DIPS (コンピュータ)
電電公社の通信研究所で、電子交換機研究グループから分離する形で1966年、情報処理研究グループが発足した。このグループが第一段階として短期間にオンライン計算機システムの経験を積むことを目的として DIPS-0 計画を策定。DIPS-0 は早期完成を目指したタイムシェアリングシステムのプロトタイプであり、ハードウェアは市販の HITAC 8400(日立製作所)を用いた。ソフトウェアも 8400 の本来のオペレーティングシステムを改造して機能を付加する形で開発された。
1966年、電電公社は郵政省に働きかけ、「データ通信サービス」実施の認可を受けた。これを受けて現在のNTTデータの前身であるデータ通信本部が1967年に発足し、群馬銀行システムや全国地方銀行協会システムなどの構築を手がけた。これらはバッチ処理を基本としており、多彩なサービスを提供するにはさらに強力なコンピュータが必要とされ、かつ電電公社として標準化されたコンピュータシステムが必要とされた。また、実際問題としてデータ通信本部は日本電気、富士通、日立製作所の3社のコンピュータをそれぞれのシステムで採用していたため、システムインテグレーションのノウハウ蓄積ができず、採算がとれなかったのである。
DIPS開発に投じられた補助金は、DIPS-1で400億円、DIPS-11で400億円、DIPS-11/5で500億円に上った。これには試作機製作の発注に対する対価の側面もあるが、巨額であったことは否定できない。電電公社はコンピュータ調達の条件としてDIPSアーキテクチャを指定することで海外メーカーを締め出しており、日米貿易摩擦の重要な争点のひとつともなった。結果として電電市場は1981年に完全開放されることを約束された。
電電公社自体もDIPS開発を中心とした日本のコンピュータ産業育成努力により、1980年代初頭には巨額の赤字を抱えることになった。このため、公社自身は1985年に民営化され、データ通信本部は1988年に分離されNTTデータとなった。
一方、アーキテクチャ的にはDIPSには特に画期的といえる面はない。しかし、電子交換機並みの信頼性を達成する努力によって日本のコンピュータ産業の品質向上が図られたことは重要である。