九州電灯鉄道
1916年から1920年にかけて馬関電灯・長府電灯・彦島電気を統合したことで成立した下関支店管内の地域は、山口県内における電力需要の中心の一つであった。電源としては馬関電灯から引き継いだ下関発電所(火力発電所)があり、はじめ出力800キロワットで運転していたが、九州電灯鉄道合併後の1917年5月に増設工事が竣工して出力は2,050キロワットとなった。しかし第一次世界大戦後の需要増加に対応できなくなったため、九州電灯鉄道では豊浦郡長府町前田(現・下関市前田)での新火力発電所新設を決定した。こうして建設されたのが前田発電所である。1921年(大正10年)7月より運転を開始した。
前田発電所の主要設備は以下の通り。
ボイラー : 2台
原動機 : 8,378馬力カーチス式蒸気タービン1台(米国ゼネラル・エレクトリック製)
発電機 : 6,250キロボルトアンペア三相交流発電機1台(米国ゼネラル・エレクトリック製、周波数60ヘルツ)
変圧器 : 3台(芝浦製作所製)
発電所出力 : 5,000キロワット
この前田発電所も、名島発電所と同様にそれまでの総発電力を単体で上回る大出力の火力発電所であった。このような大火力発電所の新設は、常務の松永安左エ門が計画したものという。
前田発電所は九州電灯鉄道、東邦電力を経て1933年に山口県営となり、さらに日本発送電を経て1951年より中国電力前田発電所となるが、1960年3月に廃止されており現存しない。
この電球は発光部分(フィラメント)にタングステン線を用いる電球であり、フィラメントに炭素線を用いる従来の炭素線電球に比べて消費電力が約3分の1で済みなおかつ長寿命であるという特徴を持つ。福岡市では1906年2月に博多瓦斯が都市ガス供給を開始しガス灯の利用が進みつつあったが、タングステン電球の出現は電灯の競争力を向上させ、ガス灯から電灯への転換を促す契機の一つとなった。翌1911年(明治44年)6月には福博電気軌道との合併決定に伴う第2次料金値下げを実施し、月額電灯料金を10燭灯で80銭、16燭灯で1円10銭などとしている。値下げにより一旦減収となるが、需要増加の引き金となり長期的には増収につながった。
1909年(明治42年)2月27日、福岡地区での事業に加え福岡県南部の大牟田地区においても電気事業を開業した。電源は専用に新設した大牟田発電所(出力120キロワット)である。大牟田地区の事業は三池港開港に伴う同地の発展とともに伸長し、1910年下期末には電灯数3190灯を数えた。なお同地にある三井三池炭鉱は博多電灯開業よりも前の1894年12月から自家発電を開始して電灯や電動機の電源に充てており、この段階では電力会社との需給関係はなかった。
博多電灯時代末期の1911年上期末時点における供給成績は、電灯数は福岡地区3万38灯・大牟田地区3751灯の計3万3789灯、動力用電力供給413.5馬力(308キロワット)であった。
1908年(明治41年)9月、増設の余地がなくなった東中洲発電所に代わる発電所として出力500キロワットの住吉発電所が完成した。新発電所建設に伴う一応の供給力不足解消で供給は伸長し、まもなく電灯数が1万灯を突破する。さらに新発電所建設を期に開業時から手掛ける電灯供給に加えて同年10月より動力用電力の供給も開始した。こうして利用が始まった電動機は、当初精米その他にごくわずかな需要があるだけであったが、簡便で経済的という利点が周知されると工場の蒸気機関や石油発動機を電動機に置き換えるなどの動きが広がって徐々に利用が増加していった。また動力用配電線を応用して夏季の電気扇風機利用を認めると、申込の謝絶を余儀なくされるほどの需要が生じた。
新発電所建設後も続く需要増加に対応すべく住吉発電所2号機増設が1910年(明治43年)3月に実施され、供給力は1500キロワットとなった。増設を期に、同年7月、九州の他の火力発電事業者と比べて高価になっていた電気料金を引き下げた。この第1回値下げにより月額の電灯料金は10燭終夜灯で1円20銭、16燭終夜灯で1円60銭などとなった。同時に使用量によって料金が変動する従量灯の制度も設定されている。
1910年には発電力増強ではなく電球の改良により消費電力を減らすことで供給余力を増やすという手法も採用された。すなわちタングステン電球の利用開始である。
しかし相次ぐ値上げにもかかわらず、1899年12月に1回目の発電所増設(出力240キロワットに)が完成し供給余力が生ずると供給数は大幅に伸長した。特に1902年(明治35年)は「菅公一千年祭」の開催時に臨時灯250灯余りを点灯し、祭典後も引き続き需要が増加したことから全発電機を常に運転する状態となった。このため博多電灯では同年7月に2度目の発電所増設(出力360キロワットへ)を決定している。1904年(明治37年)に日露戦争が勃発すると石炭が高騰したため、7月に第3回値上げを実施した。この段階での電灯種別は「半夜灯」「三時灯」「終夜灯」「終夜街灯」の4種、燭光種別は10燭・16燭・25燭・32燭・50燭・100燭・弧光灯1200燭の7種があり、月額料金は10燭終夜灯で1円40銭、16燭終夜灯で1円75銭に設定された。
戦後の1907年(明治30年)に発生した反動恐慌の影響が経営に及ぶと、対策として需要家の希望に沿い低料金の低燭光灯(5燭灯)の供給を始めた。低燭光灯の供給は、前年より始めていた断線した電球の無料交換とともに好評であり、恐慌の影響の軽減に繋がった。開業10周年を迎えた1907年に電灯数は9000灯を超え、供給力の限界に達して供給の申し込みを謝絶せざるを得ない状態となった。
以下、沿革のうち電気事業・軌道事業以外の沿革について詳述する。
1911年から1921年までの軌道事業輸送実績の推移は以下の通り。決算期は毎年5月(上期)・11月(下期)の2回で、乗車人員・運賃収入ともに各期中のものである。
福博電車と唐津軌道は1922年以降東邦電力の軌道部門となったが、唐津軌道については1930年(昭和5年)11月に廃止され東邦電力系の九州鉄道によるバスで代替された。福博電車については1934年(昭和9年)になって東邦電力から分離され、九州水力電気傘下の博多電気軌道(2代目・1929年九州水力電気より独立)と事業統合の上で福博電車株式会社に移された。同社は1942年(昭和17年)に合併で西日本鉄道(西鉄)となり、その路線は西鉄福岡市内線とされたが、旧九州電灯鉄道の線区(貫線・呉服町線)は1975年(昭和50年)11月に廃止されており現存しない。
九州電灯鉄道が1916年に合併した長崎電気瓦斯は1912年に長崎市稲佐地区の旭町にて火力発電所(出力1,000キロワット)を建設していたが、九州電灯鉄道でも1915年8月になって長崎進出に伴う予備電源として同発電所構内に自社の長崎発電所(出力1,000キロワット)を新設した。長崎電気瓦斯の合併後は両発電所を合わせて「長崎発電所」と称している。1919年(大正8年)2月には3,000キロワットの増設工事が竣工した。
増設後の長崎発電所の主要設備は以下の通り。
ボイラー : 6台
原動機 : 750馬力カーチス式蒸気タービン2台(英国ブリティッシュ・トムソン・ハウストン製) 1,500馬力カーチス式蒸気タービン1台(米国ゼネラル・エレクトリック製) 5,300馬力混成式蒸気タービン1台(三菱造船所製)
発電機 : 625キロボルトアンペア三相交流発電機2台(英国ブリティッシュ・トムソン・ハウストン製、周波数60ヘルツ) 1,000キロボルトアンペア三相交流発電機1台(米国ゼネラル・エレクトリック製、周波数60ヘルツ) 3,750キロボルトアンペア三相交流発電機1台(三菱造船所製、周波数60ヘルツ)
発電所出力 : 4,000キロワット
長崎発電所は1945年(昭和20年)に廃止されており現存しない。
博多電灯・福博電気軌道の合併決定後、両社の株価は会社の将来への期待から高騰したものの、反対に合併に参加しなかった九州電気の株価は急落した。株価下落をうけ、合併参加に反対していた九州電気の株主・役員も博多電灯軌道との合併に前向きになり、同社は1911年9月24日の臨時株主総会で博多電灯軌道との合併を承認した。
その一方、博多電灯軌道側の九州電気合併決議は半年後の1912年(明治45年)4月までずれ込んだ。今度は博多電灯軌道社内での路線対立が表面化したためである。電源拡充の必要性から合併を推進する松永・福澤のグループに対し、反対派の堀三太郎(相談役)や原庫次郎(取締役)のグループが博多電気軌道との合併をむしろ推進すべきと主張した。この博多電気軌道というのは1910年に福岡市内に路面電車を建設すべく設立された会社であるが、当時福岡市内とその郊外での電気供給を認可されており、博多電灯軌道にとって将来的に競合する可能性のあると見られていた。松永派と堀派の対立は株式の買い占めによる主導権争いにまで発展したが、最終的に松永派が主導権を確保し、九州電気との合併を方針化させることに成功。博多電灯軌道は4月25日の臨時株主総会にて九州電気の合併を承認した。
翌4月26日、博多電灯軌道・九州電気間に合併契約が締結された。合併に際しての存続会社は博多電灯軌道。同社は205万円(うち118万7500円払込)を増資して資本金を485万円とし、九州電気の株主に対して額面50円払込済株式1株につき同額株式0.
歴代社長は以下の通りである。
磯野七平 : 1896年3月 - 1897年10月(死去)
太田清蔵 : 1897年11月 - 1898年4月 この間社長空席、専務制 石橋勇三郎 : 1898年4月 - 同年8月 野村祐雄 : 1898年10月 - 1900年1月
野村祐雄 : 1900年1月 - 1902年1月
太田清蔵 : 1902年1月 - 1907年7月
山口恒太郎 : 1907年7月 - 1912年6月
伊丹弥太郎 : 1912年6月 - 1922年5月
また歴代の常務取締役は以下の通り。
松永安左エ門 : 1911年11月(この間専務)1912年6月 - 1922年5月
田中徳次郎 : 1912年6月 - 1922年5月
山口恒太郎 : 1912年6月 - 1915年
歴代役員のうち、上記社長・専務・常務経験者以外の主な人物は以下の通り。
奥村七郎(取締役)
牟田万次郎(取締役・監査役)
大島小太郎(取締役)
中野致明(取締役)
古賀春一(取締役)
桜木亮三(取締役兼支配人)
橋本辰二郎(監査役)
各務幸一郎(監査役)
堀三太郎(監査役・相談役)
福澤桃介(相談役)
以下、沿革のうち供給の推移について詳述する。