世界恐慌
イタリアは元々第一次世界大戦直後から経済混乱に陥りミラノ株式取引所も不振が続いていたため、逆に世界恐慌の影響はほとんど受けず、多くのイタリア人は株価大暴落の知らせを聞いても、「ああそうか」というだけで今までどおり暮らしていたと言う。
1861年に統一されたばかりのイタリアは第一次世界大戦で領土を獲得できると期待していたが徒労に終わった。イタリアでは共産主義と国粋主義の対立が長引いていたが、ムッソリーニの組閣によりファシスト党の一党独裁が始まって以降、イタリアでは共産主義者の大半は国外に逃亡し、ストライキによる鉄道の遅延は解消された。ファシストは古代ローマの栄光を取り戻すことを目指していたが、現実のイタリアは荒廃しており、国民が豊かになるためのチャンスは他国へ移民することであった。ファシスト政権は公共土木工事と産業統制による中小企業の整理統廃合に注力し、政権は独身者への課税と母親への褒賞により出生率は向上した。
未曾有の恐慌に資本主義先進国は例外なくダメージを受けることになったが、その混乱の状況や回復の過程・速度については各国なりの事情が影響した。植民地を持っている国(イギリス・フランス)やアメリカは金本位制からの離脱や高関税による経済ブロックによる自国通貨と産業の保護に努めたが、必ずしも成功しなかった。ソビエト連邦やドイツといった全体主義国家の場合、産業統制により資源配分を国家が管理することで恐慌から脱したが、全体主義政党や軍部の台頭が宗主国諸国との軋轢を生んだ。この中で経済政策で対応し、かつ満州を経済圏として持った日本のGDPは1934年に恐慌前の水準に戻った。
恐慌の発生以降も各国での通貨問題を解決するための多くの試みがなされたが恒常的な協調体制が構築されたわけではなく、結局外為相場の国際的調整は第二次世界大戦後のIMF設立を巡る議論の中に送り込まれることとなった。第一次世界大戦後、世界恐慌まで続いていた軍縮と国際平和協調の路線は一気に崩れ、第二次世界大戦への大きな一歩を踏み出すこととなった。
しかし、ベン・バーナンキをはじめとする経済学者は異なる見解を示している。以下枠内が内容であり、その事実認識は国際連盟からの報告に依拠している。
1929年のウォール街の暴落は米国経済に大きな打撃を与えた。しかし当時は株式市場の役割が小さかったために被害の多くはアメリカ国内にとどまっており、当時の米国経済は循環的不況に耐えてきた実績もあった。不況が世界恐慌に繋がったのは、その後銀行倒産の連続による金融システムの停止に、連邦準備制度理事会 (FRB) の金融政策の誤りが重なったためであった。(中略)暴落の後、米国には金が流入していたが、FRBはこれを不胎化させ、国内のマネーサプライの増大とは結び付けようとしなかった。これにより米国では金が流入しているにもかかわらずマネーサプライが減少し続けた。その為金本位制をとる各国は金の流出を抑えるために金利を引き上げざるを得なかった。こうした国々はマネーサプライを増やすことができずに次々と不況に陥った。特に金本位制を取っていたドイツやオーストリアや東欧諸国は十分な金準備を持たず、また第一次世界大戦とその後のインフレにより金融システムが極めて脆弱な状態であった。そのため、米国やフランスへの金流出により金準備が底をついてしまい、金融危機が発生した。
当時の米国大統領、ハーバート・フーヴァーの「株価暴落は経済のしっぽであり、ファンダメンタルズが健全で生産活動がしっかり行われている(ので大丈夫)」という発言は、一定程度真実であったが時遅く救いにはならなかった。
ブリューニングが解任された後のフランツ・フォン・パーペン内閣とクルト・フォン・シュライヒャー内閣では、雇用拡大政策による経済安定化を図ろうとしたが、政権基盤が不安定であったために十分な成果を上げられないまま退陣した。
1933年、1月30日ヒンデンブルク大統領はヒトラーを首相に任命した。ヒトラーらとナチ党は、ドイツ国会議事堂放火事件を口実にドイツ共産党やドイツ社会民主党を弾圧し、ドイツ国内の権力を掌握した(ナチ党の権力掌握)。この間、前内閣で採用された雇用拡大政策と、6月からの第一次ラインハルト計画、9月からのアウトバーンの建設、秘密再軍備などで失業者は急速に減少した。ドイツの恐慌からの回復はイギリスやアメリカに比べても極めて早く、同時代人の注目を集めた。これらの資金はメフォ手形などの手形を利用する特殊なものであった。しかしヒトラーにとって経済政策は「すべてを軍に」向かわせるためのものであり(ナチス・ドイツの経済)、1936年から開始された第2次四カ年計画では自給自足経済(閉鎖経済)体制と、さらなる軍備拡大が継続された。チェコスロバキア問題などの軍事行動で政府の債務は膨らみ、1938年には2度支払い不能になる事態となった。インフレ圧力が再び強まる中、拡張政策が継続されることになる。