名古屋電灯
1914年に第一次世界大戦が勃発すると電力需要はさらに増加し、特に大戦中の後期から戦後にかけては著しい増加を示した。この時期には中京地方の主要産業である紡績業において、石炭価格の高騰や大戦景気に押された事業拡大に伴い動力を蒸気機関から電動機に転換する動きが広がった。1915年から1920年(大正9年)にかけて、名古屋電灯では豊田自働紡織・近藤紡績・菊井紡績・東京モスリン名古屋工場・大日本紡績一宮工場などと大口供給契約を新たに締結。すでに半田工場に供給済みである東洋紡績についても、三重県の富田工場・四日市工場が供給先に加えられた。
社長の福澤桃介が創立にかかわった企業が需要家に加わった点も特徴である。1916年(大正5年)8月に発足した電気製鋼所のほか、ソーダ会社の東海曹達(桃介の長男福澤駒吉が経営、1916年12月設立)、セメント製造の名古屋セメント(1918年設立)、人造黒鉛電極製造の東海電極製造(1918年4月設立、現・東海カーボン)がこれにあたる。また名古屋電灯から電力を供給する電気事業者も増加しており、1915年以降は津島の尾州電気、三重県の北勢電気が加わっている。電力供給実績は1917年(大正6年)に2万馬力を越え、1919年(大正8年)11月末時点では3万6403馬力を数える。また同年度より電力料収入が電灯料収入を上回るようになった。
電灯供給も大戦後期から戦後にかけての時期に大きく拡大し、1916年上期に20万灯を突破、1919年には1年で5万灯の増加を示して同年11月末時点での電灯数は33万4076灯に達した。
1920年代に入ると名古屋電灯は合併路線を採り、1921年上期までに一宮電気・岐阜電気・豊橋電気の3社を合併した。合併に伴う供給増加は、一宮電気分が電灯3万9285灯・電力1392馬力、岐阜電気分が電灯11万8110灯・電力7238馬力、豊橋電気分が電灯6万8311灯・電力1712馬力。合併による増加もあり、1921年5月末時点での名古屋電灯の供給成績は電灯66万488灯・電力6万204馬力に達した。
その後、名古屋電灯は板取川電気・尾北電気を合併し、10月関西水力電気に合併された。名古屋電灯・関西水力電気の合併で関西電気が発足した際、新会社の電灯数は旧名古屋電灯区域の87万4429灯と旧関西水力電気の10万7990灯をあわせて98万2419灯となり、電力供給は6万6285.5馬力と2237馬力をあわせて6万8522.5馬力となった。
歴代の取締役は以下の31名である。合併後の関西電気でも引き続き取締役を務める場合は退任年月欄に関西電気での辞任時期を記した(東邦電力時代まで留任した場合は「東邦留任」)。
愛知電灯合併翌月にあたる1896年(明治29年)5月、制度改正により供給区域の設定には逓信省の認可が必要となった。これを受けて名古屋電灯では、さしあたり名古屋市全域とその隣接町村(3町15村)を供給区域として出願し、同年8月その認可を得た。その後供給区域を逐次追加していくが、1910年(明治43年)になり名古屋市域の拡大に伴う供給区域の明確化を兼ねて供給区域拡大を出願、6月その認可を得た。この段階での供給区域は以下の愛知県下30市町村である。
1905年11月29日、奈良県奈良市に設立。先に開業していた奈良電灯から事業を引き継ぎ奈良市に供給したほか、山辺郡丹波市町(現・天理市)、高市郡八木町(現・橿原市)、北葛城郡高田町(現・大和高田市)などにも供給区域を広げた。合併時の資本金は450万円。
名古屋電灯との合併条件は、合併に伴って6464万9650円の増資を行い(合併後の資本金は6914万9650円)、それに伴う新株129万2993株を解散する名古屋電灯の株主に対し持株3株につき4株の割合で交付する、というものであった。
名古屋電灯側が解散するという関西水力電気との合併条件について経営陣は理由を詳しく説明しなかったというが、地元紙『新愛知』では関西水力電気側には勢力の大きい会社を合併することによる株価の高騰、名古屋電灯側には持株数の増加や合併慰労金などの交付があって双方の株主に利益となるためであろうという推測を載せている。
愛知電灯に続く競合会社として出現したのが東海電気株式会社である。同社は岡崎電灯の経営者が中心となって三河電力の名で1901年3月に設立。名古屋進出に伴って1905年(明治38年)10月に東海電気へ改称し、翌1906年(明治39年)3月からは本社を名古屋市内に置いていた。
この東海電気は矢作川支流の田代川に出力200 kWの小原発電所を建設し、はじめ瀬戸町(現・瀬戸市)への供給を行っていた。次いで名古屋市の東に位置する千種町への供給を1903年(明治36年)12月に開始し、翌1904年1月より名古屋市内での供給に乗り出した。名古屋進出にあたっての東海電気の武器は水力発電による低料金であり、大口需要家である第三師団市内駐屯部隊の一部を名古屋電灯から奪うなど勢力を伸ばした。このため名古屋電灯でも対抗して東海電気進出地域の料金を引き下げたものの、両社の競合する地域とそうでない地域では道を隔てるだけで料金が異なるといういびつな状況が生まれた。また日露戦争に伴う灯油価格の上昇と電灯料金の引き下げに伴って石油ランプから電灯への転換が進んだため、名古屋電灯は新規申し込みの受付を一時中断するほどの深刻な供給力不足に陥った。こうした名古屋電灯の供給力不足も東海電気の進出を招く要因であった。
名古屋市内での需要家争奪戦は、配電線架設などで技術的な危険を生じさせ、経営的にも両社を圧迫したことから、愛知電灯の場合と同様両社の間には次第に合併の機運が醸成された。
1910年代半ば、第一次世界大戦期の主な動きとして木曽川開発の着手と鉄鋼業進出が挙げられる。
具体化が先行したのは鉄鋼業進出である。進出の契機は世界大戦勃発の直後、福澤が余剰電力を利用した工業の起業を計画し、名古屋電灯顧問の寒川恒貞にその調査を命じたことにある。寒川が検討の末にフェロアロイ(合金鉄)や特殊鋼などを製造する「電気製鋼」を提案したことから同事業への進出が決定。会社ではさっそく1915年(大正4年)2月より熱田発電所の一角において実用化に向けた試験を開始し、同年10月には社内に「製鋼部」を新設して工場を着工した。1916年(大正5年)8月19日、工場の操業開始とともに製鋼部を独立させ資本金50万円の「株式会社電気製鋼所」を設立する。操業開始が大戦中の鉄鋼価格高騰期に重なったため、開業早々年率10パーセントの配当をなすなど電気製鋼所の業績は当初から順調であった。電気製鋼所の活況を受けて、名古屋電灯では1917年(大正6年)6月社内に「製鉄部」を設置し、今度は電気で銑鉄を生産するという「電気製鉄」の研究を始めた。
木曽川開発に関しては、まず1914年初頭、社内に「臨時建設部」が設置された。名古屋電灯は当時すでに木曽川の上流側(長野県側)に2地点の水利権を確保しており、同部では別の地点での水利権出願や既得水力地点の開発に向けた実施計画に関する調査などを手がけた。その後世界大戦による大戦景気が訪れると、電力需要の急増でこれまで余剰電力対策に苦心していた名古屋電灯でも反対に供給力の確保に追われることとなった。
萩野変電所と瀬戸町の瀬戸変電所を結ぶ送電線は1914年8月に完成。知多方面への送電線は初め巴川発電所から知多郡上野村(現・東海市)の愛知電気鉄道名和変電所(1912年2月設置)までの区間であったが、1915年11月には知多郡半田町(現・半田市)に変電所を新設して送電線を伸ばし、同地の電気事業者知多瓦斯(後の知多電気)に対する供給を始めた。なお巴川・半田間送電線は22 kV線で、途中で熱田火力発電所との連絡線(完成時期不詳)が合流していた。北勢方面には萩野変電所から富田変電所(三重県三重郡大矢知村)まで66 kV送電線が架設された。同地では1917年9月より東洋紡績富田工場、同年12月より北勢電気への送電が開始されている。また富田送電線には1920年(大正9年)6月になって愛知県海部郡津島町(現・津島市)の尾州電気へと送電するための分岐線が追加された。
また前述の通り、長良川発電所から児玉変電所へと至る長良川送電線は2つの分岐線を有した。一方は岐阜市内の鶴田町変電所へ至る分岐線である。長良川発電所から岐阜方面への送電は岐阜電気に対する供給として1912年3月より始められた。もう一方の分岐線は小木変電所(西春日井郡北里村小木=現・小牧市)を経て一宮変電所へ至るもので、小木変電所が1912年8月に新設されたのち、1920年3月に小木・一宮間が完成をみた。
位置:北緯35度9分45.5秒 東経136度53分19.4秒 / 北緯35.162639度 東経136.888722度 / 35.162639; 136.888722 (第二発電所跡)
1896年(明治29年)5月に愛知電灯の合併によって継承した同社の火力発電所を、名古屋電灯では第二発電所と称した。所在地は名古屋市下広井町3丁目(現・中村区名駅南、中電名駅南ビルの位置)。
第二発電所の設備は、ボイラー2台、蒸気機関4台、エジソン式直流発電機30 kW・25 kW各2台、ホプキンソン型600-800灯用交流発電機1台であった。特筆すべきは交流発電機の存在で、直流発電機しか導入していなかった名古屋電灯では小規模ながら初めての交流発電機となった。この交流発電機を用いて名古屋電灯では熱田町方面への長距離送電を試行し、試験結果を受け直流送電の全廃を決定して水主町発電所の建設に取り掛かった。1901年(明治34年)7月、同発電所の運転開始とともに第二発電所は廃止された。
勧業資本金は県全体でその他14の事業にも貸し下げられたため、実際に電灯事業起業への割当として決定されたのは全体の7割、7万5000円である。
電灯事業起業の決定に伴い、合計6560人の士族を代表し99人の総代が勧業資金に基づく新会社の設立一切を県に委託する旨を出願した。このことから起業は県の主導で進められることとなった。その過程で勝間田知事は実業に不慣れな士族たちだけでは経営に不安が残る点、勧業資本金7万5000円だけでは資金不足な点を考慮し、士族と商人グループの共同経営とする方針を採用した。知事の呼びかけに応じて計画に参入した商人は、奥田正香(醤油製造)・滝兵右衛門(呉服商)・瀧定助(同)・森本善七(小間物商)ら合計11名。1887年(明治20年)9月20日に定款が定められ、翌21日には上記11名を発起人として「名古屋電灯会社設立願」が愛知県に対し提出された。あらかじめ調整が済んでいたため認可手続きは迅速で、翌22日付で設立認可が下りている。電灯事業の認可は東京電灯に次ぐ国内2例目であった。
名古屋電灯は名古屋市伝馬町6丁目の旅館「志貴の屋」に仮事務所を置き、開業に向けた準備に着手した。まず1887年10月、丹羽精五郎と工科大学を出たばかりの正道をアメリカ・ドイツへ派遣し、設備購入を契約した。ところが1888年(明治21年)8月、起業に参加していた商人11名が尾張紡績への出資などの事情で発起人から脱退してしまった。商人らの出資と勧業資本金をあわせ資本金を20万円に設定していたが、彼らの離脱で勧業資本金7万5000円と士族のみでの経営にて再出発することになった。