主戦場
「ようこそ、『慰安婦問題』論争の渦中(バトルグラウンド)へ」
「ひっくり返るのは歴史か それともあなたの常識か」
「あなたが『ネトウヨ』でもない限り、彼らをひどく憤らせた日系アメリカ人Youtuberのミキ・デザキを、おそらくご存じないだろう。ネトウヨからの度重なる脅迫にも臆せず、彼らの主張にむしろ好奇心を掻き立てられたデザキは、日本人の多くが『もう蒸し返して欲しくない』と感じている慰安婦問題の渦中に自ら飛び込んでいった。慰安婦たちは『性奴隷』だったのか?『強制連行』は本当にあったのか?なぜ慰安婦たちの証言はブレるのか?そして、日本政府の謝罪と法的責任とは・・・?...」
「イデオロギー的にも対立する主張の数々を小気味良く反証させ合いながら、精緻かつスタイリッシュに一本のドキュメンタリーに凝縮させていく」という触れ込みだが、映画は、”歴史修正主義者”に持論を述べさせた後、”専門家”がそれに反論(監督の言葉を借りれば、ファクトチェック) するという構成になっている。
これについてAustralia-Japan Community Network(AJCN)代表の山岡鉄秀は、ケント・ギルバートらに喋らせた後で、相手側の研究者に反論させ、そのまま再反論の機会を与えておらず、時間配分も極端に偏っていると評した。経済評論家の上念司は、ディベートであれば、肯定側と否定側に平等な条件が与えられ、最初に議論を始めた側(立論側)が最後に反論する権利を有するのがルールだが、この映画はそのような形になっていないと評した。
ジャーナリストの江川紹子は、分断と対立を煽る作りになっていると評した。
同じくジャーナリストの小林恭子は、映画は「『中立』ではない。その評価は観客に委ねられた」と評した。
一方、こうした手法を支持する者もいる。
戦史研究家の山崎雅弘は、デザキとの対談で、日本のメディアが慰安婦のような問題を取り上げる際は、両論併記をすることが多いが、これは事実とウソを並べて両方を宣伝しているようなものだと述べた。
ドキュメンタリー ディレクターの森達也は、この映画ではテレビ的な両論併記は行っておらず、スリリングな展開の為に二つの主張を提示して監督の思いと結論を明示しており、アンフェアだという批評はドキュメンタリーや表現を分かっていない発言だと擁護した。
監督は、以下のように批判に反論している。
ミキ・デザキの監督デビュー作となる作品で日本の慰安婦問題を扱っている。インタビュー形式で多くの知識人・文化人や学者が登場する。2018年 釜山国際映画祭 ドキュメンタリー・コンペティション部門出品作品。
デザキは、2019年の11月から、イギリスやフランス、ノルウェー、ドイツ、イタリア、スイス、スウェーデンといったヨーロッパの国々を巡って上映会を行っている。
取材を受けた映画出演者5人が、合意なしに映画を商業公開されたとして民事訴訟を起こしているが、一審、二審、最高裁全てで監督と配給会社が全面勝訴した。