建部遯吾
建部は農村社会問題として、「村落生活における高等遊民問題」(地主層の子弟の政治活動と変則的経済活動)や「副業並びに娯楽の衰退」などを指摘するが、その根底に「農村生活に、段々都会と殆ど同様に銭の要る生活を、強要せられつつあること」(220ページ)を見ていた。かかる農村に対する都市の優位の根拠を、実業家が政治や教育などにも勢力をふるう「金権政治・拝金主義」が、立法や行政を通して農村にも浸透することに求める。その要因の一つは農学であるという。すなわち、近代化農法の提唱により「農家が益々銭が入用になる」と指摘するのである。建部の立場は、国家と社会の利益を軽視して私益に走る実業家を批判し(資本家階級全体の批判ではない)、国家の秩序の安定化に寄与する地主を擁護する天皇制国家の立場であった。この立場から、国家や社会との関連で都市(資本家)および農村(地主、農民)をとらえるのである。建部には村落社会の編成原理そのものへの関心は希薄であるが、社会有機体説は村落社会有機体説ともなるのであり、後の自然村理論や村落共同体論との接点があると考えることもできる。
1916年(大正5年) - 万国社会学学士院正会員に就任。
1918年(大正7年) 『理論普通社会学』・第四巻 社会動学 発刊。
建部遯吾『國語に對する實理政策』日本社會學院〈日本社會學院研究叢書〉、1918年。 NCID BN14668912。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000096-I000728664-00。
近代日本における言語史を研究する安田敏朗によれば、この論文は「日本初の言語政策論」といえるものである。
遯吾の活躍は、大学での教育と著術だけにとどまらない。明治36年(1903年)、研究・教育の便宜を図って、大学に文科系初の社会学研究室を設置。大正2年(1913年)には、京都大学の米田庄太郎とともに全国的な学会「日本社会学院」を創設して、機関誌「日本社会学年報」を発行。遯吾は、自身とは異なる自由主義的傾向の強い米田らともよく協力し、その主張を快く受け入れて、社会学の普及、向上に貢献した。
こうした遯吾の業績は広く海外にも認められ、アメリカやイタリアの社会学士院会員や大正5年(1916年)万国社会学学士院正会員に、大正12年(1923年)には同副院長に選ばれるなど、世界に通じる国際的な社会学者としての、揺ぎない地位を得るまでに至ったのである。そして日本社会学に建部時代をもたらした。
遯吾は、東大で社会学を講じ学生の指導に励む一方、各種原稿の執筆にも精を出した。