日本地図学会
「地図学の理論構築と普及、地図・空間情報などに関する技術の向上」に尽力した個人・法人・団体を表彰している。論文賞、論文奨励賞、野村正七地図賞、作品・出版賞、教育普及賞、功労賞、特別賞といった多様な評価軸で選定している。以下の表彰制度は「日本地図学会表彰規定」に基づいている。
野村正七地図賞:地図および地図学の普及啓発・発展などに特に顕著な貢献があったと認められる者。受賞者は、会員であるか否かを問わない。
論文賞:普通会員または学生会員が過去2年間に機関誌に発表した論説のうち、優れた論文と認められるものの著者。
論文奨励賞:発表時に35歳末満である普通会員または学生会員が、過去2年間に単著でまたは共著論文の筆頭著者として機関誌に発表した総説・展望、論説、短報、資料のうち、将来地図学の発展への貢献が期待される論文と認められるものの著者。1人の会員が論文奨励賞を受賞するのは1回限りである。
地図学用語集案として「国際地理学連合(IGU)の計画による国際地理学用語辞典のうちの地図学に関する用語」を編集し、完成(1993年)。
『地図学用語辞典(1985)』は、情報化時代を迎え、地図学における新用語の激増と、在来用語の概念変化により、時代に即応した内容が求められていた。部会では、1995年から在来用語の全面見直しに追加用語を「追補」とした[増補改訂版]の刊行作業にとりかかった。1998年に完成。
『日本主要地図集成一明治から現代まで一(1995年刊)』の「地図にかかわる主要語句」の編集(1993年-)。
『ICA-MDC(地図学用語多国語辞典)第2版』の編集。
『地図と文明』原著の付表A(地図投影)、B(等値線)、C(用語解説)の翻訳・編集(1999-2003年)。
地図学用語略語集の編集(1999年-)。
なお、地図用語専門部会は、子供と地図専門部会、地図教育専門部会、地図学教育専門部会、マルチメディア地図専門部会とも共催している。
1964年に「地図教育」専門部会として発足。
地図に関する教育全般を対象に設置され、野村正七を主査とし、部会員は広く学校教育関係者が集まっており「野村ゼミ」の観があったという。諸外国のアトラスをめぐり、世界の地図を広げての各地域の話題を基に、地図表現の地域性の特徴が如何に表現されているかにより、地理教育における地図の重要性について討論が重ねられた。しかし、野村は学会の会長に推挙され、1967年以来は鵜飼幸雄が代行に当たり、1977年の野村の急逝で鵜飼が正式の主査となった。
これ以降、討議内容は必然的に学校教育の中での地図教育に絞られてきた。論議の焦点を絞るために、高等教育とでは内容に隔たりがあり過ぎるとの見解から、新たに「地図学教育」部会を設定する必要が認められて、金沢敬が主査に就任した。その後「地図教育」部会は、中等教育における諸問題の検討に重点が置かれ、教育現場で使われる中学校用社会科地図帳・高等学校用社会科地図帳の内容及び、表現の適否についての意見交換を中心に部会が持たれ、例会・大会を通じて、その見解の発表などと共に、『地図』に部会員の研究内容を掲載してきた。
1964年8月に発足。地図用語の混乱や乱用を正して用語の統一を計り、各国の地図用語委員会との連携のもとに、地図用語の標準化に貢献する目的で設立された。
発足から最初の10年は、ICAの『地図学用語多国語辞典』の刊行に向けて、各国国内委員会との共同編集作業に協力して日本語の同義語決定作業を行った。この活動実績は「地図学用語集」の編集に進展し、1982年からは『地図学用語辞典』(学会創立 20 周年記念事業の一つ)の編集・刊行が行われた。この辞典は、日本最初の地図学用語辞典であった。辞典の発刊を契機に、1987年から1992年には地図教育専門部会と合同部会を開催し、1989年からは日本地理学会の要請に基づいて、IGUが進める国際地理学用語辞典の「地図学の部」について、ドイツ語原語に対応する日本語の審議・決定作業を実施し、全用語を機関誌に発表している。
1990年代の成果は、以下の通りである。