泡沫候補
泡沫候補が報道される際、所属党派名が省略され「諸派」「無所属」と扱われることから「しょむ系候補」(諸無系候補)と呼んでいるサイトもあるが、さほど定着しているとはいえない。
ただ、過去の選挙においては選挙運動用のはがきなどを他の陣営への横流しを目的に売却した候補が現れたことや選挙公報等を用いて特定の商品の宣伝を行った政党などが問題になった事例(第16回参議院議員通常選挙で酢の宣伝を行った日本愛酢党など)や、特定の右翼団体が政党から資金援助を受けて立候補していた実例(第30回衆議院議員総選挙における肥後亨事務所の実例)があって問題となったこともある。現在においては、こうした事例は供託金が引き上げられたこともあり露骨な形で問題となる事例は少ない。
また、小田俊与が昭和20年代から30年前半にかけて数多くの選挙について立候補届を書留速達郵便で予告無く送り付けて無差別連続立候補するが政治活動はおろか現地にすら赴かない売名行為があちこちで起ったため、国会の場でも問題となったことがある。このような事態に対処するために1964年に公職選挙法が改正され、立候補の届出は郵送等を禁止して選挙管理委員会への直接持ち込みに限定する規定が設けられた。
岩瀬の取材に対し、朝日新聞社は事実上回答を拒否している。ただし、「特殊候補」については、その締め出しは「選挙報道に関する確立された判例をいくつか参照」すれば何ら批判される行為ではないという旨の回答があった。また、産経新聞記者村山雅弥のブログによると、「売名的な行為に手を貸すことになるとの考え方から、弊紙では候補者のプロフィール記事などでは泡沫候補を外し、それ以外の人を「主な候補者」といった形で紹介しています」と産経新聞では泡沫候補の排除を行っていることを明らかにしている。
その候補者がまじめか売名目的かといった基準は、結局主観に左右されるため、実際にはその候補者の得票予測で基準が設定されていると見られている。
ただし、候補者の内容にかかわらず、法律上の政党要件を満たした政党公認を受けたり、無所属であっても当選の可能性がある候補者を排除することはない。また、それまでの選挙で「特殊候補」として無視されていても、その候補者が政党の公認を受ければ、「一般候補」としての扱いになる。さらに、選挙戦が一騎討ちとなった場合、片方は普段は無視される「特殊候補」扱いを受けていても、この時だけは政見も含めて報じることもある。一騎討ちでなおかつ片方を「特殊候補」扱いする場合は、「(有力と見なした候補に対する)事実上の信任投票」などと報じられる。また6人が立候補し、このうち2人が特殊候補である場合に「事実上4人の争い」とするような表記もしばしば行なわれる。
2022年大韓民国大統領選挙では、過去2度大統領選挙に出馬している国家革命党の許京寧候補が、主要野党党首や閣僚経験者らを上回り、支持率で3〜4位を記録するなど、注目を浴びた。