近代から現代にかけての世界の一体化
マレー半島は、1957年にマラヤ連邦となり、さらに1963年シンガポールおよび英領ボルネオと合体してマレーシア連邦となったが、1965年には中国系住民が多数を占めるシンガポールが分離独立した。
パレスティナでは、ヨーロッパから移住したユダヤ人が1948年にイスラエル国の独立を宣言すると、アラブ連盟に結集して統一行動をめざしていたアラブ諸国とのあいだでパレスティナ戦争(第一次中東戦争)が起こり、約100万人のアラブ系住民が土地を追われてパレスティナ難民となった。
エジプトでは、1952年、ムハンマド・ナギーブやガマール・アブドゥン=ナーセルらの指導する将校団が王制を倒し、翌年に共和国を樹立するエジプト革命がおこった。ナギーブとナーセルの対立ののちナーセルが政権を握ると、積極的中立政策をとなえて社会主義国に接近する姿勢をとり、英米はエジプトへの経済援助を停止した。ナーセルは1956年、アスワン・ハイ・ダムの建設資金をえるためスエズ運河の国有化を宣言したが、これに対しイギリス・フランス・イスラエルが武力干渉を行い、スエズ戦争(第二次中東戦争)となった。ナーセルはこれをしりぞけ、米ソも3国の軍事行動に警告したので3国は撤退、エジプトは運河の国有化を断行し、アラブ民族主義において指導的役割を果たすこととなった。
その後、アラブ諸国では民族主義と反帝国主義の運動がひろまり、1958年にはイラクでも自由将校団による革命がおこって王政がたおされた。
イクバールの思想は、後にイスラーム圏で大きな影響を与えると同時に、「パキスタン構想」へと発展していった。
ミャンマーでは1920年代から民族運動がはじまり、僧侶による啓蒙運動や1930年結成のタキン党とよばれる急進的民族主義者の台頭がみられた。イギリスはこうした動きを弾圧したが、一方では議会制を導入し、部分的な自治を認めるなどの妥協も講じた。
イギリスは、イラン南部を勢力圏においていた。また、イランは、1901年に石油が発見されていったため、資源の側面からもイギリスは手を引くわけにはいかなかった。当時、ロシア革命以後もソヴィエトがロシア帝国のもっていた勢力圏を維持しようとした動きがあったこともイギリスのイランへの介入を継続する一因となった。そのなかで、レザー・パフラヴィーがガージャール朝内部で台頭した。彼は、1921年の軍事クーデタで全権を掌握すると、遊牧部族の反乱を次々と鎮圧していった。1925年には、アフマド・シャーを廃してシャーに即位した。この王朝をパフラヴィー朝と呼ぶ。レザーはその後、イラン発展の障害を取り除く努力を行っていく。イスラーム化以前のイランの文化にも注目し、ゾロアスター教にイラン固有の価値を認めるなど、イラン人のアイデンティティを鼓舞していった。
イギリスは第一次世界大戦中、オスマン帝国を牽制するために、アラブ人には1915年にフサイン=マクマホン協定を、ユダヤ人には1917年にバルフォア宣言を締結し、それぞれにパレスチナの地に対して国家建設を認めるとした秘密外交を展開し、支持を取り付けた。
第一次世界大戦では、2つの多民族国家すなわちオーストリア=ハンガリー帝国とオスマン帝国がドイツとともに敗戦国となり、また、ロシア革命によってやはり多民族支配を行っていたロマノフ王朝のロシア帝国が滅んだ。
これによって3帝国(ドイツも含めれば4帝国)の支配していた東欧には一種の権力真空状態が生まれ、ウィルソンの提唱する民族自決主義の影響もあってパリ講和会議の結果、多くの独立国がここに生まれた。しかし、その国境線は、ドイツを包囲し、ソ連の影響力を封じ込めようとする連合国によって決められたため、いずれの国においても国内に少数民族を含み、民族間の争いが絶えなかった。二重帝国から独立したチェコスロヴァキアはドイツ系住民が多く居住するズデーテンを含み、ポーランドは旧ドイツ領とウクライナの一部を併合した。これらは、その後も複雑な民族問題を残すこととなった。
さらに、チェコスロヴァキアをのぞきいずれも農業国で、地主の力が強く、農民はまずしかった。農民の不満も大きく、政治は安定せず、ポーランドではユゼフ・ピウスツキ、オーストリアと分離したハンガリーではホルティ・ミクローシュ、南スラブ人王国の構想より生まれたユーゴスラヴィア王国ではアレクサンダル1世の軍事独裁政治がおこなわれた。
第二次世界大戦の勝敗が明らかになると、アメリカ・イギリス・ソ連など主要連合国は大戦中から構想されてきた戦後世界秩序の具体化に着手した。
1945年10月には、国際社会の平和と安全の維持をめざし、6月のサンフランシスコ会議で連合国50か国によって採択された国際連合憲章をもとに、国際連合が誕生した。国際連合は本部をニューヨークにおき、紛争解決のための軍事力行使を決定できる安全保障理事会が設け、アメリカ・イギリス・ソ連・フランス・中華民国の5か国を拒否権をもつ常任理事国とした。国際連合は、世界の安全保障とともに、経済・社会の発展のために協力することを目的としており、国際連合経済社会理事会には各種の専門機関、補助機関も設けられた。