中国の空母建造計画
2014年1月、アメリカ国防総省は「遼寧」視察を中国に要請し、同年4月チャック・ヘーゲル国防長官が、外国人としては初となる「遼寧」の乗艦・視察を行った。同行した米当局者は「この新戦力の空母について、透明性を高めようとしている(中国の)努力が感じられた」と述べた。
2016年2月、横須賀に2隻目の空母を配備する必要性について、アメリカ連邦議会で議論されたことをJBpressが報じた。これによると、中国の国産空母の量産にあわせ、国外(横須賀)に母港がある第7艦隊所属の「前方展開空母」を1隻から2隻に増やすことが議論された。また1個空母打撃群が増える可能性もあり、母港は空母の整備能力などの実績から横須賀が有力視される一方、海軍軍人や軍属、その家族等の増員による許容範囲の観点などから、オーストラリア、フィリピン、グアムなども候補に挙がったとされる。
アメリカ海軍の元幹部、カール・シュスターハワイ・パシフィック大学教授は、中国が将来4隻の空母による艦隊構築を目指していると予想した上で、「中国には空母戦力の基盤となる経験豊富な海軍飛行士や空母乗員の部隊がない」と指摘。また「それを一から築き上げることは、ほとんどの人員を2年の徴兵に頼る部隊にとっては難しい」とし、中国の空母が脅威となるのはまだ先のことだ、との見解を示した。
003型航空母艦「福建」。中国初のカタパルトを搭載した空母。
中国においても、垂直離着陸機への要求は古くから存在しており、何度か導入が試みられている。
1968年に先制攻撃を受けて飛行場が壊滅する危険性が高いとの想定から、J-6をベースにエンジン排気で駆動する4基のTF-1揚力ファンを搭載した「四号任務」戦闘機を開発。風洞試験い、試作機を製造に入るが、支援者が失脚して1972年に開発中止となる。
1970年代に入るとイギリスで初の実用STOVL機ホーカー・シドレー ハリアーが開発されたことを受け、 これを100機導入を計画。それをベースにしての国産垂直離着陸機開発が検討されたが、導入に必要な費用が当時の中国人民解放軍の年間予算に匹敵したため頓挫した。
1991年のソビエト連邦の崩壊に乗じて、Yak-38、Yak-141の実機入手を試みるも失敗。ただし、2000年代に入ってからYak-141の技術を入手したともされる。
2010年代頃から、強襲揚陸艦や軽空母での運用を視野に入れたステルスVTOL戦闘機J-18が開発されているといった噂はあるが、公式に発表された機体は今のところ存在しない。