命令航路
日本においては、明治初頭は、外国交易はほとんど外国船に依っており、内国交易においても、北前船を始めとする和船が中心であったため、日本の海運業振興と航海自主権の確立、国内の物流拡大のため、国策の海運会社を作り、国の関与の元に路線を運航させた。最初に指定されたのは、1876年(明治9年)の新潟 - 佐渡(両津)、長崎 - 釜山、横浜 - 上海の3路線である。
運航に当たっては、運航期間、便数、隻数、船齢が定められ、その通りに運航することが命令された。制度としては、開設命令を受命した上で自由航路として就航し、国や地方自治体からの補助金を受ける「補助航路」という制度もあった。
命令航路を運航していた会社として特に上げられるのは、日本郵船と大阪商船であり、命令航路の運航の中で会社を大きくしていった。
航路の運航を命令するのは、多くは逓信省であったが、中には、地方自治体、外地の統治を行う朝鮮総督府や台湾総督府、大日本帝国陸軍、大日本帝国海軍が命令した例もあった。
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