箱島信一
福島支局を経て東京本社経済部へ。以来、経済部内でジャーナリストというよりもむしろ内部調整型の官僚として頭角を現した。
社長就任後、経済部出身らしく経営の合理化を推し進める。しかしこのことから社長人事をたすき掛けで行ってきた政治部、さらに社長になれないことから社内で「朝日の参議院」と呼ばれる社会部との対立が激化した。
2005年、同社が発行する「週刊朝日」において、武富士から名目の立たない広告費5000万円を「ただもらい」(本人が週刊文春の取材に対して語ったコメント)したことで、監督責任をとる形で役員報酬減額。この事件が発覚したのは、反箱島派の専務坂東愛彦のリークだったといわれている。
後任の社長には政治部出身で常務第三席であった秋山耿太郎が五人抜きで昇格。一方専務の内海紀雄と坂東愛彦、さらに常務筆頭の小林泰宏といった社会部出身の重役は涙を呑んだ。
一見失脚したようにみえるが、いまでも社内の経済部派閥「箱島グループ」のドンとして君臨する。「箱島グループ」には、箱島の肝いりで子会社のテレビ朝日社長に就任した元・取締役専務の君和田正夫や伊藤裕造(東日本放送社長)、現・監査役の神徳英雄らがいる。
日本高等学校野球連盟と共催の全国高等学校野球選手権大会の活性化を図るため、高校野球の育成と発展に貢献した指導者を表彰する「イヤー・オブ・ザ・コーチ賞」をもうけた。しかし、"Year of the coach" を和訳すると「コーチの年」になってしまうとの苦情や問合せが殺到し、受賞者の新聞発表にも支障が出たため、箱島の社長退任後の2006年に「育成功労賞」に改称された。
朝日新聞社の英字新聞『朝日イブニングニュース』を廃刊し、替わって2001年4月2日から『ヘラルド朝日』を創刊した。