電気工事士養成施設
形態としては専修学校、専門学校、公共職業訓練施設、企業内職業訓練施設(認定職業訓練)などがある。設置者も都道府県、独立行政法人、一般社団法人、一般財団法人、学校法人、株式会社など様々である。
かつては独立行政法人旧・雇用促進事業団(現・高齢・障害・求職者雇用支援機構)が運営する旧・技能開発センターや、工業高等学校も指定されていたが、雇用保険収支の悪化による職業訓練の短期化(ポリテクセンターへの改組、アビリティーコースへの改編)、高校カリキュラムとの併習困難などの理由で現在、指定校はない。ただし多くの学校で、国家試験の受験による資格取得を指導している。