マーティン・ファクラー
2014年から2015年にかけて、ニューヨークタイムズ紙に日本のメディア問題について記事を続載した。その中で、日本の大手メディアが、当時の安倍晋三政権下に増えていた政治的な圧力に屈していると批判した。
日本では、2012年に書いた『「本当のこと」を伝えない日本の新聞』の中で、記者クラブ制度の問題点として、記者が官僚や検察などの権力者へ過剰的に依存することを指摘し、大手メディアの「受身的なジャーナリズム」を批判した。2015年1月に起きた、イスラーム過激派組織「ISIL」による邦人人質・殺害事件(ISILによる日本人拘束事件)に対する日本のマスコミの対応を神奈川新聞や週刊現代で強く批判。。
2016年に、米コロンビア大学ジャーナリズム・スクールが発行する「コロンビア・ジャーナリズム・レビュー」というジャーナリズム研究の専門誌に、朝日新聞の調査報道チーム「特別報道部」が吉田調書報道を契機に事実上解体されたのを長文の記事で紹介し、クーリエ・ジャポンに和訳された。
2021年に毎日新聞のインタビューに応じ、日本の大手メディアが権力者への「ウオッチドッグ」(番犬)になっていないと指摘した。