九州電灯鉄道
1911年10月22日付で山口県豊浦郡長府町(現・下関市)に資本金5万円にて設立。藤永恒太郎が社長を務め、堀三太郎(九州電灯鉄道相談役)が大株主であった。開業は1914年3月で、供給区域は豊浦郡長府町ほか15村。当初は火力発電(長府発電所・出力40キロワット)を電源としたが1915年(大正4年)6月より馬関電灯(後に九州電灯鉄道)からの受電に切り替えていた。買収時の資本金は20万円。
九州電灯鉄道がまず統合したのは、糸島電灯・七山水力電気・佐世保電気・大諌電灯・唐津軌道の計5社で、5社分まとめて1913年9月15日合併仮契約を締結、9月30日臨時総会での合併承認を経て、同年11月30日合併報告総会を開いて合併手続きを完了した。合併後の資本金は140万円増の625万円である。さらに1915年(大正4年)9月には津屋崎電灯・宗像電気の2社から事業を買収した。これらの会社はいずれも資本や電力需給の面で九州電灯鉄道と密接な関係にあった。
被統合7社の概要は以下の通り。
博多電灯最初の発電所は東中洲発電所といい、1897年(明治30年)11月の開業にあわせて福岡市東中洲に設置された。上記供給の推移で記述したようにその後2度の増設が行われており、発電所出力は当初の120キロワットから240キロワット、360キロワットと推移している。
当初設置された発電機は芝浦製作所(現・東芝)製で、出力60キロワットの単相交流発電機(電圧2,000ボルト、周波数100ヘルツ)であった。これらの開業時に用意された国産機器は故障が多かったため、増設に際してはアメリカからの輸入機器が設置されており、1899年(明治32年)12月増設の3号機および1902年(明治35年)7月増設の4号機はウェスティングハウス・エレクトリック製の120キロワット単相交流発電機1台(電圧2,200ボルト、周波数133ヘルツ)であった。
東中洲発電所は下記住吉発電所の2号機増設竣工(1910年3月)によって予備設備とされ、後に廃止された。
1922年1月時点における本社および支店の所在地は以下の通り。
本社:福岡県福岡市天神町
久留米支店:福岡県久留米市日吉町
大牟田支店:福岡県大牟田市有明町
佐賀支店:佐賀県佐賀市唐人町
唐津支店:佐賀県東松浦郡唐津町
佐世保支店:長崎県佐世保市戸尾町
長崎支店:長崎県長崎市袋町
下関支店:山口県下関市竹崎町
本社は元は博多電灯時代より福岡市東中洲町にあったが、九州電灯鉄道成立後の1913年に社業の拡大に伴う移転を決定。第一次世界大戦の勃発で着工が遅れるが、福岡市天神町58番地にて1916年に本社ビル本館・倉庫の建設に着手、翌1917年6月に竣工・移転した。本社ビル本館は鉄筋コンクリート構造の地下1階・地上3階建てで、屋上には時計塔が設置された。この建物は太平洋戦争後も残り九州電力へ引き継がれたが、戦災で全焼するなど老朽化したため傘下の株式会社天神ビルによって建て替えられ、1960年(昭和35年)跡地に「天神ビル」が竣工している。
松永によると両社の合併は関西電気の窮状打開策であったという。合併について九州電灯鉄道の一部株主からは、合併の動機が松永の私情に基づくものであり、また九州水力電気などとの合併による九州の電気事業統一という目標の放棄である、との批判が出たが、松永は九州の電気事業統一は直ちに実現するようなものではなく、中央の株式市場で募集できる関西電気と合併するならば地方的企業から脱皮でき資金調達の面で有利である、と反論し合併を主張した。翌1922年(大正11年)1月12日、両社の株主総会で合併が承認された。合併条件は、存続会社を関西電気として資本金を5000万円増資し、解散する九州電灯鉄道の株主に対して同社株式1株につき関西電気株式1株を交付するというものであった。
1922年5月31日、逓信省より関西電気・九州電灯鉄道の合併認可が下りる。同年6月26日、関西電気にて合併報告総会が開催されて合併手続きが完了し、同日をもって九州電灯鉄道は解散した(7月5日解散登記)。この合併によって、関西区域とそこから地理的に大きく隔てられた九州区域を加えた、計12府県を供給区域とする巨大で特異な電力会社が成立。合併同日の株主総会をもって関西電気は東邦電力株式会社に社名を変更し、あわせて本社を東京へ移転している。九州電灯鉄道は解散したものの、この新会社・東邦電力の首脳陣は引き続き伊丹が社長、松永が副社長を務め、専務に田中徳次郎が加わるなど、旧九州電灯鉄道の経営陣が主体であった。以後、東邦電力は1942年(昭和17年)に解散するまで、業界大手「五大電力」の一角として活動することになる。