遺伝子検査
遺伝学的検査はもっぱら医療機関で行われるものであったが、 近年は、インターネット上で、医療機関を介さず、直接、一般消費者向けに遺伝学的検査が販売されている。 これは、DTC遺伝子検査(Direct To Consumer、消費者向け遺伝子検査)と呼ばれ、祖先のルーツ、親子鑑定(母体血による胎児に関するものを含む)、体質、能力、将来罹患しやすい疾患、などの情報を提供するものであるが、 検査の品質、提供される報告結果の科学的根拠の乏しさ、倫理的配慮の不十分さ、消費者が検査結果を適切に解釈し対応するためのカウンセリングの不十分さ、などの問題が指摘されている。
また、医療との関係性も問題であり、消費者向け遺伝子検査が特定の疾患リスクを予測したら医行為である「診断」であり、医師法違反となる。 一般的には、遺伝子のみならず環境要因の発症への関与が大きい「多因子疾患」について統計データと検査結果を比較するのみであれば「診断」には該当しないと考えられているが、グレーゾーンが大きい。
経済産業省から「遺伝子検査ビジネス実施事業者の遵守事項」が公表されてはいるが、強制力はなく、遵守率は高くないと報告されている。
体外受精や顕微授精によって得られた胚の割球や栄養外胚葉細胞を検体とする遺伝学的検査である。 医学的・社会的・倫理的課題が多く、実施する場合は、関連学会や関連専門医の意見に留意するとともに、 適切な遺伝カウンセリングや支援を提供する必要がある。