加藤隆義
就任前から軍縮反対を表明していた船越は、さらに軍縮への警戒感を強めていった。1922年(大正11)12月に東宮武官付兼侍従武官に就任し3年弱務めている。
1923年(大正12年)、病床の加藤友三郎大将は女婿の船越を養子に迎え入れようとしたが、軍縮条約を巡って相容れない両者の養子縁組に難色を示す声も少なからずあった。友三郎大将と同郷という縁があり、名門の出自、そして同期の出世頭という隆義大佐は、義父の威光をもってしても、軍縮拒否はまったく揺らぐことはなく、この海軍の将来を巡る親子の見解は平行線のまま、友三郎大将は12年8月24日に永眠した。船越は同年11月20日加藤家の家督を相続して加藤姓となり、翌12月10日子爵を襲爵した。
戦艦「霧島」艦長を経て、前述のとおりフランス駐在、国連海空軍代表を歴任し、加藤は航空兵力の将来性に期待感を抱くようになった。軍縮条約の枠内でも、航空攻撃によって艦隊の補助をする構想は、先に山本英輔が発案していたが、加藤も航空戦力の具現化に向けて研究を始め、末次信正・中村良三・高橋三吉ら最前線の艦隊派による漸減邀撃作戦研究に大いに役立った。加藤自身も1930年(昭和5年)12月1日に第1航空戦隊司令官として実践を積み、海軍大学校長を経て1933年(昭和8年)11月15日に航空本部長に就任し、航空戦力の開発計画を強く推進した。
1934年(昭和9年)軍令部次長に就任。