IPS方式
1990年代頃までは液晶パネルと言えばTN液晶しか存在しなかったが、「応答時間が長い」「視野角が狭い」などのTN液晶の欠点を改善するために1990年代頃より様々な方式が考案された。その一つがIPS方式である。
最初にTN方式と比べて有利な分子配列を提唱したのは、ドイツのフラウンホーファー研究機構に勤めるGuenter Baurで、1990年1月9日に最初の特許を米国で取得した。ドイツにおけるIPS方式の特許はメルク社に供与された。
その後、日立研究所の近藤克己率いるチームがこの技術の改善に取り組んだ。1992年、日立は薄膜トランジスタアレイをマトリックスとして相互に接続することでピクセル間の分子を制御する方式を考案し、IPS液晶の実用化に成功。日本において特許を申請し、日立製作所茂原工場において1996年に世界初のIPS方式のディスプレイを製品化した。日立は1998年にIPS液晶の視野角をさらに改善した「スーパーIPS」方式を実用化し、液晶パネルを大画面テレビや大画面ディスプレイに利用する道が開けた。
1990年代後半において、日立、日本IBMとNECはIPSパネルを最初期に実用化したパネルメーカーとして、盛んに性能向上を進めた(NECでは、IPS方式を核として高画質化を実現する「SFT方式」と言っていた)。1996年には韓国のサムスン電子もIPS液晶の実用化に成功した(ただし、サムスンはVA方式を支持した)。また、LGエレクトロニクスも実用化に成功した。
2000年代前半から後半にかけて、FPD(フラットパネルディスプレイ)の覇権をめぐって激しい争いが起こった。
既に日本のテレビメーカーが韓国メーカーに圧倒されていた2010年時点でも、松下のテレビの世界シェアは8%(サムスン、LG、ソニーに次ぐ世界4位)もあり、2011年2月をめどに32型換算で1700万台規模の製造能力にまで引き上げるべく投資を続ける姫路工場(当時シャープ堺工場に次ぐ世界2位の規模の液晶パネル工場)と、2010年時点で720万台規模の茂原工場と合わせて巨大なIPS液晶の製造能力を持つに至った。しかし、テレビ向け大型液晶パネルのメーカーが韓国のLGとSamsung、台湾のAUOとChimei Innolux、日本のシャープに集約される中、2011年度のパナソニック液晶ディスプレイ社の大型パネルの市場シェアは約2.1%となり、過剰投資となった。2011年3月11日の東日本大震災で外壁が破壊されクリーンルームが使えなくなるほど被害を受けたパナソニック液晶ディスプレイ茂原工場の減産を埋め合わせるため、日立ディスプレイズは2011年4月にはChimei Innoluxにスマホ向けIPSパネルの生産委託をするなどして生産拡大を行っていたが、パナソニックは同年10月に茂原工場の休止と姫路工場の減損処理を発表。パナソニックは2012年に茂原工場を日立ディスプレイズの後継会社であるジャパンディスプレイ社に売却し、2016年にはテレビ向けパネルから撤退した。撤退の時点でパナソニックのテレビに自社生産のパネルを使った物はなく、IPSパネルはLGから供給を受けていた。その後パナソニックは、姫路工場で生産されたIPSパネルをカーナビなどの車載用や医療用モニターなどの産業用に供給し、パナソニック液晶ディスプレイは2015年に黒字化する。