地震警報システム
GoogleがAndroid搭載スマートフォンのセンサを利用して地震を検出し警報を通知するシステムで、いくつかの国で構築を開始。2021年にニュージーランド、ギリシャ、トルコ、フィリピン、カザフスタン、キルギス、タジキスタン、トルクメニスタン、ウズベキスタンで、2022年にパキスタンで開始されている。
2015年に採択された国連加盟国による仙台防災枠組は災害の早期警報システムの可用性とアクセス性を高める目標を掲げており、ユネスコは地震早期警報システムに関する国際プラットフォーム(IP-EEWS)を設立、先行的取り組みを行う各国の研究機関が参加して科学的な協力を支援している。
震源のごく近くでは、警報が間に合わないゾーン(グレーゾーン、ブラインドゾーン)が発生してしまう。建物や設備の耐震性が高い環境でこそ有効に機能するという指摘もある。
日常の中で突然発表される警報の際に自分の安全を確保するためには、訓練を行うことが有効とされる。また頑丈な建物内ではその場で安全確保行動を取ることが推奨されるが、これは建物の耐震性が高いことや家具の固定が行われていることが前提である。そうでない場所、例えば耐震性の低い建物では前記のような行動はかえって危険で屋外への避難のほうが有効という場合もある。
地震の揺れが続いている中リアルタイムに計算を行う予測は不確実性を伴う。ふつう警報の地震動などの基準(しきい値)は、見逃しを減らすために被害が予想される値よりも低く設定される。これによる空振りや誤警報が増えると、情報を受け取る側にとっての警報の価値が低下する。また、誤警報による経済活動の中断などの損失が強く意識されると、警報の価値が低下してしまう。そのため、地震被害のリスクを前もって具体的に示しておくことが有用とされる。他方、誤警報や見逃しに対する利用者の許容度を定量的に評価するための研究も行われている。
海域の観測は有効と考えられるが、海底ケーブルを必要とするため陸上よりもコストが高く、展開されているのは日本近海など一部に限られる。
地震の検知から警報発出までの間の遅延は、観測網の密度の大小に依存する部分が大きいことが知られるようになっている。観測所の精度が高い地震計と併せて、ロサンゼルスや台湾ではコストが地震計の数分の1とされるMEMSが観測ネットワークを補う。また、よりコストが低いスマートフォンのセンサを用いたシステムが開発途上にある。
地震波より早く光速で伝わる重力の摂動が、地震発生時の地殻密度の変化に伴い発生することが2010年代半ばに分かっており、prompt elastogravity signals(PEGS、即時弾性重力シグナル)と呼ばれている。しかし、広帯域地震計でもごく僅かな値であり、ノイズとの区別や、マグニチュード8以上とされる検出限界を下げることが課題とされる。東京大学では宇宙物理学と地震学の研究者が高感度の重力勾配計の開発を行っており、実用化され観測網が展開された場合は警報を現状より10秒程度早くできる可能性があるという。