英国世論調査協議会
BPCの加盟企業には世論調査を主力とするイギリス国内の調査会社だけでなく、総合マーケットリサーチ会社や外資系企業のイギリス法人なども含まれる。BPC設立会員は太字表示。
Bostock Marketing Group (BMG) - 1988年バーミンガム創業の総合マーケットリサーチ会社
ComRes(英語版) - 2003年創業 (旧社名: Communicate Research Ltd)、世論調査およびCSR等の企業イメージ調査が主力
D-CYFOR
Forefront Market Research
Harris Insights & Analytics - 本社アメリカ・ニューヨーク、1963年から開始したThe Harris Pollで知られ、2014年から2017年1月まで米ニールセン傘下
ICM Research(英語版) - 1989年創業、世論調査が主力
D-CYFOR
Ipsos MORI(英語版) - 総合マーケットリサーチ会社でイギリス第2位の規模 (仏系大手Ipsosと英系Moriの合併会社)、社内部門のSocial Research Instituteが世論調査を手掛ける
Kantar Public - 総合マーケットリサーチ会社カンター・グループ (世界1位の広告代理店WPP傘下) の関連会社で世論調査が主力。
過去にBPCに加盟していた元会員、または世論調査機関として知られているがBPC未加盟の企業。
Dods Parliamentary Communications - 情報メディアサービス大手Dods Group(英語版)傘下
GfK - 世界第4位で総合マーケットリサーチ会社 (本社ドイツ)。同業のNOP (BPCの設立会員) を2005年に買収し、GfK NOPと呼ばれることもある。
RMG Clarity
イギリス総選挙に関する世論調査は、2010年を除き、しばしば労働党を過大に評価する傾向があると指摘されてきた。特に2015年総選挙の著しい予実乖離は「惨事」(disaster)や「失敗」(failed)と呼ばれた。これを受け、BPCはMarket Research Society(英語版)と共同で2015年総選挙の予実乖離分析を外部有識者に依頼した。BPCの会長カーティスは「2015年総選挙の世論調査は明らかに誤解を招く内容であり、調査手法および結果公表のどこに問題があるのか徹底追及しなければならない」と分析調査の意図を述べている。サザンプトン大学のスタージス教授が座長を務める調査団は、世論調査の母集団に偏りがあり、労働党と比較して保守党の支持者数が過小評価されていたことが、世論調査の精度低下の主たる原因だと特定した。