最高経済会議
パリ講和会議においてイギリス大蔵省の首席代表および最高経済会議の大蔵大臣代理を務めたジョン・メイナード・ケインズは寛大な賠償を主張するが、彼の提案は受け入れられず、敗戦国ドイツに対し莫大な賠償請求が突きつけられることとなった。これに反対したケインズは6月に大蔵省を辞職しケンブリッジ大学に戻る。同年12月にはパリ講和会議の内幕とその失敗を論証した「The Economic Consequences of the Peace(平和の経済的帰結)」を発表し、ベストセラーとなったものの強い批判を浴びた。
また、十月革命を指導してロシア帝国のロマノフ王朝を倒し、第一次世界大戦から離脱させたレーニンは、ケインズの「平和の経済的帰結」を引用しながら、敗戦国だけではなく戦勝国のイギリス・フランスでさえ負債を増やし、債務国の状態になって耐えがたい状態に陥っている。製品の価格はアメリカ合衆国では平均して120%上昇したのに、賃金の上昇はわずかに100%であった。イギリスでは製品の価絡は170%、賃金は130%、フランスでは製品の価格は300%、賃金は200%、日本では製品の価格は130%、賃金は60%であったにもかかわらず、「秩序、労働の愛好、倹約」の呼びかけを結びの言葉としている最高経済会議の決議を共産主義インタナショナル第二回大会の報告の中で批判している。
1919年2月のパリ講和会議で最高経済会議が設置され、講和交渉までの経済的措置について会議に助言することになった。国際連盟の組織と規約の作成、戦争責任と保証の決定など、特定の問題を研究するために専門委員会が任命された。