留学
企業が費用を負担して従業員を派遣する留学。官費留学と同様、転職などの問題がある。
そして、グローバル化が進むなかで、先進国から途上国への留学もみられるようになり、今日の留学は相互交通的、多元的な時代に入っている。文化や制度や習慣・常識は国によって大きく違うことから、留学する際には事前調査と計画をしっかり立て、カルチャーショックなどにも備えておく必要があるとされるが、また、逆にそうしたことから自国の文化や制度、価値観や常識を見つめなおすことができるのも留学の利点とされ、近代化の枠組みを超えた、外国語の習得や様々な人脈の形成、自己啓発、自己鍛錬などを動機とした留学が後進国でも増えている。語学留学の場合、アメリカ、イギリスを中心にした英語留学(その他の国にカナダ、フィリピン、アイルランド、ニュージーランド、オーストラリア、フィジーなど)や、フランスでのフランス語習得、ドイツでのドイツ語習得、中国、台湾での中国語習得などを目的としたものが一般的となっている。
第二次世界大戦後は、フルブライト奨学金制度による学術留学及び研修留学や、ロータリークラブによる海外生活体験を目的とした留学、大企業による社費留学が制度化され、多くの人が海外へ行けるようになった。その目的は、海外の人々との交流であったり、学術研究レベルや行政、経営能力を引き上げることにあった。また、当然のことであるが、国際人として通用する人材を育成するために国として制度化した部分もある。サンケイスカラシップと仏語のコンクール・ド・フランセなどの公費留学も行なわれた。