アーサー・バルフォア
バルフォアは1929年に政界引退したが、その翌年の1930年3月19日にサリー州ウォーキングにある弟の住居で死去した。故郷のウィッティングハムに葬られた。生涯独身であったため、爵位は弟ジェラルドに継承された。
リッチーは穀物関税を廃止しないつもりなら辞職すると脅迫するようになり、それに対してチェンバレンが譲歩したため、バルフォアは1903年3月末にも穀物関税廃止を閣議決定した。
しかしチェンバレンは持論を諦めておらず、1903年5月15日にも本拠地のバーミンガム市で関税改革(帝国外への関税導入と帝国特恵関税制度の導入)を訴えた。この演説以降、関税問題は政界と世論を二分する大論争となった。貧しい庶民はパンの値段が上がることに反対し、保護貿易には反対だった。金融資本家も資本の流動性が悪くなるとして保護貿易には反対し、綿工業資本家も自由貿易によって利益をあげていたので保護貿易には反対だった。一方、工業資本家(廉価なドイツ工業製品を恐れていた)や地主(伝統的に保護貿易主義)は保護貿易を歓迎し、チェンバレンを支持した。
閣内ではリッチーの他、枢密院議長デヴォンシャー公爵やインド担当相ジョージ・ハミルトン卿などがチェンバレンに反対した。若き新米保守党議員ウィンストン・チャーチルも自由貿易を奉じてチェンバレンに反対している(彼は1904年に自由党へ移籍する)。自由帝国主義派と小英国主義派に分裂していた自由党も自由貿易支持・反チェンバレンの旗のもとに一致団結した。
しかし関税は食品価格の上昇をもたらさない報復関税に使用することも可能であり、バルフォアとしてはそれを支持してチェンバレンの主張に一理を認めていた(チェンバレンも食料関税は当面見送るべきと主張していた)。バルフォアは両者の妥協点を探って何とか鎮静化させようと努力したが、結局閣内で孤立したチェンバレンは1903年9月21日に植民地大臣を辞した。
バルフォアは学生時代にグラッドストンの姪にあたる女性と婚約していたが、その女性は若くして死去しており、これを引きずって結婚を避けているのではと噂されていた。保守党の政治家ながら1900年代以降に盛り上がってきた婦人参政権獲得運動には割と好意的な立場をとっていた。これに対してバルフォアの後任の保守党党首アンドルー・ボナー・ローは慎重派だった。
自由党のウィリアム・グラッドストンによればバルフォアは叔父ソールズベリー侯爵と気質がよく似ており、違いは「大胆さの面で甥が若干勝る。知能と辛辣さは叔父が若干勝る」ことだという。バルフォア自身は若いころ、叔父と自分の違いについて「叔父はトーリーだが、私は自由主義者だ」と語っていた。確かにバルフォアは若いころ「第四党」のメンバーとして保守党内で自由主義的な活動をしていたが、それにもかかわらず叔父との関係が壊れなかったことは2人の政治思想は根本的な部分では一致していた証とバーバラ・タックマンは主張する。
閣僚辞任後もバルフォアの党内における影響力は衰えず、国王ジョージ5世からも元老として重用され続けたが、バルフォアもすでに70半ばであったので、普段はノーフォーク州シェリンガム(英語版)で静養するようになった。
1923年5月にボナー・ローが病で退任した。国王ジョージ5世は閣僚経験豊富な貴族院院内総務初代カーゾン侯に組閣の大命を与えることも考えたが、まず元老バルフォアに諮問することにした。召集されたバルフォアは主治医が止めるのを振り切ってロンドンへ行き、5月21日に国王私的秘書(英語版)スタムファーダム卿(英語版)を通じて「すでに内閣の主要ポストに貴族院議員が就任する機会は減少しており、国民が貴族院首相を望まない現状では、陛下は庶民院院内総務たるスタンリー・ボールドウィンに組閣の大命を下されるべき」との見解を国王に伝えた。ジョージ5世はこれを受け入れて5月22日にボールドウィンに組閣の大命を与えた。
ところが首相となったボールドウィンは首相に成り損ねた貴族院院内総務カーゾン侯の処遇ばかりに気に使い、バルフォアへの配慮をほとんどしなかった。これに怒ったバルフォアは1923年11月の総選挙で保守党が絶対多数を失った際にボールドウィンの党首としての責任を厳しく追及した。この選挙で保守党、自由党、労働党の3党並立状態になり、政界は混迷した。ジョージ5世は再びバルフォアに諮問したが、バルフォアは「アスキスを首相とする自由党と保守党の連立か、労働党の単独政権の二つに一つしか可能性がありません」と上奏した。
そこで本国の指示を待ってから首都ラサへ進軍し、8月にラサに入城した。
バルフォアは「チベットを占領したり、保護領にしてはならない。首都に英国代表を置くことを強要してもいけない。ただし通商条約の締結と賠償金の支払いを求めること、イギリスの了承なしに他の大国と取引しないことを約束させることは差し支えない」という指示を出していたが、ヤングハズバンドはこの命令に従わず、9月7日には清のアンバンも同席させた上でチベット側とラサ条約を締結し、5万ポンド賠償金支払い(75年払い)とそれが完了するまではイギリスがチュンビ谷全域を占領すること、またギュンツェにイギリス代表を置くことを認めさせた。
バルフォアはこの独断の「外交的勝利」を全く歓迎しなかった。この時代にはイギリス以外の欧米列強も次々と植民地支配に乗り出しており、もはやイギリス一国だけで世界を自由にできる時代ではなかった。他の列強の許可も得ておかねば、強引な条約はたちまちイギリスを孤立に追いやってしまうのである。バルフォアの予想通り、この条約が発表されるやすぐにもロシア、ドイツ、フランス、アメリカ、イタリアの5大国がイギリス外務省に正式な抗議を送ってきた。バルフォアはイギリス包囲網を避けるため、ラサ条約に定められた賠償金額を3分の1に激減させ、さらにチュンビ谷からも1908年までに撤退することを決定した。
フランスとの接近
先に結ばれた日英同盟は「日英どちらかが二か国以上と戦争になった場合はもう片方は同盟国のために参戦、一か国との戦争の場合はもう片方は中立を保つ」という約定になっていたため、バルフォアとしては早急にフランスを取りこんでフランスがロシアとともに日本に宣戦布告するのを阻止する必要があった。