週刊ポスト
2012年1月1・6日号からスタートした佐野眞一による連載「化城の人 池田大作と創価学会の80年」(同年6月に第1部が終了し、その後連載休止中)について、当時の東京都副知事・猪瀬直樹のTwitterをきっかけに、佐野の盗用・剽窃疑惑が持ち挙がった。ガジェット通信による検証記事は、同連載の第1回で、よりによって「敵方」ともいうべき潮出版社のフォトエッセイ集『創価教育の源流 牧口常三郎』から10ヵ所もの盗用があったとしている。
2012年8月17・24日合併号において、大阪維新の会が次期衆院選での候補者養成目的で作成している「維新政治塾」の全塾生888名分の名簿(氏名・職業・性別・年齢など)が流出・掲載された。これに関して代表・橋下徹は塾生向けに謝罪。名簿は維新の会の限られた人物しか閲覧できず、流出は内部の人間が行なったことと見て、大阪維新の会で調査が進められた。他のマスメディアが、橋下徹に対して「被害届は出さないのか」との質問には「罪名が見当たらない」と答え、被害届は出さなかった。
2015年5月29日号(2015年5月18日発売)にて、「 〈政権中枢大激震〉菅官房長官に流れた「日歯連マネー」3,000万円重大疑惑スッパ抜く」の記事と同一ページに、日本財団が出稿した日本歯科医師会協賛TOOTH FAIRYプロジェクトの広告を掲載、電通及び小学館が謝罪することとなった。
2019年9月13日号で『韓国なんかいらない!厄介な隣人にさようなら。』という見出しを掲載した。この記事は強い反発を受け、内田樹、有田芳生などはポストのみならず、小学館との断絶を表明した。ただしポスト自身は、その後も韓国政府批判を継続している。