日系ペルー人
日本人のペルーにおける最古の居住記録は、1614年のリマ市人口調査の20人である。また、1608年(慶長12–13年)に書かれた公証遺言状には日本人「ミゲル・デ・シルバ (MIGUEL DE SILVA)」の名が見える。シルバは通称であり、当該の遺言状には「日本国籍」が明記されている。
ペルー独立の際に、1821年にホセ・デ・サン=マルティンは独立宣言の中で奴隷制の段階的廃止(新たに生まれる奴隷の子の自由)を宣言し、サン=マルティンから独立戦争の主導権を受け継いだシモン・ボリーバルもそれを承認する立場にあったが、ボリーバルがペルーを去った後は寡頭支配層と大農園主の抵抗のため、実際の奴隷制廃止は1854年と遅れた。1854年にラモン・カスティーリャが奴隷制を廃止すると、ペルーの太平洋沿い(「コスタ」)の大農園主は労働力不足に苦しむようになり、黒人奴隷の代替としてヨーロッパ諸国からの移民の導入を始めたが、ラテンアメリカに向かうヨーロッパ人の多くは当時飛躍的な経済成長を遂げていたアルゼンチンやブラジル帝国に向かったため、ペルーに定住したヨーロッパ人はごく僅かであった。その結果、ペルーの寡頭支配層はアジアからの移民を求め、1849年に太平洋沿い(「コスタ」)のプランテーション大農園での労働力のために大清帝国から中国人農業労働者の導入が議会で決議された。これにより、後述のマリア・ルス号事件のような問題を起こしたクーリー(苦力)貿易が始まり、25年間の間に約10万人の中国人がペルーに流入し、食事などに大きな影響を及ぼした。