西田厚聰
わずか1年でPC事業を黒字に転換した功績が評価され、2005年に東芝の社長に就任した。
社長在任中、社内に過剰な業績改善を指示し(これを西田は「ストレッチ」と称した)、出身母体であるパソコン事業に圧力をかけた結果(特に、ダイナブックの生みの親である溝口哲也を慕う技術畑の人間が弾圧された)、同事業の利益は50億円水増しされることになった。これ以降、東芝では利益の水増しが常態化することとなった。また原子力産業とメモリー事業の2つに経営資源を集中させる「選択と集中」を推し進め、2006年には大手原発メーカーのウェスチングハウスを6400億円で買収することを決断したが、これによって東芝が世界一の原発メーカーになるという「原子力ルネッサンス」の目論見は福島第一原子力発電所事故によって崩壊。2017年には東芝を債務超過に陥れることになったため、東芝崩壊の「戦犯」の一人と目されている。
2009年、代表権のない会長に退くが、後任の社長である佐々木則夫と度々対立し、佐々木社長派と西田・西室派による派閥争いによって、福島原発事故後における「原子力見直し」の時代の動きに揺れる東芝をさらなる混乱に陥れた。2014年には相談役に退くが、社長在任中の利益水増し問題が発覚して引責辞任した。
自らが育てたPC部門も売却が取りだたされるなど、東芝の解体が進む中、2017年12月に死去。73歳没。
後任の東芝社長である佐々木則夫を当初は高く評価していたが、のちに反目しあうようになった。会長であるにもかかわらず、後任の社長である佐々木の批判を公の場で繰り返したことから、両者の対立が注目されるようになった。東芝の後任の社長を人選する際、西田は「この人以外にはいない」と述べて佐々木を推していた。しかし、佐々木が社長に就任して以降、両者は対立しあうようになった。2013年に佐々木の後任として田中久雄が社長に昇格することが発表されたが、その記者会見の場で、西田は田中に対し「東芝をもう一度、成長軌道に乗せて欲しい」と述べるなど、あたかも今までの佐々木の経営が失敗であったかのような口調で発言した。これに対し、佐々木が「業績を回復し、成長軌道に乗せる私の役割は果たした」と反論するなど、公の場で対立が露わになった。記者会見が終わったあとのぶら下がり取材でも、西田は「東芝の社長は幅広い事業領域をバランスよく舵取りでき、なおかつ豊富なグローバル経験を持った人がいい」などと発言し、原発一筋で国外経験の乏しい佐々木をくさしたため、それに対し佐々木が「西田さんも(キャリアは)パソコンばかり。そんなことを言ったら東芝の社長ができる人がいなくなる」などと反論した。
東芝のイラン現地法人にて採用され、31歳の時に東芝本社に入社。日・米・欧にまたがる東芝の海外PC事業を長く担当。海外現地法人出身・PC部門出身でありながら、PC部門における顕著な功績によって、伝統的に重電部門出身者が重用される東芝のトップにまで上り詰めるという異色の経歴を持つ。
東芝ヨーロッパの上級副社長時代には、欧州で東芝のノートPC(日本では「ダイナブック」の商標で知られる)のセールスマンとして、ノートPC(当時は「ラップトップ」とも呼ばれた)の黎明期であるこの時代に欧州で「TOSHIBA」ブランドを確立させ、1986年には東芝をノートPC市場で世界1位のシェアにのし上げる。東芝アメリカ情報システム社の社長時代には、「コンパック・ショック」によるPCの急激な低価格化に揺れる東芝アメリカのPC事業を立て直し、1993年に世界2位に転落した東芝を翌1994年には再び世界一のシェアとする。西田の働きにより、東芝は1986年から2000年(1993年を除く)の長期にわたってノートPC市場でシェア世界1位を維持するという、極めて強力なブランドを確立するに至った。
アメリカ時代の上司だった西室泰三(のち東芝社長)に重用され、東芝の海外におけるパーソナルコンピューター事業を興した功績者の一人として、1995年に東芝本社のパソコン事業部の部長に就任。その後は取締役となり、常務、上席常務、執行専務を経て、2004年には赤字となった東芝のPC事業を建て直すべく、PC事業を担う社内カンパニーのトップに就任。