文教スタヂオ
そのような時代に当時の社長・一圓泰三(現社長・泰成は泰三の息子)は、観光地で団体写真撮影を行ったその日のうちに営業所内の現像設備で大量にプリントして、団体宿泊先のホテルにて販売する手法を確立した事で多額の利益をあげたという。
やがて家庭用ビデオカメラなど「撮った写真(画像)がすぐ見られる」時代が到来しはじめた頃と前後し、同様の形式の営業を行なっていた観光地写真館の廃業が相次ぐ中で、泰三は『観光施設での撮影・販売受諾』(撮影業務の外部委託)ビジネスに着目し、以後これを業務の柱と位置づける。
沿革にもあるように、日本各地の博覧会会場や観光施設における団体客や個人旅行客向けの記念撮影や販売業務を拡大している。21世紀に入り、カメラ付き携帯電話やデジタルカメラが一般に広く普及して『観光地で撮影してもらった写真を購入する』動機が社会的にも薄れつつある中、一部の撮影地ではブルーバック合成撮影システムを導入するなど「記念写真」ビジネスの新たな取り組みも行なっている。