マスタードム作戦
この時期、第21師団司令部では在留フランス人らの陳情を受け、居留地の警備に兵力を割いている。
明号作戦後の安南では、フランス支配からの脱却をねがう動静もあり、一般のベトナム住民の対日感情は決して悪くはなかった。同時にフランス人に対する反発は依然として強く、9月27日に元仏印総督府の広間で催された降伏式では、日本軍の代表者(土橋軍司令官、三国師団長、上田少将)のほか、アメリカと中国の高級将校が多数招かれた一方、フランス軍人は1人も招待されなかった。さらに装飾の万国旗からもフランス国旗が取り除かれていたという。降伏後、北部に展開した日本兵のうち、戦犯容疑者を除くほとんどは1946年4月に帰国を果たした。
一方、南部ではイギリスが日本軍の武装解除に責任を負った。8月19日に勅令を受領した南方軍総司令官寺内寿一元帥は、直ちに南方軍の任務引き継ぎおよび降伏に関する交渉に着手し、参謀長沼田多稼蔵中将が交渉における日本側代表者となった。沼田は連合国側代表者らに対し、「戦争の勝敗など日本人にはどうでもよい。それよりはるかに重要なのは、武士道の精神を守ること、つまり軍国主義の精神を守ることだ」と述べたという。交渉にあたり、沼田らは2度にわたってイギリス軍司令部のあるラングーンとダラットを往復することとなる。
1945年8月末までに東南アジア各方面での占領任務に割り当てられたイギリス軍部隊は準備を終え、一部は既に出発していた。しかし連合国軍最高司令官ダグラス・マッカーサーがSEACに対し、東京にて正式な日本の降伏手続きが行われるまで再進駐を控えるように要請したため、正式な占領任務の開始は8月28日と改められた。また、その後台風の影響で9月2日まで延期されている。要請の背景には、各地に展開する日本軍野戦指揮官らと日本本国の意思疎通が既に途絶していたため、日本政府の降伏手続きを待たない行動が野戦指揮官らの反発を招き、軍部隊の降伏拒否につながる可能性が危惧されていたことがある。
マッカーサーの要請により連合国軍のベトナム到着が遅延したため、日本軍の捕虜となっていたフランス軍部隊の解放も遅れ、8月15日以降は様々な現地勢力による政治的空白地帯の支配が進められた。こうした情勢下で最も利益を受けたのが共産主義勢力であった。ホー・チ・ミン指揮下のベトミンは独自の政府を成立させるべく、他勢力を駆逐してハノイやサイゴンの確保を目指した。8月17日にはベトミンの総蜂起によるベトナム八月革命が発生し、9月2日にはベトナム帝国が廃されベトナム民主共和国(北ベトナム)の独立が宣言された。
革命最中の8月22日には、フランス共和国臨時政府を代表したジャン・セディール(フランス語版)少佐が、南ベトナムにおける統一準備政府である南部暫定行政委員会との交渉のためにコーチシナへと落下傘で降下したものの、現地の日本軍守備隊によって護衛と共に逮捕され、サイゴンへと連行されている。
9月13日、ベトナムに到着したグレイシーはすぐさま事態の深刻さを認識した。サイゴンでは共産主義者が率いる革命勢力が辛うじて権力を掌握していたが、行政システムは崩壊し、秩序は失われ、暴動や殺人が横行していた。未だ武装を保っている日本軍も、連合国軍への潜在的な脅威と見なされた。また、当初予定されていたアメリカ軍信号隊の派遣が政治的な理由で中止されたため、ビルマにある上級司令部とサイゴン間の通信に問題が生じていた。通信に関わる問題の解決には数週間掛かった。
この時点で、飛行場の保安業務は日本軍部隊が担当していた。オランダ領東インドなどのイギリス軍占領地でも同様に日本軍部隊が動員されていたことが知られており、やがて英米のメディアにおいて論争を招くこととなった。グレイシーの任務には日本軍の武装解除も含まれていたものの、兵力が不足し、治安が急速に悪化する中、防衛部隊として相当数の日本軍部隊を維持する必要があることも同時に明らかであった。
ベトミンはグレイシー率いる英印軍を歓迎したものの、後のフランス軍捕虜の解放やフランス部隊の到着の際には英印軍および日本軍に強い抗議を行っている。さらにベトミンはフランス軍を「許可なく侵入してくる外国軍」と称し、実力を以て攻撃するとの声明を行った。フランスとベトミンの対立が深まる中、これら勢力の衝突が起こった際には、しばしば日本軍が仲介に当たった。
13日、セディール少佐が旧総督官邸にフランス国旗を掲揚し、サイゴン市民の反発を招いた。
9月19日、SEACは第20師団に対し、サイゴン放送局(Radio Saigon)の占領およびベトミンによる各種放送の検閲の実施を命じたが、同時に内政問題への介入を禁ずる一見して矛盾する声明も発表した。
9月中旬、イギリス主宰でベトミン政府とフランス軍の会談が開催されたが、この際にも日本軍の代表は招かれず、さらにはベトナム警察の武装解除が強行採決された。英印軍は警察の再編成を目的としたものと説明したが、日本軍はこれを最悪の対策ととらえ、武装解除の実行行為は必ず誤解を招くと忠告した。結局、これも摩擦を避けるために日本軍が担当することとなり、22日にはいくつかのベトミン側警察部隊の武装解除が実施された。
22日、フランス軍捕虜が解放され、再武装の後に治安維持任務へと投入された。グレイシーはこれによって兵力不足が解決されるものと考えていたが、まもなくして問題が起こった。この日、フランス軍が独断でベトミン側警察部隊の武装解除に赴いたところ、激しい抵抗を受けて戦闘状態となり、死者を出す事態となった。さらに、英印軍はベトミンが明け渡した政府庁舎をフランス軍へと引き渡したものの、同日中に起こった反乱で庁舎は奪還され、フランス兵らは捕虜とされた。この出来事が発端となり、フランス軍部隊の規律は崩壊し、彼らは報復と称してベトミンと思しき者を無差別に殺害し始めたのである。これにはフランスの民間人らも加わっていた。
北ベトナム側では、9月22日夜から23日にかけての衝突によって南部抗戦が開始されたとしている。現代のベトナム社会主義共和国においても、9月23日を「南部抗戦の日」として記念している。
その後、グレイシーはサイゴンにおけるベトミンの支配を緩和させるため、重要地点の警備をALFFIC部隊に交代させ、さらにフランス軍へと引き継いでいった。これはベトミンがフランスに対して直接これらの地点を明け渡さなかったことによる措置だった。
サイゴン市内の守備を突破できなかったため、ベトミンは包囲をさらに固めていった。この時点でイギリス軍哨戒部隊が包囲突破およびベトミンの弱体化を目的に攻撃を繰り返しており、新たに派遣されたフランス軍部隊も支援に当たっている
10月25日、日本軍哨戒部隊がトゥーザウモット付近でロシア人軍事顧問を捕虜にした。これはソ連邦が当時の紛争に関与していた唯一の証拠とされている。ロシア人捕虜はトゥーザウモットに駐屯していた第1グルカライフル連隊(英語版)の第1大隊長シリル・ジャーヴィス中佐(Cyril Jarvis)に引き渡され、ジャーヴィス自身による尋問が行われたものの、重要な情報は得られなかった。その後はフランスの保安部(Sûreté)に引き渡され、消息不明となった。
イギリスはベトミンをサイゴンからさらに遠ざけるべく、戦力を結集させたタスクフォースの編成を行った。ゲートフォース(Gateforce)と名付けられたこの部隊は、ビエンホアに駐留する第13辺境軍ライフル連隊(英語版)第14大隊長のL・D・ゲーツ中佐(L.D.Gates)を指揮官として、英印軍のインド歩兵、砲兵、装甲車、および日本軍の歩兵大隊から構成されていた。10月29日、タスクフォースはサイゴンから東に位置するスアンロク県にて哨戒基地を設置、3日間の哨戒を経て、この方面に逃げ込んだというベトミン2,000名の追跡およびベトミン幹部らの捕獲に乗り出した。
同日、連合国委員会がベトミン臨時政府と会談を行った後、全ての新聞の廃刊、臨時政府による建物およびその他の資産の没収の禁止、全ての市民集会・デモ行進・武器携行の禁止、夜間外出禁止令の施行を定めた宣言を発表すると共に、ベトナム全土の警察・武装集団のリストを要求した。さらに戒厳令が布かれ、グレイシーは2個大隊相当の兵力でこれを執行することとなった。グレイシーはSEACに対し、一連の行動がフランス側との協議を経たものであるから、内政干渉には当たらないという旨を報告した。グレイシーによる布告は9月21日に発効されたが、兵力不足のため夜間外出禁止などを強制することはできなかった。第20師団司令部では、兵力を補強するべく日本軍部隊の動員が本格的に議論され始めた。グレイシーは反発を恐れて日本軍の投入に消極的だったが、結局は日本軍部隊も治安維持任務に参加することとなった。
また、戒厳令の布告に関連し、マウントバッテンとグレイシーの関係にも問題が生じていた。マウントバッテンはグレイシーが治安責任者に過ぎないと主張し、21日にも抗議を行ったものの、英国参謀長委員会と英国外務省はグレイシーへの支持を表明した。
管理責任が日本軍から英印軍へと移管される際、日本軍側は「ベトナムの独立を認めなければ事態は急変する。日本軍がおこなった明号作戦以後のベトナム政情の推移を日本側から詳細に聴取し、そのうえで接収・管理する」ようにと勧告したが、インド統治での経験に自信を持っていたグレイシーはこれを聞き入れなかった。
スピットファイア戦闘機を用いた航空偵察の結果、サイゴン市街包囲を目指すベトミンによって周辺道路が封鎖されていることが明らかとなった。10月13日、タンソンニャット飛行場への攻撃が始まった。英印軍および日本軍によって撃退されるまでに、ベトミン部隊は管制塔から275mの距離まで接近し、また通信施設のドアまで到達していたという。ベトミンの撤退後、日本軍部隊に迫撃が命じられたが、日没頃には敵を見失ったために中止された。
10月17日までに第20師団を構成する全ての部隊がインドシナに到着した。C・H・B・ロダム准将(C.H.B. Rodham)指揮下の第100旅団は、ベトミンが存在すると目されたサイゴン北部・北東部のトゥドック、トゥーザウモット、ビエンホアに派遣されることとなった。この際、サイゴンの日本軍司令部に対し、23日から25日にかけて、同地域を占領し、法と秩序の維持に責任を負う旨を伝えた。また、日本軍部隊は旅団の指揮下に入り、ベトミンの武装解除、武器の捜索、主要な街周辺の掃討を続けるよう指示を受けた。
その後、ベトミンはサイゴン周辺の重要地点、すなわち発電所、ドック、タンソンニャット飛行場、水源である自噴泉への攻撃を試みた。これによってサイゴンでは定期的に停電が引き起こされ、銃声や爆発音、砲声などが頻繁に響くようになった。
この紛争におけるイギリスおよびインド兵の死者は40名と記録され、フランスと日本の戦死者はこれよりもやや多いとされている。ベトミン側の戦死者はおよそ2,700名と推測されている。非公式な推定はこれよりも多く見積もられているが、ベトミンが自軍の負傷者や戦死者の回収を行っていたこともあり、正確な集計は不可能と考えられている。これらのベトミンのうち、イギリス兵によって殺害されたのは600名で、それ以外はフランスおよび日本の将兵によって殺害された。
南方軍総司令部が作成した南方軍状況報告(1946年3月)によれば、敗戦後の治安作戦などで戦死した日本兵の数は164人であった。