信濃教育会
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1 2 「角川日本地名大辞典」編纂委員会編[1990: 56]
↑ 信濃毎日新聞社開発局出版部編[1981: 361-362]
1 2 3 信濃毎日新聞社開発局出版部編[1981: 361]
↑ 東栄蔵「信州の教育・文化をめぐって」 文藝出版 2018年
↑ “進学率アップ 道半ば”. YOMIURI ONLINE. 読売新聞 (2008年2月14日). 2011年5月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年10月25日閲覧。
1 2 “改革に着手 信濃教育会”. YOMIURI ONLINE. 読売新聞 (2008年2月13日). 2011年5月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年10月25日閲覧。
1884年(明治17年) - 長野教育談会(信濃教育会の前身)、結成。
1886年(明治19年)7月 - 信濃教育会結成。同年10月、月刊誌「信濃教育」創刊。
1944年(昭和19年)1月 - 信濃教育会解散、大日本教育会長野県支部となる。
1946年(昭和21年)11月 - 信濃教育会の名称復活。
1947年(昭和22年) - 教育研究所設置(4月)。株式会社信濃教育会出版部創立(6月10日)
1949年(昭和24年)5月19日 - 社団法人設立認可。
1951年(昭和26年) - 国語・理科の教科書編集に着手(国語は1967年をもって発行中止)。
1961年(昭和36年) - 公益法人として認可を受けて、信濃教育会出版部、社団法人となる。印刷部門を信教印刷株式会社として分離。
1983年(昭和58年)10月 - 信濃教育会館落成。
1984年(昭和59年)5月 - 信濃教育会館内に信濃教育博物館開館。
2011年(平成23年)3月 - 公益社団法人認定。
こうした長野県における教育を支える側の教員たちの職能団体として成立し、「信州教育」を担ったのが、信濃教育会である。信州教育とは、明治15年に県立長野師範校長として赴任した能勢栄が提唱した概念で、長野県における教育が他府県のそれよりも優れた特質をもつとの評価を与えるものであった。特に日清戦争後には、就学率の高まりを背景に、地域割拠の目立つ長野県の教育界を全県的に盛り立てるため、「汎信州主義」などの語とともに信州教育を強調した。また、1907年(明治40年)には、信濃図書館を開設したが、これは後の長野県立図書館の前身となった。
県下全郡市に部会を持つようになった大正期には、月例集会での会員相互の討論・演説・研究・講習を通じての研鑽や、島木赤彦、土屋文明らを専任の編集主任に迎えた『信濃教育』の刊行 を通じての教育的主張のほか、各地の教師たちによる独自の教育実践が展開された。この時期の教育活動を特徴付けるのは、武者小路実篤らの『白樺』に影響を受けた人道主義的・自由主義的教育で、子供の個性を伸ばすことを重んじるものであった。しかし、1924年(大正13年)、松本師範学校付属小学校で行われていた教科書に頼らない修身授業が文部省視学委員の非難を浴びると(川井訓導事件)、そうした大正自由教育とその担い手であった青年教師たちは、県当局からの非難や処分を受けただけでなく、教育会内部でも孤立し、困難な状況に置かれた。
明治初期より、長野における教育への関心は非常に高かった。明治9年の調査で小学校就学率63%(全国第1位)を記録し、同16年の文部省調査による旧国別の寺子屋数調査でも全国1位であった。近世における民衆の文化的蓄積があったことや、寺子屋・私塾の師匠経験者や近代以降に設置された長野師範学校の卒業生らが小学校教員を務めたことも、こうした教育に対する関心の高さを支えていた。