全日本空輸
中期的な成長原資として追加発注したB777-300ERやA320neoファミリーなどの新規機材を活用し、さらなる自社運航の国際路線強化を推進している。
2015年(平成27年)4月には初の国際線仕様B787-9型機を受領した。また新サービスブランド「Inspiration of Japan (IOJ: インスピレーション・オブ・ジャパン)」仕様に機内内装を改修する為、約4年がかりで特別改装作業を行っていたB777-300ER型機も全機改修が完了し、全ての機体に「IOJ」のロゴが塗装された他、2015年(平成27年)前半に受領した新造機と合わせて20機以上のB777-300ER型機を自社保有している。中長期的展望としては、中央アジアやアフリカ大陸などへ長距離国際線の新規開設や、2020年東京オリンピック関連の航空移動特需への対応などを重要課題として挙げた。
同年、日本の航空会社として、初の直行便として東京からベルギー/ブリュッセルへの自社運航便を就航させることを発表した。ヨーロッパの中央に位置するブリュッセルは欧州連合(EU)本部や、自衛隊がオブザーバー参加しており、事実上の軍事同盟関係にあるため、日常的な要人往来の機会も多いNATO本部が所在し、ビジネス利用などの安定需要が期待できるという。同年6月にはアメリカ合衆国ヒューストンへの直行便を新規開設した。
成田 - プノンペン
ANAホールディングス - ANAグループの持株会社。
ANAウイングス(AKX)
エアージャパン(AJX)
Peach Aviation(APJ) - ANAが77.9%出資の格安航空会社。2012年3月1日に運航開始。
ANA Cargo
全日空商事 - 航空機輸出入・リース、機内販売、ANAグループ広告業務など。
この他、航空業に付帯・関連する事業を中心に多くのグループ企業がある。※詳細はANAグループ一覧を参照。
その後、国内航空輸送を一本化するという運輸省の方針などにより、両社は合併に向けて協議を開始する。合併比率でもめたものの、日本商工会議所会頭藤山愛一郎、日本航空協会会長郷古潔、日本航空社長柳田誠二郎らの斡旋により、合併手続きは進み、1957年(昭和32年)12月1日、合併登記が完了し設立した。
初代社長には、元朝日新聞社常務取締役で日本ヘリコプター創設者の美土路昌一が就任した。この合併により全日本空輸(ANA)は、ダグラスDC-3型機9機、デ・ハビランド DH.114 ヘロン3機、デ・ハビランド DH.104 ダブ4機、ベル47D-1ヘリコプター4機など、合計26機をもって、北は北海道から南は沖縄までの日本全国19都市を結ぶ、日本国内最大のネットワークを誇る航空会社となった。
ANAの成長の過程で特徴的なこととして、総代理店制度の採用が挙げられる。これは、航空輸送事業の黎明期に、各就航地の有力企業と提携し、航空会社の業務のうち、市内業務(営業活動)と空港業務(ハンドリング業務)を業務委託するという画期的な制度であった。業務委託は、市内では航空券販売や電話予約センター、代理店販売促進活動、団体営業など、空港では旅客ハンドリング・貨物ハンドリングから、機内における各種業務や機内清掃まで、幅広かった。
成田 - ヤンゴン (ミャンマー内戦の影響により無期限運休中)
成田 - チェンナイ
羽田 - 香港