電子たばこ
電子たばこ(でんしたばこ、英語: electronic cigarette, e-cigarette, e-cig)とは、リキッド(フレーバー)を蒸発させた水蒸気を吸引する器具で、紙巻きたばこに似た形状の器具や、ペンに似た形状の器具など、色んな形状の器具がある。マイクロプロセッサで電熱線に通す電流を制御する。英語圏の俗語では、器具のほうは「ヴェポライザー(Vaporizer)(英語版)」や「ヴェイプ(VAPE)」とも呼ばれる。電子たばこから出た水蒸気を吸うという意味で「ヴェイピング(Vaping)」という言葉もある。
英国はEU加盟国で最大の約3億ドル(約300億円)であるという。
2013年のシステマティック・レビューでは、電子たばこの使用者の大半が喫煙者か元喫煙者であり、禁煙や健康的な製品であるため使用を開始していることが多い。
2015年のイギリス議会において保守党のマーク・ポージー(英語版)下院議員が、英国公衆衛生庁(英語版)がたばこの喫煙よりも95%安全と広報していることを人口の半数が知らないと指摘し、これに対して当時のデーヴィッド・キャメロン首相は、電子たばこは喫煙を置換しており、国民の健康を改善するための正当な方法であることをはっきりと説明すべきであると答えた。
米国の中高生でニコチン入り電子たばこの喫煙率が急上昇し、その過半数がフルーツ味などのフレーバータイプであるため、2018年にアメリカ食品医薬品局(FDA)は風味付き電子たばこの販売を店頭販売のみに規制していく方針を示した。
電子たばこやニコチンパッチに切り替えて6か月以上経過した者を募集し調査したところ、従来の燃焼性のたばこと同じニコチンを得ていながら、尿中の発がん性物質や毒素はたばこよりも少なかった。それらをたばこと二重で使用した場合、たばこの喫煙者と同等であった。
電子たばこの反対者は、健康リスクのないニコチンの使用であっても忌まわしいものとし、コーヒーを飲むような行為として変化してはならず、根絶されるべきだと考えている。
前述の禁煙団体ASHは、非喫煙者が電子たばこからの蒸気によって悪影響を受ける可能性があるという証拠はわずかであるため、公共空間での禁煙法案に電子たばこを含めることに反対した。
2012年には、米フロリダ州の男性が電子たばこを吸っていたところ、電池が爆発する事故が起きた。前歯が折れ、舌の一部がちぎれるなどの大けがをしたという。このようなリチウムイオン二次電池の爆発は携帯電話など他の機器と同じように報告されてきている一方、たばこによる住宅火災はアメリカの2%に過ぎないが火災による死亡とすると14%を占める。こうした問題は「爆発事故の危険性」で後述。
2017年8月4日に発表された「ニコチン製品の相対的な発がん性に関する研究」においてStephens, William E は、以下の順に害が減少するだろうと結論した。燃焼たばこ(通常の紙巻きたばこ)、加熱式たばこ、電子たばこ(通常のパワーで使用)、ニコチン吸入器。
1965年に米国のハーバート・A.ギルバートが電熱式の霧状たばこの米国特許を取得。マイクロプロセッサを持つ電子たばこは、2003年に中華人民共和国の漢方医、韓力(ホン・リク) によって初めて実用化され「Electronic atomization cigarette」(電子噴霧喫煙具)として特許を取得した。 >#歴史
イギリスのオブライエン保健相は、「毎日電子タバコを吸う人は、禁煙する確率が3倍高くなる」という調査結果を報告し、電子タバコを無料配布する方針。