カトリック解放
1701年王位継承法と1689年権利の章典は、いまだにカトリック教徒に対して差別を行っていた絶対君主制を禁止するという条項を含んでいた。権利の章典は新たな君主に対し、プロテスタント信仰を維持するという戴冠式宣誓を誓わせ、また以下のように明記している。
1701年王位継承法はさらに、継承権者をハノーヴァー家のゾフィーの血筋に限定し、以下のことを行ってはならないと定めた。その内容は、「カトリックを信仰すること」「カトリック教徒と結婚すること」「教皇庁あるいはローマ教会と和解したり聖体拝領にあずかること」であった。
そのため、法律によってカトリック教徒である継承者が、王位を相続するために自分の宗教上の忠誠を変えるかどうか選択できるようになった。ローマ教皇が1766年1月にハノーヴァー家を王家とみなすようになって以来、王の直系の近親である継承権保持者でいながらカトリック教徒である者は誰もおらず、それによって法律に禁止される者もいなかった。カトリック教徒の跡継ぎとなる可能性がある者と遠縁であった多くの人々は、イギリス王位の後継者の序列に組み込まれている。
1790年から1801年のフランスでの非キリスト教化、1870年代のドイツでのアンチ・カトリック文化闘争、ユダヤ人解放の進展など、これらの出来事は、ヨーロッパ全体で宗教の容認に対する興味深い類似現象が起きたことを表している。一方で、アイルランドのプロテスタントたちの意見は、将来の政治においてカトリック教徒が与える影響の可能性に大きく揺るがされることとなった。このことは、「地方自治はローマの統治のもとにある」と主張するオレンジ党による、同じく長期間続いていく抵抗運動をもたらす結果となった。教皇領においても同様に、自由権がもたらされるのには時間がかかった。また、モルターラ事件などの広く報道された事例は、1860年代のアメリカとイギリスにおける自由主義者たちの関心の的であった。