プリインストール
各プリインストールソフトの価格は、市販ソフトの体験版など例外もあるが、基本的にパソコンの本体価格に上乗せされているため、販売価格が割高になる。特に、OSやオフィススイートの種類(グレード)は価格を大きく左右する。
直販メーカーが販売するパソコン製品や(場合によっては自作パソコンも)大手メーカー製と比較して安価なのは、プリインストールソフトが少ないことと、キーボード・マウス・ディスプレイ・プリンターなどの周辺機器を別売としていることも理由の一つである(パソコンの動作に最低限必要なOSとデバイスドライバのみのインストールで済ませる機種もある)。
大手メーカーでも、プリインストールするソフトウェアを大幅に削減し、価格を抑えたモデルを販売する例がある。例えばIBMが1995年より発売していた家庭向けパソコンブランドのAptivaシリーズは、プリインストールのみならず同梱ソフトウェアを大量(最盛期の1996年には50タイトルを超える)に付属することで、他社製品にない付加価値と利便性をアピールしたが、やがてパソコンがコモディティ化と共に低価格競争に突入、またユーザーの指向もインターネット接続の端末とする形の利用が定着すると、不要なソフトウェアの存在が他社製品との競争で不利になったため、次第にプリインストールを切り捨てる形でコストダウン、最終モデルでは7-8タイトルにまで減らされたという。
プリインストールソフトについては、基本的には「パソコン本体とセットの形であれば、ライセンス譲渡は可能」とする形態をとっている場合が多いが(マイクロソフトなど)、ライセンスの譲渡を認めない場合もあり、中古機として売却、購入する場合に問題を生じる可能性がある。