防空基幹船
太平洋戦争時の日本では、陸軍が軍隊輸送船などとして徴用した商船の自衛武装は、海軍ではなく陸軍が担当することになっていた。そのため、日本陸軍は、陸軍徴用船に乗船して自衛火器を操作する部隊として開戦時点で2個の船舶高射砲連隊を編成し、計440門の火砲を配備していた。しかし、装備火砲のうち航空機に対抗するための高射砲は48門しかなく、南方作戦での上陸戦時に予想される連合国軍の空襲に対して、十分な防御力があるとは言えなかった。そこで、考案されたのが、対空火器を一部の輸送船に集中配備して他の輸送船を護衛させるという戦術で、この重武装船を防空基幹船と呼称することにした。
太平洋戦争勃発4か月前の1941年(昭和16年)8月9日、日本陸軍は、陸軍省保有の「神州丸」を含む8隻の輸送船を防空基幹船として武装させるよう指示した。選ばれたのは優秀船が中心であるが、「ありぞな丸」のような旧式船も混じっており、分散使用を前提に同型船の無い船が選ばれる傾向もあった。標準武装は船首と船尾に八八式七糎野戦高射砲を1組ずつ4門、九八式二十粍高射機関砲を船首と船尾に1組ずつ4門・船橋後方に両舷3門ずつ、船首に三八式野砲1門とされたが、実際の武装は後掲の表のように異なっていたとみられる。