対岸経営
これらの三五公司の事業が順調に発達すれば満州における南満州鉄道のような植民会社となるはずであった。しかし、三五公司の各事業はそれぞれ不振に陥る。まず樟脳の移出・輸出量は1907年(明治40年)にピークを迎えた後、資源の枯渇等により産出量の激減をみる。また、総督府による福建省の樟脳の専売は列強各国の反発を招いた。清国政府にとっても「官脳局」は自己に何ら利益をもたらさない厄介者であったため、「官脳局」撤廃の要求が高まった。さらに、海外市況の不振、台湾樟脳による圧迫等もあり、1910年(明治43年)には三五公司による樟脳専売は中止せざるを得なくなった。潮汕鉄道は、自然災害、戦乱、兵士の無料搭乗、天下り人事の弊害等により殆ど利益がなかった。東亜書院も、1909年(明治42年)以降事業の不振により、事実上閉鎖され、1910年(明治43年)ついに正式に廃校になった。総督府は三五公司に対して継続的な支持補助をせず、1907年(明治40年)頃までには三五公司への補助金はなくなった。三五公司は対岸におけるすべての事業において撤退を余儀なくされた。