いずも型護衛艦
他艦艇への洋上給油能力(3,300kLの貨油)を備えている。前部アイランドの01甲板にウィンチ等が装備されており、スパン・ワイヤ方式で洋上給油を行うことができる。ただし、この洋上給油装置は補給艦の装置と異なるもので「臨時燃料移送装置」という艦船燃料のみを補給する装置であり、航空燃料の他艦への給油能力は持たない。
従来、飛行甲板の前端部は台形であり、この上ではF-35Bの揚力が左右均等に保たれず、これより手前にバウ・ラインを設定せざるを得なかったのに対して、矩形化によって、バウ・ラインを艦首側に移動させることができる。ただしカタパルトやスキージャンプ台の設置の予定はない。また、F-35Bの運用にあわせて、艦内区画の整備も行われる予定となっている。これは、当初は「かが」の第1次改修で盛り込まれる予定であったが、アメリカ軍の協力による検証実験や試験を実施し、実運用する際の動線などを詳細に検討したうえで内容を確定することになり、「かが」でも令和8年度末からの定期検査にあわせた第2次改修まで先送りする予定となった。
令和4年(2022年)度予算編成にあたっては、本型2隻へのF-35B搭載のための改修費が概算要求され、予算案においては、「いずも」の着艦誘導装置の先行取得費用36億円、アメリカ軍からの技術支援経費12億円、「かが」の航空管制室の視認性を高めるための工事経費13億円が概算要求どおりに盛り込まれた。この着艦誘導装置としては、アメリカ海軍とレイセオン社が共同開発したJPALS(Joint Precision Approach and Landing System)が予定されている。JPALSはGPS衛星信号と慣性航法システム(INS)を使って、F-35Bやオスプレイといった軍用機を自動的に安全かつ正確に着艦誘導する全天候型のシステムで、防衛省は令和4年度予算では「いずも」の分のみのJPALSを取得し、「かが」の分は後年度に取得する方針である。
本型では、ましゅう型補給艦の医療システムをベースに、35床の入院設備を有しており、歯科治療から手術まで可能となっている他、集中治療室も備わっている。また、多目的室も天井に手術灯を配置するなど臨時戦闘治療所として考慮されているほか、必要に応じて、おおすみ型輸送艦と同様、格納庫内に陸上自衛隊の野外手術システムなどを展開することにより、さらに医療機能を増強することができる。
常に乗務するのは衛生士(看護師)のみであるが、災害派遣時などは48時間以内に医師を含む医療チームが配属され活動できるようになっている。
海上自衛隊は創成期より航空母艦の保有を志向しており、第2次防衛力整備計画ではヘリ空母(CVH)の取得が試みられたが、これは政局の混乱や専守防衛にこだわる防衛庁(当時)内局とのせめぎ合いもあって実現しなかった。その後、まずは護衛艦に哨戒ヘリコプターを搭載することになり、第3次防衛力整備計画ではるな型(43/45DDH)が、続いて第4次防衛力整備計画でしらね型(50/51DDH)が建造された。
ポスト4次防以降、護衛艦隊の基本編成として8艦8機体制が採択され、汎用護衛艦(DD)へのヘリコプター搭載が開始された後でも、これらの第1世代DDHは、護衛隊群の航空中枢艦として活躍した。この間、1980年代後半には、ソ連軍による経空脅威の増大への対応策として、シーハリアー艦上戦闘機をSTOVL方式で運用できる軽空母(DDV)の建造も検討されたものの、これもシーハリアーの能力的限界や政治的配慮、アメリカ海軍の反対などによってイージス艦導入に重点が置かれたため実現しなかった。
その後、平成10年代中期以降、第1世代DDHの後継艦が必要となると予測されたことから、まず2000年12月に閣議決定された13中防計画において、はるな型の後継艦としてひゅうが型(16/18DDH)が建造された。続くしらね型の後継艦は22中期防(予定)で建造される予定だったが、第45回衆議院議員総選挙に伴う政権交代で中期防策定が遅延したため、1番艦は単年度の平成22年度予算で建造されることとなった。これが本型のネームシップ「いずも」であり、また平成24年度予算では2番艦「かが」が建造された。
「かが」が登場。海南島沖でDF-17による攻撃を受け、フライトデッキを破損。