大島大誓言
日本の降伏後、GHQ(連合国軍最高司令部)は1945年9月2日付の指令第1号で、「日本国委任統治諸島、小笠原諸島及他の太平洋諸島」については米海軍太平洋艦隊司令官(CINCPAC)の管轄下に、日本本土とこれに隣接する諸小島、琉球諸島、南朝鮮とフィリピンについてはGHQの管轄下に置くことを命令している。同月20日には、グアム基地に駐留していたCINCPACの部隊が大島の波浮港に偵察のため来航した。南の島々を制圧してきたCINCPACにとっては、小笠原諸島と本土との間に連なる伊豆諸島は「太平洋諸島」の延長上にあるものと認識されたらしく、GHQもそれを黙認するように、CINCPAC上陸の3日前に日本陸軍へ上陸の事前通告を送っている。この上陸後も、島の行政機能は東京都の出先機関である大島支庁と各村が担っていた。
1946年1月29日にGHQが指令した「若干の外かく地域を政治上行政上及び行政上日本から分離することに関する覚書」(SCAPPIN-677)では、日本の施政権の停止範囲を以下のように定義した。
日本の範囲から除かれる地域として
この情報が伝わった伊豆諸島の各村では、施政権除外範囲の中に「伊豆・南方」という文言が含まれていることを受けて騒然となった。折からの物資不足によって窮乏にあえぐ伊豆大島にも、この知らせは追い打ちをかけるものであった。混乱に際して当時の島内6ヶ村の村長らによる会議が持たれているが、この会議に出席した立木猛治は『伊豆大島志考』の中で次のように記している。