ボウリング条約
ボウリング条約(ボウリングじょうやく、英語: Bowring Treaty, タイ語: สนธิสัญญาเบาว์ริง)は1855年4月18日にイギリスとシャム王国(現在のタイ王国)の間で調印された友好通商条約であり、これによりイギリスはシャムでの治外法権、自由貿易、領事館の設立が認められた。シャム王国は関税による収入を失い、商品の対価としてのアヘンを受け入れることになった。しかし同様の条約をフランス、アメリカ、プロイセン、オーストリア=ハンガリー帝国らと締結することで各国の利権を誘導し、内政干渉と植民地化を防ぐ生存外交を展開した。バウリング条約とも。
従来のシャム王国の外交的な立場は清への朝貢国であり、ラーマ4世自身も即位後すぐに清へ朝貢を行い、咸豊帝から「暹羅王鄭明」として封じられている。また周辺の小国には圧迫を繰り返してその朝貢を受けていた。しかし弱体化する清国との貿易は年々縮小し、アヘン戦争によって権威も喪失していることからカンボジアを狙うフランスの要求に対して清はすでに抑止力たりえなかった。よってそれに代わる抑止効果として諸外国と条約を結び利権を誘導する必要がシャム王国には存在した。また王として封じられる朝貢自体が時勢に取り残されつつあった。そのため朝貢の使者は帰路に香港総督のボウリングと接触し、ボウリングもまた近代化されたシャム王国が清と朝貢を続ける理由がなく、代わってイギリスと新たな条約を結ぶ必要があることを伝え、両者の密かな交渉が始まった。その忠告に従いシャム王国は1855年から朝貢を中止するが、朝貢の再開を要求する清に対してはあくまでも準備が整っていないことを口実とした中断と主張し、1880年代に至っても明確な正式な冊封体制からの離脱は行わなかった。
これにより領事裁判権を始めとする治外法権、最恵国待遇、商行為の自由がイギリスに与えられ、シャム王国は関税自主権を失った。いわゆる不平等条約となる。しかしイギリスは同等の条約を他国と締結することを妨げる意思はなく、シャム王国もより多くの西洋諸国と条約を締結することを求めた。1853年の時点ですでにアメリカのマシュー・ペリーと書簡を交わしており、条約締結の要望を行っている。この時はペリーが先に日本に来航し交渉に専念したためにシャムへの到来は叶わなかったが、1856年5月にタウンゼント・ハリスが来訪し通商条約を締結している。その後1858年5月デンマーク、同年10月ハンザ同盟諸都市(リューベック、ハンブルク、ブレーメン)、1859年ポルトガル、1860年オランダ、1862年プロイセン、1868年5月スウェーデン=ノルウェー同君連合、同年8月ベルギー、同年10月イタリア、1869年オーストリア=ハンガリー、1870年スペイン、1899年ロシアと同様の通商条約を締結した。これによってカンボジアに続く植民地化を狙っていたフランスの野望は頓挫し、ビルマとカンボジアに接する地勢的な事情も幸いしてシャム王国は東南アジアで唯一植民地化をまぬがれた国となった。またボウリング条約で使用されたことによりSiamが正式な国号となり、シャムの国号は1939年6月24日にタイに変更されるまで使用された。
ボウリング条約は1826年のバーネイ条約を改定するものであり、全12条によって構成されていた。また1856年5月には条約の批准のためにハリー・パークスがバンコクを訪れ、条約内容を一部変更している。その内容は概ね以下の通りとなる。
バンコクでのイギリス領事の駐在許可。また民事刑事双方において、被告がイギリス人であれば原告がイギリス人であろうとシャム人であろうと領事が判決を下す。また犯罪人は双方とも引き渡しの義務を負う。
イギリス人はすべての港で自由に貿易し、バンコクに永住する権利を与えられる。ただし土地に関してはバンコクの城壁から24時間以内の距離にある (シャム船の平均速度から計算)土地ならば領事とシャム側の許可があれば購入や賃借ができるが、城壁から4マイル以内の土地の購入に関しては10年以上の賃借による居住かシャム側の特別な許可が必要となる。
関税はバーネイ条約の船幅税を撤廃し、輸入に関してはアヘンを除き一律市場価格の3パーセントとし、輸出については中国に与えられていた特権を全てイギリスにも与えるものとする。イギリス人はイギリス領事の同意がない限り、新たな関税を課せられることはない。またシャムが他の国に与える特権については、イギリスは同等に享受する権利がある。塩、米、魚に関してはシャム側に欠乏が危惧される状況であれば禁輸を行うことができる。
イギリス人は第三者の干渉を受けることなく、個々のシャム人と直接売買することが許可される。