ドライブレコーダー
開発の発端となったのは半導体技術者・片瀬邦博が1994年8月3日に交通事故で息子を失ったことである。事故の目撃者捜しに時間がかかり、事故の記録映像があれば何か変わったのかもしれないとの思いから、2001年より開発を開始。1秒間に5枚の静止画を組み合わせる方法で2002年に第1号機が完成。2006年には世界初のドライブレコーダー量産機「Witness」(「証人・目撃者」を意味する)を株式会社ドライブ・カメラから発売した。まもなく東京のタクシー会社・練馬交通が全車で採用。交通事故が70%減る効果があったという。同機種は日経BP技術賞コンシューマーIT部門賞を受賞した。2012年、京都・祇園で7人が犠牲になった暴走事故が起こり、全国的に広まるきっかけとなる。
また、2019年(令和元年)8月10日に発生した常磐自動車道でのあおり運転事件の際にもドライブレコーダーやスマートフォンのアプリ、ステッカーの売り上げや需要が急増した。
あおり運転への対策として、ドライブレコーダーを搭載する運転者が増えている。後方からのあおり運転に備え、前方用と後方用の両方のドライブレコーダーを搭載する運転者も増えている。
高性能タイプのドライブレコーダー(主に業務車両用)では、車両からの速度信号を入力することでGPS電波の届かないトンネル内などでの速度記録が行える機種のほか、方向指示器の作動状況、ブレーキランプの点灯状況も記録でき、ドライブレコーダーが衝撃を検知したことをデジタルタコグラフに衝撃イベント発生として通知する機能をもつ機種、またデジタルタコグラフの付加機能としてのドライブレコーダー機能を持つ機種、ドライブレコーダーにデジタルタコグラフ機能を付加した機種、主に大型トラック向けとして後方視認用カメラ・側方視認用カメラの付加機能としてドライブレコーダー機能をもつ機種などが存在する。
国土交通省は、新車へのドライブレコーダーの搭載の義務化を検討している。
鉄道車両でも搭載が進められており、例えばJR東日本八王子支社では2013年から事故検証目的で、中央線を走行する鉄道車両の運転室にドライブレコーダーの搭載を始めた。