ナース・プラクティショナー
日本では2008年に大学院修士課程でナースプラクティショナーの養成教育がスタートしており、大学院修了と同時に日本NP大学院協議会のNP認定試験に合格しNP(診療看護師)に認定される。現在は制度化が進められている(要望提出)。
日本看護協会はナース・プラクティショナーまたはそれに類似する資格を創設し医療ニーズに応えることが必要であると考えている。
これに対して日本医師会は2009年の時点で、問題の本質は医師不足であり、医療の安全・質の点から、ナース・プラクティショナーの導入に反対している。
両方を所管する厚生労働省は2010年の時点で、今後の医療ニーズに鑑み、看護師の役割拡大の検討を始め、2015年10月1日より「特定行為に係る看護師の研修制度」を開始した。ただしこの研修によって看護師は独自に診療を行えるようになるわけではなく、あくまで医師の指示のもと、手順書によって定められた特定行為(診療の補助)を行えるようになるに留まっている点でアメリカのナース・プラクティショナーとは異なる。
また助産師は、現行法においても独立した助産院の開業資格が認められておりウィメンズ・ヘルス分野においては助産師が実質的にナースプラクティショナーとして機能している。