石井孝明 (ジャーナリスト)
2004年の著作『京都議定書は実現できるのか:CO2規制社会のゆくえ』では京都議定書を「敗北」と捉え、省エネである原子力を推進する日本は既に世界一の省エネ先進国にもかかわらず、京都議定書の議長国として諸外国に不当なCO2削減義務を背負わされ、米国が京都議定書から離脱するなど諸外国が義務を果たさない中、真面目に義務を果たす日本だけが損をすると指摘。更に、市民団体などによって日本のエネルギー政策が歪められていると主張した。2011年の福島第一原子力発電所事故、さらに2015年のパリ協定の時点でも、石井のエネルギー政策や原発に対する見解は2004年当時から全く変わっていない。
「『美味しんぼ』鼻血デマの実害」Will:マンスリーウイル 2014-07
「東電福島第一原発の今:巨大負担を続けられるのか」『アトモス:日本原子力学会誌』2014-10
「復興 チェルノブイリから福島へ 放射能より怖い「情報汚染」(総力大特集 安倍政権で「輝ける日本」へ)」Will:マンスリーウイル 2015-02
「ENERGY 原子力事業をダメにする規制委員会の『ガラパゴス学者』」Will:マンスリーウイル 2015-07
「『世界一』の厳格規制がもたらすリスク 次の原発事故を招くガラパゴス規制委(世界に学ばぬ安全規制は役人の自己保身 遅すぎる再稼働 原発規制は的外れ)」Wedge 2015-09
「混乱続く日本原電敦賀2号機の地質問題:問われるべき規制委の行政活動の失態」エネルギーレビュー 2016-02
「トウモロコシ、大豆畑の7割超を席巻 ITが変える米国「精密農業」「強い農家」を支えるモンサントの技術」Wedge 28 (11), 56-58, 2016-11
「何が再エネの影をもたらしたのか」『WiLL』2017年7月号
「活況のバイオマス発電 疑わしき持続可能性 計画乱立、第2の太陽光バブルか」Wedge 29(10), 30-32, 2017-10
「廃炉にオールジャパンで挑む福島第一原発の今」Wedge, 2017-12
中国主導下のアジアインフラ投資銀行が低性能だが安価な中国製原発の輸出により、輸出先の国々の経済支配を目論んでいると主張し、日本が自国の原子力産業への冷遇を続ければ、中国に対する優位性が失われる虞があるとの見方が原子力関係者から出ているとしている。また、中国の原子力技術は日本や欧米よりも劣り、安全性にも問題があるとの懸念を示した。