FREETEL
プラスワン・マーケティングが発売した携帯電話端末のブランド名で、「Made by JAPAN」を標榜して『日本の品質基準で製造元を管理して「日本品質」をアピール』 し、販売した端末は「MUSASHI」「KIWAMI」「KATANA」「REI」 「RAIJIN」と日本語由来の名称を付けたものが多い。
プラスワン・マーケティングは2015年にNTTドコモ網を使ったMVNO事業に参入し、一時は43.3万回線でMVNOの業界5位で国内市場の5.3パーセントを占める が、出店計画は想定を下回り、同業他社との競合や広告宣伝費が重荷となり、2017年3月期の業績は売上高が100億5900万円で営業損益は53億8800万円の赤字 となり、3期連続の赤字を計上した。9月にMVNO事業を分離して楽天モバイルへ譲渡 するが経営は好転せず、12月4日に民事再生法の適用を申請した。民事再生スポンサー候補は株式会社MAYA SYSTEMで、楽天モバイルが継承したサービスは2018年1月15日に楽天へブランドが統一された。
2017年12月30日に携帯端末製造販売事業とFREETELブランドを2018年1月9日付でMAYA SYSTEMへ譲渡する契約を締結し、FREETELブランドはMAYA SYSTEMの1ブランドとして存続 する。MAYA SYSTEMへ事業譲渡後もプラスワン・マーケティングは民事再生手続を継続する。
MAYA SYSTEM移行後は、2018年2月に新機種2機の端末を発売したのみで、2022年12月31日をもって発売した端末全機種のサポートを終了。公式HPも閉鎖となった。