メディア・リテラシー
世界数十カ国の大学・研究機関が参加し、共通の調査票で各国国民の意識を調べ相互に比較する調査である「世界価値観調査」の第7回目の調査結果によれば、他の先進国はいずれも新聞・雑誌に対してはほぼ5割以下の信頼度ほどであるのに対して、日本では新聞・雑誌に対して7割近くの信頼度がある。
インターネットの普及により誰もが意見を広げる事が出来るとマスコミの報じる情報に疑問を呈する傾向がある。例えば新聞が盛んに推進する新聞・書籍に軽減税率を適用するという意見については、2014年8月の日本新聞協会のアンケートでは肯定的な人が76.0%であるのに対し(中日新聞2014年10月11日付け記事)、Yahoo!の意識調査では32.8%にとどまっており、新聞とインターネットの意識調査間に乖離が生じる結果となった。
一方でインターネットの普及は従来のメディアとは比較にならないほどの膨大な情報を受け手にもたらすこととなり、また送り手のハードルも低くなった。その結果2016年に大手ネットサービス企業DeNAのヘルスケア情報サイトで誤った内容や著作権侵害があった事が大きな問題となった。一部新聞では情報企業の無責任ぶりを批判していたが、従来からの大手マスコミ(テレビ・新聞)にも情報操作が散見される為、受け手の方も玉石混交の情報を鵜呑みのする事はせずに情報をしっかり見極める事が必要とされる。
何れのメディアも、虚偽の内容や誤った情報、そして古い情報が紛れ込んでいる可能性は大いにある。他の文献などのカウンターメディアを参照し、より精確な理解を深めることが必要である。
ニール・ポストマン (Neil Postman 1931-2003)-メディア生態学者/作家
ルネイ・ホッブズ (Renee Hobbs)-メディア教育における権威
学校カリキュラムにおけるメディア教育に関する資料については、EUソクラテス・プロジェクトを参照のこと。
2016年のアメリカ合衆国大統領選挙の際、ローマ法王がドナルド・トランプ候補を支持したというフェイクニュースが流れ、それが大統領選挙の結果を左右する事になった。しかし、選挙前にトランプはメキシコ国境に壁を造ると発言したのに対して、ローマ法王はその発言を批判していたように両者は対立していた。様々なニュースに接していればこのような嘘は見破られるが、その背景を知らなければそれが嘘だとしても鵜呑みにする結果となる。
また2017年4~5月にかけて朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)がミサイルを立て続けに発射した。4月29日の発射の際は日本のマスコミは号外を出したり、東京メトロの路線が一時ストップしたことを取り上げたり、テレビ番組に至っては翌々日のワイドショーで大々的に取り上げ北朝鮮の脅威を煽ったりしたが、その時の首相である安倍晋三は外遊中で特に緊急帰国する事もなかった。もし本当の緊急事態なら首相は緊急帰国するはずである。このような背景を知れば例え一部のマスコミが危機を煽っても、緊急事態か否かを冷静に判断する事ができるので、マスコミの情報を鵜呑みにしないことが望まれる。
逆に、自社のライバルとなる企業の不祥事に対しては鬼の首を取ったような執拗な報道をするメディア企業もある。
このあたりの背景は、マスメディアが報道自体を控えてしまうため、そのマスメディアしか利用していない人の場合、気付く事が難しいという面がある。しかし、それでも、複数のメディアを利用する(例えば一局だけでなく他の局のテレビ・ニュースも見る、他の新聞社の新聞も読む、書籍やインターネット上の情報も参照する、等)事によりある程度理解する事は可能であるが、その捏造や意図的な隠蔽などを指摘する他メディアを無条件で信用してしまうこともまた、大規模なマスメディアを疑わないのと同程度に危険であることを意識しておく必要がある。また逆に言えば、マスメディアの情報を全て疑ってかかり、嘘であると信じ込むのも、同じく危険と言える。起こった事実は一つしかないし変化のさせようがないが、どういう形でどのくらい伝えるか、誰が知り、誰が伝え、誰に伝わるかによって、知る事実の全体や真実は変わってくる、ということである。
肝要なのはある事象についてなるべく多くのメディアから情報を入手し、メディアを保有する媒体社も営利を目的とする企業であり(これはNHKなどの公共媒体団体も大きな変化はなく、団体が解散すれば失業者が出る)利害が存在し、なおかつ媒体、行政機関、またはメディアに関わってくる各種団体などの組織に関わる人々には個々に思想があり、個々人ごとの社会や人間との様々なつながりがある事を前提にし、自分自身で時に自己批判をし、時に受諾しながらその都度考えていくことである。
メディア教育は重大かつ意義ある試みである。問われているのは個々人とりわけマイノリティのエンパワーメントと社会の民主的構造の強化である。 メディア教育を統合する中心的コンセプトはリプリゼンテーションである。メディアは媒介する。メディアは世界を反映するのではなくリプリゼンテーションする。 メディア教育は生涯にわたるプロセスである。それゆえに、学習者の高いモチベーションが主要な目的にならなければならない。 メディア教育は単に批判的知性を育てるのではなく、批判的主体を育てる。 メディア教育は探究である。メディア教育は特定の文化や政治的価値を押し付けない。 メディア教育は状況と機会を重視する。メディア教育は学習者の生活状況に光をあてる。そして、メディア教育は「今、この場」を、広く歴史的かつイデオロギー的な問題の文脈に置くであろう。 メディア教育で用いるコンテンツは目的のための手段である。その目的は別のコンテンツではなく、他の場面に応用できる分析的なツールを開発することにある。 メディア教育の有効性は次の二つの基準によって評価される。 (a)新しい状況に生徒自らの批判的思考を用いる能力 (b)生徒が示す関与と動機の深さ 理想としては、メディア教育における評価は、形成的かつ総括的な学習者の自己評価の手段である。