Future Systems プロジェクト
1960年代末、IBMの収益の大部分はハードウェアによるもので、ソフトウェアとサービスはハードウェアの付属品的扱いだった。価格が付いているのはハードウェアだけだが、その価格にはソフトウェアとサービスの代金も含まれていたのである。
他の製造業者が、主に磁気テープ装置や磁気ディスク装置などの周辺機器の互換ハードウェアの製造販売を開始しており、その価格はIBMのものよりずっと安価だった。このため、ソフトウェアやサービスの代金に回されるはずだった収入が減ってしまうという問題が発生していた。1971年初め、ジーン・アムダールがIBMを退社して互換メインフレームの会社を立ち上げると、IBM社内にタスクフォースが結成され、互換機市場は今後も成長すると結論付け、ソフトウェアとサービスのコストをハードウェアの価格に転嫁するビジネスモデルは早晩成り立たなくなるとした。
もう1つの戦略的課題は、ハードウェアの価格が着実に低下しているのに対して、人件費が大部分を占めるプログラミングと保守運用のコストが着実に上がっていることだった。したがって、顧客企業のIT予算は今後減っていき、それに依存しているIBMの売り上げも減少すると予測された。アプリケーション開発と保守運用のコスト問題に対処し、顧客企業のIT予算が減ってもIBMの取り分を増やすようにすることが至上命令となった。