弁論部
弁論部の名称には、学校ごとに独自性があり、弁論部、雄弁会、辞達学会、雄弁部、講演部、言道部など様々である。
マスコミ研究、政治研究、文化的研究発表などの活動をする新設の団体が雄弁会を呼称する例もある。また法政大学の志雄会のように弁論部・雄弁会を連想させる名称の団体もあるが、これらは次項で解説する弁論部とは異なる活動をしている。
この頃の全関東の組織は、最高意思決定機関として加盟校が議決権を持つ総会(総会は定例・臨時・年度で開催された)、運営機関として加盟校構成員の有志の中から総会により選任された者で構成される中央執行委員会、外局のディベート委員会(外局委員長は中央執行委員会の委員長から指名された。ディベート委員会は2000年11月の総会で廃止)をはじめ、特設の企画の実行委員会やディベート・リーグなどを運営する特別委員会が付設されていた。 中央執行委員会は、正副委員長の他、事務・交流・企画・編集などの各局の局長および局付の補佐によって組成されていた。委員には当時“東明中日”と俗称され1980年代から1990年代初頭に構成員がいずれも50〜100人規模であった、第一高等学校・東京大学弁論部、明治大学雄弁部、中央大学辞達学会、日本大学雄弁会の構成員が比較的多かった。
しかし、1990年代後半から、加盟校間の組織力や実力の格差を原因とする思惑の違いが目立つようになった。学生一般の志向性が、旧来の弁論部から学術やマスメディアなどの研究サークルに拡散していた。そういった学生のニーズに応えるために、弁論部の活動は大学ごとに変化した。活動の内容をディベート中心にしたり、政策勉強を中心にしたりと特定分野に特化する弁論部がでてくる反面、従来の弁論部と同様に幅広い活動を維持した弁論部も存在した。構成員が著しく減少し廃部あるいは休部する弁論部も増加した。弁論部の活動の内容に大きな差異が生じたことや、弁論部ごとの構成員の規模の格差などによる利害の不一致が一部で表面化したことは全関の意思の統一を困難なものとした。全関の内外で弁論部が名称変更などにより弁論部活動から撤退したり、構成員がいなくなったことによる弁論部の廃部などが相次いだ。