オプトアウト
メール広告において、これ以上Eメールを受けとりたくない受信者がクリック可能なハイパーリンクまたはオプトアウトボタンが含まれることがある。登録解除機能を提供する評判の良いバルクメール業者からの商業的なEメールの95%はこの方法でオプトアウトできるが、良心的でない業者やスパム業者は、登録解除と称するリンクまたはボタンを表示することがある。そのようなリンクやボタンをクリックすると、宛先のメールアドレスが有効であることを相手の業者に知らせることになるため、さらなる勧誘メールにつながる。
オプトアウトとは関係ないが、スパムフィルタは、Eメールをフィルタ処理するための簡単な方法である。スパムフィルタは発信者と接触しない。ほとんどのEメールソフトウェアは、受信したメールを迷惑メールとしてタグ付けができ、アドレスや件名にある独特の言い回しでメールをブロック可能な単語フィルタを備えている。この設定は面倒ではあるが、長期的には報われるものである。
日本においては特定電子メールの送信の適正化等に関する法律の2008年(平成20年)改正により、特定電子メールに該当するメールに関してオプトアウト方式の配信は原則として認められなくなり、いくつかの要件を満たしていないオプトアウト方式の該当メールを営利団体や個人事業者が配信すると刑が科される場合がある。
米国では、ダイレクトマーケティング協会 (DMA) メールプリファレンスサービスは、オプトアウトサービスを提供している。オプトアウトを希望する消費者の名前は、ダイレクトメールマーケッターに提供されている「削除」ファイルに追加される。この手続きではStandard mail(標準郵便)またはCurrent Resident Mail(現住所郵便)と呼ばれるBulk Mailからのオプトアウトは行えず、会社ごとのオプトアウトが必要となる。オンラインでの登録は無料だが、郵便で登録するためには1ドルの料金がかかる。故人への郵便を停止するには別のサービスがある。登録したとしてもDMAと提携していない組織からの郵送を停止することはできない。DirectMail.comが同様のサービスを提供している。
仲裁条項を持つ契約は契約を受け入れるまでの決まった日数が経過するまではどちらでも仲裁事項を拒否することができるという契約がある。