Mitsubishi SpaceJet
富士重工業(現・SUBARU)では、ビジネスジェットの開発を(2008年の時点で)数年前より進めておりこれはスバルジェットと呼ばれていた。これは2008年に模型が展示されT型尾翼にリアエンジンという、ビジネスジェットとしては極めてオーソドックスなスタイルで乗客定員は8-10人程度とされ、全長や全幅などのスペックは航空自衛隊の多用途機であるU-125に近いとされた。しかし、同年に資金調達の制約から数年間、新しいビジネスジェット機の開発を延期することを計画していることが報じられた。富士重工はその時点で10年以内に開発することを目指すとしていたが、一方で航空宇宙事業の収益性にかなった後にのみ、プログラムを続行するとも語っていた。
川崎重工業では、三菱の開発計画が始まったころに、独自の旅客機(YPX)の開発を行うかどうか検討していたが、2013年に「具体的な動きはない」とした。一方で次期輸送機を転用した民間貨物輸送機(YCX)については、2012年を目処に事業化する方針を固めていたが、2016年には事実上断念した。
本田技研工業(ホンダ)は、1962年に航空機事業への参入を宣言して以降、航空事業のノウハウを収集し、1997年(平成9年)より、エンジンを含めた全自社製の「HondaJet」の開発を正式に開始、2013年12月初飛行、2016年1月販売開始した。乗客が5〜6名の超軽量ジェット機でありプライベート機やエアタクシーが主な市場となる。
このため当時(2000年代初頭)はターボプロップ機市場が凋落する一方、RJ市場は今後も拡大の見込みが大きく、日本にも参入の余地があると考えられた。その後、2000年代後半になると原油価格が高騰し、燃費性能に優れたターボプロップ旅客機が再評価されるようになった。ターボプロップ機は同サイズのRJと比較して30%程度燃費性能に優れ、この時期燃費にシビアにならざるを得なくなった各エアラインに支持され、販売数を回復させつつあった。
MRJ計画では、主題の通り環境面に配慮することが第一義とされ、機体は最先端の複合材料を多用して軽量化、空気抵抗を減らして高性能化、プロペラ機との比較でネックとなっていた燃費効率においても、従来型より格段の燃費向上で運航経費を大幅に削減し、比較では遜色のないレベルを実現した。また、最新の情報技術をふんだんに取り入れた操縦システムを採用して、操縦を容易にするものとした(下記HUDを参照のこと)。開発期間は2003年度から5年間、開発費は500億円を予定し、その半分を国が補助するとした。
この提案にいち早く注目した三菱重工業(以下「三菱」と略)は、同年秋には10人程度の調査チームをアメリカに派遣し、市場調査を開始した。
2003年4月7日、経済産業省はプロジェクトの窓口となる新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)においてメーカーを招いての説明会を行い、4月末を締切として希望者を募集した。