ブルーカラー
その一方で、バブル崩壊後の1990年代半ばから2000年代初頭にかけての深刻な不況の中で、ホワイトカラーの職種では労働力の供給過剰から、大量リストラも見られるようになった。またホワイトカラー職種の労働環境が往々にしてストレスが多く、精神疾患や過労死が社会問題として取り沙汰されるようになり、必ずしもブルーカラー職種よりも快適だとはいえないと見なされるようになった。しばしば脱サラに絡んで、ホワイトカラー職種への忌避も見出され、相対的に第一次産業とブルーカラー職種の社会的重要度や職場環境も見直される風潮も出ている。
また従来は、ホワイトカラー業種より賎しく労働環境も劣るとして嫌悪されていたブルーカラー職種にも、1991年に創刊された『ガテン』誌の影響もあって、従来の忌むべき労働環境といったイメージも軽減されるようになっている。
しかし、平成不況の折、就職氷河期における深刻な就職難からフリーターが増加したことや不況に伴う仕事量の減少もあり、1990年代後半から単純労働力(→プレカリアート)の不足が解消され、一頃の過当競争的の様に人員の確保に走る必要がなくなったので、現在では手取り賃金がホワイトカラー職種を圧倒的に上回るような状況は見られなくなり、高賃金や従業員の労働環境、キャリアアップ支援の充実を謳う職場も少なくなった。
とりわけ2003年に小泉純一郎政権によって製造業への派遣労働が解禁された結果、ブルーカラーの「短期間の大量採用、大量解雇」が頻繁に起こり、ブルーカラーは「短期間の使い捨て要員」と見なされている(→プレカリアート、秋葉原通り魔事件、派遣切り)。
これらの要因によって、バブル景気の時期には、日払いで10,000円強の高給でもブルーカラーは嫌悪され、社会全般とりわけ学生・生徒・児童の間にも、ブルーカラーを嫌悪してホワイトカラーを志向する傾向や、製造業を嫌悪して製造業以外を愛好する傾向が高くなった。バブル崩壊後、すなわち冷戦後の現在もこのブルーカラーや製造業への嫌悪は変わっておらず、ブルーカラーや製造業への嫌悪は高校・大学の進学率の高さにも現れている。 そして、冷戦後の30年以上に亘る長期の不況や製造業への過剰適応によって、ホワイトカラーになれず、仕方なくブルーカラー(言わば「でもしか工員」)となる大学卒業者も現れた。また、「工業社会→情報社会」への変化と、製造業への過剰適応によって社会が硬直している点を指摘し、「脱製造業」を唱える論者(藤原和博、出口治明など)も現れている。職種別の賃金格差が小さければ、衛生的で安全そうなホワイトカラー職種のほうが(多少賃金が安くても)「より快適な職場」だと考えられた。
ブルーカラー職種は製造業や土木・建設業、運輸業などを支える労働力として、ホワイトカラー同様に経済成長を支える重要な役割を果たしていることに誤りはなく、これらの地味だが社会に不可欠な職種では、深刻な人手不足も発生した(中卒者にもできる作業であっても、18歳未満では深夜業が禁止されていることと、日雇い派遣によるワンコールワーカーでは建設業への派遣が禁止されているため、なおさら深刻な問題となる)。この時代では、深刻な労働力不足から(一定の条件付きで)中卒者に代わり、外国人労働者の受け入れや高給の保証などの変革も行われた。
また、人手が不足していたバブル期の一頃は、長年にわたって係争も見られた労災や職業病の問題を放置すると労働者が集まらず、退職者の増加や短期離職率の上昇につながりかねないため、労働者の負担を軽減する機器の導入で、「汚い、危険、きつい」の3K問題を少しでも軽減したり、労働者を保護する方策や業務上必要な資格の取得の支援などのキャリアアップ支援を行う企業が散見された。