日本の原子爆弾開発
これが原因で、数億円相当のウラン鉱石が埋まっているという噂が広がり、1955年頃に山師が町役場に採掘許可を求めて危うく発掘されそうになる騒動があったと伝えられている。理研飯盛研究室助手で理研希元素工業扶桑第806工場長の畑晋(はたすすむ)は私信の中に「...GHQからウラン関係の原材料・製品は没収された」と書いている。理研希元素工業総務部長の新津甚一は手記『南から北へ八十年』の中に「占領軍の技術将校をふくむ数人がジープで工場にやってきたが、驚いたことにわが社がもっていた原鉱石の種類や数量をおよそ正確に知っていた。スパイがしらべたのではないかという話もでたが、東京で予め調べてきたのかも知れない。何れにせよ、現状のままにして管理するよう命ぜられた」と書いている。
ニ号研究・F研究には当時の日本の原子物理学者がほぼ総動員され、前記の通り戦後ノーベル物理学賞を受賞した湯川秀樹(F研究)も含まれていた。関係者の中からは、戦後に湯川を始め被爆国の科学者として核兵器廃絶運動に深く携わる者も現れるが、戦争中に原爆開発に関わったことに対する釈明は行われなかった。この点に関し、科学史を専門とする常石敬一は「少なくとも反核運動に参加する前に、日本での原爆計画の存在とそれに対する自らの関わりを明らかにするべきであった。それが各自の研究を仲間うちで品質管理をする、というオートノミー(引用者注:自治)をもった科学者社会の一員として当然探るべき道だったろう」と批判している。
ニ号研究に投入された研究費は、当時の金額で約2000万円であった。ちなみに、アメリカのマンハッタン計画には、約12万人の科学者・技術者と約22億ドル(約103億4千万円、当時の1ドル=4.7円)が投入されている。
日本では現在公表されている核兵器の開発計画は無いが、日本は必要ならば1年以内に核兵器を作れるだけの技術、原料、予算があると指摘されている。海外の多くの専門家は日本が「事実上の」核保有国であると認識している。日本は"screwdriver's turn(ネジを一つ締めるだけ)"で核兵器を作ることができる状態であり、これは"bomb in the basement(地下室に爆弾を隠している)"とも揶揄されている。
日本では原子力発電の副産物として大量の濃縮プルトニウムが生産されている。1970年代に日本政府はアメリカ政府への要望として、再処理した高濃縮プルトニウムを平和的で商業的な「プルトニウム経済」に使用するための許可を求めた。これはアメリカのカーター政権内で軍事利用の危険性と日本のエネルギー需要へのメリットを巡り激しい議論となったが、結果として日本の原子力発電の副産物の利用を目的を問わず認めるという合意に達した。しかしながら、日本の高速増殖炉計画は失敗に終わることとなる。
2011年、元防衛大臣石破茂は、日本が核の可能性を維持するという考えを明確に支持した。「日本は核兵器を保有する必要はないと思いますが、短期間で核弾頭を製造できるので、商業用原子炉を維持することは重要です...それは暗黙の核抑止力です」 日本の潜在的な核抑止力は、おそらく弾道ミサイル潜水艦と海上である。
2016年3月29日、米大統領選を戦っていたドナルド・トランプ(後に大統領に当選)は、既に核兵器を保有している中国、北朝鮮、ロシアなどの国から日本を保護し続けるには費用がかかりすぎると主張し、「日本が独自の核兵器を開発すべきだ」と提案した。
佐々木は日野、嵯峨根の意見を聞き、関係方面と交渉の結果、海軍技術研究所の責任において調査に乗り出すことに決定した。ただし、この計画書の目的は「原子力機関」となっていて、「原子爆弾」の文字は無い。もちろん、本当の目的は原子爆弾であったが、刺激的な文句は使うまいという心遣いであった。
このことから海軍技術研究所は1942年、原爆研究機関「核物理応用研究委員会」(委員長は仁科芳雄)も発足させ、第一回の会合を7月8日、東京・芝の水交社で開催した。メンバーは理研の長岡半太郎、東大の西川正治、嵯峨根遼吉、日野寿一、水島三一郎、阪大の浅田常三郎、菊池正士、東北大の渡辺寧、仁科存、東京芝浦電気(現・東芝)マツダ支社の田中正道らであった。この委員会は1943年3月6日まで十数回開催された。しかし、戦局が進むにつれ「電波兵器(レーダー)研究担当の立場にある者が余分なことに力を浪費している」との批判が部内から出たため、この研究は中止されることになった。研究の中止に際して伊藤大佐は「だれかほかに代わってやってくれる人はないものか」と嘆いたという。この委員会で出された結論は「原子爆弾は明らかにできるはずだ。ただ、米国といえども今次の戦争中に実現することは困難であろう」というものであった。
その頃、仁科が航空本部の川島少将に「あちこちから原爆、原爆と言われても困るから軍の窓口は航本(航空本部のこと)一本にまとめてほしい」旨の要望をしたことから、研究の主体は自然と陸軍に移っていった。
1944年暮れ頃、撃墜したB-29から回収した東京の地図に理研が重要目標として記入してあった。これを知った航空本部は鈴木辰三郎に、いずれ理研はやられるから別の場所にも分離筒を設けたほうがよいと勧告をした。鈴木は大阪帝国大学の菊池正士研究所に分離筒を建てることにした。理研の分離筒は、熱膨張により内筒が外筒に癒着する欠点があったので、鈴木は内筒の内側にさらに鉄製の筒を入れて補強する構造を考えた。仁科は「鉄と銅は熱膨張率が違うからそんなもんくっつけたってだめだ」と反対したが、鈴木はそれなりに成算があったので仁科を説得して了承してもらった。外筒と内筒の隙間は2ミリメートルでは広すぎると考え、1.5ミリメートルとした。ここに同じものを3本建てたが、実験に取り掛かる前に大空襲があって水も電気も止まり、実験どころではなくなってしまった。さらに鈴木は軍需省から兵庫県尼崎市の住友金属鋼管(現・日鉄住金鋼管)の工場に分離筒を建てることを指示された。ここには資材が豊富にあり、ベテランの工員がたくさんいたので、作業は容易であった。