ロスチャイルド家
0%を保有するに至った。パリバが7.7%、ラザードが5.5%、ユニオン・パリジェンヌが4.1%、商工信用銀行(スエズ運河会社も参照されたい)が3.7%、ヴァンデル家(Groupe Lorrain)が3.5%、フランス商業信用銀行(現:HSBCホールディングス)が2.7%、200家族のシュネーデルが2.1%、インドシナ銀行が2.0%、クレディ・デュ・ノル(現:ソシエテ・ジェネラル)が1.8%であった。縁戚のウォルムズ銀行(フランス語版、ドイツ語版)はウニベイル(現:ウニベイル・ロダムコ・ウェストフィールドの前身の一つ)を設立した。
現在はN・M・ロスチャイルド&サンズが、M&Aのアドバイスを中心とした投資銀行業務と富裕層の資産運用を受託するプライベート・バンキングを行っている。一方、リオ・ティントやイメリーズという大規模な工業事業も支配した。鉱産資源は19世紀末ごろから本格的に開発している。なお、イメリーズは2014年現在グループ・ブリュッセル・ランバートの支配下にある。
ロンドン家の跡継ぎであるナサニエル・フィリップ・ロスチャイルドは、ジョン・マケインやオレグ・デリパスカを人脈にもつ。
19世紀後半の相次ぐ戦争と各国での国家主義の高揚により、衰退が始まった。この段階でもロンドン家とパリ家は繁栄していたが、フランクフルトの本家は発祥の地フランクフルトに固執して新しい金融の中心地ベルリンに移ろうとしなかったために衰退し、ウィーン家もハプスブルク家と運命をともに没落していった。ナポリ家に至っては危機的状況に陥っていた。初代マイアーは「兄弟力を合わせるように」という遺訓を残しており、子孫たちもこれまでその遺訓を守って、5家協力してやってきたが、国家主義の高揚はその協力の維持を難しくしていた。1901年にフランクフルトの本家が断絶すると家内の協力関係はいよいよ希薄となっていった。
そこで他家に嫁を出した。そもそも「五本の矢」にはジャネットなる姉がいて、ヴォルム家に嫁いでいた。ロスチャイルドの築き上げてきた閨閥は宗家の危機に真価を見せたが、インドシナ銀行は良い例である。
1841年から1854年まで、パリの庶民に届く水は1日4リットル程度であった。
パリ家は1853年にオタンゲルなどをともない、総合水道会社ジェネラル・デゾー(英語版、フランス語版)を設立し5000株を引受けて大株主となった。会社は資本金2000万フラン8万株でスタートした。1860年9月、パリ市への営業譲渡に合意したが、5つの骨子からなる内容はジェネラル・デゾーに有利であった。具体的には以下のとおりである。
総合水道会社が、セーヌ県の市町村と交わした給水契約の全てをパリ市は承継する。あわせ同社が所有する全水利施設をパリ市に譲渡する。
パリ市が給水管理権を有する。総合水道会社が個人契約者に給水するに足るだけの水量をパリ市は確保しなければならない。総合水道会社は水の配分と販売、枝管の建設、契約金の徴収、商業的給水泉の管理義務を負い、その収入を毎週パリ市の金庫に振り込まなくてはならない。
やや北方にラ・ロシェル包囲戦が展開されるまで、メドックはオランダ人技師により干拓が進められた。三十年戦争の結果、ワインは消費地の北ヨーロッパへ輸出できなくなった。保存できなかったので価格は地を這いずった。テロワールの改良が進み、ジョン・ロックがその成果を著書にとりあげる水準へ達した。1709年の厳冬(Great Frost of 1709)がブドウ畑を壊滅させた。霜に強い小粒な品種が採用されるようになった。1730年初頭に保存も可能となった。それでもうどんこ病とブドウネアブラムシは脅威であった。
19世紀前半まで、ボルドーは大西洋の先アンティル諸島との砂糖交易を続けた。
ロスチャイルドがメドックにシャトーを買うと、1870年代にアメリカからネアブラムシがもたらされ、メドックのブドウ生産が打撃を受けた。1881年オスマン債務管理局が設立され、抵当六間接税の一つである酒税の収入拡大が志向された。そこでワインの輸出関税を免除、200オッケを超える輸出に税の半額を払い戻すという奨励が行われた。ネアブラムシに苦しむフランスは恰好の輸出先であったが、防衛措置としてフランスがメリーヌ関税を導入すると、輸出先はだんだん中欧諸国に変わっていった。