過剰正当化効果
1973年のレパーらの研究から得られた知見は、子供が学校での最初の段階で持っているように見えるかもしれない学習と探求への内在的な興味を維持することに失敗するという点で、学校教育システムの中心的な問題を提起することを示唆している。教育制度の外発的報酬が、児童の動機づけを活発にするどころか、学習過程そのものに対する自発的な興味をほとんど損なうという深刻な影響を示すものである。この分野の研究では、親や教育者は内発的動機づけに重きを置き、本人の自律性や能力の感情を可能な限り温存すべきであることが示唆されている。(家事など)タスクが魅力的でなく、内発的動機づけが不十分な場合には、行動のインセンティブを与えるために、外発的報酬が有用である。
読書にお金や賞品を提供する学校のプログラムは、過剰正当化によって内発的動機づけを減らす可能性があると批判されている。ただし、ピザハットプログラム"Book It!"の研究では、このプログラムへの参加は読書意欲を高めることも低下させることもなかったとされている。生徒に報酬を与えることで読書意欲を高める試みは、読書への興味を損なう可能性があるものの、読書への興味を育むために必要な読書スキルを促進する可能性もある。
肯定的なフィードバックや賞賛などの口頭での報酬は、支配されると感じられ、したがって内発的動機づけが低下すると予測される。ただし、情報提供をもたらし、支配であると感じられない口頭の報酬は、プラスの効果を発揮すると予測される。
自己決定理論とは、認知的評価理論の予測を保持しつつ、認知評価理論が認識していない、予測が適用されないか関連性が低い実社会での組織状況など、認知的評価理論の限界を認識した、作業組織における動機づけの広義の理論である。この理論では、様々なタイプの動機づけの状態を区別し、外発的報酬が内発的報酬よりも効果的である組織条件を区別し、内発的動機づけと外発的動機づけに対する志向性の個人差を調べ、内発的動機を高めることができる経営者の行動を論じるものである。1989年のデシらの研究からの知見は、管理職がどのように従業員の仕事態度に影響を与えることができるかを示すことで、仕事の動機づけへのアプローチとして自己決定理論を支持した。調査によると、選択肢の提供、非自律的な方法での関連情報の提供、部下の視点の認識、自己主体性を育成することを含む経営者の自律支援により、従業員はよりポジティブな仕事に関する態度や企業経営への信頼度の向上を持つ結果となったと報告されている。