リード・テクニック
刑事ドラマ等でも、こうした日本的な尋問術の達人はしばしば「落としの◯◯」という異名を持つ人物として肯定的に描かれているが、日本弁護士連合会に因ると日本警察の「落とし」の技法には欧米のようなはっきりとした技術体系は確立されておらず、その内容は個々の捜査員によって様々であるとされている。
紅林や平塚のように身体的暴力を伴う拷問を用いた者から、刑事ドラマでよく見られるステレオタイプであるカツ丼を私費で奢る事で情をほだす者、北芝健のように心理学的な手法を用いた事を主張する者、小川泰平のように大声で恫喝する事を肯定する者、公安警察の古川原一彦のように「政治犯の取調べには自分の人生の全てをぶつける」事をモットーとした者まで幅があるとされており、こうした「落としの名手」によって得られた自白が公判で過度に重視された結果、様々な冤罪事件を生み出す要因になったことは、欧米の事情とある程度共通している。
この時点で容疑者は多くの場合「何故自身が犯罪に関与しなかった、或いは関与できなかったか」についての理由を示す。この理由に基づく形で、容疑者が最終的に「何をしたか」について確認する方向へと進んでいく。捜査員は通常、こうした理由を示す容疑者を「まず間違いなく有罪である」と解釈し、一旦は容疑者の発言を素直に聞き入れて、通常の拒否の発言とは別口で処理する事を基本とする。容疑者の拒否の発言を頭ごなしに否定する第3段階とは異なり、柔軟な姿勢を見せることで、容疑者の防御姿勢をより容易に突き崩すことを期待する為である。
捜査員は容疑者が受容的な態度を維持するよう、誠実さをより強めて接する。具体的には第4段階の際に、容疑者が防御の姿勢を強めて緊張し、混乱し始めたと見受けられる時にこの段階へと移行する。容疑者の口数が減り、捜査員の話を聞く割合が極端に増えた段階で、捜査員は口調を誠実なものに切り替え、容疑者に体を寄り添わせて囁いたり、優しげで巧みな言葉を選んで容疑者を諭すようにする。
容疑者が冷静になり、捜査員の話に耳を傾けるようになった段階で、捜査員は議論の主題を「選択的疑問文の提供」へと移行させる。この時点での容疑者の涕泣の有無により、捜査員は容疑者の持つ罪悪感を推測する事ができる。容疑者の降伏が間近である事を示す段階であり、捜査員は容疑者とのアイコンタクトを特に重視して話しかける事が重要である。
捜査員は容疑者に対して、「何が起こったか」についての二者択一の選択的疑問文を提示する。この際、一方はより社会的に受け入れられ易い選択肢となるように努める。
そのため、主導的な質問や心理的な操作、極端な圧力や存在しない証拠の提示、自白を促すための特別な話術といった、虚偽の自白を誘発しかねない要素を排除している事や、容疑者の証言の中における加害者の知識(ドイツ語版)を過大評価していない事、容疑者が未成年の場合には親権者の立ち会いの下で尋問が実施される事などが特徴である。
PEACEモデルは2006年にニュージーランド、2010年にオーストラリア、2016年にノルウェーにも導入が行われていった。2015年には王立カナダ騎馬警察もPEACEモデルに影響を受けた新たな尋問基準を制定した。新基準の訓練に当たるダレン・カー巡査部長は、「刑事コジャックは減り、フィル博士が増えるだろう。」と述べた。新基準では容疑者を圧倒する欺瞞的な情報の使用を避け、自白を引き出す事よりも情報収集を重視し、容疑者の有罪を捜査官に推定させる行為を阻止するものとなっている。
調査面接を主要技術とするPEACEモデルは実験室の評価では虚偽の自白を最小限に抑え、真実の自白を得る意味において、尋問技術であるリード・テクニックよりも優れている事が証明されており、実証研究に於いてはPEACEモデルによって問題のある調査手法が明らかに減少した事も示されているが、一方でクラークとミルンの報告書ではPEACEモデルの導入による捜査への影響力は非常に限定的である事も示されたという。