航空学生
航空機が発明されると間を置かず軍隊は偵察機として利用し始めた。当時は必要とされる能力の高さから操縦訓練は少年期から開始するべきという考えが提唱され、イギリス軍が1919年に設置したRoyal Air Force College Cranwellから優秀な操縦士が誕生した。これを機に航空機を利用し始めた他国の軍でも同等の早期育成制度を創設した。アメリカでは1907年から操縦士、航空機関士、航法士、爆撃手を早期育成するFlight cadetを開始した。旧日本軍でも航空機の操縦に専念する年少者を採用し専門教育の修了後に下士官として扱う陸軍少年飛行兵(少飛)と海軍飛行予科練習生(予科練)からなる少年航空兵制度を運用し、陸海軍航空部隊においてはこれら課程の出身操縦士が人員面での中核となった。
第二次世界大戦の前後には航空隊を増強するため各国で定員を増やし、戦時中にはパイロットの主力となったが、大戦後期には航空機の進歩に合わせ利用法は単純な空戦や敵情視察だけでなく、戦略爆撃、戦術偵察、対潜哨戒、捜索救難など高度な判断力と権限が求められる任務が増加、アビオニクスの高度化により複雑な機器の操作も要求されるようになったため、早期育成による簡略化された課程では座学が足りないと考えられるようになった。さらに、第二次大戦が終結すると操縦士の需要が落ち着いたことで多くの国で早期教育制度が廃止され、航空機の操縦は士官学校において航空機の運用全般や戦術理論を学んだ士官(将校)に限られるようになった。
日本では1951年に警察予備隊がアメリカ陸軍のL-5導入を決定し準備を開始したが、敗戦による陸海軍の解体から操縦士・教官の育成が停止していたため、第1回L操縦学生は旧陸・海軍パイロットで構成され教官要員でもあった。保安隊に開設された航空学校では1955年に航空操縦学生制度を創設し隊員から第1期操縦学生を募集、6月2日から207名に対しT-6練習機を用いての操縦教育が始まった。初期の教官の多くは少飛・予科練出身であり、現場での教育方針も旧軍を踏襲していたため、実質的に制度を引き継いでの再出発であった。海上自衛隊でも操縦士と戦術航空士の養成が急務であり、予科練出身者が教官を務める操縦学生制度を創設した。航空操縦学生は後に航空学生と改称した。
民間でも操縦士が不足していたため1954年に航空大学校が創設されたが、航空機乗員養成所とは異なり軍事色は無くなり、自衛隊への人材供給も行われていない。
現在では操縦士・戦術航空士共に主要な供給源であり、特に操縦士の約70%が航空学生出身である。
海上自衛隊は小月教育航空群小月教育航空隊(小月航空基地)、航空自衛隊は第12飛行教育団航空学生教育群(防府北基地)にて、座学及び実技の教育訓練が行われる。
航空学生として入隊すると2士に任用され半年後に1士、1年後に士長、2年間の航空学生課程修了と同時に3曹に昇任。
岡崎拓生 - 海上自衛隊航空学生第3期。第201教育航空隊司令。
村上浩 - 海上自衛隊航空学生第22期。徳島教育航空群司令。
二階堂裕 - 海上自衛隊航空学生第25期。
阿比留義顯 - 海上自衛隊航空学生第28期。第205教育航空隊司令及び小月教育航空隊司令。退職後は柏市議会議員に当選。
田中光信 - 航空自衛隊航空学生第24期。ブルーインパルスの初代飛行隊長
ロック岩崎 - 航空自衛隊航空学生第26期。退職後にエアショーに出演
塩澤信行 - 航空自衛隊航空学生第28期。ブルーインパルスの3代目飛行隊長
渡邊弘 - 航空自衛隊航空学生第32期。ブルーインパルスの4代目飛行隊長
山田堅太郎 - 航空自衛隊航空学生第57期。退職後は民間の曲技飛行チーム「TEAM GION」を結成。
高部正樹- 航空自衛隊航空学生第39期。元傭兵
1年目
基礎教育として自衛官に必須の服務や警備、戦闘訓練なども行う。
座学は航空機の操縦に必須となる英語・数学・物理が中心であるが、幹部自衛官に必要な防衛学(一部)と教養として哲学、心理学なども学ぶ。
2年目
航空力学、電子理論、航空英語、航空生理など、操縦に必要な専門教育に加え、操縦訓練に備え落下傘による降下訓練などを行う。