年賀状
都市部の局など処理量が多く局舎内で作業ができない場合、年賀状の区分専門の仮設プレハブ局舎や会議室などを利用して12月下旬の区分作業だけを行う。
大晦日の昼頃には元日に配達する年賀状を準備し片づけを行い、年賀状臨時体制は終了し翌日の元日に備える。岡山市の最上稲荷近辺では年明けに参道が参拝客で混雑して配達できないため、1978年より1日繰り上げて大晦日(12月31日)に年賀状を配達している。
1973年から2004年までは、1月2日は年賀状配達は休みであったが、2005年より配達日となった。なお、2017年からは、再び1月2日の配達を休みとしている。
特に希望し、郵便局に申請を行えば年末年始の休暇前にその時点までに届いた年賀状を受け取ることも可能。逆に長期不在にする場合など、郵便ポストに入り切らない事が想定される場合は、不在届の申請を行うことにより配送を遅らせる事が可能である。
年賀状は葉書に書いて出すのが基本であるが、写真素材をそのまま電子メールとして送ったり特定のwebページのURLを送ったりする方法で年賀状を出す事もある。
この方法は電子化されたデータとの相性が良い上、より手軽に年賀状を送ることができるため利用が増えていったが、一方で1月1日0時を迎えた瞬間に多くの人が大量の電子メールを送受信するため、通信網に輻輳が起きサーバに多大な負荷をかけるという一面もある。
2000年代までのモバイル回線では携帯電話による年賀メール(あけおめメール)や、新年のあいさつ通話である「おめでとうコール」に耐えられず輻輳が社会問題になり、2000年代から2010年代初めにかけては、携帯電話事業者では大晦日から元日にかけての通信や通話に通信制限を設ける、0時直後の年賀メールの自粛を呼びかける等の措置を行っていた。なお、この規制は携帯電話のネットワークに限られており、一般回線のインターネットにまで及ぶことはなかった。
これらは2010年代に通信網の大容量化により解消され、2018年を最後に自粛要請は無くなった。またSNSの普及で電子メールや電話からSNSへの移行も起きている。