イギリス領インド帝国
その後、デーシュムクは、祈祷協会(プラールトナー・サマージ)を創設し、伝統的なカースト制度と祭官の支配からの宗教を開放する試みが展開された。
マハーラーシュトラでは、ゴーパール・ガネーシュ・アーガルガル(英語版)(1856年-1895年)というインド近代史上でもっとも偉大な合理主義活動者も活動しており、彼もまた、人間の理性の力を信奉すると同時に、伝統への盲従を批判した。
南インドにもヒンドゥーの宗教改革が広がった。その中心はテルグ語地域の改革者ヴィーレーサリンガムの努力があった。
ラーマクリシュナ(1834年-1886年)とその弟子であるヴィヴェーカーナンダ(1863年-1902年)の登場もまた、従来のヒンドゥーにより閉塞していたインド社会に対しての批判が展開された。ヴィヴェーカーナンダは、また、ラーマクリシュナ・ミッションを創設することにより、学校、病院、診療所、孤児院、図書館といった社会奉仕活動を展開した。
1899年、カーゾン卿(就任期間:1899年1月6日-1905年11月18日)が第11代副王として就任した。カーゾン卿は外交面では、1903年にチベットに初めて外交使節を派遣(英語版)した。また、アフガニスタンとの国境線で常に不安定であった北西部において、「北西辺境州」を設置することで、治安の回復を図った。内政面においては、肥大化した官僚制度の整理、商工省の新設、インド考古学研究所の設立 を実施した。
しかし、カーゾン卿の統治政策の本性は、1904年のインド大学法と1905年のベンガル分割令によって、明らかとなった。インド大学法において、官吏の統制が強化され、インドにおける高等教育の発展が阻害された。ベンガル分割令において、ベンガルを二分し、ベンガル東部とアッサム地方でもって東ベンガル州を新設し、ベンガル西部とオリッサ州、ビハール州とを合わせて西ベンガル州を新設することで、それぞれの州の多数派をムスリムとヒンドゥーにしてしまうことで、ベンガルで盛り上がっていた反英運動を分断することにあった。ベンガル分割令は、1911年に撤回されるが、それは分割したベンガル州を再統一し、ベンガル、オリッサ、ビハール、アッサム各州に自治権を与えるという、いわば、ベンガル人に対して妥協がなされる形となった。
アジアにおいてイギリスは、1796年には現スリランカを併合、1814年から1816年のグルカ戦争によってネパールを保護国にした。また、1824年から3次に及んだイギリス・ビルマ戦争の結果、ビルマ(現・ミャンマー)を奪取し、1886年から1937年までイギリス領インド帝国の版図に組み込んでいた(イギリス領ビルマの独立は1948年)。イギリス領インド帝国はカナダやオーストラリアといったイギリス帝国内の自治領とは異なり、名目上は独立国とされた。第一次世界大戦および第二次世界大戦には連合国として参戦し、国際連盟、国際連合ともに原加盟国である。
そして1858年、インド大反乱(シパーヒーの乱)の後、イギリスはムガル帝国の君主を廃し、イギリス東インド会社を解散させ、インドをイギリスの直轄植民地とした。そのうえで、本国イギリスにはインド省が、現地には「副王(英語: viceroy)」の称号を持つイギリス人総督が置かれ、1877年にはイギリス国王(当時はヴィクトリア女王)がインド皇帝を兼任するようになった。
国内は直轄州と大小552の藩王国にわかれており、軍隊(英印軍)も存在した。
1923年、イギリスはネパールとの友好条約でその地位を保護国ではなく独立国として認めた。大戦後、1947年にインドとパキスタンが分離独立し、解体した。
なお、セイロンはイギリス東インド会社のマドラス管区に編入されていた時期もあったが、インド帝国が存在していた期間は一貫してイギリス直轄植民地(イギリス領セイロン)であり、インド帝国には属していない。
インドからイギリスのインド以外への植民地に労働力人口が移動したのもこの時代である。彼らのことを印僑と呼ぶ。イギリスの植民地の中で、特に熱帯地域へ人口の移動が促進された。移住先として選ばれたのは、サトウキビ生産が活発だった西インド諸島(ジャマイカやトリニダード島)、錫生産や天然ゴムのプランテーションが発達したイギリス領マラヤ、あるいはケニアやザンジバルといった東アフリカ、南アフリカやモーリシャスといったインド洋沿岸地域、フィジーなどの太平洋地域にも人口の移動が促進された。
その中で、東アフリカ貿易ルートで活躍したイスマーイール派のアーガー・ハーン一族やビルマとセイロン島で商業作物の開発に投資したナットゥコッタイ・チェッティヤールのように商業活動で成功した人々も登場した。また、移住先でのインド人が人種差別で苦境に立たされていることを世論に喚起したマハトマ・ガンディーが登場した。
インド人の移動は、何も植民地に限定されていたわけではない。イギリス本国に留学しそのまま、現地にとどまった者も多い。ロンドンで弁護士業を開業し、その後、帰国した人物の中では、後のパキスタン建国の父であるムハンマド・アリー・ジンナーがいる。
ジンナーは閉塞した状況を打開するために、8月16日に直接行動の日(英語版)を定めた。ジンナーは、直接行動の日において、ムスリム側は、「どんな様式、形態においても直接的な暴力行為に訴えるための日であってはならない」と考えていたが、実際に生み出されたのは、カルカッタ市内では4000人を超える市民が殺害され、ビハール州では約7000人のムスリムが殺害され、ベンガルのノアカリ地方では数千人のヒンドゥーが殺害されるという悲劇 のみであった。ノアカリ地方にいたっては、ガンディーが直接仲裁に行って、初めて、悲劇の収拾がなされた。
最後の副王として、1947年、ルイス・マウントバッテンが就任した。その前年、国民会議主導による中間政府の設立が宣告された。パンジャーブ州の東西分割問題、東ベンガル、バローチスターン、シンド、北西辺境州の各州がインドと新設されるパキスタンのどちらに帰属するかで議論が展開された が、6月3日、2つに分割した形での独立が正式に発表された。藩王国のほとんどは、内務大臣ヴァッラブバーイー・パテール(サルダール・パテール)の手腕により、インドへ帰属することとなった。
1947年8月15日、デリーの赤い城におけるネルーの独立宣言をもって、インドは独立を達成した。また、同日、パキスタンも独立を宣言し(インド・パキスタン分離独立)、インド帝国は解体された。インドはしばらくの間イギリス連邦内の立憲君主制国家であったが、1950年に共和制が採択され、総督ポストも廃止された。