ロバート・ピール
ディズレーリのピール批判は議会の礼節さえ無視した容赦のないものであり、ピールの弟ジョナサン・ピール(英語版)が怒ってディズレーリに決闘を申し込むほどだった。ピール当人も自分への罵倒が酷過ぎて放心状態になってしまい、議会が終わったことに気付かず一人議会席でうなだれ続けて守衛に注意されたことがあった。
結局穀物法廃止法案は保守党庶民院議員の三分の二以上の造反に遭いながらも野党であるホイッグ党と急進派の支持のおかげで庶民院を通過した。貴族院は庶民院以上に地主が多いので、更なる反発が予想されたが、ウェリントン公爵の権威で造反議員を抑え込んだ結果、法案は貴族院も通過し、穀物法は廃止されることとなった。
しかしディズレーリとベンティンク卿はピール内閣倒閣を諦めておらず、今度は同時期に提出されていたアイルランド強圧法案を否決させようとした。二人はこの法案でも70名ほどの保守党造反議員を出すことに成功し、この法案に反対するホイッグ党や急進派と連携して、1846年6月25日の採決において73票差で法案を否決させた。
これを受けてピール内閣は6月29日に総辞職を余儀なくされた。
ピールも1845年12月初頭から穀物法廃止を閣議で取り上げた。内務大臣サー・ジェームズ・グラハム准男爵、外務大臣アバディーン伯爵、戦争省事務長官シドニー・ハーバートら腹心閣僚は支持してくれたが、陸軍・植民地大臣スタンリー卿や王璽尚書バクルー公爵は穀物自由貿易に反対した。この二人の説得に失敗したピールは、12月6日に女王の離宮オズボーン・ハウスへ参内して総辞職を申し出、ジョン・ラッセル卿を後継の首相にすべきことを奏上した。
ホイッグ党は党首ジョン・ラッセル卿のもとで穀物法廃止の方針を打ち出したものの、これはジョン・ラッセル卿の独断的な決定であり、ホイッグ党全体のコンセンサスを得ているとは言い難かった。ホイッグ党内にも穀物法廃止に慎重な地主貴族が多数いたのである。彼らは急進派に近い自党の党首ジョン・ラッセル卿を首相にして穀物法廃止に突き進むより、「地主の政党」保守党のピールを首相のままにして「穏健な」穀物法処理を行うことを望んでいた。そのような背景からジョン・ラッセル卿は党内の支持を得られず組閣に失敗した。