マルクス経済学への批判
オーストリア学派の経済学者・政治哲学者マレー・ロスバードは、マルクスの理論の中核にある「物質的生産力」や「生産関係」は曖昧な定義しかなされていないと指摘する。マルクスは「哲学の貧困」のなかで、技術の進歩によって新しい生産力を獲得し、それが生産様式と社会的関係も変化させていくと述べるが、この技術がどこから来たのか、誰が作り改善していくのかという始まりの問題について考察していない。フォン・ミーゼスが指摘したように、生産の技術的設備・道具・機械といった、「物質的な生産力」の起源について問いかけることはマルクス主義では許されないため、これらの技術や技術革新は天国から与えられたと仮定するほかないのである。しかし、道具や機械は物質的ではあるが、それを生み出した心理的な働きは精神的なものであり、技術の発明は、「物質的」というよりも、新しいアイデアを考案する精神的なプロセスの産物である。機械はアイデアが具体化したものであり、そこには発明だけでなく、設備投資も必要であるし、社会において分業が十分に発達していることも必要である。技術決定論者でもあったマルクスはロンドンの電気機関車の展示会を見学し、「電気は必然的な共産主義革命を引き起こす」と喜んでいたが、そうした技術のイノベーション・発明には資本家の投資や合理的な判断などの介入があった。また、生産関係には明らかに法的な財産関係が先立って存在しているが、マルクスはこれを無視して、生産関係を適切に定義しなかったが、これは深い混乱を招いた。
大戦後の復興には中央計画経済は機能したが、再建が一段落すると、当局の任務は、建設から調整へと変化し、この課題はますます困難なものとなっていった。
ソ連国家計画委員会 (ゴスプラン)は、まず5年分の消費と投資の成長率、他国との貿易収支、基礎研究の優先度を決定した(中期計画として投資計画の「五か年計画」)。さらに1年ごとの短期計画が、鉄鋼、鉄道、製材に関する省庁に送られた。経常計画は年次計画:日間、月間、四半期ごとの計画で、これらの短期計画は工場、企業連合、各省庁が担当した。省庁は、ゴスプラン計画を工場長や専門家などに委託し、工場長は、生産物の送り先や調達業務の指示を与えられ、また労働者の雇用や設備注文の許可を上層部へ申請した。需要の情報は、上から下への命令のなかで伝えられ、供給の制約の情報は、下から上へ戻り、それらすべてがゴスプランのコンピュータで大量に印刷された青写真の中で統合されたが、その作業は目が眩むほど複雑だった。しかも、分担制度によっては、計画間の不整合性を防げず、利害がからんだ組織間の対立が起きると、計画経済は自動的な調整機能をもたないために、解決が困難となった。つねに上層機関による利害調整が必要とされるため、時間がかかり、ヒエラルヒー秩序を強化しても、上層機関が下層機関をすべて把握できなかった。
ゴスプランでは2000種の生産物が区別され、国家資材機械補給委員会(ゴススナプ)では13000種が扱われたが、ソ連には1200万から2500万の品目が存在しており、生産物の指定は困難で、生産物の生産量は企業の裁量に任せられた。
ポール・サミュエルソンは「経済学6版」(1964)などでマルクス批判をした。サミュエルソンによれば、スミスからマルクスまでの労働価値説は、財貨の価格比率を、財貨に対する需要をもたらす効用とは独立して、労働費用だけから予見するが、嗜好や需要のパターン、また、それらが労働以外の要素(土地など)の稀少性に及ぼす効果を考慮にいれずに、商品の価格を労働の所要量だけから予見することはできない。
資本による労働の搾取を剰余価値によって証明しようとしたマルクスについてサミュエルソンは、「経済学 10版」(1976)で以下のように提示する。マルクスは、賃金労働者の1日あたり生活必需品の平均量が、平均的労働6時間分を要すると仮定し、労働者は資本家に労働力を売らざるをえず、資本家は12時間働かせようとする。この労働者は6時間余計に働くが、この剰余労働が「剰余価値」を産むとする。サミュエルソンは、もしこの命題が正しければ、これは資本主義に対する重大な告発となるし、実際にレーニンは、労働者は、労働日の部分を生活を維持する費用をつぐなうために働くが、それ以外の残りの部分も無償で働くが、この無償の労働は、資本家のために剰余価値を創り出し、資本家の富の源泉となると主張した。
現代経済学では、二つの財の相対価値または相対価格について、供給が需要と交差して、市場で観察される価格比率交換を決定すると説明される。これに対して、スミス、リカードらの労働価値説を継承したマルクスは価値の絶対的尺度が必要だと考え、「社会的必要労働」を絶対的基準とみなした。
オーストリア学派のカール・メンガーは 『国民経済学原理』(1871年)などで、労働価値説およびアダム・スミスからマルクスにいたる古典派経済学を客観主義として批判し、人間は創造的で主体的な行為者であり、主観的価値が重要であるとする主観主義経済理論を論じた。古典派経済学は、階級・集計量・物理的生産要素などが客観的実在として存在することに固執したが、人間の欲求を直截的に満たす「第一次元の財」は消費財であり、それは行為者が求める窮極的な目的であり、人々はそれぞれの主観的価値を持つ目的をかなえるために、またそれに動機づけられて経済行為をおこなっていくとメンガーは主張し、経済行為者の主観的視点と経済行為のプロセスを経済学の研究対象とした。メンガーは、価値とは、目的に対する行為者の主観評価であり、効用とは、手段に対する行為者の主観評価であるとする。
マルクス主義を掲げた政党は、この妄想された社会システムを抹殺することを主要課題とし、実際にソ連は西側諸国との核兵器軍備拡張競争に熱中し、敗北したが、こうしたことは「資本主義の地獄という存在しないものを一掃するということがマルクス主義の課題であったから生じたこと」で、「マルクス主義は知的なブラックホールへと、虚構の絶対零度へと落ち込んでしまった」とポパーはいう。
政治哲学者ロバート・ノージックは『アナーキー・国家・ユートピア――国家の正当性とその限界』(1974年)で、マルクスの搾取理論は、労働価値説と剰余価値理論、つまり、商品の価値は社会的に必要とされた労働量に比例するという理論に基づいているが、搾取という基本的なアイデアは価値理論にそれほど依存すべきなのか、その場合、労働価値説に誤りがあるならば搾取理論も崩壊することになると異議を提起した。
政治哲学者ロバート・ポール・ウォルフは、マルクスの労働への注目は全く恣意的であって、労働の代わりにどんな商品でも、形式的に同一の価値論が構築されうる、例えばトウモロコシ価値論は、労働価値論と同様に正当であり、同様に役立たないと批判する。
政治哲学者ジョン・ロールズは、労働価値説は成功していないし、不十分であり、マルクスの見解は、労働価値説を使わない方がもっとうまく述べられるとして、スティーブン・マーグリンの見解を受け入れる。