小峰隆夫
『データで斬る世界不況 エコノミストが挑む30問』岡田恵子,桑原進,澤井景子, 鈴木晋,村田啓子共著. 日経BP社, 2009
『地域医療をめぐる諸問題 研究会を終えて NIRA座談会』長谷川敏彦,山本清, 伊藤元重共 [述]. 総合研究開発機構, 2010
『政権交代の経済学』編著. 日経BP社, 2010
『日本経済の記録 第2次石油危機への対応からバブル崩壊まで(1970年代~1996年) (バブル/デフレ期の日本経済と経済政策 歴史編 1) 内閣府経済社会総合研究所企画・監修, 小峰編. 内閣府経済社会総合研究所, 2011
『日本経済の記録 金融危機、デフレと回復過程(1997年~2006年) (バブル/デフレ期の日本経済と経済政策 歴史編 2) 内閣府経済社会総合研究所 企画・監修, 小峰編. 内閣府経済社会総合研究所, 2011
『最新|日本経済入門 第4版』村田啓子共著. 日本評論社, 2012
『貿易の知識 第3版』 (日経文庫 村田啓子共著. 日本経済新聞出版社, 2012
『エコノミストの戦後史 日本経済50年の歩みを振り返る』岡崎哲二,寺西重郎,松島茂,中村尚史,中林真幸,日本経済研究センター50年史編纂委員会共編. 日本経済新聞出版社, 2013
『実効性のある少子化対策のあり方 日本の世界史的な役割』21世紀政策研究所共編. 経団連出版, 2015
1968年(昭和43年) 国家公務員採用上級甲種試験(経済)合格
1969年(昭和44年) 東京大学経済学部卒業
1969年(昭和44年) 経済企画庁入庁、調査局内国調査課
環境庁出向
1974年(昭和49年)経済企画庁長官官房企画課
1976年(昭和51年)2月 アメリカ商務省研修
1976年(昭和51年)8月 経済企画庁経済研究所研究官
1978年(昭和53年)3月 調査局内国調査課長補佐
1981年(昭和56年)6月 総合計画局計画課長補佐
1983年(昭和58年)11月 経済企画庁長官秘書官
1984年(昭和59年)11月1日 経済企画庁調整局調整課市場開放問題苦情処理対策官兼調整局国際経済第一課付
1985年(昭和60年)8月16日 公正取引委員会事務局経済部調査課長
1987年(昭和62年)8月 日本経済研究センター主任研究員
1989年(平成元年)7月1日 経済企画庁調整局国際経済第一課長
『株価・地価変動と日本経済 資産インフレの経済学』編著. 東洋経済新報社, 1989
『アメリカ経済指標入門 基礎テキスト (金融・証券シリーズ) 編著. 東洋経済新報社, 1990
『解説経済白書 最新日本経済入門 平成5-6年版』編. 東洋経済新報社, 1993-94
『日本経済キーワード 1994年版』編. 経済調査会, 1994
『日本経済の基本』編(日経文庫. ビジュアル) 日本経済新聞社, 1994
『日本経済再生の視点 経済政策形成の現場から』原田泰,宮崎勇共編. 岩波書店, 2001
『人口減少と総合国力 人的資源立国をめざして (NIRAチャレンジ・ブックス) 小林陽太郎共編. 日本経済評論社, 2004
『超長期予測老いるアジア 変貌する世界人口・経済地図』日本経済研究センター共編. 日本経済新聞出版社, 2007
『人口減少社会の人づくり 「人の総合力」向上を目指して (NIRAチャレンジ・ブックス) 総合研究開発機構共編. 日本経済評論社, 2007
『人口減・少子化社会の未来 雇用と生活の質を高める』連合総合生活開発研究所共編. 明石書店, 2007
『経済用語辞典 第4版』編. 東洋経済新報社, 2007
『女性が変える日本経済』日本経済研究センター共編. 日本経済新聞出版社, 2008