住所
イギリスの首都ロンドンの番地は1735年頃に住宅の識別のために導入されて以降整備された。
道路方式 市町村内の道路の名称及び当該道路に接し、又は当該道路に通ずる通路を有する建物その他の工作物につけられる住居番号を用いて表示する方法(住居表示に関する法律第2条第2号) 道路方式は欧米式と同じく通りの両側に奇数と偶数に分けて住居番号を振っていく方式だが、日本では山形県東根市の一部などで採用例があるのみである(山形県東根市の若木開拓歴史資料館の住所は「山形県東根市若木通り1丁目60号5」のように表示される)。 通り名による道案内は、地域に不慣れな人でも場所の説明や確認が容易で道案内に優れているという特徴がある。そこで国土交通省では「通り名による道案内」(通りに名称を付けた上で通りを起点に右側に奇数、左側に偶数で10 m単位の位置番号を付す方法)を住所とともに併記する施策を実施している。
なお、地番を表す部分や住居表示を簡略化して表記する場合、「-」(ハイフン)を用いる慣習がある。例えば「7番地9」や「7番9号」は「7-9」と略されうる。
日本において、Google マップなどの電子地図や住宅地図など詳細な地図を使えば、住所表記からその場所にどんな建物があるか知ることができる地域も多い。公共施設や企業は、所在地やアクセスを積極的に開示していることが通常であるが、個人ではプライバシーを重視して自宅住所を知られたくないと考える傾向が強い。個人情報保護法では、住所や居所を含む連絡先は保護対象に含まれる。
このため通信販売や電子商取引において、商品を郵便局留めで受け取る購入者がいるほか、仲介・販売事業者も住所非開示を含めた匿名での売買を容認する制度を導入している。
またGoogle ストリートビューでは、住宅画像などの追加ぼかし処理依頼を受け付けている。