間接金融
経済学者の小塩隆士は「直接金融と間接金融のどちらが重要であるかは、国によって異なる」と指摘している。
経済学者の高橋洋一は「多くの学者・行政当局者は、直接金融が大きい方が精力的に企業のニーズに対応できる金融システムと思っているようである。たしかに、金融システムと起業率には関係があり、直接金融の方が起業率が高いことが多い。日本で間接金融が優位なのは戦後一貫しており高度成長期でもそうであった。また、アメリカで直接金融が優位なのも一貫している。ユーロ圏でも、直接金融が優位なイギリスと間接金融が優位なドイツでは、経済成長に大差はない。金融システムそのもの自体は、経済成長に影響を与えない」と指摘している。
間接金融は今日でも重要ではあるがその一方で、個人の金融資産の利回りを上げる必要が出てきたため、金融における資産運用(直接金融)が、より重要になってきている」と指摘している。
大和総研は「多くの新興企業は土地などの担保がないため、外部からの資金調達が必要となるが、日本は間接金融が優位であるため開業資金の調達が難しい」と指摘している。
森永卓郎は「日本が欧米のに比べて間接金融の比重が高いのは事実であるが、それは日本は中小企業が多いからである。中小零細企業は、間接金融に頼らざるをえない」と指摘している。森永は「間接金融を守る以外、日本の中小企業を守る方法はない。間接金融から直接金融に転換させろという議論は、ベンチャー以外の中小企業は潰せと言っているに等しい」と指摘している。
経済学者の松原隆一郎は「金融自由化と金融機関同士の競争の中でも、現金・預金などの安全資産の保有は続いている」と指摘している。
エコノミストの河野龍太郎は「資金調達構造は、日本が間接金融中心なのに対し、アメリカは直接金融中心だとされている。多くの人は、こうした経済システムの違いに注目するが、一方を高く評価しているときには他方を低く評価する。しかし、時期によって好不調はあるが、日米ともに他国と比べれば経済はうまく機能している。一国経済の経済システムは、各国の経済事情によるため他国と異なるのは普通である。法律・税制など様々な制度に大きく依存している。経済システムは長期的に見るべきであり、不況期に『システムの問題』と安易にいうべきではない」と指摘している。