自軍の海上勢力を温存することとなる。戦術的には、仮に海戦となっても敵艦隊の撃滅を追求せず、敵の攻勢戦略を阻止できる程度の損傷を与えることが目標となる。逆に自軍艦隊が撃滅されることを避けるために、柔軟な撤退が可能なような戦術行動を行う。「見敵必戦」をモットーとするような積極戦略とは対極に位置する。
このような現存艦隊が効果を発揮するのは、保全された艦隊が敵国の海上行動を阻止しうる潜在的な能力を保持している場合に限られる。たんに艦隊が現存するだけでは、脅威とならない。
現存艦隊主義の欠点としては、制海権の獲得ができないことである。自国の自由な海上活動を可能にするためには、積極的に敵艦隊の撃滅を図らなければならない。
現存艦隊主義は、国力に劣る国が、より強大な海軍国に対抗する戦略として採用されることが多い。劣勢国側が艦隊を温存して自己に有利な時と場所を選んで投入できる態勢を保持することで、相手国はいつどこに劣勢側の艦隊が出現しても対応できるよう、劣勢側以上の兵力を待機させなければならず、効率的に敵の海上勢力を拘束できる。