日本のエネルギー資源
統計のある20世紀半ば以降の日本のエネルギー消費量の推移をみると、第二次世界大戦後の高度経済成長期に産業の成長に伴って急増し、1953年からの1963年までの10年間で2倍、1963年から1973年までの10年間でさらに3倍に増加している。
その後1970年代の2度のオイルショックにより横ばい・微増となるが、1980年代にバブル景気期に入ると再び増加に転じた。バブル崩壊後失われた10年に入ってからも、やや増加傾向にあるが増加率は低い。オイルショック前の1973年を基準とすると、1990年代後半から2000年代前半にかけて1973年比1.5倍に達した後、2000年代後半に減少し、2019年時点では1973年比1.2倍の水準にある。
この約40年間の動向を部門別に見ると、産業部門では省エネルギー化の進展により1973年比で2割の削減を達成した。一方、運輸部門ではトラック輸送の拡大などにより1970年代から1.7倍に増加した。また、家庭部門では家電製品の普及と多様化、業務部門ではOA機器の普及などによりそれぞれ現在まで増加傾向が続いており、2015年時点では1973年比で家庭部門が1.8倍、業務部門が2.1倍に達している。
GDP当たりのエネルギー消費量を国際比較すると、日本は1990年代から欧州先進国を上回る高効率の水準に達しており、2018年の時点でもイギリス・フランス・ドイツなどと同水準にある。
日本のエネルギー国内供給構成の推移は以下の通り。なお、下記の「自給率」では原子力発電を自国生産にカウントしている。
1960年から1980年はIEA「World Energy Balances 2020 Edition」、1990年以降は資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」(いすれも『エネルギー白書2021』より)による。
)1: 1990年以降の総量(Mtoe)はIEAのページによる。
)2: 水力を除く再生可能エネルギー(地熱・風力・太陽光・バイオマス等)、未活用エネルギー(排熱・雪氷熱・廃棄物発電等)。
)3: 上記式より原油換算klから石油換算トンに変換した。
これ以前のデータの参考として『平成6年版 図で見る環境白書』 (1860年 - 1990年のグラフ)などがある。
一次的に1990年代後半に15%に達したが、権益の喪失が相次いで急速に低下し、2000年代後半には10%程度で推移している。1990年代後半から、長い不況(失われた10年)の影響を受けて、開発コストの高い自主開発原油よりも低価格期に安い原油を多く買い備蓄しておく市場重視型の方針に舵が切られた。しかし、2006年には日本企業が権益を持つ「自主開発原油」の比率を2030年までに40%に引き上げるという目標が再び提示された。国内需要急増により権益獲得の動きを強めている新興国との折衝、複数国企業のコンソーシアム(合弁)による開発の増加など、近年の事情に合わせた原油輸入にまつわるリスク低減施策が求められている。現在自主開発原油は天然ガス及び国産も含めて公開されるようになっており2016年度は27.4%となっている。
現在国内の石油の備蓄は政府が116日分、民間が89日分の計205日分で530百万バレル (84,000,000 m) ある。なお、国内生産は北海道や新潟県などの油田(ガス田)から産出されており、年間産出量は2000年代後半で900,000 m前後を推移していて、国内消費量の0.4%程度を賄っている(日本の石油・天然ガス資源参照)。