情報大航海プロジェクト
2000年代のITバブルの崩壊とウェブ上のデータ量の膨張(情報爆発)により、アメリカではディレクトリ型ポータルサイトの時代が終わり、AltaVistaとインクトミの思想を継承したロボット型でシンプルなデザインのGoogleが、各ウェブページの品質を評するための独自アルゴリズム(ページランク)を強みとして躍進した。Googleは、キーワード広告で検索エンジンの収益化に成功し、その収益を自社のデータセンターの拡大に再投資して巨大化した。一方、IT業界ではWeb 2.0の論議が盛り上がり、「ユーザー・ジェネレーテッド・コンテンツ」を活用するサービスが躍進を始め(YouTubeなどのSNS)、大量多様なデータを索引・選別する検索エンジンの重要性が高まった。
経産省がプロジェクトの予算を要求した2006年(平成18年)に日本の検索エンジン市場でシェアをもつ国産エンジンは存在せず、政府の中ではそういう現状に心配する声も上がっていた。でも当時の世論は「今さら税金を投じて日本版Googleを作るのか」のような厳しい反応が多いし、経産省は年末の時点ではサービスそのものを作るのではないという説明を出して「インターネットの情報はメイン・テーマとはならないかもしれない」という見解も表明した。長谷山美紀がチーフ技術アドバイザーを務め、3年で150億円ほどのお金を投じたものの失敗し、撤退するに至った。
プロジェクトには複数の大学と50社ほどの企業が参加して、ITS(高度道路交通システム)やRFID(ICタグ)のセンサー・ネットワークの検索,画像情報や決済情報を個人情報と切り離して分析する技術などを開発していた。2010年(平成22年)にプロジェクトは予定通り解散した。