七年式三十糎榴弾砲
七年式三十糎榴弾砲は大正から昭和期にかけて全国の海岸要塞に配備され、明治期から使用されていた火砲のうち既に使用に耐えないとみなされた旧式火砲や日清戦争・日露戦争の戦利火砲等を置き換えていった。また同時期には海軍からワシントン海軍軍縮条約の締結によって余剰となった艦砲を譲渡されることとなり、砲塔四五口径四〇糎加農を初めとする砲塔加農が要塞火砲として各地に配備されるなど日本の要塞火砲はこの時期に近代化を遂げることとなった。
また1930年代後半に満州国とソビエト連邦、モンゴル人民共和国との国境において日ソ国境紛争が発生するようになると本砲も国境陣地強化のために大陸に送られることとなった。昭和13年創設の阿城重砲兵連隊、昭和15年創設の東寧重砲兵連隊にはそれぞれ4門ずつ配備された。また虎頭要塞には長榴弾砲2門がベトン製のドームに収められており、試製四十一糎榴弾砲が配備されるまでは同要塞最大の火砲であった(外部リンク参照)。1941年(昭和16年)の関東軍特種演習時には本砲装備の3個独立重砲兵大隊も動員された。
同砲を用いて同年8月から9月にかけて機能試験および砲弾100発を用いての射撃抗堪試験を実施した結果、砲床の組み立てに問題はなく砲の据付も四脚三十瓩起重機を用いれば固定砲床上となんら変わりなく作業が行えることが確認された。移動砲床の実用試験は省略し、昭和5年6月に制式制定が上申された。総重量は陸軍の移動式の砲としては最大級となる122,937kgに達し、組み立ては天候や地形にも左右されるが30名の人員で約30時間を標準とした。実際の運用では60名で25時間、最も長いものでは80名で50時間を要することもあった。
火砲の構造は基本的に短榴弾砲と同様の構成をとっている。その規模・重量から砲の移動速度や展開時間の点で短榴弾砲より劣るものの、引き換えに縦深を有する敵陣の破砕においてはより優れた性能を有していた。距離6,000 - 10,000 mの目標の破壊に要する所要弾数は短榴弾砲の半分程度であった。現場からは長榴弾砲の攻城砲としての価値を引き出すために備砲作業要員の増加や作業の機械化などに対する要望が出されていた。
昭和13年(1938年)4月には機密保持上の観点から本砲の陸軍部外に対する名称として「特二十四糎榴弾砲(長)」を使用するよう通達が出された。