台風の名前
台風において国際的に使用される名称は、一般的に国際名と言われており、終戦直後から1999年まではアメリカ軍による英名(英語名)が使用されていたが(後述)、2000年からは日本を含むアジア各国が提案したアジア名が使用されている(後述)。これらはあらかじめ用意されたリストから名前が割り当てられる「リスト方式」であるが、日本では台風番号を使用する「番号方式」が使用される(後述)。またフィリピンのように、国際的に用いられる名称とは別に、独自の名称を採用している国もある。
台風に名前を付けるという慣習を世界で最初に始めたのは、オーストラリア気象学者の祖であるクレメント・ラグ(英語版)だと言われている。彼は1890年代、ポリネシア神話に登場する神や女性、嫌いな政治家などと同じ名前をサイクロンに付けていた。その中にはオーストラリアの初代首相の名前も含まれていたという説がある。結局彼は、これが原因で政治家の反感を買い、自分の希望していた役職に就けずに失意のままニュージーランドへと渡った。
そのため、事後解析により2つ以上の台風の台風番号と発生日時が逆転することがある。例えば、速報値では台風Bよりも早く発生したとされた台風Aが、事後解析により台風Bの方が先に発生していたと判明するケースがある。この場合、速報段階では台風Aの方が先に発生したことになっているため台風Bよりも小さい番号が付けられるが、実際にこのような逆転現象が起きたとしても、速報段階で割り振られた番号が後から変更されることはなく、最初に付けられた番号がそのまま使用される。このような逆転現象の実例として、2016年の台風10号・11号がある。この時、速報値では10号が8月19日21時に発生したとされていたが、事後解析で10号の発生日時が8月21日21時に修正され、速報値よりも2日後に変更されたため、20日9時に発生した11号の方が先に発生したことになった。しかし当然、逆転後もどちらの台風番号も変更されていない。
発生した順番であるため、基本的に台風番号は整数で表されるが、過去には台風番号が小数になったこともある。終戦直後までは気象衛星観測がなかったため、次の台風が発生して命名した後から、事後解析により実は台風であったと判明する熱帯低気圧が存在したためである。例として、統計開始以前の1950年には、台風41号と42号の間において、42号より先に発生していた熱帯低気圧が、その後台風と判定されて「台風41.1号、41.2号」となった。しかしこのような事例は、1951年に台風の統計が開始されてからは実例がない。
ただし日本以外のアジア地域で被害が出た場合などで、台風番号とアジア名を併用して報道する場合もある。
国際社会への情報に、こうした台風委員会が制定した名前を付け、それを利用してもらうことによって、アジア各国・地域の文化の尊重と連帯の強化、相互理解を推進することが期待されていることも、アジア名が制定された理由の1つである。
ちなみに東経180度以東で発生したハリケーン等の熱帯低気圧が東経180度以西に進んで台風となったもの(越境台風)にはアジア名は命名されず、発生地点で命名された名称がそのまま使用される。
日本からは、星座名に由来する10個のアジア名が提案されている。星座名が提案された理由としては、特定の個人・法人の名称や商標、地名や天気現象名でない「中立的な」名称であること、「自然」の事物であって利害関係が比較的生じにくいこと、大気現象である台風とイメージ上の関連がある天空にあり、かつ人々に親しまれているものであることが挙げられる。
アジア名として提案された名前を採用するにはいくつかの条件がある。1つは文字数が多過ぎないことであり、アルファベットで9文字以内と決められている。
2000年1月1日からは、台風の国際名として、それまでの英名に代わり、アジア太平洋経済社会委員会(ESCAP)と世界気象機関(WMO)で組織する台風委員会が制定した「アジア名」を用いることとなった。このリストは大西洋海洋気象研究所(英語版)のサイトなどで見ることができる。このアジア名は、台風が襲来するアジアの地域の人々にとって馴染みの深いアジアの言葉の方が、人々の防災意識も向上するのではないかと、日本を含む加盟14か国・領域から提案された合計140個の名前からなっており(1つの国・領域につき10個提案できるため、10×14=140 で140個となっている。)、台風が発生する度に順次使用されている。アジア名は「カンボジア → 中国 → 北朝鮮 → 香港 → 日本 → ラオス → マカオ → マレーシア → ミクロネシア連邦 → フィリピン → 韓国 → タイ → アメリカ → ベトナム」の順(台風名を提案した国名のアルファベット順)に、それぞれの国や地域が提案した名前が使用され、これが繰り返される。
アジア名は、アメリカとアジア各国で構成された台風委員会によって定められたもので、国際的には広く使用されているが、日本国内では台風番号による呼び方が一般的であり、報道機関でも台風番号で呼称している例が大多数である。
当年12月31日までに発生した台風は、発生した順番に番号を付けるが、翌年1月1日以降に発生した台風については、前年の12月31日までに発生した台風がまだ残っている場合であっても(越年台風)、リセットして1号から番号を付けることになっている。
気象庁では、台風番号について、情報文等においては元号年と組み合わせて表記し、天気図等においては西暦年の下2桁と組み合わせて表記している。例えば、2015年の台風5号については、情報文等においては「平成27年台風第5号」のように表記するが、天気図等においては「台風1505号」「T1505」などのように表記される。このように天気図等で使用される「西暦(2桁)+ 番号(2桁)」の4桁方式は簡潔であるため、世間でもよく使用されているが、この場合、周期性の問題が存在する。例えば、「5915」は1959年の伊勢湾台風(台風15号)のことを指すが、これが将来的に、2059年に台風15号が発生した場合のことを考えると、混同が生じる。このような問題を避けるために、「西暦(4桁)+ 番号(2桁)」の6桁方式が使用される場合もある。伊勢湾台風を6桁方式で表すと「195915」となり、2059年の台風15号が発生した場合の表記を「205915」とすれば区別ができる。なお、民間では「台風第○号」の「第」を省略するとともに、特定する必要がない場合には年号も省略して「台風30号」のように2桁方式で呼ぶことも多い。
台風番号は、台風が発生すると直ちに割り振られるため、基本的に速報値による発生順に基づいている。