ブーメラン効果
2021年に菅義偉首相の新型コロナ対応をめぐり、野党時代の2011年東日本大震災の対応を巡った国会会期延長をしぶる民主党政権への「被災地の状況を考えると、国会をこの状態で閉じるなどとんでもないことです。」との発言はブーメランだったと朝日新聞に批判された。
立憲民主党は雇用調整助成金(雇調金)を自民党議員の政党支部が受給していた問題を追及していたが、立憲民主党の政党支部でも2021年12月14日「小学校休業等対応助成金」を受け取っていたことが発覚したため、「新体制でもブーメラン体質が未解消状態」と指摘された。
2022年2月に立憲民主党、国民民主党、日本維新の会での三党の野党枠組みによる国対委員長代理級の会合に合意したことを、日本共産党外しと批判を受けた立憲民主党が一夜で撤回したことについて、日本維新の会や国民民主党は、立民への不信感を募らせた。立新型コロナウイルス対策などで方針転換を繰り返す岸田文雄首相へ、立民の小川淳也政調会長が「朝令暮改」批判していたため、、維新関係者は「立民こそ朝令暮改だ。お家芸の『ブーメラン』が立民に突き刺さった」と述べている。
統一教会と関連のある議員を批判していた辻元清美議員が、2022年9月末に自身も与党時代の2012年に関連団体の勉強会に秘書と共に参加し、費用を支払っていたことが判明した。「統一教会関連団体だと認識が無かった」と弁明しているためにブーメランだと評された。2022年9月27日日本維新の会の馬場代表は、旧統一教会との関連があった立憲民主党の辻元清美参院議員を「あの人はブーメランのプロ。またかと」と評している。