日印協会
1903年(明治36年)、大隈重信や長岡護美が対印貿易の重要性を認識していた渋沢栄一の後押しを得て設立する。設立当時、インドはイギリスの植民地であり、インド総督(副王 Vice Roy とも)が統治するイギリス領インド帝国 (British Raj) であった。明治の近代化を推し進めた先駆者らは、アジアの時代の到来に向けて、アジア諸国のなかでもとくにインドとの通商を重要視していた。藤井毅は、当時英国の植民地であるインドとの日印関係とは、つまりは日英関係のことを指すと指摘している。つまり、大隈や渋沢が意図したのも、英国のインド支配を前提とした関係であった。当時、日本人側は岡倉天心や横山大観、インド側ではラビンドラナート・タゴールらが、とくに、日印の文化交流を深めていた。1939年(昭和14年)5月、日本政府より財団法人として認定される。
1941年(昭和16年)8月28日に、陸軍参謀本部の山内豊秋から、10月末締め切りでビルマやインド地方の情勢調査の依頼があり、「インド方面の地形・資源・産業等を大判でカラー印刷も加えて200頁あまりの資料集」を提出した記録がある。
2019年8月時点。
代表理事・会長 森喜朗
代表理事・理事長 平林博
評議員 大島賢三、小島眞 、渋澤健 、谷野作太郎、ペマ・ギャルポ、林康夫 、堀本武功 、松田純一
理事・副会長 鈴木修、大橋徹二、小島順彦、米谷佳夫、松田進、中村邦晴
理事 大内晴美、小島秀樹、近藤正規、他
業務執行理事・常務理事 笹田勝義
顧問 榎泰邦、岡本純一、勝田友治、田原総一朗、堂道秀明、他
インドの政治、経済、社会、文化等に関する情報収集や調査、研究活動。
インド人と日本人との交流促進
インドや日印関係の知識普及や啓発、情報発信
文化行事を通した日本とインドの文化交流の促進
日印双方の政府、関係団体等に対する提言