長崎県立長崎中学校 (旧制)
政治
山川端夫 - 貴族院議員、外務省条約局長
伊吹元五郎 - 衆議院議員
冨永鴻 - 長崎県知事
大森佳一 - 貴族院議員、内務政務次官
本田英作 - 衆議院議員、外務政務次官、長崎地裁判事
山下謙一 - 徳島県知事、佐賀県知事
藤野繁雄 - 参議院議員、自治政務次官、参議院農林水産委員長
馬場元治 - 衆議院議員、建設大臣
御手洗哲 - 参議院議員
倉成正 - 衆議院議員、外務大臣
則元卯太郎 - 衆議院議員、弁護士
中村不二男 - 衆議院議員
経済
壇野礼助 - 日魯漁業社長、衆議院議員
中村藤一 - 日本製粉社長
松田精一 - 十八銀行頭取、東京築地活版製造所社長
西済 - 十条製紙会長
伊吹震 - 大日本製糖社長、日産火災保険社長、日産生命保険社長、神港製粉社長
原万一郎 - 九州商船社長
松田一三 - 十八銀行頭取、長崎商工会議所会頭
安田勇治 - 八幡鋼管社長
大神一 - 山一證券会長・社長
三浦政雄 - 三菱製鋼社長
野田岩次郎 - ホテルオークラ開業者・名誉会長、日本ホテル協会会長
山口良哉 - 三菱電機副社長
後藤敬治 - 中央公論社長
田中外次 - 住友金属鉱山会長・社長
草刈克巳 - 九州相互銀行副頭取
橋本武 - 九州電力社長
中村満寿夫 - 日本不動産銀行副頭取
立山屋敷(現・長崎歴史文化博物館敷地)- 1884年(明治17年)から1908年(明治41年)までの24年間
福富町(現・幸町)の関西九州府県連合水産共進会場跡(仮校舎)- 1908年(明治41年)から1913年(大正2年)までの5年間
中川郷鳴滝(現・長崎県立鳴滝高等学校敷地)- 1913年(大正2年)から1948年(昭和23年)までの35年間
1923年(大正12年)4月1日 - 長崎県立瓊浦中学校が開校し、前年入学生の半数が瓊浦中学校へ移籍。
1943年(昭和18年)4月1日 - 中等学校令の施行により、この時の入学生から修業年限が5年から4年に短縮される。
1945年(昭和20年) 3月 - 教育ニ関スル戦時非常措置方策に基づく修業年限4年施行の前倒しにより、4年生と5年生の合同卒業式が行われる。 4月1日 - 学校での授業が停止される(ただし勤労動員は継続される)。 8月9日 - アメリカ軍によって長崎市に原爆が投下。長崎中学校34名死亡。 9月 - 授業を再開。
1946年(昭和21年)4月1日 - 修業年限が5年に戻る。
1947年(昭和22年)4月1日 - 学制改革(六・三制の実施)が行われる。 旧制中学校の募集を停止(新入生(1年生)不在)。 新制中学校を併設し(名称・長崎県立長崎中学校併設鳴滝中学校、以下・併設中学校)、旧制中学校1・2年修了者を収容。 併設中学校は移行措置として、あくまで暫定的に設置されたため、新たに生徒募集は行われず(1年生不在)、在校生が2・3年生のみの中学校であった。 旧制中学校3・4年修了者は、そのまま旧制中学校の生徒として4・5年生になる(4年修了時点で卒業することもできた)。