プランテーション
サトウキビ (ブラジル、インド、中国、マレーシア)
茶(インド、中国、スリランカ)
カカオ (コートジボワール、ガーナ、インドネシア、マレーシア)
コーヒー (ブラジル、ベトナム、コロンビア)
バナナ (インド、エクアドル、フィリピン、ブラジル)
アブラヤシ パームヤシ(インドネシア、マレーシア)
天然ゴム (タイ、インドネシア、インド、マレーシア)
FAO生産年鑑 2002年
NGOのキャンペーンによって、特定のプランテーション企業に対して圧力をかける動きもある。例えば、アジア最大規模の紙・パルプ企業であり250万ヘクタールの伐採権を持つインドネシアのアジア・パルプ・アンド・ペーパー(英語版)(APP)社は、2000年代以降、複数のNGOから環境破壊や人道上の問題を指摘されてきた。こうしたNGOのキャンペーンやCSR調達の浸透により、オフィスデポ、ディズニー、富士フイルムビジネスイノベーション、リコーなど、2013年までに100社以上の企業がAPP社との取引を中止した。APP社はこうした動きを受けて、2013年に天然林の伐採を停止し、供給企業や住民による違法伐採や火災対策を強化し、同社が管理する天然林の年間減少率は2019年にはかつての5%から0.15%に抑制されたとされる。
また、インドネシアの植林地での野焼きにより煙害被害を受けてきたシンガポールでは、NGOがこうした野焼きに関与する企業からの調達を自粛する企業をHaze-freeとし、企業の参加署名を求め、消費者などにリストを公開するといった活動をしている。