山根明
2018年6月19日、都道府県連盟有志による「日本ボクシングを再興する会」が、山根に対する「退会要求書」への賛同を募っていることが明らかとなった 。7月27日、都道府県連盟関係者・大学ボクシング部や全国高等学校体育連盟の関係者・元オリンピック代表選手など333人から告発を受け、「アスリート助成金の不正流用の教唆および隠蔽」「試合用グローブ等の不透明な独占販売」「公式試合における組織的な審判不正」「山根会長の暴行疑惑」など13項目を指摘した告発状が日本オリンピック委員会・日本スポーツ協会・文部科学省・スポーツ庁・日本スポーツ振興センターなどに送付された。この中には「奈良判定」と呼ばれる奈良県出身者に有利になる、不正なジャッジがあり、試合に介入した疑惑も取り沙汰された。7月30日、ボクシング連盟は公式ウェブサイトに「事実と異なる部分が多くある」などとする反論文を掲載した。
しかしこの反論でも事態は沈静化せず、地方ボクシング連盟支部からも辞任を求める声が上がった。
2018年8月8日、日本ボクシング連盟の会長および理事を辞任することを表明し、8月15日には同連盟傘下の関西ボクシング連盟と奈良県ボクシング連盟の役職からも退くことを表明した。山根は疑惑について認めていない。「日本ボクシングを再興する会」は、同日山根除名と全理事解任を要求した。「奈良判定」はこの年のユーキャン新語・流行語大賞の最終候補30の一つにノミネートされ、山根は不快感を示している。最終的にはトップテンのひとつに入選している。
2018年12月15日、日本ボクシング連盟は、山根および息子の山根昌守元理事などを除名処分とする方針を決め、2019年2月の総会で正式に承認された。
2018年末以降はテレビのバラエティ番組に多数出演している。
2019年2月10日、日本ボクシング連盟は、都内の総会で、審判の不正や助成金の流用などの問題で山根明ら当時の幹部三人を除名すると正式に決定。これで山根は各都道府県連盟にも復帰できなくなり、事実上の永久追放が確定した。