日本でのリサイクル
石鹸、ディーゼルエンジン用燃料などに再利用される。一部自治体や事業者ではリサイクルにより製造されたディーゼルエンジン用燃料によってバスを運行している。詳しくは「バイオディーゼル 」を参照のこと。
社会に蓄積された鉄鋼約14億297万トン(2019年度末時点)の鉄(1人当たり約11.1t)が循環しており、転炉法と電炉法によりリサイクルが大規模に行われている。「日本の鉄鋼循環図」として、鉄のマテリアルフローが図で追いかけられる。また日本のスチール缶リサイクル率は2011年度以降90%以上であり、2020年度は94.0%となっている。
ラミネート等リサイクルが困難なものもあるが、徐々に段ボールにもリサイクルマークが浸透してきている。
グリーン購入法においては白色度と古紙配合率70%以上の規定がある。政府や自治体が調達する紙物品を100%再生紙と指定していることが多いが、紙は100%古紙で生産し続けることは不可能であり、用途によって配合率を決めることが望ましい。
再生する工程で必要以上に化石燃料を消費している再生紙はトータルとして決して地球環境にいい商品とはいえない。最近では紙を作るために熱帯雨林や天然林を伐採することなく、遊休牧地や荒廃地にユーカリやアカシアを植林したものをチップ輸入してパルプから作られた紙が大半を占める。このような管理された持続可能な森林から生産された木材チップを使用したバージンパルプから作られた紙についても、グリーン購入ネットワークでは「印刷・情報用紙」ガイドラインに明記している。
日本製紙は2007年4月、古紙100%配合紙を廃止し、古紙の配合率を下げた製品に切り替えると発表した。これは古紙100%配合するためには化石燃料をより多く使う必要があり、CO2削減の観点から望ましくないとしたものである。
中国などにおける需要増による古紙の高騰、脱色工程の手間と設備コストなどにより、バージンパルプ紙と同様に使用可能な高品質の再生紙の製造はメーカーにとって負担が大きいが、そうした事情が消費者に十分理解されているとは言い難く、販売価格に上乗せすることも容易ではない。また、2008年初頭には多くの大手製紙メーカーが再生紙の古紙配合率を偽装表示していたことが発覚し「リサイクルの優等生」と言われていた古紙リサイクルの構造的な問題が浮き彫りとなっている。