日本軍の階級
軍医寮の職員として一等軍医正と一等軍医以下軍医試補までが掲載されている。
1872年2月28日(明治5年1月20日)の官等改正で大元帥と元帥を廃止し、医正一等・二等を一等・二等医正と改める 。 これまでの順席では海軍を上、陸軍を下にしていたが、陸軍を上、海軍を下に変更した。 また、このとき陸軍徽章を増補改定し略衣や夏服を規定する。
1872年4月5日(明治5年2月28日)に兵部省を廃止して陸軍省と海軍省を置いた 。1872年10月1日(明治5年8月29日)に武官は同じ官等の文官の上席とした 。
1872年4月12日(明治5年3月9日)に、陸軍大輔の山縣有朋を陸軍中将兼陸軍大輔に任じた。 明治5年4月調べの職員録によれば陸軍大将として掲載された者はいない 。
1872年8月22日(明治5年7月19日)に、参議の西郷隆盛を陸軍元帥兼参議に任じた。 1872年10月9日(明治5年9月7日)に陸軍元帥服制を制定し、大元帥と元帥の帽、上衣、袴を規定する。なお、天皇が大元帥であるときは釦は金色菊章とし帽と袖の金線に一小条を増加した。 1873年(明治6年)1月調べの職員録によれば大元帥や陸軍大将として掲載された者はいない。
1873年(明治6年)1月に徴兵令を施行し以後は毎年兵を補充する。 1873年(明治6年)3月19日に陸軍武官俸給表を定め、元帥から兵卒までの俸給を規定する。官名として元帥から兵卒まで、分課として参謀・砲兵・騎兵・歩兵、等級として一等・二等、所属として近衛と鎮台があり、これらの組み合わせで俸給額に違いがあった。列外増給として連隊副官、大隊副官、給養・会計尉官、下副官、書簡掛・給養・会計・倉庫掛・火工下長軍曹、会計・書記伍長には増給の規定がある。
これによると将官は近衛都督、六鎮台の司令長官などを務め、参謀科佐尉官は近衛・鎮台の参謀官に任じまた参謀局で図誌兵史の編纂することを掌り、要塞参謀科佐尉官は要塞諸城堡並びに海岸砲台の分轄守備を掌り、憲兵科佐尉官は各府県を分轄し風紀を維持し非違を糾察することを掌り、歩兵科佐尉官では歩兵連隊は大佐・中佐に統べ、大隊は少佐に統べ、中小隊は大尉・中尉に統べ、半小隊は少尉に統べ、皆近衛・鎮台の将官に分属する。騎兵・砲兵・輜重科の佐尉官はその統属の対応関係について歩兵と同じ。工兵科佐尉官もまた同じで別に要塞部に属するものがある。
1875年(明治8年)12月17日に陸軍給与概則を定める。その俸給表では官名として大将から兵卒まで、科目として参謀、砲・工、騎・輜、歩、火工卒、馭者、等級として一等・二等があり、これらの組み合わせで俸給額が決まる。職務増俸については、大尉・中尉は副官、曹長は下副官・給養掛、軍曹は書記・会計附属・器械掛・給養掛・書翰掛・厩掛、伍長は書記・炊事掛・病室掛の職務を務める場合に増俸がある。これとは別に会計・軍医・馬医・軍楽部及び砲・工兵科上等監護以下の俸給表があり、明治7年11月や明治8年9月の陸軍武官表にない官名として鞍工長が銃・木・鍛・鋳工長と同じ欄に、鞍工下長が銃・木・鍛・鋳工下長と同じ欄に、楽手の次に量手・秣手・夫長・庫守・厨夫・看病卒・看囚を置いて一等と二等に分け、その次に楽生がある。その他に、生徒・諸職工の俸給表、諸傭俸給表、近衛俸給表がある。
1902年(明治35年)2月1日に明治35勅令第11号を施行して陸軍武官官等表を改正し、附則により従来の陸軍監督補は辞令書を用いずに陸軍一等副監督に任ぜられたものとした。
1902年(明治35年)7月11日勅令第184号により陸軍武官官等表を改正し、薬剤官と獣医官を大佐相当官に進めるため陸軍薬剤監及び陸軍獣医監を廃止して陸軍一・二・三等薬剤正及び陸軍一・二・三等獣医正を置き、附則により薬剤監は三等薬剤正に、獣医監は三等獣医正に任ぜられたものとした。
1902年(明治35年)10月13日勅令第222号により陸軍武官官等表を改正し、各兵科准士官の欄の陸軍歩兵特務曹長の区画の前に陸軍憲兵特務曹長を加えた。
1903年(明治36年)12月1日に明治36年勅令182号を施行して陸軍武官官等表を改正して経理部将校相当官の官名を改め、附則により陸軍監督総監は陸軍主計総監に、陸軍監督監は陸軍主計監に、陸軍一等監督は陸軍一等主計正に、陸軍二等監督は陸軍一等主計正に、陸軍三等監督は陸軍三等主計正に、陸軍一等副監督・陸軍一等軍吏は陸軍一等主計に、陸軍二等副監督・陸軍二等軍吏は陸軍二等主計に、陸軍三等副監督・陸軍三等軍吏は陸軍三等主計に各辞令書を用いずに任ぜられたものとした。
1904年(明治37年)9月5日勅令第199号により陸軍武官官等表を改正し、経理部准士官及び陸軍上等計手を削除し、附則により発布の際における陸軍上等計手はなおその官を保有させてその制服及び身分取り扱いは全て従前の規定によるとした。
1904年(明治37年)12月13日勅令第236号により陸軍武官官等表を改正し、各兵科下士の欄の中から陸軍各兵科縫・靴工長、陸軍屯田歩兵・騎兵・砲兵・工兵曹長以下を削る。
1871年8月29日(明治4年7月14日)に廃藩置県を実施し、制度をまた変更する 。 兵部職員令を定めて兵部省の中を陸海軍両部に分け、武官を以って充てる官職についてはその階級を指定しはじめる 。 また、これまでは少将以上の官禄 、陸軍大佐以下の士官の月給と陸軍下等士官以下の給俸を個別に規定していたが、大将から二等兵卒まで陸軍の士官兵卒の給俸に関する規定を一つにまとめた。
1871年9月24日(明治4年8月10日)に官位相当制を廃止して官階を15等に定める 。文官は三等以上、武官は四等以上を勅任官とし、七等以上を奏任官とし、八等以下を判任官とする 。その下に等外4等を設ける 。 従前の官位相当表にはなかった大元帥、元帥及び軍曹を官等表に掲載するがその他の武官は前と同じである 。 陸軍部に秘史・軍務・砲兵・築造・会計の5局があり兵部卿がこれを総括する 。 秘史局に少佐を置き、軍務局・砲兵局に少将・大中少佐・大中尉を、築造局に少将・大中少佐・大中尉工長を置き、文武官を雑任する録がこれにに属す 。 会計局には兵部大丞(本官少将)の下に会計監長と監督を置き、監督は監督一等から監督三等までとし 、文武官を雑任する病院総司と養生院総司を置き、録がこれに属した 。寮に頭・権頭・正権助・正権大中少録を置き、海陸軍医寮には軍医頭(少将相当)の下に、医正一等・二等、一等・二等軍医、一等・二等軍医副(大佐相当から少尉相当まで)及び軍医試補を置く 。
明治4年12月調べの職員録によれば陸軍の少将以下少尉以上に多くの者が掲載されているが、中将以上として掲載されている者は一人もいない。兵部省の職員にも陸軍にも大尉工長と中尉工長は掲載されていない。兵部省の職員に会計監長、監督、病院総司と養生院総司は掲載されていない。