海上自衛隊
各職種に付与される特技で、基本的に在職中は変わることはない(幹部に昇任した場合や能力の低下、心身の故障等により取り消される場合がある)。特に海曹士はこの主特技を軸に自衛官として勤務していくこととなる。なお、一部主特技は海曹に昇任しなければ取得できないものもあるため、海士のうちは別の主特技で勤務する場合がある。
護衛艦や潜水艦の建造は、ジャパン マリンユナイテッド(源流は日本鋼管・IHI・日立造船等)、三菱重工業、川崎重工業などで行われる。いずれも、戦前から旧海軍艦艇を建造した経験をもつ企業、およびその後身である。
旧海軍の九七式飛行艇や二式飛行艇を製造し、飛行艇については世界随一の技術を有していた川西航空機は、戦後に新明和工業となり、戦前からの技術を受け継いで、UF-XS、PS-1、US-1、改良型のUS-1A、現行のUS-2と、途切れることなく飛行艇の開発・製造を続けている。
艦艇の行動が漏洩する懸念等からこれまで外部との連絡は共用パソコンに限定されていたが、携帯電話の電波が届かない洋上でも、水上艦艇の乗組員が私有の携帯電話を使って家族らと電子メールできるよう、艦内通信環境の整備に乗り出したと『読売新聞』が2018年9月28日夕刊(社会面)で報じた。少子化の中で、志願者を減らさないことが背景にある。メッセージをwi-fi経由で管理サーバーにいったん集約し選別、艦艇の位置や活動内容についての記述があれば送信を停止する。(なおこれは検閲されるわけではなく、AIがメール文をスキャンし問題のある内容は送信できなくなるものである。)潜水艦については従来通り、出航後の外部との私的通信は禁止される。
1948年(昭和23年)1月から厚生省の所管となった第二復員局で吉田英三ら3人は密かに軍備再建の研究にあたる。1950年(昭和25年)10月、アメリカ極東海軍よりフリゲート(PF)貸与に関する非公式の打診を受けて、野村吉三郎(元海軍大将、元外務大臣、元駐米大使)・保科善四郎および第二復員局の吉田ら元海軍軍人を中心に、海軍再興の研究は本格化する。しかし、日本政府要人からは海軍再建の良い反応は得られなかったため、研究グループの交渉対象はアメリカ政府に移っていった。野村はその立場を生かしアーレイ・バーク米海軍少将らと信頼関係を築いていった。
1951年(昭和26年)1月の講和全権大使ジョン・フォスター・ダレス来日を機に、同年2月頃から研究グループ・野村・バーク・GHQらによる海軍再建の話合いが進むようになる。日本政府や米国務省にも交渉の経緯は伝えられた。同年4月には研究グループによって新海軍の母体組織の制度的枠組みを示した特殊研究資料が作られる。この資料はY委員会における海上警備隊創設の基礎案となった。
1951年(昭和26年)10月19日、吉田茂内閣総理大臣と連合国軍最高司令官(SCAP)マシュー・リッジウェイ大将の会談において、フリゲート(PF)18隻、上陸支援艇(LSSL)50隻を貸与するとの提案が正式になされ、吉田首相はこれをその場で承諾した。
艦艇の武器・甲板作業に関する職務を担当する。攻撃要員共通の職務として、甲板作業の中核作業員となるほか、搭載艇の操縦、運航業務を行う。航海中は、艦橋やCIC、担当武器の管制室においても勤務する。
射撃員 - 水上艦艇において砲こう(熕)武器(CIWSを除く)、小火器、ミサイル発射装置及び関係機器等の操作及び保守整備並びに弾火薬の取扱いに関する業務を担当する。また、基本教練・礼式指導も中核的に行う。
射管員 - 水上艦艇において射撃指揮装置、CIWS等の操作及び保守整備に関する業務に従事する。砲・ミサイルを整備・給弾するのが射撃員、射撃管制室等において射撃指揮装置等を操作し、目標を捕捉・追尾・照準し、砲やミサイルの発射管制(引き金や発射ボタンの操作)をするのが射撃管制員である。
運用員 - ボースンともよばれ、水上艦艇において甲板作業全般を取り仕切り、専門的な甲板作業は運用員専任で行う。主として錨作業、船体の保存手入れ、重量物の取扱い、防火・防水作業並びに関連器材の操作及び保守整備に関する業務に従事する。
海上自衛隊幹部学校(目黒)
海上自衛隊幹部候補生学校(江田島)
海上自衛隊第1術科学校(江田島)(攻撃、船務要員養成)
海上自衛隊第2術科学校(横須賀)(機関科要員養成)
海上自衛隊第3術科学校(下総航空基地)(航空要員養成)
海上自衛隊第4術科学校(舞鶴)(経理補給要員、事務官養成)
海上自衛隊補給本部(十条) 海上自衛隊艦船補給処(横須賀) 海上自衛隊航空補給処(木更津) 下総支処(下総航空基地)