フランス革命期における非キリスト教化運動
1789年8月、フランス国家は教会の徴税権を奪った。教会財産の問題は新しく成立した革命政府の政策の中心課題となった。フランスのすべての教会が国家に属し、教会財産の没収が命じられ、競売にかけられることが宣言された。1790年7月、憲法制定国民議会は聖職者民事基本法を公布し、従来保有していた聖職者の特権を剥奪し、国家によって雇われる存在となり、聖職者は教区または司教区ごとに俗人による選挙で選ばれることとなり、すべての司祭と司教に新しい市民社会の秩序に忠誠を宣誓することを要求し、さもなくば解雇、追放、あるいは死刑に処せられることとした。
フランスの司祭たちは、こうした宣誓書に署名するためにローマ教皇の承認を受けなければならず、教皇ピウス6世はこの問題について約8か月間にわたってローマ教皇庁で審議した。1791年4月13日、教皇ピウス6世は聖職者民事基本法を非難し、これによってフランスのカトリック教会は分裂した。 50パーセント以上が国家と市民社会に忠誠を誓う「憲法派聖職者」となり、宣誓を拒否した僧は「正統教会」を自称する「不服従聖職者」となった。
パリでは、1791年憲法後に召集された立法議会が開かれたが、混乱は解消できず、1792年9月2日から48時間にわたって3名の司教と200名以上の司祭が憤激する暴徒によって殺害された。
なぜなら、アンシャン・レジーム期のフランスにおいては、ローマ・カトリックが支配的な立場にあったからである。しかしながら、「恐怖政治」の名称で知られる2年間に起こった反教権主義的事象の数々は、近代ヨーロッパ史のなかでも最も暴力的な例に発展した。新しく発足した革命政府は教会を抑圧し、国教として位置づけられてきたカトリックとそれに依拠した王政を廃止し、さらに3万人の司祭を追放、数百名の聖職者を殺害した。1793年10月、キリスト教の暦(グレゴリオ暦)は革命の記念日を起点とする暦(フランス革命暦)に置き換えられ、そこに「自由の祭典」「理性の祭典」「最高存在の祭典」などのスケジュールが書き込まれた。無神論的な「理性の崇拝」や理神論にもとづく「最高存在の崇拝」などといった道徳的な宗教が新たに出現し、後者に関しては、短期間ではあったが、1794年4月、政府が公式にその遵守を人びとに命じている。