黄河決壊事件
オドリック・ウーの河南省に対する研究によれば、堤防決壊の後、旱魃による1942年末の飢饉・1943年夏のイナゴの被害と続き、その時期に河南の西部、南部、東部の順に伝染病の被害があり、これらの時期に死者300万人、土地を捨てた者300万人、救援を待つ飢えた人々は1,500万人を数えたと指摘している。日本は軍の展開のためだけでなく日本本国への現地からの食料を移入を必要としていたものの、飢饉の数年間、日本側は各地の倉庫から食糧を放出し他省からも雑穀を移入し、飢えた人々にも食べさせられる食糧供給を図る事が課題となったとされ、これは国民党、共産党ともに同じ状況であったとしている。その一方で、ウーは飢饉の年月においても日本軍やその傀儡による過酷な食糧収奪の手法や苛烈な徴発が行われていた事実を多数報告し、それが農民を屡々共産党側に追いやったとしている。これについて、徴発に関しては国民党と共産党を含めたどの当事者も似たようなもので特に敵対側の管轄地域で多かったが、日本軍は農民から徴発する為により組織だった暴力と拷問を用いていた他、国民党と共産党は外国の侵略勢力と戦っているとして自らの行動を道義的に正当化できた事、日本が都市という消費地域を支配するのが一般的であった事に対し国民党と共産党は農村の生産地域を支配した事が国民党と共産党に有利に作用したとしている。
アメリカにおける報道は被害の規模を伝えるのみにとどまり、『ブルックリン・デーリー・イーグル』紙が6月16日に「日本軍が必死の救助活動をしている」と報じた程度だった。日本の『同盟旬報』は「アメリカでは災害が人災であることを伝えていない」と報じている。
英国では事件が日本軍の砲撃で引き起こされたとする中国側の説明に無理があることを示しながら双方の主張を伝えた。ロンドン・タイムズは事件をスペインと戦ったオランダ人のように中国人は堤防を破壊して日本軍の進撃を止めたと報じ、中国のプロパガンダは額面通りに受け取られるべきではないと断った上でそれによると日本人の被害が5千人とし、日本側はこれを否定しながらも日本軍の動きが制限されたことを認めたことを伝えた上で、この事件が中国の長い歴史の中においてさえ比類のない大災害の恐れがあるとし、国際連盟から送られた専門家の支援による治水と公衆衛生向上のための巨大な建設作業を無に帰したことを指摘した。
国民革命軍は本拠を三劉寨付近に置いて5月頃から住民の交通を遮断し、黄河本流が河岸に激突する場所に内径10メートル、深さ15メートルの穴を掘り、これを互いに横坑で連結して爆破する準備を行ったが事件後にも未完成で爆破されなかった穴が数個残っていた。開封北方の堤防上では溝を掘って増水期に自然に決壊するように準備されていた。堤防破壊の準備作業は5月下旬から確認されており国民革命軍は1個師団の兵に加えて付近の農民を強制して作業を行っていた。