日本の古代東北経営
新たな政策によって陸奥国側に住む蝦夷への懐柔が積極的に進められていた最中の神亀元年3月25日(724年4月22日)、陸奥国で海道の蝦夷が反乱して陸奥大掾佐伯児屋麻呂を殺害した。このとき反乱の主体となった海道の蝦夷とは、太平洋沿岸地域(現在の宮城県北部から岩手県南部)に住む蝦夷と推定されている。
反乱発生後の同年4月7日(5月4日)に持節征夷将軍藤原宇合、副将軍高橋安麻呂とする征夷軍が鎮圧のために派遣された。5月24日(6月19日)には鎮狄将軍小野牛養の軍勢も出羽国へと派遣されている。反乱の平定を終えた宇合らは事件発生後8ヶ月が経過した11月29日(12月19日)に平城京へと帰還した。
海道の蝦夷反乱について樋口知志は、大崎平野の蝦夷反乱とは発生のメカニズムがやや異なり、海道地方に住む蝦夷集団と律令国家側勢力との間の交易上のトラブルに端を発したのではないか、また律令国家は朝貢に訪れる蝦夷族長への禄の支給体制を整えていたが海道蝦夷たちの不満を抑えるには至らなかったのではないかとしている。
養老4年に起きた大崎平野の蝦夷反乱のあと、陸奥国内では新たな政策が実施されていく。養老6年(722年)に蝦夷反乱の大きな要因となった蝦夷への収奪強化の緩和をはかるため、陸奥国内の租庸調を停止した。また蝦夷による貢納や奉仕への反対給付の財源確保を目指して、国内の公民から蝦夷に対する禄として支給するための税布が徴収されるようになった。
その前後(神亀元年4月以前)には石城国と石背国が陸奥国へと短期間で再併合され、広域陸奥国が復活している。これは蝦夷支配を担う陸奥国の行政と財政両面での体制強化を実現するための施策とみられる。
同時期に鎮守府の設立も推進された。鎮守府は鎮兵(専業兵士)を率いて東北の辺境を守護する軍政府で、鎮守将軍以下鎮官によって統括された。鎮兵の出身地の多くは坂東八国である。
この頃の東北辺境情勢は反乱や騒擾があまりみられず概ね小康状態にあり、国家側に大規模な征討準備をおこなっていた形跡もなく、67歳の文官政治家であった家持が総指揮官である征東将軍に任じられた理由は不明である。長岡京遷都に抵抗していた大伴氏の勢力削減を謀るために家持・弟麻呂を征東使に任じて陸奥へ追い遣った可能性が指摘されている。同年11月11日(784年12月27日)に平城京から長岡京に遷都された。
延暦4年8月28日(785年10月5日)、大伴家持は任地において死去。征討計画は軍兵・武器・軍粮確保などの諸準備が進捗せず、征夷は実施されないまま計画自体が自然消滅する。同年9月23日(785年10月30日)夜、長岡京遷都に主導的な役割を果たしていた中納言藤原種継が造宮監督中に矢で射られ、翌日薨去(藤原種継暗殺事件)。大伴宿禰一族の大伴継人・大伴竹良が首謀者と発覚し、捕らえられた継人と佐伯高成は家持が大伴氏と佐伯氏に早良親王の意を奉じて種継を暗殺すべきと呼びかけた張本人と証言をおこなった。家持は死後、位階・勲位等すべての名誉を剥奪された。
宝亀5年9月頃、大伴駿河麻呂は海道蝦夷の拠点のひとつである陸奥国遠山村を征圧した。報告を受けた光仁天皇は、宝亀5年10月4日(774年11月12日)に使者を遣わして御服や綵帛を賜って慰労した。
宝亀6年11月15日(775年12月12日)に論功行賞があり、駿河麻呂に正四位上勲三等、紀広純に正五位下勲五等、百済王俊哲に勲六等が授けられ、1790人余に叙位・叙勲を行っている。