日本炭鉱労働組合
石炭から石油へのエネルギー革命の動きに対し、炭労も手をこまねいていたわけではなく、1961年から始まった石炭政策転換闘争など石炭産業と炭鉱労働者の生活維持を求める動きを強めた。三井三池事故の発生した1963年に政府は新たな石炭政策を提示した。これは採算性の見込める少数の大規模炭坑のみに資金を集中させ、その他多数の炭鉱については閉山計画を促進するという、スクラップ・アンド・ビルドを基本としていた。すでに石炭産業の斜陽化は誰の目にも明らかで、炭労も以前なら可能だった反閉山闘争を行う能力を喪失しており、閉山通告を受けた炭労傘下の各組合は再就職や転居などでの配慮を求める条件闘争に移行せざるを得なかった。非常に希な条件に恵まれ、経営会社の常磐炭礦が旧産炭地域で開始した新事業の常磐ハワイアンセンターに多くの炭鉱労働者が再就職した常磐炭鉱ですら、ハワイアンセンターの労組は炭労・全炭鉱のいずれにも加盟しなかった。そのため加盟組合員数は急減し、これは1973年の第1次オイルショックでも変わらなかった。
1981年の北炭夕張新炭鉱ガス突出事故は、各炭鉱に大きなダメージを与えた。最新式の保安装置を備えていたはずのビルド鉱である夕張炭鉱で、政府の意向を受けた北海道炭礦汽船(北炭)による無理な産炭が強行され、組織が弱体化した炭労の抵抗を押し切る形で過度の合理化が進められていたことが明るみに出たのである。