五畿内志
『五畿内志』研究の嚆矢は、幸田成友が大阪朝日新聞紙上に連載した「並河誠所と五畿内志」(1903)で、次いで室賀信夫の「並河誠所の五畿内志に就いて」(1936)により、並河と本書に関する事実関係の紹介がなされた。しかしながら、阿部真琴の論考「江戸時代の地理学」(1932)以来、通説的になされてきた近世日本の地誌に対する理解では、幕藩領主による地誌編纂の政治性が指摘されつつも、その内容に否定的評価が加えられてきたため、研究は途絶え、田代善吉「並河五一翁墓及び伝記」(1920)や高橋敏「宝暦明和地方文化論」(1985)などのわずかな文献で取り上げられるにとどまった。
第二次世界大戦後の地方史研究の進展とともに、地方史・地域史の先行研究として近世地誌の再評価が始まり、藤田覚が地誌を含む19世紀前半の書物編纂の持つ歴史意識にまつわるイデオロギー操作に着目することを提唱し、この提唱を受けた研究も出てきている。
並河は廻村調査と同じ享保14年(1729年)に板行の許可を得ていた。そこで、享保20年(1735年)閏3月にさっそく『河内志』を板行し、板本を幕府に献上したが、ここでひとつの問題が起きた。板本と献上本を比較したところ異同があり、徳川家康の名の登場する箇所が板本からは削除されていたのである。幕府は享保7年(1722年)の触書で新板書物の規制を行っていたが、その中で「人々家筋先祖之事」特に家康を含め徳川家に関する書物一切の出版が禁じられていた。そのため、並河もこの規制に従い、板本から家康に関する部分を削除していたのである。この異同に対する対処の指示を求めた大岡忠相に対し、幕府は享保7年の触書から方針を転じ、興味本位の扱いでない限り徳川家に関する出版を規制しないとの方針を示した。こうした方針転換と、享保20年前後からの徳川家による徳川幕府成立史への関心とは無関係ではなく、吉宗は『五畿内志』に産物調査だけでなく、徳川幕府成立史の史料としての機能をも期待したのである。こうした経緯の帰結として、歴史と地域との関係を物語る書物という、新たな性格が地誌に生じて来ることになった。また、前述の享保20年(1735年)以降の古文書調査の特質とあわせて考えるならば、この方針転換は、家康を「東照神君」として特定の仕方で利用する、吉宗政権の東照神君イデオロギー活用と結び付いたものであった。
板行は翌享保21年(1736年)にわたって続けられ、完成した板本が紅葉山文庫に収蔵される一方、幕府に当初献上された手稿本が並河へ返還されたことにより、板本を正本とすることが明確にされた。
例えば、「流宣日本図」と通称される『日本海山潮陸図』(元禄4年〈1691年〉)の著者である絵師の石川流宣は、他にも地理書を出版して好評を得ていた。また、日本全土を網羅した最も初期の民撰地理書の『日本鹿子』(元禄4年〈1691年〉)には、流宣の『本朝通鑑綱目』の項目が採り入れられている。こうした日本全土を網羅するという体裁の地理書の事例は他にも見られ、17世紀末以降には、民間においても「日本」という枠組みを意識する地理の再認識が広がっていたと考えられている。同時期の畿内でも、民撰地誌の刊行が活発に行われていたが、それらの地誌は令制国の国郡を単位として編纂されており、国郡制に即したかたちでの地理認識が一般化したことを示しており、こうした地理認識への関心の上昇と軌を一にするように、知識人の間でも古風土記に対する関心が高まっていた。『五畿内志』編纂を企画した関祖衡もまた、そうした研究に携わった一人であり、18世紀初頭に多数出現した近世偽作の古風土記の真贋判定論争に加わっていた。こうした点から言えば、『五畿内志』編纂の前提となる18世紀初頭における地誌編纂の思想は、17世紀末以来の日本地理に対する再認識を踏まえたものだったのである。