MIM-14 (ミサイル)
ナイキ・ハーキュリーズ弾の弾体は機首部で鋭くテーパーしており、最大直径800 mmに達したのち、弾体後端部では直径538 mmと細くなる。ミサイルは4枚のデルタ型主翼を持ち、エレボンでローリングとステアリングを制御する。主翼の前方には4つの小さなリニアライズフィンが取り付けられている。
このように外見はやや異なるものの、多くの点でナイキ・アジャックス弾の部品を流用しており、例えばブースタは、アジャックス弾の固体燃料ロケットを4本束ねた設計となっている。当初は、サステナにもアジャックス弾の液体燃料ロケットを4本束ねて使用していたが、飛行試験でトラブルが多発したことから、こちらは新しく設計した固体燃料ロケットが用いられることになり、1957年にはこれを用いたミサイルが初飛行した。これによって推進剤は固体燃料に統一され、取り扱いが容易になった。また射程・到達高度および速度も改善している。
ミサイルの誘導方式もアジャックス弾と同じく指令誘導である。一方、もともとアジャックス弾が核弾頭を搭載できなかったことがハーキュリーズ弾の開発理由の一つとなったこともあって、弾頭としては、M17(別名T45)破片効果弾頭のほかにW31核弾頭(ブースト型核分裂兵器; 出力2または40 kTから選択可能)も搭載可能となっていた。核弾頭と着発信管を組み合わせることで、地対地ミサイルとしても使用可能となっている。ただし日本向けのミサイルは、通常弾頭のみとする改修を行ったナイキJ(Nike-Hercules-J)弾となった。
これら6個高射群のナイキシステムは、数次に渡る改修で能力向上を図りつつ日本本土防空を担い続けたが、新たな航空脅威への対処にあたり、同時多目標・低高度対処、電子防護あるいは陣地転換等の能力不足が指摘されるようになっていった。またアメリカ合衆国でのナイキシステムの生産中止に伴って、1973年、アメリカ軍は日本を含めてナイキを保有する各国に対して「1985年12月をもってナイキ維持部品の対外有償軍事援助(FMS)調達支援を打ち切る」と通告した。
これを契機として空自はナイキシステムの後継について検討を開始し、昭和50・1年(1975・6)度に技術研究本部が国内開発案について委託研究を実施する一方、1977年9月には航空自衛官3名による調査団が欧米に派遣されて海外の候補機種について調査を行った。1978年2月には、三菱重工業より、ナイキ改良案に一部外国の技術を採用したナイキフェニックス構想案が提案された。また同時期には陸上自衛隊もホークの後継を検討していたことから、陸幕・空幕・統幕・内局合同の「SAM-X統合研究会議」が組織され、1978年12月に初会合を実施したのち、1983年まで統合研究を実施した。
ナイキ・ハーキュリーズは、既存のナイキ・アジャックスの設備を利用するように設計された。ナイキ・アジャックスを運用していたシステムでも、「ナイキ・ユニバーサル」としてハーキュリーズにも対応可能なシステムであれば、基本的にはハーキュリーズ弾を搬入して組み立てるだけで切り替えが可能となる。従って、システムが捕捉レーダーと目標およびミサイル追尾レーダー(TTRおよびMTR)、計算機、発射機およびミサイルの6つの機能から構成されるという点も同様である。
ただしハーキュリーズ弾はアジャックス弾よりも性能に優れていることから、その性能を十分に発揮するため、後にはレーダーの更新が図られることになった。これに伴い、従来よりも高出力の捕捉レーダー(High power acquisition radar, HIPAR)がシステムに追加された。車載式のHIPARも開発されて、固定式のミサイル基地と同様の長距離捜索能力を発揮できるようになった。また代替用レーダー(Alternate Battery Radars, ABARs)や、電子防護能力向上のための目標測距レーダー(Target Ranging Radar)も追加された。