日立鉱山
1922年(大正11年)には諏訪鉱山は採掘を再開し、その後、積極的な設備投資と化学鉱業の発展による硫化鉄鉱の需要急増の後押しを受けて、諏訪鉱山は1933年(昭和8年)には年産5万トンを越える硫化鉄鉱を採掘する鉱山へと成長し、最盛期には鉱山従業員とその家族の1000人近い人々が諏訪鉱山周辺で生活するようになった。また戦時中、日立鉱山と同じく諏訪鉱山でも朝鮮人労働者が多く働いており、1941年(昭和16年)の段階で朝鮮人坑内労働者の比率が5割を越え、朝鮮人労働者と日本人側との間にトラブルも発生した。
戦後も諏訪鉱山は硫化鉄鉱の採掘を続けていたが、諏訪鉱山で採掘される硫化鉄鉱の品位が低いために市場で販売が困難となり、また日立鉱山全体の合理化が進み、日立鉱山本体の採鉱に集中する必要性も高まっており、1961年(昭和36年)、諏訪鉱山での硫化鉄鉱の採掘を中止して含銅硫化鉄鉱の採掘のみを継続し、余剰人員は日立鉱山本体で雇用することとなった。そして1965年(昭和40年)10月、鉱量枯渇などのため諏訪鉱山は閉山となり、やがて諏訪鉱山があった周辺には数軒の家が残るのみとなった。
日立鉱山(ひたちこうざん)は、茨城県日立市にあった鉱山で、主に銅と硫化鉄鉱を産出した。1905年(明治38年)以前は赤沢銅山と呼ばれていた小鉱山であったが、同年久原房之助が経営に乗り出し、日立鉱山と改名され本格的な開発が開始された。久原の経営開始以後大きく発展し、1905年(明治38年)から閉山となった1981年(昭和56年)までの76年間に、約3000万トンの粗鉱を採掘し、約44万トンの銅を産出した日本を代表する銅鉱山の一つとなった。日立鉱山を母体として久原財閥が誕生し、久原財閥の流れを受けて日産コンツェルンが形成され、また日立鉱山で使用する機械の修理製造部門から日立製作所が誕生しており、日立鉱山は日本の近代産業史に大きな足跡を残している。
日立鉱山の南隣には硫化鉄鉱を主に産出した諏訪鉱山があり、1917年(大正6年)に久原鉱業によって買収された後は日立鉱山の支山となり、1965年(昭和40年)の閉山まで稼動が続けられた。ここでは日立鉱山とともに諏訪鉱山についても説明を行う。
久原房之助は1869年(明治2年)山口県萩市に久原庄三郎の三男として生まれた。久原庄三郎は藤田組の創始者である藤田伝三郎の実兄で、藤田伝三郎と久原庄三郎、そして二人の実兄である藤田鹿太郎の兄弟3人が出費して1881年(明治14年)に設立された藤田組は、軍用物資の調達や土木建築業から1884年(明治17年)には小坂鉱山の払い下げを受け、その後鉱山業を中心として多角的な事業展開を行う財閥へと成長した。
久原房之助は1891年(明治24年)に小坂鉱山に赴任し、精鉱課長や坑業課長など主に採鉱や精錬の現場で実績を積み、1900年(明治33年)に小坂鉱山の所長に就任した。当時、小坂鉱山は日本有数の銀の産出量を挙げていた鉱山であったが、銀の価格の低落と生産コストの増大で次第に経営が困難になっていき、その上、1897年(明治30年)の金本位制の復帰によって銀の価格は更に低落し、小坂鉱山は閉山の危機を迎えていた。
久原は当時、組成が複雑であるために精錬が困難で利用されずに放置されていた黒鉱に着目した。後に日立鉱山でも久原を助けることになる竹内維彦を招聘し、黒鉱の精錬法の研究を重ねた結果、1900年(明治33年)黒鉱から銅を精錬することに成功し、小坂鉱山は銀山から日本有数の銅山として蘇った。なお久原房之助のもと、小坂鉱山で働いた人物としては、竹内以外にも後に日立製作所を創立する小平浪平などがおり、多くの有能な人材が日立鉱山の創成期に活躍することになる。
日立鉱山は、渡良瀬川の上流部にあって流域の広い範囲に鉱毒被害を広げることになった足尾銅山と異なり、わずか8キロの長さしかない宮田川流域の鉱山であった。このため鉱毒の被害を蒙った土地を半永久的に借り受けたり、土地を購入するという手段を取ることが可能であった。つまり鉱山が鉱毒の被害地を占有するという方法で鉱毒被害をある意味、解決に導くことになった。そして鉱毒被害地は日立鉱山や日立製作所の施設や、鉱山や工場で働く労働者たちの住宅や生活関連施設、そして産業の発展に伴い拡大していった日立市街地となっていった。
また、日立鉱山から排出される鉱毒水は磯焼けを発生させ、日立沿岸の漁業に打撃を与えた。日立鉱山はこの問題でも漁業組合に補償金を支払うことで解決を図った。土地の占有によって鉱毒水問題が一応の解決をみた後も、選鉱時の廃滓など鉱山廃棄物の宮田川への投棄は継続されていたため、宮田川の汚染と日立沿岸の漁業への悪影響はなかなか改善せず、戦後も日立鉱山から漁業関係者に対する補償は行われた。宮田川と日立沿岸の水質汚染問題が改善を見せるのは、1970年代に入って環境保護への意識が高まり、選鉱時の廃滓の投棄中止など汚染防止の具体策が取られるようになってからである。
久原は赤沢銅山の購入に総計42万円余りを費やしており、創業直後の日立鉱山の経営や積極的な鉱山開発を進めていくためにはどうしても資金の調達が必要になった。しかし当時の財界は久原のことを重く見ていなかったため、資金調達にも悩まされることになった。小坂鉱山での実績があるといっても、久原はまだ独立して事業を開始したばかりの30代の青年であったわけで、これはやむを得ないところであった。そこで父、庄三郎以来の交流があり、久原房之助のことを高く評価していた長州閥の大物、井上馨の援助を仰ぐことになった。しかし井上も当初ものになるかどうかわからなかった日立鉱山に対して無条件で援助をするはずがなく、鉱山開発の具体的プランと将来性を証明する具体的な資料を求めてきた。久原の手によって開発が開始されたばかりの日立鉱山に、井上を納得させることが出来る開発の具体的プランや何といっても将来性を証明する具体的な資料があるわけはなく、久原は自ら採掘現場に出向き、坑夫らとともに採掘に従事して現場から井上が求める具体的な資料を入手しようとも試みたという。
そこで久原はやはり父の代から取引があった鴻池財閥の援助を求めることになった。鴻池は融資について承諾はしたが日立鉱山の経営の参画を強く求め、その結果1906年(明治39年)5月、毛利家の鉱山経営の実績があった神田礼治を日立鉱山の所長として送り込んできた。
戦時体制強化に伴う増産は、日立鉱山で働く労働者の増加を招いた。1932年(昭和7年)には約3000人にまで減少した従業員は、1937年(昭和12年)には4435人、1941年(昭和16年)は6283人、そして1944年(昭和19年)には7835人に達した。
そのような中、日中戦争が始まった1937年(昭和12年)頃から、鉱山労働者一人当たりの生産性の低下が見られるようになった。これは応召により戦場に向かうことになった労働者が現れるようになって、熟練労働者の不足が始まったことによる。戦時体制が強化される中、日立鉱山から応召される労働者はますます増加し、そして軍需工場が多くの新規労働力の受け皿となり、日立鉱山の労働者募集に応ずる人は少なく、その結果として労働力不足が顕著になった。
日立鉱山の状況を悪化させたもう一つの要因は、精錬に必要な石炭とコークスの不足であった。日立鉱山の場合、石炭は鉱山近隣にある常磐炭田で採掘されたものを利用しており、またコークスは東京ガスから供給を受けていた。特に問題となったのが日立鉱山に供給された石炭の質が第二次世界大戦時に入って急落したことである。1944年(昭和19年)頃からは石炭とコークスの供給量自体も減少を始め、銅生産に大きな支障となった。
銅生産に必要な他の物資も、銅の増産体制強化の中で優先的に供給されていたが、戦時中の物資不足の中で次第に供給が滞るようになり、1942年(昭和17年)頃からは日立鉱山では物資の節約や社内で必要物資の融通体制を強化してしのぐ状態となっていた。このような中で日立鉱山の銅生産量は1943年(昭和18年)にピークを迎え、1944年(昭和19年)には生産量は減少し、終戦の1945年(昭和20年)には激減することになった。
1873年 副田欣一が赤沢銅山の操業を再開するも、休山となる。その後赤沢銅山は所有者が転々とする。
1894年 高橋元永と城野琢磨による操業再開とそれに伴う鉱毒水問題の発生。
1901年 ボイエス商会が赤沢鉱業合資会社を設立する。
1905年 久原房之助が赤沢銅山を買収し、日立鉱山と改称して開発に着手。
1906年 日立鉱山で煙害問題が発生する。
1908年 大雄院で新技術を生かした製錬所(現在のJX金属日立事業所)操業開始。日立鉱山電車営業開始。
1910年 小平浪平により、久原鉱業所日立製作所設立(現在の日立製作所)。
1911年 日立鉱山で用いる電力をまかなうために、当時日本で最大級の水路式水力発電所である石岡第一発電所の操業開始。
1912年 久原鉱業株式会社に改組。
1915年 製錬所の煙害対策として、大煙突完成(155.7m。当時世界最長)。