琉球の朝貢と冊封の歴史
薩摩藩主の島津斉興はアルクメーヌ号来航の経緯と宣教師のフォルカードが琉球でのキリスト教布教の許可を強く求めているとの報告書を幕府に提出し、藩主側近の調所広郷を老中首座の阿部正弘と会談させた。
薩摩側からの了承を得て、琉球は事態を清にも報告する。1844年に派遣された進貢使は国王尚育からのフランス船アルクメーヌ号の来航についての報告書を持参していた。ただこの時点では事件の報告書という色彩が強く、清に対して事態への介入を依頼するものではなかった。これは清とフランスが直接交渉を行った結果、清がフランス側の要求を飲むことになるのを恐れたからである。しかし報告を受けた道光帝は、フランスのアルクメーヌ号の琉球派遣とその要求はアヘン戦争後にフランスとの間に締結した黄埔条約に違反していると判断した。道光帝は清の冊封国である琉球は清の一部であると認識していて、条約に無い琉球の開国等の要求は条約違反であるとみなしたのである。道光帝はフランスに対して琉球に二度と無理難題を押し付けぬよう交渉するように命じた。
清側は当初、対フランス交渉の経過を楽観視していた。しかしその後事態は更に悪化する。1846年4月30日、フランスに対抗するように今度はイギリス船スターリング号が那覇港に来航した。スターリング号は琉球当局の制止を無視して宣教師兼医師のベッテルハイムとその家族を琉球に残留させた。そしてスターリング号の騒動の最中、フランス船サビーヌ号が那覇港に来航し、近日中に大兵力を載せた艦船が来琉する旨を予告する。
尚寧の死去後、1621年に尚豊が跡を継ぐ。尚豊は継位後、1622年に尚寧の死去を伝えるとともに自らの冊封を願う請封を行った。明側から後述のように琉球侵攻後の民力休養の必要性を理由に朝貢を5年ごととするとの決定が下され、尚豊の冊封については認めなかった。その後、琉球側は3度に渡って請封を行ったが、明側はなかなか尚豊冊封に応じようとしなかった。しかし結局は1629年、4度目の請封を受けて尚豊の冊封使を琉球に派遣することを決定する。
尚豊の冊封が決まると、明の朝廷内にこれまでの頒封、領封についての議論を背景に、領封を行うべきであるとの意見が沸き起こった。しかし崇禎帝は、頒封することによって明として琉球に対して二心が無いことを示すとともに、これまで頒封が行われ続けてきた伝統に従うべきであると領封論を退ける。結局、今後琉球国王の冊封は領封とするとの万暦帝の最終決定は反故にされた。なお、この時の冊封使正使の杜三策は冊封使任命後、琉球への航海の危険性、そして冊封使が乗船する船の建造には時間と巨額の費用が掛かり、造船そのものも技術的に難しいと、琉球の頒封を実施する困難さを訴える上奏文を提出している。
琉球頒封の難しさを崇禎帝に訴えた杜三策であったが、結局1633年に冊封使として琉球に渡ることになる。なおこの時の琉球への航海は往復とも比較的順調であった。
また当時、倭寇の活動が活発化しており、琉球への海路は一層の困難が予想された。このような中で、琉球国王の冊封を中国国内で使者に国王に封じる詔書を手渡す領封で済まそうとの議論が発生した。もう一つ、琉球への頒封が困難であった嘉靖年間初頭特有の事情があった。嘉靖帝は皇位を継ぐ男子がいなかった正徳帝のいとこであった。帝位を継いだ後、嘉靖帝は実父を皇帝扱いしたいと願い、それに反対する廷臣たちを大弾圧した大礼の議が起きていた。その結果として高級官僚に大幅な欠員が生じ、琉球に冊封使を送る余裕が無かったのである。
この時の冊封は、結局、「国中臣民結状」を持参した1532年の請封を受けて、1534年に琉球に冊封使が出向いた上で実施された。1532年には中国近海の情勢は落ち着いてきており、また大礼の儀後の高級官僚不足も解消に向かっていた。なお「国中臣民結状」は尚清の次の尚元の請封時には提出されなかったが、次々代の尚永以降、継続して提出されるようになる。
1557年、尚清の跡を継いだ尚元が請封を行った。嘉靖帝はこれまで通り琉球で冊封の儀式を行う頒封を行うことを決定した。
朝貢、そして貿易活動を行っていくに際しては、海洋国である琉球の場合、船舶を操縦したりメンテナンス等を行う人材が必要である。その他にも必要とされる事務手続き、通訳等を行う人材も不可欠である。黎明期の琉球には当然、そのような人材はまだ育っていなかった。明は琉球に対して人的支援も行っていく。琉球には明から閩人三十六姓の下賜を受けたとの伝承があるが、その多くは琉球に形成されていった華人社会が基礎となったもので、計画的に閩人三十六姓が下賜された事実は無いと見られている。しかし琉球に帰化するように明当局から命じられ、琉球で朝貢事務や船舶の運航に携わるようになった事例が確認されており、明からの人材提供は事実としてあったと考えられている。そして明は琉球の人材育成にも配慮した。1392年から琉球からの留学生三五郎亹らを国子監で受け入れたのである。国子監での琉球留学生の受け入れは、途中中断をしながらも1868年まで続けられた。
これほどの優遇を明が琉球に施した理由としては、以下が想定されている。明には琉球優遇を通じて、当時大きな政治問題となっていた、倭寇を中心とする中国近海に跋扈していた海上勢力への対処とともに、東アジア全体を見据えた外交関係の安定化を進める狙いがあった。倭寇の禁圧に関しては洪武帝はまず日本側の懐良親王や足利義満に直接働きかけることによって対処していく方針であったが、対日交渉は当初、難航していた。明は勘合等の朝貢制度を整備するとともに、海禁を行い海防体制を強化した。
一方、中国または朝鮮から琉球王国、そして建前上は琉球王国領とされた奄美諸島に漂着した場合には、基本的には乗って来た船が修理をすれば自力航行が可能であれば修理の上で帰国させ、無理である場合には公的ルートで送還された。1609年の琉球侵攻後、1684年の清の海禁解除までは琉球は漂着民を長崎へ回送し、長崎から帰国させるという江戸幕府のシステムに則って処理されていた。これは海禁政策のもとでは琉球への漂着民は違法に海に乗り出した人々であり、本国送還されたところで漂着の事実を話さないことが期待できたためであった。ところが海禁が解除されてしまうと合法的な漂着民が琉球に流れつくようになる。1684年には清側から琉球漂着民を保護、送還するよう清側から命じられたこともあって、琉球側は薩摩藩、江戸幕府に諮ることなく独断で進貢時や解送使を仕立てて清へ送還するようにした。薩摩側は琉球の独断による決定を厳しく指弾したものの、幕府ともども追認せざるを得なかった。なぜなら海禁が解除された後も長崎回送に固執すれば琉日関係の隠蔽は不可能であることは明らかなためである。ただしキリシタンの疑いがある漂着民や、南蛮船はこれまで通り長崎回航とされた。
琉球王国では領内に漂着民に関するマニュアルが周知、徹底されていた。実務的には漂着時には漂着民を収容隔離して住民との接触を最小限に抑えるとともに、日本を連想させるあらゆる事物の禁令が厳守された。また奄美諸島への漂着時に、日本船で琉球まで回航される場合には、船籍は宝島籍、乗組員は宝人と詐称することになっていて、奄美諸島内でも奄美用の漂着民対応マニュアルが周知、徹底された。
謝必振も慶賀使と同行し、福州を経て1654年3月に北京に到着した。北京で明から下賜された勅書、印を清側に引き渡するとともに、国書を提出する。国書の中でまず1650年に約束通り慶賀使を派遣したが、海難事故に遭って行方不明になってしまったようで、後になってその事実を把握したと弁明するとともに、明から下賜された印の代わりに改めて清朝から印を賜り、慶賀使の馬宗毅の手で持ち帰りたいとしていた。これまで明の残存勢力の側には冊封の意思を示しながら、今回、清への使節は冊封を求めず、しかも自らの手で印を持ち帰りたいと主張するなど、琉球側としては冊封使ら清の使節の来琉を望んでいなかったことは明らかである。まだ琉球側としては明、清との等距離外交の姿勢を堅持しようとしていた。
清は琉球側の意図を見抜いた。琉球側は慶賀使の馬宗毅らが印を持ち帰りたいとしているが、琉球が清に帰順して最初の冊封となるため、清の徳威を示し懐柔の意思を示すために、冊封使を派遣する方針が決定された。つまり琉球側が望まない冊封使を清の意思として派遣することを決定したのである。この決定は琉球、そして薩摩藩、幕府を困惑させることになる。琉球側は明、清との等距離外交政策の放棄とともに、清の派遣する冊封使が弁髪の強要、そして皮弁冠服の使用停止を指示することを恐れた。皮弁冠服の供与など冠服に対する統制を行ってきた明代のことを考えると、清も弁髪や服制を押し付けてくることが想定された。前述のように皮弁冠服は琉球王権の象徴となっており、王権の象徴の放棄は王権そのものへの打撃となることを恐れたのである。
薩摩侵攻以降、琉球に冊封使を迎える琉球当局は、民間に対して様々な統制を行った。これは前述の琉日関係の隠蔽とともに、薩摩側に清との関係の深さを見せつけて、琉球は清の属国でもあることを認識してもらう必要性があったためである。そのためにも清に琉球が忠実な冊封国であることを示すことが重要であった。つまり冊封使滞在中は日本に関係した事物の隠蔽が図られ、冊封使の目に日本色が無い、中国風の文化、慣習下にある琉球の姿が映るように演出がなされた。
まず薩摩藩の在番奉行ら役人や商人たちは、冊封使の滞在中は首里や那覇から離れ、浦添間切の城間村に滞在するようにした。琉球当局は冊封使一行を城間村に近づけないように努力し、もし城間村のことについて尋ねられたら、年貢を納めに来た奄美諸島の責任者の宿がある等の説明をすることになっていた。その一方で薩摩藩関係者の滞在場所は首里、那覇から比較的近く、琉球と清との接触の情景を垣間見ることが出来た。つまり琉球としては薩摩側には琉球と清との親密な関係をアピールすることができた。
記録が残っている1866年の尚泰の冊封時の場合、冊封使を迎えるに当たって「冠船惣横目方」という臨時の役職が設けられた。この「冠船惣横目方」のもとで様々な施策、取り締まりが実行された。まず冊封使の到着前年、「冠船惣横目方」は47条に渡る「冠船付締方申渡条々」という統制令を公布する。「冠船付締方申渡条々」ではまず、誰もが礼儀作法を守り、守礼之国との名を汚さぬよう求めた。
下賜される布地は宮廷用の高級絹織物であったが、清の国力が衰えた19世紀の同治年間になると、規定通りの布地の下賜が困難となって質が劣る布地を代わりとすることが一般的となった。ただ、いずれにしても基本的には進貢品よりも回賜品の方が高価であった。
琉球館での貿易
進貢、謝恩、慶賀いずれの場合においても、琉球側は清の皇帝に貢物を献上し清の皇帝からは回賜品が贈られた。つまり貢物の献上と回賜品の贈与は一種のバーター取引であった。その一方で琉球側は進貢船や接貢船などに大量の商品や金品を積み込んでおり、清側の監督のもと福州の琉球館で貿易を行った。つまり琉球の朝貢貿易は貢物の献上に対する回賜品の贈与を受ける形式と、清側の監督のもと福州の琉球館で行われる貿易という二つの方法で行われた。
進貢、接貢以外の謝恩、慶賀という機会も、琉球側によって福州の琉球館での貿易の機会となった。そればかりではなく、琉球に漂着する清国人の送還を名目とした解送使の派遣時もまた、格好の貿易チャンスとなった。19世紀の嘉慶、道光期になると解送使の派遣がしばしば行われるようになった。これらの福州の琉球館で行われる貿易は、清側は輸出入とも関税をかけず、琉球にとって有利な条件であった。
輸出入に関して関税をかけることはなかったが、清側は琉球との朝貢貿易の統制は怠らなかった。まず輸出禁止品のチェックが行われた。例えば武器本体や硝石のような兵器の原料となるような物品、そして銅及び銅製品等が輸出禁止であった。銅は清代、消費量に対して産出量が少なかったためである。しかし1744年に福建製の銅製消防用消火ポンプの輸出が認められるなど、状況に応じて特別許可が下りることもあった。
14世紀末から15世紀半ばにかけて、明からの多大な優遇策を受け、琉球は盛んに朝貢貿易を展開する。明初期から琉球の貢物は馬と硫黄が中心であった。その他、明の皇帝に対しての感謝のために送る謝恩使などが持参する朝貢品には、象牙や胡椒、蘇木、錫などといった東南アジアからの品目、刀剣類のような日本産の品物が多く含まれていた。また進貢船に積載する琉球国王名義の交易品にも、胡椒や蘇木、錫といった東南アジア産品が多かった。一方、明から下賜された絹織物や交易で入手した陶磁器、銅銭など中国産品を東南アジア諸国や日本に輸出していた。
琉球は那覇港を拠点として東アジア、東南アジアを又にかけた活発な交易活動に従事した。これは前述のように明の海禁政策の代償として、中国人系の民間貿易従事者が合法的な貿易活動に従事できる場の提供という意味合いが強かった。従って従事者は中国系が中心となり、各地との交易の軸は明への進貢のために朝貢品を入手することを名目として行われた琉球王府公営のものだった。つまり東南アジアからは象牙や胡椒、蘇木、錫、日本からは刀剣類を入手し、朝貢貿易で入手した中国産の絹織物や陶磁器を供給するという中継貿易を公営で行っていた。もちろん刀など日本の産品を琉球を経由して東南アジアに輸出するといった、朝貢貿易の枠に当てはまらない交易も盛んに行われた。この琉球を舞台とした活発な交易活動で活用されたのは明が琉球に下賜した船舶であった。
琉球側は1653年に送り出した慶賀使の馬宗毅、蔡祚隆たちの消息を知るために、しばしば清に使節を派遣した。しかし馬宗毅らを引き取って琉球に帰ることは認められなかった。これは事実上の人質扱いであり、このよう中で1659年6月、馬宗毅は福州で病死する。1661年1月、順治帝が亡くなり康熙帝が跡を継ぐ。この年、明の残存勢力(南明)で最後まで残った永暦帝の身柄を清が確保した。またこの年からは清の攻勢から体勢を立て直すため、鄭成功は台湾への攻撃を本格化させていた。このように清への代替わりの流れが強まる中で琉球を巡る情勢に変化が見えて来た。清は改めて尚質の冊封を冊封使が琉球に赴いて行う、頒封で行う決定を下した。
1662年、いったん冊封使を解任されていた正使張学礼、副使王垓は冊封使に再任され、琉球に派遣されることになった。康熙帝の名で尚質に出された勅書では、福建の地方役人と正使張学礼、副使王垓のサボタージュの結果、順治帝が派遣を決定した冊封使が任務を果たされないままとなってしまった。ここに事態を把握したため、関係者の処分を行い、正使張学礼、副使王垓には罪を償わせる意味も含め、改めて冊封使としての任務完遂を命じたと、冊封が遅れたことを弁明し、改めて冊封使を送る旨を説明していた。