工業化
インドは発展途上国であるにもかかわらず、その工業化の歴史は意外に古いものがある。独立以前より近代的な繊維産業や鉄鋼業が確立され、戦前期には日本の産業と競合する間柄でもあったほどである。長年の植民地支配の苦い経験を嘗めてきたこともあり、独立後、インドは経済的自立の達成を強く志向するようになり、混合経済体制の下でフルセット型の産業基盤の構築を図ってきた。
自動車産業を例にとれば、1954年には部品の段階的国産化を求める政策方針が打ち出された。そのためゼネラルモーターズやフォード・モーターなど外資系メーカーは撤退し、インドの自動車産業は民族系メーカーによってのみ占められることになり、それに伴って部品産業の裾野もかなりの広がりを見せるようになった。このように広範な産業基盤の形成が図られるようになったものの、やがて行きすぎた統制や閉鎖的な経済運営の弊害が顕著となり、農業危機も加わって、1960年代後半よりインド経済は長期停滞を余儀なくされ、世界経済に占める地位も低下の一途を辿るようになった。
台湾では戦前の日本統治時代において既に工業化社会の戸口に達しており、太平洋戦争中の米軍による爆撃などで被害を受けたとはいえ、50年間の統治時代に築かれたインフラの整備、産業の復興と教育の普及など、同じように植民地支配を受けて独立した他の開発途上国とは比肩できない。さらに米国の援助と日本の借款供与、華僑の投資に加え、国民党政権下における経済政策(1965年に高雄初めて建設された「加工出口区」の制定や「公地方領」「耕地三七五減租条例」等の土地改革)により1950年代から著しい経済成長を遂げ、台湾の奇跡と呼ばれるようになった。1970年代の蔣経国時代には十大建設など大規模インフラ整備計画が実施され、台湾はアジア四小龍(NIES)の一つに数え上げられるほどの成長を遂げた。
一例を挙げると、1870年代に外資が先導し生産を始めた器械製糸業は従来の手操りき生糸に代わって中国の代表的な輸出生産品を占めた。しかしながら外資以外は自己資本の乏しい零細工場ばかりで、資本の大部分を外部に仰がざるをえなかった。
日清戦争敗戦を期に全面的な改革の実施を目指した光緒帝や康有為らが行った1898年の戊戌の変法は西太后らによる戊戌の政変で失敗に終わった。一方、同年から義和団事変で清朝が大敗した1900年にかけ、欧州列強諸国は清朝の各地に租借地や排他的勢力圏を設定し、ここに自国の資本を導入して鉄道建設や鉱山開発などに着手した。
この「中国分割」に列強の一員として加わり、本国との距離が欧米よりも近い日本は、1905年の日露戦争勝利で自国の勢力圏とした満州南部で南満州鉄道の設立や撫順炭鉱の開発などを行い、後の工業地域の基盤を築いた。西太后自身が1901年から開始した光緒新政も含め、これらの諸政府による政策は中国の近代化・工業化を促進したが、同時に清朝による全国統治の継続を困難にした。辛亥革命によって1912年に清朝が滅亡した後は中華民国各地に軍閥が割拠する分裂状態となった。経済面を含む国家政策の立案は不可能で、中国の工業化はさらに遅れた。
その後第一次世界大戦は、欧米製品の流入を減らし、中国経済に大きなチャンスをもたらした。こうして、中国でも紡績業など工業化の兆しが見えてきたのである。