東プロイセン
ソ連もヒトラーの要求を拒否した。1939年、ナチス・ドイツは旧ドイツ帝国領の北辺の地で、一旦国際管理地域となり後に隣国リトアニア領になっていたメーメル地方を東プロイセンに併合した。同年、ポーランドがポーランド回廊の割譲要求に応じないことを名目に宣戦布告のないままポーランドに侵攻した。この際に東プロイセンはドイツ軍の出撃基地となった。ポーランド侵攻の結果、ドイツは西プロイセンを実効支配し、東プロイセンは再びドイツ本土と地続きになった。東プロイセンを含むすべてのナチス・ドイツ占領地域に住んでいたナチス・ドイツの法令でポーランド人と認定された者はポーランド総督府に移住した。独ソ戦開始とともに東プロイセンのラステンブルク郊外に「総統大本営」が置かれ、ヒトラーは東部戦線に近いここから軍隊を指揮した。ベルリンへ向かうソ連赤軍が東プロイセン攻勢を行った1945年1月から4月の間に、東プロイセンの住民260万人(1939年時点)のうち200万人以上がドイツ西部に逃れ(en:Evacuation of East Prussia)、残った人々も戦後シベリアに送られ、ドイツ人追放が行なわれた。
第二次世界大戦後、ケーニヒスベルク(カリーニングラードと改称)を含む北半分のほとんどはロシア・ソビエト連邦社会主義共和国(カリーニングラード州)に、メーメル地区はリトアニア・ソビエト社会主義共和国(クライペダ郡)に、南半分はポーランド(ヴァルミア=マズールィ県)に分割併合され、東プロイセンという地名は消滅した。
ポーランド側は、EUの歴史遺産保護の援助を受け再建し中世の姿を取り戻している。
戦後の混乱の中で追放されなかった少数のバルト・ドイツ人やドイツ人もまた共産主義のソ連とポーランドによる支配下では、強制的なソ連化によりドイツ人としてのアイデンティティを放棄し、領地や資産は全て没収された。ドイツに移住した人々の一部は故郷追放者連盟を組織している。現在もポーランド政府は、没収した個人の資産や土地の返却及び賠償において拒否を続け、ドイツとポーランド両国間の問題となっている。