総合的な学習の時間
例えば、小学校第2学年の教科書に掲載が多い、アーノルド・ローベルの『お手紙』では、2匹のかえるの友情について、「がまくんとかえるくんが7歳だったとしたら」の訳を考えて、訳者としての創造性の可能性を吟味して行う。
社会科との連携 検地刀狩や関所などが税制の基礎と安全社会の樹立に寄与したかを調べ学習などを通じて学習することで、日本社会とその安全性について考える。 また、宗教による価値観の相違を知ることは、現代社会で異文化を理解していくのに必要なことであるが、このようなことも、国際理解教育などで調べたことをもとに学習者が考えることで、特定の宗教のための宗教教育を行うことなしに学習することができる。
家庭科との連携 ボヘミアンビーズとヴェネツィアンビーズを見比べて色の発色の違いは温度と資材の声質(石英のまざりぐあい)、女性熟練工の存在から結婚してからも働き続けることの魅力を小さいうちから知る。
京都府京都市のある研究開発学校では、日本における全国的な実施に先駆けて総合的な学習を吟味してきたが、週3時間の総合的な学習の時間を最大限に有効活用するために、個性的な取り組みをしている。各学年における総合(総合科学)的な学習内容と、第3学年から第6学年まで一貫した生涯に生かせる学習内容の双方を、それぞれ「A」と「B」に分けて次のように設ける形をとっている。
A 第3学年「地域社会の昔と今」(地域に目を向ける) 第4学年「すべての人にやさしい地域社会に向けて」(障害者・健常者両者にとって暮らしやすい社会とは) 第5学年「生命を考える」(生命に対する畏敬、食を考える、出産、育児を考える、自分の体を考える) 第6学年「世界にはばたく人に」(世界の国々、日本に来る外国人との交流、さまざまな世界への日本の支援)
B 情報、英語、福祉 年間あたり10校時ずつ学年の実態に合わせて教育課程を独自に組んでいる。小学校においての英語教育も行われている。
教員が教材を吟味し準備した上で英語を母語とする講師に工夫している。日本以外の諸国で使用しているのと同じ教育図書を使用しており、月に1度の授業でも、子供の能力を最大限に引き出せる。子供は「将来外国に行きたい」「職業は英語をいかしたものにつきたい」「尋ねられたら、道をおしえてあげたい」と自発的な希望を述べ、コミュニケーション主体の学習の成果を表現している。
総合的な学習の時間は小学校第3学年から始まるが、この研究指定校では、第1学年、第2学年の生活科の単元を第3学年以上の学年の学習と系統立てて取り組みを進めている。特にB領域の英語に到達するまでの前段階として、近くに住む留学生からのボランティアを招いて、その国に伝わる遊びを教えてもらったり、給食時に歓談したりしながら人と人との交流を行っている。コミュニケーション力の育成は言葉よりも行動といわれる。地域から学校への評議も活発であり、地域住民による教育支援団体の設立が行われるなど、教育が地域交流を円滑にする機動力になっており好ましい例である。
学校での展開方法として、学年単位で活動する方法や、学年の枠によらない「縦割り」のグループで活動する方法(いわば講座制)がある。
学年単位での活動 学年担当の教員の合議により計画が立案され、その計画に基づいて1年間の活動を展開する。内容によって学年外の教員が支援する場合もある。複数の教員で検討し、活動実績を確認しながら進められることもあり、多くの学校でこのスタイルが採られている。
講座制 教員ごとに独立した講座を開講し、学年に関係なく、生徒を希望の講座に割り当てる。但し、希望者の偏りを想定し、例えば希望の講座を第3希望まで選択させ、希望の分布に応じて教員の合議で割り当てを調整する方法が採られる。この場合、必ずしも第1希望に割り当てられるとは限らず、希望しない講座に割り当てられる可能性もある。 講座制では教員一人でひとつの講座を担当するため、各教員の経験や能力を活動内容に反映させることが可能であるが、内容によっては独自に教材を作成する必要が生じ、従来の教科教育に加えて負担が増す傾向にある。 そのため負担軽減の方法として、外部の専門家を特別非常勤講師として招き講義に厚味を持たせる場合や、過去に実施された講座を受け継ぐ(自分の講座の場合は前年度の内容を繰り返す)方法を採る場合がある。このようなシステムを採る学校においては、教員の専門分野における深い知識や企画力などが求められるが、そうではない講座を引き継いだ場合には専門家に任せ切りにしないなど、担当講座に対する責任意識、前年度実績に対する改善など創意工夫が求められる。