富士銀行
「メインバンクの富士銀行にすがるしかない」、と山一證券は一縷の望みを富士に託した。それまで飛ばしの疑惑が報道されるたびに、富士銀は真相をただしてきたが、山一證券首脳陣は一貫して否定してきた。富士の山一證券に対する不信感は根強く、1997年春に要請を受けた劣後ローンも拒否した 。富士銀行が簿外債務の件を知ったのは、10月6日に山一證券常務の渡辺と前副社長の沓澤龍彦が富士銀行を訪れて簿外債務の存在を明らかにすると共に再建計画を説明し支援を求めたときだった。11月11日に出された山一證券への最終回答としては「劣後ローンは250億円程度が限度で、過去に無担保で融資した分について早急に担保を差し入れること」だった。
親密だった富士は「山一を支援するだけの余力がなかった」と市場からみなされ、株価が暴落する事態になった。同年6月に1,860円だった富士銀行株は、翌1998年(平成10年)10月には252円まで値下がりしている。国内50拠点を統廃合、海外拠点をほぼ半減し、1998年(平成10年)から2000年(平成12年)にかけて行員1,700名のリストラを余儀なくされた。金融早期健全化法に基づく公的資金注入は、都市銀行の中でも最大規模の1兆円に達した。