働く女性
1790年-1800年代 産業革命下のイギリスで紡績業、次いで綿布業が工場化され、それまで家内制手工業に従事していた女性は工場労働者になっていった。女性は収入が増し、その社会的地位も従来よりは高くなった。 ヨーロッパの上位中産階級では幼少期の教育のためガヴァネスと呼ばれる女性の家庭教師を雇用することが多く、未婚の女性にも求人があった。中上流階級であればレディズ・コンパニオン、私立女学校経営、文筆業など分野は限られるが、能力を活かして自立できる職が誕生した。 1802年 - 1833年 - イギリスでロバート・オウエンなどの運動により紡績工場法が成立し児童労働が規制された。 1844年 - イギリスで工場法改正。女子労働に児童と同様の労働時間規制をしいた。12時間労働。 1847年 イギリスで工場法改正。10時間労働。 タイプライターが市場に登場した。タイピストは秘書の延長で女性の仕事とみなされるようになり、女性が事務職に就くようになった。 1878年 - Boston Telephone Dispatch companyがエマ・ナット(英語版)を交換手として採用。これ以降は電話会社は交換手に女性を採用するようになる。
日本軍では欧米のように後方のパイロットや運転手などにも女性を採用せず、事務職以外は通信員などにとどまった。また終戦後に男性が戻ると代替で入っていた職域には男性らがつき、女性の多くは家庭へ戻り主婦となった。
第二次世界大戦後、労働者の待遇の改善の求めから労働基準法の制定や各規制が成立。その後、男女の不平等な給与待遇差を問題視する声が上がり、1985年には男女雇用機会均等法が制定され、数次の改正がされた。
戦後から1960年代前半までは、賃金労働を継続する未婚女性と、賃金労働から解放された専業主婦とに2分化する傾向があった。1960年代後半に入ると、高度経済成長により、社会全体の高学歴化により製造業で若年労働者が不足し、主婦がパートタイマーとしてその不足を埋めた。
1970年代からは高等教育を受けた女性が増え、事務職などで若い女性の就業率は伸びていった。一方で、30歳代の女性に結婚・育児などを機に離職し、そのまま復帰しない、または、復帰後も職歴を活かす職に就かない・就けない傾向が見られるようになった。その後も、女性の就業人口は伸び続けたが、就業分野は製造業、卸・小売業・飲食店業、サービス業に集中しており、非正規雇用の増加も目立った。
2019年には、働く女性の約56.0%が非正規雇用であり、正規雇用率の高い20代後半でも約32.1%となっている。戦後の日本経済において、主に主婦層からなるパートタイム労働者は好況時に増加し、不況時には減少することで「景気の調整弁」としての役割を持っていた。
2019年の雇用形態別雇用者数の内訳
2019年の女性雇用者数の雇用形態別内訳
2019年の男性雇用者数の雇用形態別内訳