太陽の黙示録
南日本(サウスエリア)において設立された情報機関。その名の通り、アメリカの情報機関CIAをモデルに設立され、宗方がM資源確保のための南北境界線確定と共に行った、北日本(ノースエリア)からの工作員侵入阻止を目的とした南北間の渡航制限を認めさせるべく、ロックウェルが指揮を執るCIAと共に世界規模で活動。多くの海外一時雛民受入国において暴動を誘発した。
北日本には水面下で相当数の工作員を送り込んでおり、董藤達七星会、及び舷一郎や孫市などの動きを監視している。また、宗方が恵理の護衛と監視のために送り込んだ工作員、児島も劇中で明言されていないが、SCIA所属と思われる。
建国編においては宗方と彼の意を受けた長官のピートによって、舷一郎の暗殺やデマの流布などを命ぜられた、約100人に及ぶ工作員が海外からの帰還者や南日本からの脱南者を装って潜入した。
自衛隊が再編された南(サウスエリア)の軍隊。正式には南日本独立の国際的承認・国連加盟と同時に移行されることになっているが、隊員ならびに政府高官の間ではすでにこの名称が用いられ、意識の上では名実ともに自衛隊とは差別化されている。階級や小銃等の装備が米軍と同じものに改められ、また隊員の3割が日本人ではない。
かつて南日本領内に配備されていた旧陸上自衛隊と、旧海上自衛隊・旧航空自衛隊が前身であるため、総兵力と兵器の種類の点では北日本(ノースエリア)自衛隊を上回っている。
劇中で確認出来る装備品はM16A2、AH-64D。
震災以前からの日本政府与党。震災時の総裁は石倉慎介、幹事長は柳拓磨。総理総裁は石倉であるが実権は拓磨が握っており、石倉自身も自らを「柳拓磨の神輿」と自覚していた。しかし震災後の復興計画をめぐって、日米同盟の観点からアメリカ主導を主張する石倉と、従来の従属的な日米関係を見直すべきだとして、中国を中心とする国連主導を唱える拓磨が対立。石倉の拓磨に対する複雑な感情もあって両者は決裂し、党内の多数を占める拓磨派に対抗して石倉派が博多へ亡命。これによって政府同様に党も南北に分裂してしまう。また、七星会の董藤卓也や神林曜蔵も元々は民自党に属しており、董藤に至ってはかつて拓磨子飼いの若手議員グループ「青柳会」のリーダーであった。
ちなみに同じ作者の『沈黙の艦隊』など、複数の作品で「架空の政権与党」として登場する名である。モデルは自民党。 民自党石倉慎介派 石倉慎介率いる民自党の派閥。親米派。劇中で確認できる派閥メンバーは夏木惇史。大震災から1年後に親中派の柳拓磨派と対立した末、国会に提出した博多への首都移転案が拓磨派の牛歩戦術で成立不可能になったのに対抗して、石倉が千歳基地から緊急視察と称して米軍機にて博多へと亡命。博多を日本の首都とすると宣言し、なおかつ札幌の臨時政府改め北日本(ノースエリア)政府とは異なる、南日本(サウスエリア)政府の発足を表明する。その後はアメリカ及びロックウェルと歩調を合わせて南日本の復興を行うも、次第に権限の増大するロックウェルと惇史達石倉派を含めた政府関係者との対立が発生。その果てに宗方によって全く新しい方針が打ち出され、ロックウェルと惇史がこれに同調したことで、そして行政長官制発足により石倉の内閣総理大臣というポストが全く意味を成さなくなった為、石倉派が当初に掲げた目標は実現不可能となってしまう。
本来は中国の通貨だが、南日本(サウスエリア)でアメリカドルが流通するのと同様の理由で、北関東の闇市を皮切りに北日本(ノースエリア)で流通するようになった。劇中ではスーパーのレジの画面に、商品の値段が円と元両方でそれぞれ表示されている場面がある。
柳舷一郎
宗方操
張宗元
羽田遼太郎
『三国志』の呉に相当する。国土は日本海峡から東に位置する北海道と、本州の東北地方、関東地方、富山県や岐阜県以東の中部地方。札幌市に脱出した日本政府が真っ先に中国に援助を(柳拓磨が)要請したため、千歳市に一個師団が新潟港にも北海艦隊が派兵されるなど中国人民解放軍が復興支援部隊として展開、中国復興保護下となる。首都は札幌。中国軍駐留や中国系企業の進出により、中国語が普及。一方で国民一人一人にICチップを埋め込み行動を監視するほどの完全な管理社会で、言論統制のもと政府の意に沿わない情報は排除されている。また美唄市の「入国管理所」など強制収容所も複数存在している。政治体制は前と同じく議院内閣制(しかし実権は中国主導の復興委員会が握っている。)で従来の県も存続している。旧政府を引き継いだ正当な日本政府として認知され、国連における「日本」の代表権を持つ(71年以前の台湾やカンボジア内戦の三派連合政府のような立場)。軍事は長く中国軍の手に握られていたが董藤の起こしたクーデターにより、第3代首相に就任した董藤の公約通りに欧米の最新兵器を購入・配備した北日本自衛隊が事実上掌握。中国支配下からの独立と南北再統一を願う世論に付け込んだ七星会の暗躍で急速に独裁政治・軍国主義化したが、日本海峡紛争での停戦合意の失敗や七星会の存在の暴露、その主要メンバー暗殺などによって情勢が一変しその後は人民解放軍の増員など中国は従属国化を進めようと画策。終盤で復興委員会が解散し、再統一の動きが進んでいく事になる。東京は国連により中立地帯とされ、新宿の旧都庁ビルが南北間協議用の会議場となっているが、津波により大半が水没しライフラインは復旧不能で半ゴーストタウン化している。