従業員支援プログラム
このように、必要に応じて心理職専門家を派遣するなど、顧問契約を結んだ各企業・事業場内へアウトソーシング形態でメンタルヘルスケアを提供するサービスに「外部従業員支援プログラム(EAP)」があり、近年注目を集めている。
EAPのメリットとして、外部心理職専門家を内部参画・活用することでより専門的なメンタルヘルスケアを利用できることのほかに、従業員支援プログラムにおいて心理療法・心理カウンセリングなどの心理相談業務に従事する企業内カウンセラーの「第三者性・外部性の確保」という倫理的な大前提を踏まえている点がある。また、「専門スタッフがいない」「取り組み方が分からない」などのマッチング面の課題を抱える企業・事業所にとっても、心理職専門家をより利用しやすくなるための資源となり得る。
EAP提供機関については、医療系ポータルサイトのWAM NETや心理士職能団体の日本臨床心理士会が各都道府県のEAP提供機関を含む医療機関・相談機関の検索サービスを公開しており、労働者自身でも個別にそれらの専門機関を探せるほか、各企業・事業所の経営者にとっても、メンタルヘルス対策導入時の情報ツールのひとつとなっている。
日本では、特に2000年代に入ってからは心理カウンセリング体制整備などのメンタルヘルス対策に取り組む企業・事業所が年々増加しており、従業員支援プログラムを担う企業内カウンセラーの導入が進んでいる。