日本の女性史
成人女性に向けたいわゆる婦人雑誌は、1905年の『婦人画報』、1906年の『婦人世界』、1908年の『婦人之友』が最初期にあたり、続いて『婦人公論』や『主婦の友』などが創刊された。『婦人之友』を創刊した羽仁もと子は家計簿の普及にも力を入れ、当初の家計簿は主婦1人による記帳を想定していたが、やがて家庭全員の参加で家計簿を作るという構想をした。
治安警察法(1900年)により、女性の政治結社の加入、政談集会の参加や発起人が禁止された。メディアへの統制として、1909年に『女子文壇』『婦人画報』などが女学校で閲覧禁止となった。文部省は1913年から「反良妻賢母主義的な婦人雑誌」の取り締まりを行い、『青鞜』『女子文壇』『女学世界』などが発禁となった。発禁処分が繰り返し行われたため廃刊となった雑誌もあった。女性による女性のための文芸誌として『女人藝術』が創刊され、その後続誌にあたる『輝ク』は、当時の女性作家が多数参加するフェミニスト的な思想文芸誌となった。しかし日中戦争以降は戦争協力を訴える内容に変わり、1939年には女性芸術家の慰問組織「輝ク部隊」が発足し、同名の慰問文集を発行した。
最初期の女性音楽家には、戦後も活動を続けた者も多かった。松島彝は自宅で音楽教室をひらいて人々に勉強の機会を提供した。金井喜久子は器楽曲の他に宝塚やオペラ、歌舞伎などの舞台音楽でも作曲し、女性の作曲は声楽曲といわれていたイメージをくつがえした。外山道子は、ミュージック・コンクレートに触発されて留学し、電子音楽を作曲した。吉田隆子は反戦活動で逮捕されてから病身となったが、戦後に歌曲や組曲を作り、与謝野晶子の詩をもとに『君死にたもうことなかれ』(1949年)を発表した。渡鏡子は作曲家と音楽学者の双方で活動し、明治から昭和の女性音楽家を紹介した『近代日本女性史第5巻 音楽』(1971年)を執筆した。
1946年にデビューし、1989年(平成元年)に死去した美空ひばりは、戦後の昭和時代を代表する歌手とも呼ばれる。1949年に12歳で映画デビューして1971年までに159本に出演し、歌手とともに映画俳優としてもスターだった。子役時代から性別を問わずに役を演じ、成長してからも男装と女装を使い分けて女性と男性の双方から人気を集めた。
女性の役割を家庭の中に求める国家の姿勢を批判したのは1911年に発刊された『青鞜』であった。誌面上で平塚らいてうは家制度を否定し女性の個の確立を訴えた他、西崎花世、安田皐月らが自由恋愛、避妊、堕胎、廃娼などの女性問題が取り上げ、女性解放運動に一石を投じた。
第一次世界大戦をきっかけにして重化学工業が発展を遂げると、都市部に人口が集中しサラリーマン層が増えた。その結果として賃金生活者を中心として核家族が増加する。こうした家庭の多くは夫が労働、妻は育児という役割分担が行われた。アメリカ流の合理的育児法が宣伝され「少なく生んで多く教育する」とする考えが広まる。子供の教育が母親の課題となったが、親族やコミュニティから離れて相談する相手のいない女性たちに、女性向け雑誌が歓迎された(メディアについては後述)。
1917年に寺内正毅内閣は民法の改正に乗り出し審議会を発足する。そこでの議論は親族法と相続法をより家父長的にしようとする保守派と、個人主義、近代主義的な家族形態に改めようとする進歩派の攻防であった。1929年には戸主権、父権の縮小と乱用防止、および親権の近代化を図る改正案の答申が成立したが、太平洋戦争に突入して改正は実現しなかった。
近代的な医療制度の整備前から、開業している女性の医師は存在した。内務省衛生局が発行した『日本医籍』(1889年)には、39000名の医師のうち女性が62名いた。医術開業試験の制度が始まると、1881年から女性の申請があって問い合わせが相次いだ。内務省衛生局は1884年に女性の受験を許可し、1885年に荻野吟子が女性初の近代的な開業医となった。博士号取得や留学も始まり、岡見京は女性初の医学博士、宇良田唯はマールブルク大学で初の女性医学博士となった。医師の養成では吉岡彌生が女医学校や専門学校などの教育機関を創設した。しかし、医師は男性であるという前提により、女医という呼称が続いた。他方で、看護師は女性の仕事として固定化されていった。
紡績産業で働く女性の間では、重労働などを原因として結核が流行した。農村から働きに出た女性が帰郷した際に結核を感染させることになり、農村でも結核が増加した。1903年には紡績女工が肺結核で帰郷療養をする問題が指摘され、農商務省の「職工事情」でも工場労働者の結核が記録されている。しかし日本政府は工業国の立国を急ぐ反面で問題対策が遅れ、工場法の施行で対策を始めたのは1916年からとなった。
江戸時代初期には足利氏姫のような女性領主もいたものの、それ以降は旧来の開発領主的土地所有は否定され、封建的土地所有である幕藩体制となる。知行を与える権利は、大名旗本に対しては将軍、藩家臣に対しては大名が掌握する。また相続は知行の再恩給と位置付けられ、享保期以降に幕令で長子単独の相続が徹底される。男子がなく養子をとる場合にも筋目が重視され、男系優先主義が貫かれた。こうした状況で一部の例外を除き家督相続はもちろん所領の相続から女性が排除された。婚姻については私婚が禁止され、さらに享保期には無許可での婚姻が禁止される。中世に武家が政略結婚などにより、女性が家と家を繋いでいた役割は失われた。正室は人質として江戸に住み、世継ぎを絶やさぬために一夫一妻多妾制がとられる。また江戸時代後期には系図編纂から過去に存在した女性領主の存在が意図的に消される。
将軍家や大名家の内部においては「表」と「裏」に性別分業される。主人とその家族のそばで奉仕する女中は活動の場を奥に限定される。
日本のオリンピック参加は1952年ヘルシンキ大会から復帰となり、選手72名のうち11名が女性だった。1964年東京大会では355名のうち61名となり、特に女子バレーボールでの金メダル獲得が女性スポーツの社会的向上に影響を与えた。1960年代から国際オリンピック委員会(IOC)は議論を重ね、女性選手や女性役員の増加を推進した。女性選手は増加を続けたが、役員は男性が大半を占める状態が続いた。2004年から2012年にかけて、オリンピック日本選手の女性比は50%前後だったが役員は12%から15%であり、同年のパラリンピックは女性選手が40%、女性役員が30%とオリンピックよりも参加比が高くなった。IOCは2005年に女性役員参加比の目標数値を20%としたが、日本オリンピック委員会(JOC)の女性評議員は2014時点で61名中3名、2020年東京大会の組織委員会は43名中6名と達成できていない。
スポーツ界におけるハラスメントとしては、女子柔道強化選手への暴力問題(2013年)が起き、組織の体質が明らかにされた。伝統競技と女性に関するトラブルでは、2018年の大相撲の巡業がある。舞鶴市の市長が急病により土俵で倒れた際、救命処置をする女性に土俵から下りることを行司が求めたため問題となり、日本相撲協会の理事長が謝罪をした
さまざまなスポーツ分野で女性参加が進むにつれて、記録も生まれていった。また、差別に対するアスリートの連帯も進んでいる。女子テニスでアジア人初のシングルス世界ランキング1位(2019年)を獲得した大坂なおみは、ブラック・ライヴズ・マターのデモに参加し、スポーツ界のジェンダー平等を目指すプレイ・アカデミーを設立した。
飛鳥時代から奈良時代にかけて唐の影響を受けながら国家としての体裁を整えていく。大陸から取り入れた律令や儒教、仏教などは家父長制などの男尊女卑を内包していた。それらの受容については大陸に比べ緩やかであったものの、社会的な男女差が広がっていった。そうした中で男性「官人」と女性「宮人」の区別が生まれ、天皇位の継承も父系が強調されるようになる。また、戸籍制度が始まり、男性が戸主となったことから女性の働きが見えづらくなってくる。
9世紀後半の『貞観式』には血穢が成文化していたが、室町時代になると『血盆経』が普及してお産で亡くなる女性は血の池地獄に落ちると説かれるようになり、さらに中世末期の『三国因縁地蔵菩薩霊験記』では死産は女性の前世からの業によるもので地獄に落ちると観念されるようになる。対して鎌倉仏教は女性を救済する立場をとり女性の信心を集めたが、先の女身垢穢など女性不浄感を強調する点は変わらず、念仏などの功徳により変成男子によって成仏しうると説くものであった。一方で『盂蘭盆経』では母の恩に報い母を救い成仏させることが僧の課題に位置付けられるなど、母性を尊重する思想が広がる。また女性側も女性不浄感を受容し息子の功徳により往生を望むことを理想とするようになっていくが、これは母性に女性の存在価値を閉じ込める方向への変化と位置付けられる。一方で禅宗を中心に尼五山など尼寺も多く建立された。曹洞宗の了然尼や臨済宗の無外如大などが著名であり、真言律宗では古代尼寺を復興し社会救済活動を行うなどした。
日本の女性史研究の最初期においては戦前の高群逸枝や戦後の井上清が挙げられる。1970年代にマルクス主義歴史学に基づく女性史研究が在野の女性研究者たちによって行われて成果を挙げる。しかしアカデミックな場で発展した欧米の女性史研究とは環境が異なっていた。日本でもアカデミズムの中で女性史が研究されるようになるのは1980年代である。2000年代になるとジェンダー史の研究も活発に行われるようになる。しかしこれらの研究成果も教育現場では部分的・限定的にしか取り入れられておらず、課題となっている。