発震機構
このことから特に日本の内陸や沿岸部の地震で多くの解が求められてきた経緯がある。
1970年代に長周期地震計や計算機環境が整備され、CMT解の計算手法が確立されると、規模の大きな地震の発震機構はCMT解で求められることのほうが多くなってきている。とくに規模の大きな地震は、P波初動が不明瞭な場合もままあるほか、初期破壊と主破壊のメカニズムが異なることから初動解からでは地震のメカニズムを正確に評価できないという事情もあり、CMT解が好まれる。しかしM2~4程度の地震は長周期の波の振幅が小さく、CMT解の計算が困難であることから、今も初動解の計算により発震機構が決められている。
ただ、高速化した現在の情報通信技術をバックボーンに、初動解により断層面を判別することで、地震発生後早い段階で海溝型・直下型・スラブ内といった地震の種類の判別が迅速にできるため、津波予報や防災に必要な情報として欠かすことができない解析手法の1つである。