中岡望
「労働組合衰退が招く米国の格差ーサービス業新組合が反撃」(『週刊エコノミスト』2015年6月23日号)
「アメリカ事情:若者の生活苦ー学生ローンが返せない」(『週刊エコノミスト』2015年7月7日号)
「リベラリズムからネオリベラリズムへ ― 貧富の格差拡大の思想的、経済的背景」(『自由思想』138号、2015年7月、石橋湛山記念財団)
「米大統領選挙の使命争い、本命不在の大混戦」(『週刊東洋経済』2015年11月14日号)
2016年
「大統領選挙を左右するオバマの評価ー焦点は所得格差対策とオバマケア」(『週刊エコノミスト』2016年2月15日号)
「中東の未来を握る富豪たち」(『週刊東洋経済』2016年2月27日号)
「共和党でトランプ候補はまだ絶対的ではない」(東洋経済オンライン、2016年3月7日=http://toyokeizai.net/articles/-/108213)
「リベラリズム思想の変遷と経済学-アメリカ政治からみたネオリベラリズムの台頭」(『現代史研究』2016年3月、東洋英和女学院大学)
「難航する米最高裁人事-オバマ大統領と共和党が対立」(『週刊エコノミスト』2016年3月22日号)
「4年目のアベノミクス 厳しい論調に転じた海外メディア」(The Page, 2016年4月23日ー(https://thepage.jp/detail/20160423-00000003-wordleaf)
「大統領選挙の行方と米国社会の変化」(『経済倶楽部講演録』2016年6月)
「自壊する米共和党-反保守主義者を担いだ保守政党、鬼子のトランプ氏が仇に」(『週刊エコノミスト』2016年7月19日号)
「過去の金融危機は将来の金融危機を考える素材(ロバート・ブルナー他著『金融恐慌1907』東洋経済新報社、2016年、収録論文)
{新自由主義は限界に達したー社会民主主義はよみがえるか」(『週刊東洋経済』2016年8月13日号)
「トランプを支持しているのは誰か?アメリカ「極右化」の真実」(産経新聞、iRONNA、http://ironna.jp/article/3874?p=1)
「テレビ討論でぎりぎり生き延びたトランプ」(『週刊エコノミスト』2016年10月25日号)
「米大統領選挙―透けて通る2大政党制の限界、米国政治の変質は決定的」(『週刊東洋経済』2016年11月12日号)
「歴史の歯車を逆転させたポピュリズムの勝利」(『週刊東洋経済』2016年11月19日号)2017年
2017年
「トランプ次期大統領とポピュリズム」(中央経済社『企業会計』2017年2月号)
「世界が待ち受ける米国ファーストの災禍」(『産経新聞』2017年1月27日)
「トランプ大統領―権威主義をめざし、民主主義に挑戦」(『農業協同組合新聞』2017年2月10日)
「米移民政策は開放から閉鎖へ翻弄される労働供給の『緩衝材』」(『週刊エコノミスト』2017年3月14日号)
(東洋経済新報社他収録)の活動
(1) フルブライト奨学金選考委員(1988年、1992年、1995年、1999年、2003年の計5度にわたり委員を務める)
(2) 1992年、ジャパン・ソサエティー・キャラバン・プログラム講師として全米で日本経済問題、社会問題、日米問題について講演
(3) 1995年、日本貿易振興会のキャラバン・プログラムでアメリカに派遣、各地で講演を行う
(4) 「アメリカ学会」会員
「米政治の転換点になる可能性も-“ウォール街占拠運動”の行方」(『選択』2011年11月号)
2012年
「米国、中産階級崩壊という泥沼」(『中央公論』2012年3月号別冊「21世紀型世界恐慌入門))
「第3次通貨戦争が始まっている」(『中央公論』2012年3月号別冊「21世紀型世界恐慌入門」)
「スーパーチューズデイ-米大統領選挙の行方」(『週刊東洋経済』2012年3月10日号)
「国内政治の混迷と社会的分裂がアメリカ社会の死を招く」(『週刊東洋経済』臨時増刊号「米欧の“没落”と日本の“岐路”」2012年2月29日)
「迷走する共和党予備選挙ーオバマ再選の決め手は何か」(『経済倶楽部講演録』2012年4月号)
「ロムニー氏に勝算はあるかー保守色強め遠のく無党派層」(『週刊エコノミスト』2012年5月15日号)
「米大統領選挙の行方-ロムニーが目指す新しい米国の姿」(『週刊東洋経済』2012年9月22日号)
「そろそろ超低金利政策を見直すとき」(産経新聞、『Business i』2012年10月16日)
「アメリカ大統領選挙の行方」(内外事情調査会『J2 Top』2012年11月号)
「オバマ氏の予想外の圧勝がもたらすもの」(産経新聞『Business i』2012年11月9日)
「米中貿易摩擦の本質」(産経新聞『Business i』2012年11月20日)
「オバマ再選に導いた米国リベラルの行方」(『週刊東洋経済』2012年11月24日号)
「自民党選挙公約を読む」(産経新聞『Business i』2012年11月26日)
「政府頼みは一時代前の発想-成長産業論について」(産経新聞『Business i』2012年12月21日)
2013年
「第2次オバマ政権の行方」(経済倶楽部講演録、2013年5月号)
「続投望まぬバーナンキ議長、イエレン氏昇格で女性議長誕生か」(『週刊エコノミスト』2013年6月4日号)
「デトロイト市破綻は氷山の一角ー米国社会の構造変化は進む」(『週刊エコノミスト』2013年9月3日号)
「アメリカ経済ー量的緩和政策の見直しは先送り、プラス要因は改善基調の住宅投資」(『業界大予測』2013年12月26日、洋泉社)
「米国の経済学者たちー世界の経済学を支配する米国経済学」(『週刊エコノミスト』「創刊90周年記念号」、2013年12月23日号)
2014年
「超大物副議長フィッシャー氏 時間軸政策では対立も」(『週刊エコノミスト』2014年2月18日号)
「オバマ来日後の日米関係」(『経済倶楽部講演録』2014年6月号)
「ティパーティ躍進、共和党指導部の憂鬱」(『週刊東洋経済』2014年6月28日号)
「中間選挙は民主党惨敗が濃厚、“有力候補”クリントン氏に逆風」(『週刊エコノミスト』2014年7月8日号)
「ニューヨークの深刻な年金債務ー“第二のデトロイト”の懸念も」(『週刊エコノミスト』2014年9月23日号)
2015年
「トマ・ピケティ『21世紀の資本』ー米国では賛否両論 ”重要だ書、だが単純すぎる」(『週刊エコノミスト』2015年2月17日号)
「大統領選挙の焦点は貧富の格差ーサマーズ氏の“変節”が話題に」(『週刊エコノミスト』2015年3月24日号)
「ヒラリー・クリントンの独走に死角はないか」(『週刊東洋経済』2015年5月15日号)
「日米首脳会談とTPP-中国にらみ同盟強化、“政治的意味”強まる」(『農業協同組合新聞』2015年5月20日号)