積算基準
鉄道・運輸機構
土木関係積算標準・積算要領(役務編)
土木関係積算標準・積算要領(標準・共通編)
土木関係積算標準・積算要領(基礎・けた編)
土木関係積算標準・積算要領(開削・トンネル編)
土木関係積算標準・積算要領(機動編)
機械関係積算標準・積算要領
建築関係積算標準・積算要領
電気関係積算標準・積算要領
国土交通省
設計業務等標準積算基準
電気通信施設設計業務積算基準
発動発電設備設計業務積算基準
全国道路・街路交通情勢調査積算参考資料
国土交通省地方整備局
設計業務等標準積算基準書
積算資料(調査編)
公共事業に係る工事の施工に伴う建物等の損害等の調査に係る業務費積算基準
国土地理院
設計業務等業務標準積算基準書
国土交通省港湾局
海象観測データ信頼性維持検討業務* 積算基準
水中部施工状況調査積算基準
港湾整備に係る沿岸気象海象情報の予測情報等提供業務積算基準
北海道開発局
工事計画関係業務積算基準
設計業務等積算基準書(農業土木部門)
農林水産省
土地改良工事積算基準書(調査・測量・設計/施設機械)
土地改良事業用地調査等請負業務事務処理要領
林野庁
林道工事調査等業務標準歩掛
森林整備保全事業の調査、測量、設計及び計画業務積算要領
治山林道必携(調査・測量・設計編)
防衛省
土木工事に関わる設計業務委託積算要領
NEXCO
調査等積算基準
施設工事調査等積算基準
その2年後に刊行されたのが『建築工事仕様及積算法』である。
葛西の学会での仕様書作成に辰野葛西事務所として,松井や久恒が加わり,『建築工事仕様及積算法』が作成。ここから葛西の主査のもと1923年の『建築雑誌』に「欧米風建築工事仕様書」が発表されたと考えられる。『建築工事仕様及積算法』の目次と葛西のまとめた建築工事仕様書作例の項目は類似している。両者は辰野葛西事務所の関与が大きいと考えられる。各工事はかなり分類され,仕様書と積算に関する体系化が行われている。
葛西の仕様書の取組みは 1923年に「欧米風建築工事仕様書」を完成させた後、松井によって標準仕様調査委員会として引き継がれる。1931年までに建築工事標準仕様書として17の工事別にまとめられたが、これは現行の標準仕様書の体系とほとんど変わらないものである。
鉄道工事では長く技術者の裁量にまかされ、積算基準も経験則から割り出されたものを採用していたが、国鉄は1959年に日本の鉄道界では初の積算基準である「請負工事予定価格積算要領」を定めている。このときの予定価格の構成特徴として、当時の国鉄では鉄道独自の規格である日本国有鉄道規格による調達用品のスペックが制定されており、支給材料・貸与品の取り扱い経費が純工事費になっている。
列車運行の路線に近接しての複線化や供用している線路電化、増大する鉄道改良工事と構造物保守工事に対応するため1966年には鉄道改良工事や保守工事の特徴を考慮した積算基準に改めている。