古典派の公準
労働者の余剰効用が極大化されるとき、一定の労働量が雇用されている場合の実質賃金の限界効用は、その雇用量の限界不効用に等しい。
労働の限界不効用が実質賃金の限界効用に等しくなるように労働供給量は決定される。
なおこの第2公準からは労働供給曲線が導出される。
ケインズは、労働者が実質賃金率の変化に応じて労働供給量を決定することはないと主張し、古典派の第2公準を否定した。そして、この公準に立脚する限りでは説明できない非自発的失業(生産物に対する有効需要の変動によって生じる失業)という現象があることを明らかにした。
失業についてのより詳しい説明は、第19章「貨幣賃金の変動」でなされている。