活動基準原価計算
ハーバード・ビジネス・スクール教授のロバート・S・キャプランが1980年代に提唱した。製造業において、間接費は、原価全体の費用から見れば微々たるものであった。そのため、伝統的な原価計算では、原材料費や人件費などの直接費の管理に重点が置かれていた。しかし、業種が多様化するにつれ、間接費が無視できない金額になる業種が増えてきた。また、製造業においても、事業規模の拡大により、原価の費目構成がかつてとは大きく変わってきた。つまり、直接費の把握に重点を置く伝統的な原価計算では、莫大な間接費の管理に対応することができなくなってきたのである。そこで、膨らみ続ける間接費を多面的に管理し、その無駄を見つけ、減らすことで、大きくは原価全体を管理するために生まれた手法が活動基準原価計算である。
活動基準管理 (activity based management) とは、ABMとも呼ばれ、活動基準原価計算に基づいて活動ごとに把握された原価情報などを活用し、コストの視点から活動の管理を図る経営管理手法である。活動の分析を通じて、プロセスのムダである非付加価値活動が明らかにされるので、コストを正確に把握する方法として、企業組織のリエンジニアリングを進める際に役立つ方法とされている。仕事の効率性に関する業務改善の指標であり、さまざまな業界で広く採用されている。