風速計
日本では、気象業務法及びその下位法令により、公共的な気象観測には、検定(気象測器検定)に合格した「風杯型風速計」「風車型風速計」「超音波式風速計」を用いることとされている。
小直径のプロペラ形の羽を持つ水平軸風車型の感部を有するものである。気象観測用としては、前端に風車、後端に風見安定用の尾翼を有する流線型の胴体からなる本体が台座を介して水平方向に回転することで風車を常に風上に向け、かつ風向を同時に観測できる風向風速計の形態をとるものがほとんどである。風車の回転数の検出は発電機又は光電式の機構によるが、回転部の慣性モーメントの低さによる応答性のよさ、経時劣化の少なさ、デジタル出力への適応性から、光電式が好まれている。また、羽の材質にはアルミ合金やポリカーボネイトといった軽量・高強度のものが用いられる。
日本では、第二次世界大戦後にGHQによって航空機の研究が禁止された際、佐貫亦男らプロペラ・翼関係技術の専門家が昭和24年に光進電気工業株式会社との共同開発で風速計の開発に転じたことから独特の発達を遂げ、気象観測に用いられる風速計に風車型風速計の占める割合が世界で最も高い国のひとつとなっている。
気象観測用として許容される性能は、距離定数が8m(風車の直径が15cm以下のとき9m)以下、器差が風速10m/s以下において0.5m/s(風車の直径が15cm以下のとき1m/s)・風速10m/s超において風速の5%(同10%)、及び風向風速計においては風速10m/sのとき90°の風向変化に対して5秒以内に追随することとされている。