住友商事
)を採用。
1979年(昭和54年)6月 - 営業部門制を実施、商品本部を鉄鋼・機電・非鉄化燃・生活物資の4営業部門とする。
1996年(平成8年)6月 - 非鉄金属部長(トレーダー)が銅地金の不正取引で同社に2,850億円の損害を与えたことが発覚。さらに直後の株主総会では役員退職慰労金に関する株主の質問をさえぎって議事進行を強行。そのため株主代表訴訟および総会決議取消訴訟に発展した。
1998年(平成10年)2月 - 経営理念・行動指針を制定。
2001年(平成13年)4月 - 大阪本社および東京本社の名称を廃止し、6グループのコーポレート部門と9事業部門28本部の営業部門からなる本社に再編。関西、中部および九州・沖縄地域においてブロック制を導入。
2001年(平成13年)5月 - 千代田区一ツ橋から中央区晴海一丁目に本社移転。
2008年(平成20年)4月 - 昭和シェル石油とLPG事業を統合、エネサンスホールディングスを設立。
2010年(平成22年)4月 - 営業部門に新産業・機能推進事業部門を新設する一方、金融・物流事業部門を同事業部門に統合・廃止(7事業部門・25本部体制に変更なし)。
2013年(平成25年)4月 - 営業部門を5事業部門22本部に再編。
2014年(平成26年)4月 - 国内ブロック制を廃止。