三角表示板
(安全器材等の型式認定)
第三十九条の六 次に掲げる安全器材等の製作又は販売を業とする者は、その製作し、又は販売する安全器材等の型式について国家公安委員会の認定を受けることができる。 一 牽引の用具 二 自転車に備えられる反射器材 三 夜間用停止表示器材 四 昼間用停止表示器材
2 前項の認定は、同項各号に掲げる安全器材等がそれぞれ次に掲げる基準に適合するものであるかどうかを判定することによつて行う。 一 牽引の用具にあつては、第八条の四の基準 二 自転車に備えられる反射器材にあつては、第九条の四の基準 三 夜間用停止表示器材にあつては、第九条の十七の基準 四 昼間用停止表示器材にあつては、第九条の十八の基準
道路交通法上における停止表示器材の基準に適合することを認定する仕組みが、前述の通り定められている。国家公安委員会から指定を受けた『日本交通管理技術協会』が基準に適合するかどうか試験審査を行っており、適合した製品には「国家公安委員会認定品」等の記載があるか、TSマークが貼付されている。
(警告反射板)
第四十三条の三 自動車に備える警告反射板は、その反射光により他の交通に警告することができるものとして、形状、反射光の色、明るさ等に関し告示で定める基準に適合するものでなければならない。
(停止表示器材)
第四十三条の四 自動車に備える停止表示器材は、けい光及び反射光により他の交通に当該自動車が停止していることを表示することができるものとして、形状、けい光及び反射光の明るさ、色等に関し告示で定める基準に適合するものでなければならない。 2 停止表示器材は、使用に便利な場所に備えられたものでなければならない。