硬六派
明治政府が推進する漸進的な条約改正路線を批判する国粋主義者たちは内地雑居への反対運動を通じて次第に連携を強め、1893年(明治26年)に安部井磐根・佐々友房・神鞭知常らによって大日本協会を結成した。彼らは欧米列強が直ちに不平等条約を破棄しないならば、日本も安政条約の原則通りに外国人に対して居留地以外の居住を認めず貿易を統制して、平等条約の締結か外交関係の断絶のいずれかを迫るべきであるとした「条約励行」を唱えた。大日本協会は超党派の団体であり、佐々のように国民協会に所属したまま、大日本協会に属している代議士や大日本協会専属の議員など、所属形態は多様であった。
大日本協会の動きに対して東洋自由党・同盟倶楽部・立憲改進党・国民協会・政務調査会の5党派がこれに呼応して、「日英通商航海条約締結の反対」・「清国への早期開戦」を掲げて共闘を約した。この5党派と大日本協会専属議員を1会派と看做した併せて6つの党派を対外硬六派、略して硬六派と呼んだのである。帝国議会設置以来、衆議院では、自由党・立憲改進党に代表される自由民権運動を継承する民党とこれに反対する国民協会に代表される温和派(吏党)が対立を続けてきたが、ここにおいて初めて民党と吏党の大連合が成立したのである。
これに対して日英通商航海条約の締結を間近に控えた第2次伊藤内閣は警戒感を強め、また衆議院第1党の自由党も条約改正に関しては政府の漸進主義に賛同していたために反発を強めた。