東京都立図書館
1914年(大正3年)今沢慈海が新たに日比谷図書館館頭に就任すると、市立図書館の運営の一体化に向けた改革が進められ、日比谷図書館が管理業務も担い19館が一体的に運営される体制となったほか、日比谷図書館の児童閲覧の無料化、深川図書館の閲覧料無料化が実現した。
あらためて市の図書館の中心的な存在として位置づけられた日比谷図書館では参考図書館としての機能の充実が図られ、レファレンスワークの取り組みが始められており、大正天皇即位を記念し市に下賜された資金は教育基金に組み入れられ、その利子をもって特別図書購入費用とし蔵書の充実と郷土資料の購入に充てられ、日比谷図書館ではなお貸出は有料制であったが館外貸出制度の拡充も図られるなど、関東大震災以前の最盛期が到来したのである。
休館日および開館時間の規定は東京都立図書館館則別表の記載に基づく。
1960年代は図書館の奉仕活動のあり方が問い直された時期であり、東京都でも、都立図書館と区市立図書館との役割分担や協力関係の明確化、都区部と市町村部との財政上の格差の拡大、受験生が閲覧室を占領してしまって他の利用者の自由な読書や調査研究が圧迫されてしまうなどの問題が山積していた。日比谷図書館では増築がなった1961年(昭和36年)に早くも抜本的な改善が必要との結論に達しており、日比谷図書館協議会では一年余りの検討の末、1962年(昭和37年)9月に『東京都の公共図書館総合計画についての提言』をまとめて提出するに至った。提言内容においては、現下の諸問題を解決し日比谷図書館本来の奉仕機能の実現のために都が果たすべき役割が明示され、その中で日比谷図書館がこれまで収集してきた古書や東京資料をまとめて収蔵できる近世資料図書館の新設、古くなった図書資料を保存するための図書館の新設、また中学生、高校生をはじめとする学生や勤労青少年の読書、学習の場となる地域図書館の増設といった方針が示され、はじめて大規模分館の必要性が指摘された。この大規模分館の建設の基本構想をより深く検討すべく国内図書館関係者による意見聴取会が実施され、その結果都立図書館が果たすべき奉仕機能の中で、新設される図書館が参考調査図書館としての機能、近世・近代の学術研究を行う機能、都内公共図書館の相互協力センターとしての機能の3つの領域を担い、日比谷図書館では主として成人を対象として図書資料を提供する図書館機能を担うべきとする方針が示され、両者は一体的に運営されるべきであるとする方向性が示されたのである。
鉄骨鉄筋コンクリート造地上5階、地下2階建て、書庫収蔵能力は約208万冊、うち35万冊は開架である。中央図書館の重点的情報サービスであるビジネス情報、法律情報、健康・医療情報及び都市・東京情報に関する情報コーナーを1階に集約して配置し、また各種の窓口も1階に集約することでワン・ストップ・サービス化を図っている。また東京都の行政資料を収蔵する都市・東京情報コーナーおよび基本参考図書コーナーも1階に配置される。開架閲覧室は主に2階と3階に設けられ、2階では社会科学・自然科学系、3階では人文科学系の書籍を収蔵する。4階以上は主に閲覧室、多目的ホール、企画展示室、音声・映像資料室といった諸室が設けられている。都立図書館によって収集されてきた各種の文庫や資料約243,000点を収蔵した特別文庫室も5階である。また、5階にはカフェテリアがあり、軽食を取ることができる。
館内にはA4サイズ以上の大きさの荷物を持ち込んで入ることはできず、入口のコインロッカーに収納する必要がある。利用者用の閲覧席は902席で、パソコン席は1階から4階までに約290席を設けている。