南北和議
南北和議(なんぼくわぎ)とは、辛亥革命後、孫文を臨時大総統とする南京の中華民国臨時政府と、北京の清朝との間で行われた、調整・政権統一のための交渉およびその結果としての和議のこと。「南北議和」「南北講和」「南北妥協」「南北停戦」「孫袁提携」などと呼ばれることもある。南北和議は、南側による北伐(広西北伐軍、広東北伐軍、上海北伐軍、福建北伐軍など)と平行して行われたこともあり、その始点と終点は、必ずしも明確ではない。
清朝側の代表者は主として袁世凱とその部下の唐紹儀であったが、中華民国側の代表は、伍廷芳、汪兆銘、黄興、宋教仁らと、入り乱れ、袁世凱に対してある程度の妥協せねば立ち行かないという1点においては共通の認識があったが、必ずしも足並みが揃わず、また、財政的にも革命政権側に限界が生じていた。そのため、最終的には、革命側の中では、袁世凱の立場とも近接性のある、張謇らのいわゆる立憲派が主導権を握り、革命側にとっては、かなり妥協的な内容の和議となった。和議の主たる内容は、以下のとおりである。
宣統帝が退位し、清朝を終焉させる
臨時大総統の地位を孫文から袁世凱へ移譲する
政府は南京におき(首都を南京にし)、変更できない
新総統は南京で就任する(それが、孫文辞任の条件)
(臨時)約法を制定する
新総統は約法(およびそれに基づく法律)に拘束される(約法遵守を誓約する)
国会を開設する
和議の結果、「南北統一がなされた」、という言い方をすることもある。
しかも、袁世凱はこれらのうち、第3点、第4点、第6点については、きちんと遵守することはなかった。