監視カメラ
その他、光の乱反射を除去する偏光フィルター/偏光レンズを搭載した監視カメラも存在する。
また動画処理の進化によって、霧や雨などの天候の影響を少なくする霧画像補正(フォグリダクション/Dehaze/Defog)や、暗部を明るくする低照度画像強調(Low Light Image Enhancement / Visibility Enhancer)に対応した監視カメラも登場している。
アナログ式監視カメラでは伝送ノイズが多く、インターレース動画であるために、デジタルで保存すると容量が大きくなる。デジタル式監視カメラでは伝送ノイズの影響がなく、プログレッシブ動画であるため、容量が小さくなる。差分圧縮の場合は、CCDノイズの低減や物理的・ソフトウェア的モーションスタビライザや陽炎除去によって、さらに容量を小さくすることができる。また、背景差分や人感センサなどによる動体検出によって、常時画像を保存するのではなく、カメラの撮影範囲で動くものを検出した時にだけ、その前数秒から録画を開始することができ、容量を節約することができる。また、エンコードにおいて動画フレームの中の特定エリアだけ画質を上げ、他を下げることのできる監視カメラも存在する。
撮影コマ数は通常1秒間に15コマまたは30コマの動画として設定することが一般的だが、金融機関のATMコーナーなどでは1秒間に1 - 3コマの撮影で、保存期間を長期化する傾向がある。コマ数を落として記録するVTRは「タイムラプスVTR」と呼ばれる。
また、個人の解析だけでなく、群集の解析も行われており、群衆密度の変化から異変を検知したり、混雑度を予測することも行われている。滞在時間をヒートマップで表示することも行われている。複数の監視カメラに跨って人物を追跡する技術も開発されている。また、詐欺防止のためのATMにおける携帯電話使用検知や、武器検知システムも登場し始めている。煙検知システムも開発されている。
2016年(平成28年)6月時点、顔認識による大規模な監視は難しい。米国では約1.2億人の顔認識データベースが整備されているものの、最上の特定率を誇るGoogleのFaceNetでさえ、大勢の顔の区別には不確実性が伴う (なお、FaceNetのオープンソース実装として、OpenFaceがある)。しかし、世界最大級の人口を抱えている中国では顔認識による大規模な監視が積極的に用いられており、Googleの特定率を上回るともされる約13億人の顔認識データベースが整備されている。日本の東京都では、特定率を上げるために、2016年(平成28年)4月以降の犯罪者の照合用顔写真の撮影を3Dで行っている。
ダム水量監視、道路災害(崩落など)監視、活火山監視、津波監視、鉄道駅ホームの乗降状況確認など。
工場の製造ライン監視、原子力発電所、火力発電所、研究所などで人が入れない場所の異常監視、ダム、河川、火山などの状況の監視・記録に使用されている。「かぐや」などをはじめ、人工衛星のような状態が把握しにくいものについても監視カメラが用いられる。
2016年1月、ロシアのウェブサイト「insecam」で世界中の監視カメラの映像が誰でも自由に覗き見できることが露呈した。このサイトでは、世界120か国の監視カメラの映像をリアルタイムで配信されており、日本でも6,000台(2016年(平成28年)1月22日時点、サイト上では5,757台)を超えるカメラが対象となっていた。
対象となっている監視カメラの設置国は、ロシア、アメリカ、フランス、日本、イラン、クウェート、サンマリノ、モナコなど120か国以上。アメリカの7645台が最高で、日本は6291台で第2位、イタリアが1992台で第3位だった。日本では、精神病院隔離病棟、歯科医院、有名コーヒーチェーン店、コンビニエンスストア、携帯電話ショップ、回転寿司店、デパート、マッサージ店、理髪店など業種を問わず広く収集されていた。流出した理由としては、カメラの購入時に初期パスワードのままだったために簡単に見破られているケースが多かった。同サイトでは、監視カメラの製造メーカーまで分かるようになっている。