1857年恐慌
1850年代初期、アメリカ国内は景気が良かった。1857年初め、アメリカ西部からの商品に対するヨーロッパ市場が減速を始めたので、西部の銀行家や投資家が心配し始めた。東部の銀行は西部に対する貸付に慎重になり、西部の紙幣を受け入れるのを拒む銀行もあった。1857年より以前、西部、特にカンザス州に大量の移民が流れたので鉄道産業が隆盛した。人が大きく動けば鉄道は利益を出せるようになり、銀行はその機会を捉えて鉄道会社に大型の貸し付けを行った。しかし、夏の終わりまでに、西部の土地価格が下がり、移民の動きは急速に鈍化して、鉄道の証券価格が落ちた。次の春までに、「商業信用が干上がり、既に負債を背負っていた西部の商人には新しい商品を買うのを切り詰めさせることになった」 西部での購買力が制限された結果として、全国の商人の売り上げと利益が落ち始めた。鉄道は「相互依存の経済を作って来ており、西部の経済不況が経済危機の脅威となった」多くの銀行が鉄道会社と土地購入に出資していたので、鉄道株価の下落の圧力を感じるようになった。
イリノイ・セントラル鉄道、エリー鉄道、ピッツバーグ・フォートウェイン・アンド・シカゴ鉄道、レディング鉄道が、金融不況のために全て閉鎖を余儀なくされた。デラウェア・ラッカワナ・アンド・ウェスタン鉄道とフォンジュラック鉄道が破産を宣言することになった。ボストン・アンド・ウースター鉄道も厳しい財政状態になった。従業員は1857年10月下旬に書かれたメモで「旅客および貨物の売り上げが前年同月比で2万ドル以上も大きく落ち込み、次の冬には回復がほとんど期待できない」と知らされた。
この会社は、労働者たちが「給与を10%減額して受け取ることになる」とも伝えた。鉄道株価が下がったことに加えて、農夫達が西部で抵当に入っている土地の債務不履行が出始め、銀行にさらに圧力を与えることになった。
1857年恐慌の前に起きたもう1つの出来事は、1857年3月、アメリカ合衆国最高裁判所による「ドレッド・スコット対サンフォード事件」判決だった。スコットがその自由を求めて訴訟を起こすと、最高裁長官のロジャー・トーニーは、スコットはアフリカ系アメリカ人であるから市民ではなく、それ故に裁判所に訴える権利を持たないと裁定した。この裁定はミズーリ妥協を違憲だともしており、西部領土のさらなる開発に重大な影響を与えることは明らかだった。この判決から間もなく、「新領土における自由土地と奴隷制度の間の政治闘争が」始まった。西部の領土は奴隷制度が拡張されるかもしれない可能性が開けており、それが劇的な財務と政治の影響を与えることになるのが直ぐに明らかになった。「カンザスの土地の債券や西部の鉄道株価格が、3月初旬のドレッド・スコット判決後に、少し下がっていた。」この鉄道株の変動で「将来の領土に関する政治ニュースが土地や鉄道株市場に影響を与えることになる」のが分かった。
1857年恐慌を実際に発動させた最たる要因は、1857年8月24日のオハイオ生命保険信託会社の破綻だった。この会社はオハイオ州を本拠にして、2つ目の主たるオフィスがニューヨーク市にあった。大量の抵当物件を保持しており、オハイオの他の投資銀行とのつながりが強かった。会社管理層による詐欺行為のために破綻しており、その破綻がオハイオの他の銀行の破綻を誘発する恐れがあり、あるいはさらに悪いことに銀行の取り付けまで生じさせた。