日本のバス
チャーター(貸切)されて運行されるバス。運行経路、時刻や輸送人員は個別に計画される。学校・企業・団体での行事や冠婚葬祭など多人数で移動する場合に利用される。旅行会社が観光を主な目的とするツアーを設定する場合もこれにあたる。
使用される車両は目的ごとに異なるが、一般的には観光バスタイプの貸切専用車両が多く、近距離・少人数の場合は一般路線車やマイクロバス等が用いられることもある。中には一般路線バスと共用を目的としたワンロマ車とも呼ばれる車両を持ち、車両数に余裕ある週末に設備に豪華さを求めない安価な日帰りバス旅行を設定している事業者もある(神奈川中央交通・東急バスなど)。
こうしたバス事業者の統合の流れを決定づけたのが第二次世界大戦中の戦時統合であり、具体的には1938年(昭和13年)の陸上交通事業調整法と、1940年(昭和15年)の陸運統制令によるものである。戦時体制下で鉄道事業とともにバス事業もほぼ強制的に統合が行われ、原則として地域ごとに一ブロック一事業者として統合され、バス黎明期に見られた個人事業者や零細バス事業者はこの時期までに淘汰された。
戦時統合においては、公営事業者が民営事業者を買収または統合する事例はあったが(秋田市や函館市の公営交通はこの時期に成立している)、逆に公営事業者が民営事業者に統合された例は八戸市(のち八戸市営バスとして復活)、富山市(富山地方鉄道)のみである。戦時統合の対象外とされ横浜市のようにほぼ影響を受けなかった公営事業者も多い。
終戦後、戦時統合により統合された事業者は再分割されることとなった。大手私鉄では東京急行電鉄(大東急)、近畿日本鉄道、京阪神急行電鉄で大規模な再分割が行われている。
1940年(昭和15年)9月11日、商工省では営業バスの7割を代替燃料にするよう禁令を発し、さらに翌1941年(昭和16年)9月1日から代用燃料を利用するバスのみに営業許可を出すこととした。このため全国で木炭を燃料とするバスが一般的となった。
大正時代に入ると、鉄道事業者が自社鉄道路線の補完としてバス事業を開始する例が現れた。東京府では京王電気軌道(のち京王帝都電鉄を経て京王電鉄バス)が1913年(大正2年)4月15日、京王線の開業時に未成区間を補完するため車両5台で乗合バスを開業した。これが東京における最初のバス営業となったが、暫定的な輸送手段の色合いが濃く、鉄道未成区間の開業により短期間でいったん廃止されている。大正期の同様の例として神中鉄道(のち相模鉄道を経て相鉄バス)の例がある。
こうして鉄軌道事業者(私鉄)がバス事業に参入し、当時乱立していた個人や零細事業者による路線やバス事業を買収するとともに、自社鉄道路線の沿線を中心に路線網を拡大していくこととなる。
1923年(大正12年)9月1日に関東大震災(大正関東地震)が発生すると、被災地の東京市内では鉄道軌道が寸断され、人々の日常の足が奪われることとなった。被災した東京市電の代わりに、応急的な処置として東京市電気局がT型フォードを約800台輸入し、11人乗りに改造してバス事業を開始した。応急的に開始されたバスは恒常的な運行となり「円太郎バス」の愛称も付けられた。これが現在の都営バスの起こりである。
また関東大震災は東京のみならず神奈川県にも大きな被害をもたらし、横浜市電も同様に被災した。