安政の大地震
江戸地震後には夥しい数の瓦版や鯰絵が巷に出回り、よく売れたとする記録が少なくない(『武江地動之記』『なゐの日並』など)。瓦版には市民の情報獲得に対する欲求を満たす役割があり、中には国元の縁者に自身や親子兄弟の安否を刷り込み知らせるものもあった。京都・大坂・江戸の三都に店舗を抱える大商人らは東海地震で経済網が寸断され、南海地震津波で大坂が甚大な被害となる危機に陥り、ここで定雇の飛脚屋が情報伝達を担い、また被害情報を一枚摺にして発行した。
安政の当時には依然として大地震などの災害が、天罰として世の乱れを糺すべく天が凶兆を以て警告するのだとする思想が根強かった。鯰絵の中には「世直し鯰の情」として被災者を助ける様子を描いたもの、また復興景気に沸く大工や庶民に小判、銭あるいは米俵を投げ与えているものまである。
一方で、世情の批判や風刺あるいは無責任な流言・風説を描いた瓦版や鯰絵など許可を得ない「無改物」の出版を幕府は厳しく取り締まった。地震1ヶ月後の11月2日には読売・浮説取締りの町触が出され、地本問屋を通して手入れが行われた。江戸地震のルポルタージュ『安政見聞誌』は発禁とされ、版元は処払いの処罰を受けた。この『安政見聞誌』や『破窓の記』などには江戸各所の被害が詳細に記録され、地震当日から余震がその強さに応じて黒丸(夜)および白丸(昼)の大きさで表示されている。
安政の大地震(あんせいのおおじしん/だいじしん)は、江戸時代後期の安政年間(1850年代)に、日本各地で連発した大地震である。
世にいう「安政の大地震」は、特に1855年(安政2年)に発生した安政江戸地震を指すことが多いが、この前年にあたる1854年(安政元年)に発生した南海トラフ巨大地震である安政東海地震および、安政南海地震も含める場合もあり、さらに飛越地震、安政八戸沖地震、その他伊賀上野地震に始まる安政年間に発生した顕著な被害地震も含めて「安政の大地震」と総称される。
安政大地震、あるいは安政地震とも呼ばれるが、単に「安政地震」と言えば、南海トラフが震源と推定される宝永地震や昭和地震に対比して、安政東海地震と安政南海地震を総称して呼ぶ場合もある。
1854年の伊賀上野地震、安政東海地震、安政南海地震および豊予海峡地震は、安政の前の嘉永7年に発生した地震であり、当時の文書、日記、瓦版などは「嘉永七年甲寅・・」と記され、地震後の嘉永7年11月27日(1855年1月15日)に安政に改元されたため、本来「嘉永の大地震」と呼ぶべきであるが、明治改元の際、詔勅で「慶応4年(1868年)を明治元年と改元する」とされ、慶応4年1月1日に遡り明治元年と改元された例に倣い、「嘉永7年1月1日に遡って安政元年に改元された」と解釈され、「安政の大地震」でよいとされる。。
歴史年表は嘉永7年(1855年)1月1日に遡り安政元年とし、『大日本地震史料』から『理科年表』に至る各種の地震史料はこの方式を採用している。
東海地震津波で被災した下田では、6日後の嘉永7年11月10日に御救米が到着し、被災した1065軒に対し総額9855両が10年年賦で貸し与えられた。
土佐藩は南海地震後、泥棒対策の高札を立て、盗賊対策のため番小屋を建てた。さらに米穀・諸物資の過度の値上げ禁止、職人の手間賃の過度の値上げを禁止した。商人である濱口梧陵が紀州藩に願い出て、私財を投じて堤防を築く工事が行われた例もある。
江戸地震後、幕府は物価高騰抑制・大工の工賃値上げ禁止の町触を出した。しかし効果は薄く手間賃は平時の数倍から十倍以上に騰貴し、地震当日に続いてその後10月5日、10月7日、10月18日、10月19日、10月26日、10月27日と繰り返し高値禁令が出された。
安政2年10月4日以降、御救小屋が浅草広小路、幸橋御門外、深川海辺大工町、上野御火除地および深川永代寺に建てられ、炊き出しや御救米が支給された(『破窓の記』)。
幕府は藩主・老中らに国元や江戸屋敷の被害報告を提出させ、拝借金の申し渡し書を受付けている。