武器
SFにおいては化学エネルギーを用いたものが多い。実際に理論自体は確立している武器もあり、それらは技術的な新発見があればすぐにも実用化される可能性がある。熱線を放射するヒートガンやブラスター、レーザー銃、熱に加え、物理的なエネルギーを発射するプラズマ砲。それとは逆の冷凍銃、電磁誘導を利用したレールガンやコイルガン、荷電粒子を射出する荷電粒子砲。超小型の針をばらまく短針銃など。他に重力、音波、磁力、核、空気など様々である。エネルギー刃をつくりだすライトセーバーなどもある。
西洋列強に比べ銃の設計面では同等ではあったが、鋳造や加工技術のような生産力と製造面では劣っていた。また主な原料である鉄が乏しく、輸入に依存していた。
大陸への進出を行っていた日本は1937年には日中戦争、1941年の太平洋戦争(第二次世界大戦)へと突入する。世界的に見て万全の体勢で第二次世界大戦に突入した国はないが、その中でも特に日本の武器は立ち後れていた。九九式短小銃や九九式軽機関銃への完全更新が間に合わず、三八式歩兵銃や九六式軽機関銃が主流のままであった。日本は基礎工業力の低さから生産能力が慢性的に劣っていたため、各種弾薬生産数が低く、また補給そのものも乏しかったため、特に東南アジアでの作戦では弾薬不足が頻発した。各主力機関銃(九二式重機関銃・九六式軽機関銃・九九式軽機関銃)は優秀なものであったが機関銃ゆえに弾薬不足に悩まされ、一〇〇式機関短銃は弾薬の大量消費が懸念され大規模配備はならなかった。自動小銃の開発は古くから行われていたが、こちらも弾薬の消費と生産能力の限界から実戦配備は見送られた。
また、猟銃や弾薬は武器輸出三原則に抵触しないため、積極的に製造と輸出が行われている。戦争用のスイスのジュネーブ高等国際問題研究所が発表した2004年版の「小型武器概観」によると、2001年度の日本の輸出規模は6000万ドル(世界第9位)である。2012年度の調査でも、日本はアメリカ合衆国、ロシア、ドイツと並んでトップ12カ国に名を連ねている。
自衛隊や警察の武器・兵器は国産方針を堅持しているが、輸出入を行わず少数生産なこともあり調達価格が極めて高い。例えばアメリカ軍が使用するM16A2は約7万円。世界的に量産されているAK-47では約3万円である。これに対し、日本の89式小銃は36万円である。実情としては武器・兵器の調達はその価格のため更新が進んでいない。世界的に見ても、高機能・高価格化していく軍需産業を一国で維持、発展させることは困難な状況となっている。この流れに沿って、2014年4月1日、第2次安倍内閣は武器輸出三原則を改定して防衛装備移転三原則を新たに策定した。これまでの兵器の全面的な禁輸から、厳格な審査を前提にした武器の国際共同開発、輸出入が可能となったため、従来の武器の国産重視政策を転換して、国際共同開発を推進することとなった。
2013年11月13日、日本船籍の船に、小銃などで武装した民間人の乗船を認める日本船舶警備特別措置法が成立した。アデン湾などの海賊多発海域に限るが、日本において、民間人の防衛目的での銃武装を認める初めての法律である。
2014年5月9日、日本は武器貿易条約を批准した。
鉤(かぎ)、フック (hook) は彎曲した先端をもつ爪・棒状の部位。名称の通り対象を引っかけて、引き寄せたり、引き倒したりする機能をもつ。また鉤に対象を挟み込み拘束するのにも用いられた。近世以前の海上戦では、鉤縄や鉤状の長柄武器によって船を接舷させる道具兼武器として頻繁に使用された。この鉤を防御的な受けに使用する十手のような武器もあり、特に刀や細い剣の刀身ならばひねって折ることも可能である。直接的に殺傷する要素は薄いため、警備や捕り物武器では鉤の機能を取り入れたものが多く見られる。
人類の火の利用の歴史は古く、武器への利用もまた古代から行われていた。木製の建築物や船舶、陣地を焼き払うのに威力を発揮する火矢は広く世界で使われてきた。古くは可燃性の液体を用いたギリシア火薬、火薬を用いた焙烙玉があり、現代の火炎放射器や焼夷弾は、大規模な延焼のみならず酸素消費、発生する煙・ガスによる窒息効果をもたらす。ロケット兵器や爆弾では可燃性の炸薬や推進剤に、火をまき散らす副次効果をもたせたものがある。
武器の発展に影響を与える戦術や技術の変遷等、歴史的背景については軍事史も併せて参照のこと。