MIRAB
バートラムらは、援助と海外送金に依存する太平洋諸島の経済を肯定的に評価した。彼らはレント収入に批判的な従来の開発理論を批判し、太平洋諸島のような自律的開発が困難なミニ国家において、地域経済を現実的に維持するためにMIRAB経済は十分に有効であると論じた。また、この議論においては、太平洋諸島においてはそもそも伝統的な共同体制度にもとづく自給自足的な生業活動が成り立っており、国内の産業開発をともなわないMIRAB経済は、こうした自足的な経済システムを破壊しないというメリットがあることが注目された。従来の経済論においては、こうした経済状態は他国への「従属」を意味する不健全な状態として理解されたが、同議論においては太平洋諸国における「従属」と「自立」が対立的なものではなく協調的なものとして理解された。こうした観点は、従来の経済発展論にはみられないものであった。