久留米電灯
電気料金を値下げしたことから久留米電灯では購入電力の卸売り料金を引き下げるべく日田水電および広滝水力電気が改組した九州電気との間で交渉を始める。交渉の中で日田水電から合併の話があり、1910年12月24日、日田水電が久留米電灯を合併する旨の合併条件に関する覚書きが両社の間で取り交わされた。ところが直後の28日、今度は九州電気の側が日田水電の合併条件よりも好条件で久留米電灯に対し合併を勧誘した。この綱引きの結果、久留米電灯の経営陣は日田水電ではなく九州電気との合併を選択して合併契約に調印し、翌1911年(明治44年)1月15日の臨時株主総会で合併の承認を得る段取りを整えた。
しかし総会直前の1911年1月12日、日田水電は九州電気・久留米電灯の合併を禁止する仮処分命令発令を福岡地方裁判所久留米支部に申請する。翌日申請が通り仮処分命令が出されたことでこの合併は不可能となった。九州電気側は合併不成立の混乱に乗じて株式を買収するという対抗措置を採り、2月の役員改選に際して中野致明(九州電気社長)・伊丹弥太郎(専務)・松永安左エ門(常務)・田中徳次郎(同取締役兼支配人)の経営陣4人を役員に送り込んで久留米電灯を事実上傘下に収めた。
1912年(明治45年)6月、福岡の博多電灯軌道(旧・博多電灯)と佐賀の九州電気の合併が成立し、九州電灯鉄道株式会社(資本金485万円)が発足した。同社は発足翌年よりあらかじめ経営権を掌握していた周辺事業者の統合を開始する。