ウナギ
ウナギの蒲焼を種とする握り寿司。
丼御飯の上に蒲焼を乗せたもの。用いる食器が重箱の場合は鰻重と呼び分けられる。食べる前に山椒の粉を振りかけるのが一般的である。
ウナギの肝
また、ヨーロッパウナギについては、1990年代に稚魚を中華人民共和国で養殖し、日本へ輸出する販路が定着し、輸出が本格化すると、資源は激減した。2008年にIUCNレッドリストで絶滅危惧種に指定されており、後述するように2007年6月のワシントン条約第14回締約国会議において、流通規制対象となることが決定。2009年3月から、その効力が発生することとなった。
ウナギの生態には、未解明の部分があるため定かではないものの、減少の理由は
シラスウナギの密漁、および成魚の乱獲
河口堰やダムの建設、護岸のコンクリート化など、河川環境の変化
エルニーニョ現象といった海洋環境の変化
などが挙げられ、とりわけ乱獲については、かつて世界のウナギの7割を消費していた、日本の流通業界や消費者の責任が指摘されている。
なお2007年以降は、中華人民共和国が最大の消費国となっており、2013年には、世界における日本のウナギ消費量は1割強にまで落ち込み、中華人民共和国の消費量が約7割となっている。
2010年以降、シラスウナギの不漁が深刻化し、シラスウナギの価格が1キログラム当たり300万円まで上昇した。こうした状況を受けて、水産庁は2012年6月、ウナギ緊急対策の実施を発表し、同年9月より日本・中国・台湾の三者間でニホンウナギの国際資源管理をめぐって非公式協議を進めている。
一方2012年7月に、ニホンウナギが絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約(ワシントン条約)の取引規制対象として検討された際には、農林水産大臣郡司彰は「規制されるほど枯渇していない」と主張した。
グリーンピース・ジャパンの調査では、2018年(平成30年)6月4日に、日本の大手小売事業者18社が、廃棄したニホンウナギは約2.7トンと推計され、ニホンウナギが売れ残りなどを理由に大量廃棄され、無駄な食品ロスとなっていると発表した。
2003年7月に中華人民共和国産ウナギから、合成抗菌剤エンロフロキサシンが、10月に中華民国(台湾)産ウナギから、合成抗菌剤スルファジミジンがそれぞれ検出され、残留農薬に関する調査が厳重化され始める。2005年にはらでぃっしゅぼーやが台湾産を国産と偽って販売し、しかもその蒲焼から合成抗菌剤エンロフロキサシンが検出された。
2007年6月29日、アメリカ合衆国のFDAは、中国産のウナギ、エビ、ナマズの1/4に発癌性物質が検出されたとして、輸入方法を変更した。今までは検査なく輸入可能であったが、第三者機関の証明書の添付を義務付けた。中国政府は自国の検査証明書で通関可能とするよう交渉中である。検出された物質のうちニトロフランとマラカイトグリーンは動物実験で発ガン性が確認され、中国でも魚介類への使用が禁止されている物質であった。マラカイトグリーンは以前に中国産のウナギから日本でも検出されたことがある。ウナギの日本国内消費量およそ10万トンのうちおよそ6万トンは中国産であり、これをきっかけに日本国内でのウナギの売れ行きは激減した。この検出事件に関して日本鰻輸入組合の森山喬司理事長は、アメリカに輸入されたウナギから上記の物質が検出されたものの、「日本に輸入されている中国産ウナギは中国政府による検査・各工場の自主検査、日本での命令検査をパスしており安全だ」「ウナギが危ないと連日報道されて消費者の不安が煽られ、ウナギの売れ行きは激減している。