共産主義者同盟
だが全共闘の最大の特色は学校状況に不満を持つ有志があつまり結盟すれば、勝手に全共闘を名乗れた点だ。全共闘のこの気楽さといい加減さは、政治変革を志す意識的学生の集合体である全学連活動家像とは異なる広範な拡大を見せた」と述べている。68年~69年にかけて30数大学がバリケード封鎖のまま越年した。
二次ブントは65~69年の中大学費・学館闘争、66年明大学費闘争などに関わり、69年1月の東大安田講堂事件には社学同200名が、バリケード封鎖に加わった。しかし、1969年1月安田講堂の機動隊によるバリケード封鎖解除時は、ブントの政治局は「すべて社学同は政治局の支援なしに独自にやるべし」という方針だった。また66年明大学費闘争時は、1967年「2・2協定」と呼ばれる大学当局と自治会執行部トップのみでの独断的合意が政争の源となり、明大から出た社学同系の三派全学連委員長は辞任した。また、68年2月16日の中央大学学費値上げ白紙撤回時には、当時の学対部長塩見孝也の意を受けた「70年安保までの永続バリケード」が一部提起されたが、学生からは非難を受けた。
一般に思われているのと異なり、全学共闘会議(全共闘)は、その活動の指導的立場にいた当事者の多くは沈黙を選び、その経過の全貌、理念、形態は未だ充分明らかにはなっていない。三派全学連や二次ブントその他の新左翼諸党派との関連も不鮮明で、三派全学連と全共闘を混同するな、とする当事者も存在する。従来の学生自治会、そして全学連を基盤とした運動とは違うことに留意が必要である。
なお絓秀実がその著『革命的な、あまりに革命的な-「1968年の革命」史論』において「68年(の革命)において決定的な重要性」をもつとしている、ノンセクトのアクティビストであった津村喬は、全共闘を、1984年になって「国家権力奪取が革命だとはだれも考えなくなり、具体的な局所での国家との対峙が課題」となり「大義に頼らず、消費社会の相対主義に解体されてしまうことなしに、どうやって国家とのあらゆる局面での対峙を続けうるのか、「交通」を可能にするか、これこそが、ここ十余年にわたっていく十いく百万人の人々が必死で模索してきたことである。この実践の束と網の目にこそ全共闘の「総括」はあった」と総括している。
青木昌彦(=姫岡玲冶):「姫岡論文」は終始ブント全体に大きな影響を与え理論的支柱の役割を果たした。後、経済学者、京大・スタンフォード大教授。
生田浩二(=加藤明男):日共分裂時は主流派。静岡県立静岡高等学校から東京大学に進み、島の右腕となる。その後ペンシルベニア州立大学に留学し、火事で33歳の若さで事故死。
大瀬振(=鈴木潔)
加藤尚武:後に哲学者、京大教授。
唐牛健太郎
柄谷行人
樺美智子:創生からまもなくして東大から事務所に常駐する。物静かで、黙々と事務をこなす。その後、東大に戻り文学部自治会副委員長となる。安保闘争時に死亡。
北小路敏:後、中核派。
香村正雄:東大経済学部卒。ブント創設までは全学連や反戦学同で活動。創設とともに機関誌の編集発行を初めとした裏方を一手に引き受け、事実上の事務局長の役割を担う。当時大金の何十万かを捻出してブントの事務所を立ち上げる。現公認会計士。
香山健一:全学連元委員長。後に政治学者、学習院大教授。
小泉修吉:『共産主義者』編集部の責任者。後に映画監督。
古賀康正(=坂田静明、=岡田行男):東京都立新宿高等学校、東大農学部卒。幼少期から極貧の中、祖母の面倒をみながら活動を続けてきた苦労人で、東大細胞の最も協力な牽引車。ブント創生時は職員組合書記となっていた数少ない 給料取りであったが、職を投げ捨てブント書記局常任となった。ブント初めての「職業革命家」である。後に農学者。
プロレタリア通信派(清水丈夫・西部邁・青木昌彦など全学連書記局グループ)も解散を決議した後に、一部が革共同に合流した。革命の通達派(服部信司、星野中、長崎浩などの東大本郷支部グループ。青木昌彦の理論と、ブント中央の安保時の行動に批判的だった)は、分裂・四散したあと、その流れを汲むマルクス主義戦線派(マル戦派)によって、岩田弘の世界資本主義論を「発見」、これは後に分裂を経験せず独自に残った通称「関西ブント」の60年安保総括「政治過程論」と並んで、再建二次ブント(1966)の主導理論となった(マル戦派は、静岡高校フラクションや慶應大の指導部からなり、宇野経済学とその弟子である岩田弘の理論で武装した学生運動のエリート集団。1965年参院選では、革共同中核派、三菱重工業長崎造船所社会主義研究会と共に浜野哲夫(池内史郎)を支援した)。また長崎浩は1968年、「叛乱論」を「情況」に発表(合同出版, 1969)60年安保の経験を68年学生反乱に接木し、構造分析した。長崎は60年と68年とのあいだに切断を認めず、「『革命の科学的根拠』(歴史の必然)の放棄はわたしたちにとって自明の前提だった」とする。長崎にとって、革命は必然的なものではなく「アジテーター」によって今ここに組織されるべき現実的なもの、とされた。
なお、後の革共同全国委分裂(革共同第三次分裂)後は、清水丈夫、陶山健一、北小路敏、藤原慶久(社学同書記長)、田川和夫らは中核派となり、森茂(鈴木啓一)、根本仁(土門肇)らは革マル派となった。上記以外には、近代経済学(西部邁・青木昌彦など)や学究に移行したものも多数いた。島書記長は沈黙を守った。いずれにしても60年安保時、指導的位置を占めていたものは多数ブントから離れた。