日常活動理論
さらに、業務上の危険への暴露、保護者的存在、被害者の持つ魅力から生じる、数々の活動の特徴は、すべて、日常生活理論により予測される方向に作用していた。被害化は、通常、特定の職業上の役割を演じ損なった者の不注意に発するものである。これらの知見は、被害を受けるかどうかが、ある人物が特定の地位にいるかどうかよりも、その職務の出来具合によることを、示唆するものである。
さらに、これらの結果は、ある職業の特徴を変えれば職場における犯罪被害のリスクを減らしうることを、示唆するものである。職務上取り扱う金銭を減らし、金銭を一度に持ち運びしにくい形態のものに換え(現金商売であればクレジットカード決済などに換える一方、信用商売であれば一回の決済額に限度額を設けるなど)、公衆が直に触れやすいところに現金を置かないなど、金銭の出納に関わる機会を減らすことにより、従業員の被害化を低減することができる。ホードン[4]は、その研究の中で、重大犯罪の最良の予測因子は日常活動であるとハーシーが指摘している、と言及している。個人が社会的統制をほとんど受けない状態の日常活動を送っている場合、より高い犯罪被害率を持つことになるというのである。また、日常活動において、監視性や社会的なパターン、運動習慣、物質的な環境が異なっていても、非行にはほとんど影響しないという。