第2次百年戦争
ウィリアム3世以来、主としてホイッグが中心となって進めてきた反仏政策であったが、すぐれた財政家であり、南海泡沫事件の処理による功績で第一大蔵卿(事実上の首相)となったホイッグ党のロバート・ウォルポールは、「国民的重商主義」の見地から戦争は貿易の障害になるとして平和外交をおしすすめた。これは「長い18世紀」のなかでは例外的なことであったが、その執政中にあっても戦争の危機は存在していた。イギリスのジブラルタル領有に不満なスペインはオーストリア(ハプスブルク君主国)と結び、1726年、ジブラルタルを奪回すべくこれを包囲した。それに対し、ウォルポールはスペイン領西インドに艦隊を派遣したが、けっして相手を攻撃しないという条件が付けられていた。ウォルポールはまた1733年に勃発したポーランド継承戦争にも参戦しなかった。
このようにウォルポールは戦争を回避しようと努力していたが、イギリス商人がユトレヒト条約の契約(アシエント)に違反したためスペインが捜査権を行使してイギリス船舶と積荷を没収したところから、再び戦争の危機が訪れた。平和的な外交交渉によって問題解決をはかろうとするウォルポールに対し、トーリー党はもちろんホイッグ党の一部も反発し、ウォルポール派は多数派を維持できなくなった。1738年、スペイン船に拿捕された際に虐待を受け、耳を切り取られたとしてレベッカ号のジェンキンス船長が自身の耳の塩漬けを議会に示した。これは一大センセーションをまきおこし、ウォルポールも議会の主戦論におされて1739年、スペインに対して宣戦を布告した(ジェンキンスの耳の戦争)。この戦争はオーストリア継承戦争につながり、「ウォルポールの平和」は終焉をむかえたのである。
1777年のサラトガの戦いに13植民地が勝利すると、イギリスとの植民地戦争に敗れたフランス・スペイン・オランダが相次いでイギリスに宣戦布告し、独立側に立って参戦した。さらにロシアのエカチェリーナ2世の提唱する武装中立同盟が、ロシア・プロイセン・ポルトガル・スウェーデン・デンマークによって結成され、イギリスは国際的に孤立していき、最終的には1783年のパリ条約でアメリカ合衆国の独立を承認した。
これはイギリスにとっては手痛い敗北となった。戦略的には本国から4,800キロメートル離れた戦地に兵員・物資を補給しなければならず、戦術的にもイギリス兵の多くが新大陸での戦闘に不慣れで、地の利を得なかったという点もあるが、主要国のすべてがイギリスの潜在敵となりうる国際環境こそが敗北の要因だったのである。1783年9月の段階でイギリスは2億4,290万ポンドもの戦時債務をかかえ、神聖ローマ皇帝のヨーゼフ2世からは「もはや富も力もなく、デンマークやスウェーデンなみの二流国にすぎない」と酷評されるほどであった。
この時期のジェームズ・ハリス(1746年-1820年、初代マームズベリー伯爵)の活躍は英国外交史上きわめて重要である。
ハリスは、マドリード、ベルリン、ペテルブルク、ハーグの公使を歴任したが、最初の任地では海外領土フォークランド諸島をめぐって対立したスペイン相手に強硬策をとって譲歩を勝ち取ったうえで戦争回避に成功、その外交手腕はヨーロッパ外交界に鳴り響いていた。晩年のフリードリヒ2世とも対等にわたりあい、アメリカ独立戦争に際しては、ロシアのエカチェリーナ2世に直接はたらきかけ、その敗北によって孤立する祖国イギリスをギリギリのところで支えたといわれる。また、従来よりイギリスでは外交問題を専門に扱う大臣・省庁の必要性が意識されていたが、アメリカ独立への対処の失敗を踏まえ、1782年、外相自身と8名のスタッフから成るイギリス外務省が創設されている。
ジェームズ・ハリスより外交について薫陶を受けた首相ウィリアム・ピット(小ピット)が登場したのもこの時期である。小ピットがめざしたのもヨーロッパ国際社会における孤立からの脱却であり、また、経済の立て直しであった。ピット政権は対仏関係を修復し、ハーグ駐在公使のジェームズ・ハリスはオランダにおける英・仏・普の勢力争いを制して、フランスを逆に孤立させ、1788年、オランダ・プロイセンとのあいだに三国同盟を結んだ。ピットは一方で軍艦を新規に建造するための予算を議会に要求、その承認をえて海軍力を増強している。
フランス革命のさなかの1791年、フランス領サン=ドマングではデュティ・ブークマンらの黒人奴隷大反乱が起こり、トゥーサン・ルーヴェルチュールらによって指導された黒人軍は、イギリス軍や奴隷制の復活を目指したナポレオン・ボナパルトの侵攻を打ち破った後に、1804年には世界初の黒人による共和制国家ハイチとしてフランスから独立した(ハイチ革命)。
植民地への課税強化によって戦費を調達しようとしたのは英仏だけではなくスペインも同様であった。イスパノアメリカ植民地ではハイチの黒人革命をおそれ、現地の白人(クリオーリョ)に譲歩することでこれを乗り切ろうとしたが、ナポレオン戦争によってスペイン本国が混乱。アメリカ独立革命やフランス革命の理念も強い影響を与えて独立運動がおこり、1811年にはパラグアイが独立、以後アルゼンチン(1816年)、チリ(1818年)、大コロンビア(ベネズエラ、コロンビア、エクアドル、パナマ。1819年)、メキシコ・ペルー・中央アメリカ連合州(グアテマラ・ホンジュラス・エルサルバドル・ニカラグア・コスタリカ。いずれも1821年)、ボリビア(1825年)などラテンアメリカ諸国が独立した。アメリカ合衆国のモンロー宣言やイギリスのカニング外交は、自国の勢力圏にラテンアメリカを取り込むために独立運動を後押しした(ラテンアメリカ諸国の独立)。
第2次百年戦争は大西洋経済の覇権をめぐる英仏間の抗争を基調とするが、政体のうえでみるとヴェストファーレン体制(主権国家体制)成立後の「絶対王政フランス」対「議会王政(立憲王政)イギリス」の戦いという見方もできる。
フランス絶対王政の特徴を以下に列挙する。
ボシュエらの王権神授説をとる典型的な絶対主義王政
貴族を王の経済的保護の下に置き、彼らの政治的権力を奪うことで確立した中央集権体制
宰相を中心とする官僚制の整備(地方知事も中央政府の任命)
ヨーロッパ最大の常備軍(ミシェル・ル・テリエとルーヴォワ父子の兵制改革)
身分制議会を完全に無視(1614年以後、1789年まで三部会開かれず)
王室財政の安定を目的とした重商主義政策
それに対し、イギリス(イングランドとスコットランドが合同してグレートブリテン王国が成立)では1714年にジョージ1世が即位し、ハノーヴァー朝が成立すると「王は君臨すれども統治せず」の原則が成立し、1721年にはホイッグ党のウォルポール内閣が成立して議院内閣制のしくみが整った。
この両者の体制の違いは一連の英仏抗争である第2次百年戦争の帰趨にも影響を与えた。
イギリス(イングランド)とフランスの間の戦いであったこと
期間が百年余り(17世紀末葉から18世紀全体にわたり、さらに19世紀初頭)に及んでいること
以上の2点により、中世末の英仏百年戦争(1337年 - 1453年)になぞらえて呼称される。両者はともに、特定の戦争を指すのではなく、当事国同士の一連の戦争、あるいは戦争と休戦とを繰り返している状態そのものを指す呼称である点でも共通している。イギリスの歴史家ジョン・ロバート・シーリーが『英国膨張史』(1883年)のなかで名づけたのが始まりだとされている。
「第2次百年戦争」の時期はまた、イギリスが覇権を築いていった一連の戦争を含む名誉革命からナポレオン戦争終結までの100年あまりの期間という意味で、「長い18世紀」と称されることもある。