幹部候補生 (日本軍)
次のいずれかひとつに該当し、最終学歴の学校教練検定に合格していること。 配属将校が在職する学校(研究科、選科等の別科を除く)を卒業した者。 配属将校が在職する高等学校高等科、または大学令による大学の予科1年の課程を修了した者。 配属将校が在職する陸軍大臣が高等学校高等科と同等以上と認めた学校の予科1年の課程を修了した者。
各部
兵科幹部候補生と同様の条件を満たし、かつ次の条件を備えること。 経理部 ― 法律、経済、商業いずれかに関する学科の専門学校または同等以上の学校を卒業した者。 衛生部 ― 軍医:医師免許を有するか受ける資格のある者。薬剤官:薬剤師免許を有するか受ける資格のある者。 獣医部 ― 獣医師免許を有するか受ける資格のある者。
上に挙げた条件に適合する志願者から選抜のうえ幹部候補生が採用され、陸軍大臣の定めた部隊に入営し部隊内で予備役士官として必要な勤務と軍事学を習得した。幹部候補生は襟に特別徽章を付け、食事は将校団と共にすることを許されていた。
幹部候補生の入営修業期間は学歴によって2種類に分けられる。高等教育機関卒業者は10か月(志願した年の翌年2月1日入営)、それ以外の者は1年間(志願した年の12月1日入営)であった。さらに入営後の階級も各自が修了した教育程度によって区分されていた。
同年2月公布の一年志願兵条例(勅令第14号)により、一年志願兵は兵科と衛戍地(えいじゅち:部隊の所在地)を選ぶことができ、毎年12月1日に入隊と定められた。被服、装具、武器、弾薬等は部隊から現品を支給されるが、修理費として60円を前納しなければならず、騎兵は前記のほかに馬と馬具の経費としてさらに80円を納めるとされた。一年志願兵は特別に徽章をつけ雑役を免じられて営外に居住しながら部隊に通勤できるが、居住の費用と食費は自己負担であり、また兵役の間は無給であった。
一年志願兵のうち「勤務ニ熟達シ且品行方正ニシテ予備士官ノ教育ヲ授クルニ堪フ可キ」と認められた者は入隊から6か月で上等兵に進級し、隊内で特別教育をされながら下士官と同様の勤務をしたのち満期の際に学科と実地の試験を受け、及第者は終末試験及第証書を授けられ二等軍曹として予備役に編入される。予備役将校の補充が必要とされる場合は、前述の終末試験及第証書を持った一年志願兵出身者を予備役編入の翌年に最低3か月予備見習士官として勤務演習に召集し、最後に試験を行って及第した者を予備少尉として任官させ、試験に落第した者は曹長または一等軍曹となった。一年志願兵は憲兵科・屯田兵科以外の各兵科に置かれ、軍吏部(後の経理部)、衛生部、獣医部の予備役幹部となる者も関連する兵科に入隊した。
1927年(昭和2年)、徴兵令が改正され兵役法(法律第47号)として12月1日より施行された。新たな法律では一年志願兵の規定が無くなり、兵役法施行令(勅令第330号)によって一年志願兵条例も廃止された。かわって予備役士官の補充には同時に施行された改正陸軍補充令 (勅令第331号)第52条で幹部候補生制度が定められたのである。ただしこの時点での幹部候補生は修業期間中の食料、被服、装具等の費用を自己負担することが定められ、なおかつ原則では無給(演習召集と戦時または事変の際を除く)であり、一年志願兵の制度を色濃く残したものであった。
幹部候補生は各兵科および経理・衛生・獣医の各部に設定された。幹部候補生の有資格者は年齢17歳以上28歳未満(志願する年の12月1日時点)で陸軍大臣の定める身体検査に合格のうえ規定の条件を備えた者が該当し、かつ配属将校が行う学校教練の検定に合格し、予備役および後備役士官となることを志願する者とされた。配属将校とは1925年(大正14年)、陸軍現役将校学校配属令(勅令第135号)により、官立と公立の中等教育以上の学校に男子生徒・学生の教練を指導するため配属が定められた現役将校である。幹部候補生の資格条件は次のとおり(1927年12月時点)。
各兵科