アーサー・セシル・ピグー
労働市場における失業の問題に関しては、古典派の立場にたつピグーとこれを批判したケインズの対立がある。ピグーは、市場の自動調節機能(価格の伸縮性)を肯定する古典派の立場から、労働市場における一時的な失業は価格調整(名目賃金の切り下げによる実質賃金の下落)によって消滅して「完全雇用」が実現されるため非自発的失業は発生しないとした。
これに対して、ケインズは、古典派の主張するような名目賃金の切り下げが可能であると仮定しても、そのことによる購買力の低下は、物価の下落を招いて実質賃金の下落を抑制する反面、国民所得の減少を招いて失業者をかえって増大させると反論し、「伸縮的な賃金が持続的な完全雇用を維持できる」という古典派の想定を否定した。
また現実の労働市場では、組合活動などによる名目賃金の下方硬直性(最低賃金のことを指すと考えてよい)が存在していることを指摘し、現在の名目賃金の下で働きたい全ての人が職についた場合の雇用量としての「完全雇用」が実現せず、非自発的失業が発生してしまうとした。そのため、ピグーら古典派の言う需給調整メカニズムは労働市場においては機能しないと主張した。
これらのことにより、ケインズは非自発的失業は総需要の不足に起因するとして、有効需要の政府による管理を求めた。