日本車
2014年、コンシューマー・レポートはブランド別の信頼度順位を発表し、レクサス、トヨタ、マツダ、ホンダの順に、日本勢がトップ4位まで独占した。
世界主要国の乗用車販売台数に占める、「日本ブランド車」のシェアは以下の通り。
アメリカ合衆国:41.2%
西ヨーロッパ全体:13.5% イギリス:17.8% ドイツ:11.6% フランス:8.7% イタリア:11.5%
スウェーデン:15.7%
これらのように性能や品質では評価される一方で、「感性に訴えかける領域に関してはダメ」と言う評価を受けることも間々あり、それは北米でのサイオンブランド設立の背景にも挙がっていた。
現在は日産自動車と三菱自動車がルノー、三菱ふそうがダイムラー・トラックの傘下に入っているほか、過去には富士重工業(現:SUBARU)およびスズキ、いすゞ自動車がゼネラル・モーターズ(GM)、マツダがフォード・モーターの傘下に入っていた時期もあった。
オイルショックや大気汚染問題が深刻化した1970年代に、ホンダによってCVCCが開発されるとその高い技術力や省燃費性に注目が集まるようになり、世界での評価は大きく高まった 。 今では燃費の良さや、工作精度の高さによる故障の少なさ、そして安価である事が評判となり、世界各国で高い人気を得るまでになっている。
国交のない北朝鮮や、フセイン政権時代のイラクにも、商社を通じて輸出(主にトヨタ・ハイラックスや、同メーカーハイエースなどピックアップや大人数が乗車可能なバン)されている。チャド政府軍対リビア軍・反政府軍によるチャド内戦や、イラン・イラク戦争の際は、両軍ともに日本製のトラックや4輪駆動車に銃砲類を搭載した簡易戦闘車「テクニカル」を大量投入して戦闘を繰り広げ俗にトヨタ戦争とも呼ばれた。
ロシア連邦や東南アジア、南アジア、西アジア、アフリカ諸国など、多くの国に日本で使用されていた中古車が大量に輸出されており、ロシアやモンゴル国などでは、右側通行にもかかわらず右ハンドルのままで使用されている。特に商用車などは日本語の看板が描かれたまま使われているものも多い。
また、日本車に限定されるものではないが、盗難車の輸出も増え続けている。これには、自由貿易港を持ち、ジュベル・アリ・フリーゾーンでもあるドバイが存在する限り、有効な対策はないといわれている。
イギリスやアメリカなどではスカイラインGT-Rやランサーエボリューション、インプレッサWRXなどの一部のスポーツモデルがカルト的な人気を誇っている。