天野為之
改進党党員や東京専門学校講師として働く傍ら、1880年代中頃からは『朝野新聞』や『読売新聞』などの紙面にも寄稿し、経済ジャーナリストとしての顔を覗かせ始める。1889年には『日本理財雑誌』を刊行した(ただし1年程度で廃刊)。1897年に町田忠治より、創立間もない東洋経済新報社の経営を引き継ぎ、以後10年間、同社の基礎や社風の形成に大きく寄与した。天野の在任中、植松考昭や三浦銕太郎など、彼の教え子だった東京専門学校出身者たちが続々入社し、同社の活動の中心的役割を担うようになっていった。天野自身は「牛中山人」の筆名で社説などを担当し、保護貿易論に反対して自由貿易経済政策をとることを主張したり、日露戦争に際しては冷徹な視点からの論陣を張ったり、経済教育の重要性を説いたりした。
徹頭徹尾自由貿易を主張するというのではなく、場合によっては、保護主義を認めた。穏和な自由主義者とされる。
また、天野の生涯において、著作活動が顕著なのは講師時代までであるが、それまでに彼は日本の経済学史上でも、とりわけ重要な役割を果たした。1886年に発表した『経済原論』は日本人による完全書下ろしの経済書として、当時は版を22回重ね、3万部を売り上げたロングセラーとして広く読まれた。同書の執筆に当たっては、ミル、ジョン・ネヴィル・ケインズ、ウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズなど、古典学派から多くが参考に供せられているほか、東京専門学校での講義用の資料が内容の基になったこともその特徴である。「邦語による速成教育」を掲げた同校の活動が、出版の形で社会へ還元された一例といえる。
かくして、1915年には大学学長に就任した天野であったが、2年後に天野為之支持派と高田早苗支持派との間に起こった早稲田騒動の末、絶縁に近い形で大学を辞することとなった。天野はかつて校長を務めた早稲田実業学校に再び戻り、残りの人生を同校の運営に傾けた。それに合わせて、早実も大学と別の路線を歩んでいった。
しかし1961年、大学が彼の生誕100周年を記念し、大学草創期における事跡を顕彰して講演会や展示会を行ったことが契機となり、早実と大学の上層部が接近、1963年に合意書を取り交わし、早実が「系属校」として早大の傘下に編入した。現在、早稲田大学内では、天野は大学の基礎を築いた「早稲田の四尊」の1人に数えられており、早稲田キャンパスの新11号館501教室は、彼を記念して「天野為之記念教室」と名付けられた。また、2010年4月に開校した早稲田佐賀中学校・高等学校の校舎は佐賀県立唐津東高等学校の旧校舎であるが、同地は天野が少年期に学んだ藩校・英学校から受け継がれている。