郵便車
スイスでは郵便馬車を起源とするポストバスが山岳地帯を含む全土をカバーしており一部は観光ルートになっている。スイスでは電信電話事業が民営化されたが、それ以後も郵便事業とポストバスに関して郵政省の管轄とされている。
起源については、明治時代の鉄道開業初期にまでさかのぼるといわれており、正式な開始は1872年(明治5年)6月13日となっている。当初は単に郵便物を運ぶための手段であったが、1892年(明治25年)には、専用の車両が作られ、車内で郵便物の仕分けなどを行うようになる。以来、全国に郵便車が走り、東京駅や上野駅、大阪駅など主要な鉄道駅では郵袋(行き先別に仕分けした郵便物を収納した麻袋で、「票札」というあて先郵便局のタグがついていた)、小包の積み下ろし作業が行われ、各地に郵便物を運んでいた。郵便車は各鉄道郵便局の職員が乗り込んで、郵便局としての機能の一部を持ち、車体側面に設けられた投函口と駅のポストに投函した郵便物では、あて先方面に向かう郵便車内で消印が押されることが多かった。この消印を「鉄郵印」と呼ぶ。
専用の郵便車は、戦前は逓信省、戦後は郵政省が所有していたが、荷物車あるいは座席車またはその両者との合造車も多く存在し、合造車の場合は国鉄など鉄道事業者が所有していた。車種としては客車が多かったが、クモユ141形電車など電車や気動車にも存在した。郵政省の予算で製造するため国鉄の車両より設備がよく、特に車両冷房については同時代の旅客車両よりもいち早く取り付けられたものが多かった。これは、車内で作業する職員の発汗による郵便物の汚損を防止するという目的があり、その構造上窓が少なく郵便物が飛ばされてしまう可能性があるため開閉式の窓も取り付けられず、前述の発汗によって水性インクで書かれた宛先が滲んでしまい判読不能(=配達不能)が相次いだことから冷房装置の取り付けが必須であったという背景もある。
明治期以降、鉄道郵便輸送が実施されるようになってからも、鉄道路線のない区間や、鉄道駅と郵便局間の受渡区間の郵便物の輸送には、郵便馬車や人力による逓送車が用いられていた。自動車の発達に伴い、これらの輸送も機械化が図られるようになり、日本においては大正中期以降、東京市内の郵便局間伝送便への導入を皮切りに大都市内の局間伝送便や局駅間受渡路線に自動車運送業者請負による専用トラックでの運送(専用自動車便)が普及した。また、バス路線の開設に伴って、小荷物と同様の扱いでバスに郵袋を積載して輸送する方法(託送自動車便)も、同時期から地方路線を中心に普及している。その後、鉄道郵便輸送力の不足する区間や、電車化による頻繁運行化で郵便物積卸に適さなくなった大都市近郊の区間などで、鉄道から自動車への転換も行われた。
1942年(昭和17年)には、太平洋戦争勃発に伴う戦時体制下で郵便輸送力を確保するため、郵便専用自動車事業者の統合・集約化が進められ、逓信共済組合(後の郵政省職員共済組合)等を主要株主として日本郵便逓送株式会社が設立された。
終戦後、託送自動車路線の中には、燃料等の調達難により十分な輸送力を確保できない一方、復興に伴う旅客・郵便物双方の輸送量の増加により混雑が激化し、郵袋を積載しきれない等の輸送困難事例も生ずるようになった。1950年代頃から、このような路線においては専用自動車化が図られ、バス事業者も専用自動車を導入してバス託送から転換する例も生じた。
日本の鉄道制度では1872年(明治5年)6月13日から1986年(昭和61年)10月1日まで鉄道郵便が制度化されていた。略して「鉄郵」。
日本では形式称号と車体表記に、郵便の頭文字をとった「ユ」を採用していた。また、扱いは荷物列車と同じ扱いとなっていた。そのため、一般の旅客列車に連結されたり、荷物車とともに組成された専用列車も運行されたりしていた。
鉄道院→鉄道省→運輸省(鉄道総局)→日本国有鉄道(国鉄)の列車に組み込まれる車両では、一部が郵便室となっている合造車は国鉄の所有であったが、全室郵便車は逓信省→郵政省が所有する「私有車」であった。
バス託送路線については、1960年代以降路線バスのワンマン化が拡大するにつれ、荷役作業が困難となることから、専用自動車への転換が更に進むこととなった。
1965年(昭和40年)の名神高速道路全通に伴い、1966年(昭和41年)10月からは同道路経由で名古屋 - 大阪間を結ぶ航空郵便受渡専用自動車便が運行を開始。1969年(昭和44年)には、東名高速道路全通により同道路を運行する専用自動車便の運行も開始された。
1984年(昭和59年)以降、郵政省は、全種別郵便物の全国翌日配達又は翌々日配達が可能な体制を構築し、郵便のサービス水準を向上させることを目的に郵便輸送体系全体の見直しを図ることとした。このため、郵便物の航空機積載の拡大と併せて陸上輸送では鉄道郵便輸送を廃止し、自主的にダイヤ設定のできる自動車輸送主体の輸送システムへの転換を進めることとなり、国鉄のダイヤ改正に合わせて段階的に鉄道郵便線路の廃止と地域間自動車路線の整備を実施。1986年(昭和61年)10月に転換を完了した。以来、日本国内の郵便輸送は自動車輸送を中心とする体系となり現在に至っている。
2010年代に入ってからは、過去の託送自動車便のように路線バスに郵便物を積載する貨客混載が行われるようになってきており、ジェイアール四国バスは2017年(平成29年)7月21日から大栃線において郵便物輸送を開始した他、宮崎交通も2018年(平成30年)2月20日から、西都バスセンター - 村所間で日本郵便・ヤマト運輸との共同で郵便物と宅急便の共同積載輸送を開始した。日本郵便とヤマト運輸の路線バスによる共同積載輸送は初となる。