陸軍悪玉論
一方、陸軍の超短波警戒機 乙はシステムが大掛かりではあるが、1941年には地上設置型、1943年には車両輸送可能なタイプの生産が行われており、電波標定機による高射砲のレーダー誘導も限定的ではあるが1942年には開発に着手しており、終戦間際には五式十五糎高射砲の配備に漕ぎ着けている。八木・宇田アンテナの「再発見」という不名誉な事実こそあるものの、陸軍はこれらのレーダーを活用した早期警戒・要撃体制の整備により、大戦後半に至っても旧式の一式戦「隼」を中心とした部隊で連合軍と互角かそれ以上のキルレシオを維持し続けた(超短波警戒機乙#陸軍航空部隊の早期警戒)。海軍が「零戦の強化には全く役に立たない」と評した水メタノール噴射装置についても一式戦を中心に積極的な採用を行い、航空優勢維持の要因の一つともなった。
また、陸軍はソナーや水中聴音機についても戦前より海軍の潜水艦よりも遙かに深深度まで潜航可能な西村式潜水艇を用いての研究を進めており、1930年代中期の段階で海軍ですら輸入やコピー製造に頼っていたアクティブソナー「す号機」の独自開発に成功、日米開戦時点では日本周辺の海底地形の殆どを把握し、朝鮮海峡や宗谷海峡などの要地に要地型す号機を用いた音響探知線を張る事でソ連潜水艦の活動を日本海にほぼ封じ込められる水準に達していた。前述のまるゆの開発も苦し紛れの思いつき程度の代物ではなく、こうした海底地形の調査や深深度における音響探査技術の地道な研究の結果、当時の技術水準では潜水艦同士の水中遭遇戦はまず起こり得ないという技術的な裏付けを元に「昼間は海底に鎮座し、夜間に洋上航行を行う」潜水輸送隊構想の具現化に至ったものであった。
陸軍悪玉論(りくぐんあくだまろん)とは、大日本帝国陸軍に第二次世界大戦にかけての日本の軍国主義化、日中戦争(支那事変)の拡大、国際政治における孤立、および太平洋戦争(大東亜戦争)の開戦と敗戦の全責任があるという主張。これに関連して大日本帝国海軍が歯止めとなり、太平洋戦争開戦についても消極的であったとする見方の海軍善玉論(かいぐんぜんだまろん)も主張される。
一方、海軍は戦前にペン書き式のアクティブソナー九三式水中探信儀、戦中にブラウン管表示方式の三式水中探信儀の制式化を行ったものの、海軍の潜水艦搭乗員の多くはレーダーに対する認識同様に、自ら音波を出す行為を嫌って殆ど使用されず、ソナー運用方針をパッシブからアクティブへ全面転換した1944年後半には既に運用できる艦艇は殆ど喪失し、メーカーの倉庫に在庫の山が築かれたという。また、海軍は戦前よりアクティブソナーの機材としての導入自体は行っていたものの、その活用に必要な音響伝搬技術の研究は全く軽視されており、1943年10月になってようやく海洋中の音波伝搬の研究を開始する有様であった。 しかし、一般的にはこうした陸軍船舶司令部及び陸軍船舶兵の「生き残る為」の数々の提案や取り組み、装備品の先進性などは殆ど知られておらず、今日に至るまで海軍の昔日の栄光が持て囃される裏で「陸軍は海軍と仲が悪かった故に、航空母艦(実際には後世のヘリ空母や強襲揚陸艦に分類されるものである)や潜水艦を自ら運用する事となった。」という珍奇性をもって語られるのみで、未だ公平な視座からの正当な評価が行われる事は稀である。なお、今日の軍事に於いては陸軍や海兵隊が独自のロジスティクス戦略を立て独自の水上戦隊を運用する事、単に兵や重火器の頭数を数え上げるのではなく、その陸上軍独自の海上輸送能力も加味した戦力評価を行わなければ、その国の陸上兵力の真価(≒自国に対する脅威の度合い)も推し量れないという事は半ば常識となっており、軍事アナリストの小川和久も度々そうした主旨の解説や評論を行っている。
陸戦においても栗林忠道のように海軍陸戦隊を評して「防御の思想がまるでなく、防衛にとって有害な施設構築すら行っている」「装備・物量共に陸軍よりも遙かに優良でありながら、戦闘ではまるで役に立たない」と極めて手厳しく評している例がありながらも、戦後防衛研究所などが編纂した『硫黄島戦史』では、栗林のこうした海軍に対する酷評のみが不自然に削除されているなどの実例がある。