中独合作
↑ 阿羅健一 2008, p. 47.
↑ ハーバード大学のウィリアム・カービー教授は、シーメンス社がオランダの複数の会社を通じて中国へ武器を売っていたと指摘している。William C. Kirby,Germany and Republican China,Stanford University Press (1984)ほか。読売新聞「20世紀取材班・20世紀欧州大戦」中公文庫も参照
1 2 阿羅健一 2008.
↑ 阿羅健一 2008, p. 40.
↑ 阿羅健一 2008, p. 41.
↑ 『歴史通 2011年3月号』ワック、2011年、169頁。
↑ “中德建交背景情况”. 中華人民共和国外交部 (2002年10月22日). 2019年8月1日閲覧。
↑ 王慶偉 (May 15, 2013 2013). “蔣介石 曾聘德軍顧問訓練國軍” (中国語). 世界新聞網-北美華人社區新聞. 美國史丹福: 北美世界日報. 2014年5月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年8月1日閲覧。
↑ Wang, Yue-che (2007). German Military Advisors in Taiwan 1963-1975 (明德專案 : 德國軍事顧問在台工作史實) (in Chinese). Taipei, Taiwan: Transoxania Publishing Corp. ISBN 9789574146543.
初期の中国(清)‐ドイツ間の貿易は、シベリア経由の陸路を使っていたため、ロシア(ロシア帝国)政府により通過税がかけられていた。そのため、しだいに海上航路を使うようになっていった。初めて清を訪れたドイツ商船は、1750年代プロイセン王国のプロイセン王立アジア会社(Königlich-Preußische Asiatische Compagnie)のものだという。アロー戦争で結ばされた1858年の天津条約によって、プロイセンを含んだヨーロッパ各国と中国との貿易が活発化した。
19世紀後半、中国貿易の主導権はイギリスが握っていた。そのため、プロイセン王国宰相のビスマルクは、イギリスに対抗できるような貿易機構を熱望した。1885年、ビスマルクは、清への直行汽船に補助金を出す法案を議会通過させた。同年、ビスマルクは清にドイツ第一銀行と産業調査団を送り込み、1890年にはドイツ・アジア銀行(徳華銀行(ドイツ語版))を設立する。これらの努力により、中国の1896年の貿易量はイギリスに次いで第2位となった。
この頃のドイツは、中国に対してイギリスやフランスのように露骨な帝国主義的態度を取っていなかったので、清国政府はドイツとの協力関係を基にして近代化を進めようと考えた。1880年代、ドイツのフルカン株式会社シュテッティン造船所は、後の日清戦争で活躍する北洋艦隊の旗艦定遠、鎮遠を造船している。
1937年5月には軍事顧問団は100名を超えるまで膨れ上がり、ナチス政権発足前の1928年の30名から大きく増加していた。ヒトラーの外交政策が変更され日独防共協定が締結されると、中国とドイツの関係は弱められていった。ヒトラーは、ソ連のボリシェヴィキ主義に対抗するには日本の方が頼りになると考え、同盟国に日本を選んだ。
さらに中華民国が1937年8月21日に結んだ中ソ不可侵条約によりヒトラーの態度は硬化し、中国系ロビイストやドイツ人投資家から執拗な抗議を受けても変わらなかった。ヒトラーは、中国からの既に注文済みの品の輸出の妨害こそしなかったものの、以後新たな対中輸出が認められることはなかった。
ドイツは在華大使トラウトマンを介して、中華民国と日本の和平交渉を仲介しようとしたが、1937年12月に南京が陥落してからは、両国が納得できるような和解勧告をすることはできず、ドイツ仲介による休戦の可能性は全く失われた。1938年前半に、ドイツは満州国を正式に承認した。その年の4月、ヘルマン・ゲーリングにより、中華民国への軍需物資の輸出が禁止された。さらに同5月には日本の要請を聞き入れ、ドイツは顧問団を中国から引き上げた。
ドイツが親交国を中華民国から日本に切り替えたことは、ドイツの経済界を失望させた。自国に主だった工業が無い中国との交易に比べれば、大国であり工業が盛んな日本と満洲国から得られる経済効果ははるかに小さかったためである。また、中華民国在住のドイツ人のほとんどは、国民政府を支持した。例えば、漢口のドイツ人は現地の赤十字に対し、中国人と他の外国人からの合計以上の寄付を行っていた。