特発性過眠症
この疾患の診断基準には「十分な睡眠時間を確保し、睡眠不足の除外をすること」が明記されている。
しかし十分な睡眠時間を確保する事が困難である社会的な問題を抱える患者が多い。
人口の約30%は毎日8時間以上の睡眠時間が必要である。従って、毎日8時間睡眠が取れていて日中に眠くなる症状や睡眠負債の返済で連日で15時間近くの睡眠を必要とする症状は医学的に異常とは定義されない。
しかし、長期に渡り十分な睡眠時間を確保することで治癒する「慢性的な睡眠不足状態」という診断名が社会的に受け入れられない患者が多い。
医療現場で長期に渡る睡眠時間のモニタリングをする事は不可能であり、結果的に数ヶ月程度の短期間の不十分な睡眠時間のモニタリングの上で診断しなくてはいけない問題が存在する。
特にロングスリーパーの慢性睡眠不足状態の場合、睡眠負債の返済に毎日12時間以上の睡眠時間を必要する為、睡眠負債の返済は困難になる。
日本睡眠学会の設けた規定には毎日10時間を半年以上続け、充分な睡眠を取って睡眠不足ではないことを確認してから検査を受ける事が必要であると記載がある。
現在の診断基準は慢性的な睡眠不足である多くの健常者が診断を受けている指摘がある。
成人の適性睡眠時間は7-9時間であれば正常と定義されている。
成人人口の約20〜30%は8時間睡眠、約5〜10%は毎日9時間以上の睡眠時間が必要であり、成人が毎日8時間睡眠をとり日中に眠気を感じるのは医学的に異常ではない。
適正睡眠時間は個人により異なり、毎日8時間睡眠を取り続けることで健常者の約4人に1人、毎日7時間睡眠で健常者の約4人に3人がこの疾患で定義されている眠気や自律神経失調症他の併発症状を呈する。
この疾患で定義されている重度の日中の眠気、数ヶ月間続く10時間以上の睡眠時間は睡眠負債による症状と同一であり、また頭痛、起立性低血圧、めまい、末梢循環障害、体温調節異常などの自律神経失調症や睡眠酩酊、起床困難等の併発症状も睡眠不足と同一症状である。
現在採用されている精密検査の基準、終夜睡眠ポリグラフ検査(PSG) と反復睡眠潜時検査(MSLT)では健常者の一般人口も約4人に1人が陽性を示す。
しかし、健常者の一般人口の約4人に1人が特発性過眠症を患っているわけではない。
現在、特発性過眠症の専門研究機関により「医療関係者にまで勘違いを受けている、今最も過剰診断をされている睡眠障害である」と発表されている。