総需要
マクロ経済学において、総需要(英: Aggregate demand, AD)もしくは国内最終需要(英: Domestic final demand, DFD)はある与えられた時点におけるある経済における最終生産物に対する全体の需要である。これは一国の国内総生産(GDP)に対する需要であるとも言える。一国の総需要はしばしば有効需要とも呼ばれるが、有効需要と総需要という用語自体は区別して使用されることが多い。
総需要曲線は、物価水準を縦軸に、実質生産量(Real output、実質GDP)を横軸に取った図において、右下がりの曲線として表される。総需要曲線が右下がりの曲線なのはピグー効果、ケインズの利子率効果、マンデルフレミングモデルの3つの効果によるものである。実質残高効果は物価水準が上昇することで資産の実質価値が低下し、これによって消費支出が減少することで財・サービスに対する需要が減少するというものである。
投資支出は生産量と利子率( i {\displaystyle i} )に影響される。よって、投資支出を I ( Y , i ) {\displaystyle I(Y,i)} と書くことができる。投資支出は生産量と正の関係を持っており、利子率とは負の関係を持っている。例えば、利子率の上昇は総需要減少の原因となる。 利子のコストは借入費用の一部であり、利子率が上がると、企業・家計の双方が支出を切り詰める。これは総需要曲線を左にシフトさせる。この総需要曲線の左シフトは均衡GDPと潜在GDPの双方を減少させる。企業の生産が減少すると、企業は労働者の解雇を始め、失業率が上昇する。この需要の減少が物価水準も引き下げ、経済は景気後退に突入する。
総政府投資、政府消費、政府支出は G {\displaystyle G} で表される。
(ネットの、あるいは純)輸出は N X {\displaystyle NX} で表される。純輸出は時に X − M {\displaystyle X-M} とも表される。これは、他国からのその国の生産量に対するネットの需要を示す。
これらを合計して、ある与えられた時点のある国の総需要( D {\displaystyle D} あるいは A D {\displaystyle AD} )は C + I p + G + ( X − M ) {\displaystyle C+I_{p}+G+(X-M)} で与えられる。