直接還元法
割引率と有限の収益期間を基礎とした複利年金現価率を用いて収益価格を求める。収益期間満了時における土地又は建物の残存価格並びに建物等の撤去費が予想される場合は、これらの現在価値を、償却前の純収益に上記複利年金現価率を乗じた後に加減する。
P = a ∗ ( 1 + Y ) N − 1 Y ( 1 + Y ) N + P L N − E ( 1 + Y ) N {\displaystyle P=a*{\frac {(1+Y)^{N}-1}{Y(1+Y)^{N}}}+{\frac {PLN-E}{(1+Y)^{N}}}}
P:収益価格、a:償却前の純収益、Y:割引率、N:収益期間、PLN:N年後の土地価格、E:建物等の撤去費 (収益期間終了後に建物撤去の場合)
直接還元法(ちょくせつかんげんほう)とは、不動産鑑定評価等不動産の価格を求める手法の一つである収益還元法の、さらにその一種である。収益還元法にはDCF法とこの直接還元法の2つが存在し、DCF法による収益価格が標準とされる場合は、その検証としての位置づけがなされている。
一期間の純収益を還元利回りで還元して収益価格を求める。
本項目においては、基本的に不動産鑑定評価基準による。