ヴェルサイユ条約
第12篇(321条から386条)では、ドイツの港の利用、ドイツ国内河川の交通と鉄道について規定している。ライン川・モーゼル川・エルベ川・オーデル川・ネマン川・ドナウ川・キール運河等はこの条約により、非沿岸国にも自由通航権が与えられる国際河川化・国際運河化が規定された。これは1921年の国際関係を有する可航水路の制度に関する条約(英語版)(バルセロナ条約)の基となった。またドイツ国営鉄道を連合国が優先利用することも規定している。
ドイツ海軍が保有できる艦艇は下記の制限以下とする。潜水艦はこれに含まれない。 ドイッチュラント級もしくはロートリンゲン級戦艦:6隻 軽巡洋艦:6隻 駆逐艦:12隻 水雷艇:12隻
ドイツ港湾にある一切のドイツ国艦艇の所有権を放棄する
ヘルゴラント、ラインラント等の戦艦8隻、軽巡洋艦8隻、駆逐艦42隻、新型水雷艇50隻を武装解除して2か月以内に引き渡す。ただし、砲はそのままとする。
潜水艦はすべて連合国に引き渡す。新規の建造は商業目的であっても禁止する。
代艦を建造する場合は、以下の排水量を限度とする 装甲艦:1万トン 軽巡洋艦:6000トン 駆逐艦:800トン 水雷艇:200トン
大戦中、北海に敷設した機雷を除去する。
戦争が終わり冷静さが戻ると、ドイツ軍残虐プロパガンダの嘘が暴かれた。イギリスの戦争宣伝局が作成し、アメリカにおける反独感情醸成に貢献した、ドイツ軍がベルギー占領の過程で行ったとされる残虐行為に関するブライス報告は、イギリスを代表する知性としてアメリカでも高く評価されていたジェームズ・ブライスが責任者であったために、アメリカを席巻したが、ベルギーで行われた検証は、報告中の主たる事例のうち、ただの一つもその存在を示せなかった。当のブライスも、戦争中はどんなことでも生じ得るとだけ言い残し、戦後ほどなく亡くなった。ドイツ単独責任論も講和直後から揺らぎ始めた。1920年、アメリカの歴史学者シドニー・フェイは「世界大戦の起源に新たな光を当てる」という論文を発表し、ドイツ単独責任論に疑問を呈した。さらに1928年、フェイは『世界大戦の起源』において、ドイツとその同盟国だけに大戦の責任があるというベルサイユ条約の裁断は、歴史として根拠薄弱であり、改めなければならないと結論づけた。この書籍は高く評価され、ドイツはもちろん、イギリス、アメリカにおいても、戦間期にはベルサイユ条約に否定的な修正史観が歴史研究の世界で確固たる位置を占めていた。
ドイツが国際連盟加盟を許されるまでは、兵器に関して以下の制限を設ける。
1920年3月31日までに以下の量まで削減する。 砲弾数制限。口径10cm以下は一門につき1500発、口径10cm以上は一門につき500発まで 補充分として携行火器は25分の1、火砲は50分の1以下を許容範囲とする。
兵器、航空機を含む軍需物資の製造は連合国の許可を必要とする。
軍需材料の輸入禁止。
装甲車・戦車・潜水艦・毒ガス・化学兵器の輸入・製造を禁止、毒ガスについては研究も禁止。
兵器の貯蔵量は以下を限度とする 小銃:84000丁 騎銃:18000丁 小銃・騎銃の弾薬は一丁あたり400発、合計4080万発。 重機関銃:792丁 軽機関銃:合計1134丁 機関銃の弾薬は一丁あたり8000発、合計1540万8000発。 中迫撃砲:63門、弾薬一門あたり400発、合計2万5200発 軽迫撃砲:189門、弾薬一門あたり800発、合計15万1200発 77ミリ野砲:204門、弾薬一門あたり1000発、合計20万4000発 105ミリ榴弾砲:84門、弾薬一門あたり800発、合計6万7200発
第二篇(27条から30条)はドイツの境界を規定している。一部の地域に関しては住民投票による帰属決定が行われることとなった。
オイペン、モンシャウ(英語版)、マルメディをつなぐ線から以西を割譲し、ルクセンブルクに至る線をベルギー方面の国境とする。
ルクセンブルク・スイス方面の国境は1870年7月18日に定められ、1914年8月3日(第一次世界大戦開戦前日)時点での国境を維持する。
オーストリア方面については、チェコスロバキアとの国境を考慮し、1914年8月3日時点の国境を維持する。
チェコスロバキア方面の国境は、1914年8月3日時点でのドイツ・オーストリア=ハンガリー帝国国境を考慮する。またオーストリア・シレジア(英語版)のうち、現在のフルチーン地域に当たる地方(316か333平方km)を割譲する。
ポーランド方面の国境は、ヴェストプロイセンとポーゼン州(英語版)の大部分、さらに海への出口となるポーランド回廊を割譲する。
オーバーシュレージェンについては住民投票で帰属を決定する。
デンマーク方面の国境は、109条と110条に基づき、シュレースヴィヒ(地域一帯の名称)のうち、中部シュレースヴィヒと北部シュレースヴィヒ(デンマークの旧・スナユラン県)の帰属は住民投票によって決定する。
ドイツの陸軍兵力は、1920年3月31日までに歩兵7個師団と騎兵3個師団以下、将校を含めて10万人以下とする。 本条約締結から3か月以内に20万人規模、歩兵14個師団、騎兵6個師団以下に縮小する。
ドイツの海軍兵力は、本条約締結から2か月以内に1万5000人、うち下士官は1500人規模に縮小する。
参謀本部、それに類似する機関は禁止する。
国境警備隊は1913年以前より増員してはならない。
一般義務兵役は廃止し、志願兵制度のみを採用する。
兵の勤続年数は12年を下限とする(短い勤務年限で退役させることで予備兵力を増やせないように)。
下士官は総兵員定数の5%以下とする。
陸軍大学校等各種軍学校の生徒は兵員に算入する。