高度専門職業人
日本におけるこれまでの大学院機構は、主として、研究者の養成と、高度で専門的な職業能力を有する人材の養成(職業教育)という、2つの機能を目的として存在してきた。
そもそも、日本における大学院制度ならびに学位制度は、戦後の学校教育法(1947年)制定によって大きく変化し、それまでの博士号学位に加え、修士号学位が創設された。そのため、当初修士課程は、博士課程の前段階という性格が色濃いものであった。しかし、時代を経て社会の価値観が多様化するにつれ、修士課程に期待される役割もまた多様化していき、実社会の各分野で指導的役割を果たす人材の養成という機能も併せ持つようになった。
その後、「知」の時代といわれる21世紀をむかえた社会では、上述の価値観の多様化に加え、科学技術の高度化、経済や文化のグローバル化、情報集積の革新化なども相まっており、これらによって生じた複雑な問題に専門性をもって介入できる人材や、多様な視野や経験をもち国際的に競争や貢献のできる人材が、各分野で必要とされていた。