時代区分
ヨーロッパ史学の時代区分が導入される以前に、現代の「戦国時代」が、当時の京都の公家たちに「戦国の世」と中国の春秋戦国時代をなぞらえて認識され呼ばれた。さらにこの呼び名は広まり、武田信玄の『甲州法度次第』第20条に「天下戦国の上は、諸事をなげうち武具の用意肝要たるべし」と使用された。明治時代に西洋学問として歴史の時代区分法を知るが、1873年(明治6年)小学校参考書に先行的に「戦国時代」が使用された。
明治時代の、歴史学における総合的な時代区分は、1903年(明治36年)内田銀蔵により西洋史学を当てはめる形式で、英語の歴史語モダンエイジを江戸時代だとして「近世」と訳し基点にした。そして江戸時代より前の時代はその時まで「近古」とされていたが英語の歴史語ミドルエイジを訳して「中世」と命名した。さらにその「中世」より前を一括して「古代」と名づけ、西洋史学三分法を適用して日本史三分法を提起した。それが研究者たちに支持され近代を末に加えて、日本史学での日本史時代区分となった。
先史 - 古代 - 中世 - 近世 - 近代 - 現代
第三段階は封建制と呼ばれるものであり、奴隷制社会が崩れた後に現れる。ローマ帝国の奴隷制社会が崩れた後に現れたヨーロッパの中世が最も明らかなその例であるといえる。
貴族制: 国家は世襲、婚姻、もしくは征服によってその座に就いた君主と貴族が治める。
神権政治: 宗教的支配が強い段階である。その地に一つしか宗教がないのならば、その宗教組織は生活の隅々まで影響を及ぼすことができる。
世襲的身分制度: 身分制度が時折形成される。それにおいて、自身の身分は生まれた時に決まり、その後決して身分が上がることはない。インドのカーストがこの典型的な例である。
国民国家: 崩壊した帝国の残滓から国民国家が形成される。時として国民国家は再び帝国へと戻る。例えばイギリスはかつてローマ帝国の属州であったが、やがて大英帝国へと変貌し植民地を持つようになった。
議院内閣制: 資本家は独裁国家よりも、選挙による中央集権的な議会や会議で政治を行う国を支配する傾向がある。資本主義的な議会制民主主義(ブルジョワ民主主義)は多くの人々に開かれてはいるものの、必ずしも普通選挙へと結びつくわけではない。歴史的には権力や差別、法律などといった手段で女性や奴隷、解放奴隷、非白人、低収入者が選挙権の枠から外されてきた。政府の行動はあらゆる面で資本家の利益のためのものとなり、資本家はあらゆる手段を講じて政府を統制しようとする。
賃金: 資本主義において、労働者は雇用主との契約に基づいて報酬を得る。権力を持つエリートたちは、労働者の働きの価値に応じて正確に賃金を与える仕組みが市場には備わっているという錯覚を喧伝する。しかし実際には、労働者は自身の生み出した価値より少ない報酬しか得られず、価値と報酬の差は雇用主によって利潤として吸い上げられる。こういった意味で全ての賃金雇用体系は搾取であるということができ、労働者は仕事から疎外されるようになる。利潤の追求が市場の原動力となっている限りは、労働者が自身の仕事に応じて適切な報酬を得ることは不可能であり、全ての雇用主はいつも搾取に勤しみ続けるだろう。
帝国主義: 富裕な国は原材料の確保や既製品の市場とするために貧しい国を支配しようと画策する。これは直接の戦争や恐喝、資本の投資によって行われる。資本家が国中を支配するのは資本主義の発展において重要な役割を果たす。