12球団合同トライアウト
2004年に起こったプロ野球再編問題において、選手会側はこの問題にも触れ、結果としてこの年は12球団合同トライアウト実施前に各球団が独自の入団テストを行わないことを申し合わせた。ただし、選手会と球団側との妥結事項としてはこの問題は盛り込まれておらず、翌年以降も入団テストとは銘打たないもののトライアウト前に秋季キャンプに練習参加させるなどの実質上のテストが行われている例がなくなってはいない。またトライアウトのみで合否判断が下されず、その後に球団個別のテストを経て契約されることも多い。トライアウト以前のテストを制限する問題に関しては自由契約となった選手への自由競争問題にも関連しており、今後も合同トライアウトが選手再雇用の場として機能するかは未知数である。
また、合同トライアウトの副次的効果として、現役続行を希望する選手のほとんどをまとめて見られる貴重な機会として、日本のプロ野球球団以外の野球関係者も参加することとなり、社会人野球チームや台湾、MLBなど海外球団との契約が決まる選手も現れている。また格闘技団体のK-1や日本競輪学校、大相撲の峰崎部屋など、プロ野球選手としての身体能力の高さに着目した他種目の関係者、さらにはセカンドキャリアとしての人材目当ての一般企業までもが勧誘に訪れる。
一般のファンもスタンドから見学できるが、雨天などで室内練習場で行われる場合は非公開となる。
参加した選手に興味を示した球団は、トライアウト終了後一定期間以内に、翌年の契約や入団テストへの招致を当該選手に電話で通知している。NPBの球団では、2018年まで開催日から1週間以内に通知していたが、2019年には通知期間を5日以内に短縮している。ただし、年末に所属球団との再契約へ至る場合や、翌年初頭や春季キャンプ中の入団テストを経て獲得する場合もある。
上述の通り、トライアウト開催前に獲得希望球団が現れる選手もおり、トライアウトが字面どおりに「再チャレンジのための第一のゲートウェイ」として完全に機能しているわけではない。2006年の場合、日本ハムを解雇された横山道哉(投手)に対し、古巣である横浜ベイスターズがトライアウトを待たず来季契約に向け本格的に接触との報道が流れ、オーナーサイド、選手会をも巻き込み物議を醸した。
また、トライアウトが解雇された選手のお披露目ではなく、最終テストになっている側面や球団側とのコネクションがないと合格できない側面があることを元現役選手が明かしている(一般的な就職活動でいうところの最終面接、役員面接に近い)。その証言によれば、戦力外通告は夏頃からリストアップされ、他の友好のある球団に耳打ちをし、相手球団側から該当選手を2軍戦に出すよう要請される。