マクシミリアン・ロベスピエール
ロベスピエールは革命に反対するカトリック教会に警戒感を持っていたが、宗教を否定していたわけではなった。国民公会は10月5日にグレゴリオ暦を廃止してフランス革命暦(共和暦)を採用したし、公安委員会は教会の鐘を軍需物資として徴発したものの、ロベスピエールが教会堂の破壊を支持したことはなかった。むしろ、エベールが扇動する攻撃的な無神論が民衆に受容されて民衆運動が過激化し、社会秩序が失われて放火や殺人、略奪が発生することを懸念していた。11月10日、エベールはノートルダム聖堂で理性の祭典と呼ばれるカーニヴァルを挙行するなど扇動活動を活発化させていた。ロベスピエールは無神論を非難して礼拝の自由を擁護する演説をおこなうことでエベール派の動きを牽制し、宗教に対する過激な攻撃につながらないように苦心した。やがてロベスピエールは無知と狂信、そしてその対立物である憎悪に対抗するため「もし神が存在しなければ発明しなくてはならない」と考えるようになる。これはすぐ後の「最高存在の祭典」につながっていく。
一方、7月にはヴァンデ地方ではナントの戦い(フランス語版)で反乱軍の指導者カトリノーを打ち破り、国内の敵を撃退しつつあった。10月にはリヨンの反乱も鎮圧され、その後大規模な報復がおこなわれた。このとき反乱分子の処罰のために派遣されたジョゼフ・フーシェ、コロー・デルボワは、国民公会の命令書に従って町の家屋や教会などの建築物の破壊をおこない、銃殺や大砲の砲撃によって1800人に及ぶ大量処刑を実行した。両人は反乱分子の根絶をはかるため全権を与えられていたのだが、妹シャルロットによると、このときロベスピエールはリヨンの虐殺に胸を痛め、二人の行為に激怒していたという。
また、国民議会は、メッスや8月24~31日にナンシーで発生した兵士の反乱に身体破壊を伴う車輪刑や斬首刑、ガレー船送りなどの過酷な厳罰を加えたが、ロベスピエールは非人間的で残酷な刑罰に強く反対した。軍法における刑罰が将校と一般兵士との間に軽重が異なっていることに関して、ロベスピエールは平等に反するとして厳しく糾弾していた。軍隊は階級社会であるべきだが、一人一人の将兵の権利義務は平等であるべきという考え方を持っていたのである。
軍事・外交だけでなく、経済の再生はフランスにとって急務であった。
4月17日、第一回は教会財産を国有財産として没収し、これを担保に債権として発行されたアッシニアに強制流通力を付与された。ブルジョワジーが教会財産の競売にこぞって参加し、国庫は再建されるかに見えた。第二回よりアシニアは紙幣として発行されることとなるが、しだいに乱発され発行過剰により通貨の信用性が低下して下落を始めていく。物不足と通貨下落によるインフレは深刻で、ロベスピエールは儲ける商人と生活難に喘ぐ民衆を目にして、アシニア下落による経済危機を原因を発行過剰というよりも「買占め人」や悪徳投機家による「陰謀」として見ていた。革命は自由を実現させつつある一方、市場では実際に買占め人と悪徳商人が蔓延り、物価高騰、食糧難を伴った革命による社会不安と混乱は人々の生活に明暗をもたらしていた。
1793年憲法の施行を前に政治的脅威を拭い去るべく、サン・キュロットはジロンド派を追放、ここに山岳派・平原派連立政権が成立した。連立政権とはいえ、政権中枢を抑えたのはモンターニュ派であった。内憂外患に曝された革命はその防御として民衆の支持を集めてさらに革命を前進させるモンターニュ派指導者による強力なリーダーシップを必要としていたからである、というのが独裁正当化の論理であった。絶対的な権限を公安委員会に集めて強力な革命機関が整備された。
1793年5月31日のジロンド派議員の逮捕の後、リヨン、アヴィニョン、ニーム、マルセイユをはじめフランスの各市が相次いで連邦主義者(分裂主義者を意味する)に指導され反乱を起こした。フランス南部ではイギリスやスペインと手を組んだ王党派が1793年9月にトゥーロンで反乱を起こし、三か月にわたるトゥーロン攻囲戦が展開された。
フランス国内では敵に打ち勝つためと称して恐怖政治が要望され、実施された。「政党政治や選挙による政権交代が憲法で制度化される以前のフランス革命期で、ジャコバン独裁という広く流布した歴史解釈は史実を正確に反映していない」という主張は誤りである。古代からネロ、秦の始皇帝など「独裁的」支配者は存在した。政権運営にあたって多数派を形成した平原派の同意と協力が必要だったことも、独裁政治には日和見派の協力が常に必要なので、ジャコバン支配の独裁的性格を否定する論拠にはならない。 「革命独裁」が形成された頃、議会外の民衆運動は過熱していた。ジャック・ルーによって指導されたアンラジェ(フランス語で「激怒している人々」を指すが「狂人」という意味もある)と呼ばれる極左グループがその活動を活発化させていた。
「報道の自由を演説の自由と切り離すことはできない。この二つの自由は両方とも自然と同じくらい侵すことのできないものだ」、「演劇の自由も決して制約を受けてはならない。世論は公益のための唯一の裁定者なのだ」というのがロベスピエール主張であった。
また、民法では子供の遺産相続の平等を訴えて、家父長制とこれを支える長子限嗣相続を批判、均分相続制度を導入するように活動した。刑法改正に関しては、陪審員制度の導入を支持しながらも選出に資格条件を設定しようとする制限策を不平等であるとして非難した。さらに重要な議論を呼んだ死刑制度存廃問題でロベスピエールはリベラルで寛容な主張を展開した。国民議会で審議を開始した際に死刑制度を専制政治を維持するためのシステムとして非難して、熱心に死刑廃止論を説いた。後のイメージからは想像しにくいが、このときの審議でロベスピエールは死刑廃止法案を提出している。この法案が通過していれば後の恐怖政治はなかったと言われているが、皮肉にも同法案は否決された。ただし、ロベスピエールの見解は議会で尊重され、死刑適用対象となる犯罪行為は削減されて改革前より刑罰が緩和されることとなった。ジョゼフ・ギヨタンの提案により処刑方法も人道性を重視したものとなり、ギロチンによる処刑法が採用されることになった。
8月10日事件である。ロベスピエールにとって、この事件は特別な意義を持っていた。「こうして、ユマニテ(人間性)の栄光を讃えるべく、かつてない最も美しい革命が始まった。さらに言おう。人類にふさわしい目的をもった唯一の革命とは、平等、正義、そして理性という不滅の原理を基準とした政治を、最終的に打ち立てる革命である」と語った。すぐさま蜂起への支持を表明し、共和国樹立を支援した。ただし、この「最も美しい革命」は民衆の襲撃により戦闘中、戦闘後で計600人のスイス衛兵が次々と虐殺された。ロベスピエールはこうした民衆暴力もこれまでの政治的抑圧からの解放を考えれば正当な行為であると受け止めた。
まもなく立法議会では王権停止の諸法令が通過、君主権が停止されたのである。フランスは共和制へと移行していく。普通選挙によって議員を選出して新たな議会「国民公会」を招集するように求めた。まもなく、立法議会の解散が決まり、普通選挙の実施が約束された。8月13日、国王一家はタンプル塔に幽閉されこととなった。ジロンド派内閣が復活してコルドリエ・クラブで名声を博したダントンが司法大臣(フランス語版)に就任した。15日、ロベスピエールは王党派と全ての反革命分子を裁く特別重罪裁判所(後に革命裁判所に改組)を設置するように提案、パリ・コミューンの承認を取り付けた。特別裁判所が設置されれば反革命派は法に基づいて処罰でき、無規律な民衆暴力は回避できると考えた。
「徳なき恐怖は忌まわしく、恐怖なき徳は無能である」