Qアノン
トム・ハンクスは、Qアノン信者から特に狙われている人物であり、コロナ禍が始まり隔離された際、Qアノンの信者らは「児童虐待容疑でトム・ハンクスは逮捕された」というフェイクニュースを捏造・拡散した。その後も同様の疑惑が続き、2021年7月には「ハンクスは米軍に処刑された」というパロディサイトの記事を真に受けるQアノン信者も現れた。
2020年アメリカ合衆国大統領選挙が行われるまで、Qアノン陰謀論のナラティブの中核を占めていた主要教義の一つは、「トランプが圧勝して再選し、2期目はディープステートを完全に打倒するために費やされ、秘密結社の解体とリーダーの逮捕により『嵐』がやって来る」という繰り返し行われた予言である。トランプが選挙で負けると、「Q」の投稿頻度は急激に低下し、2020年12月8日に最後の「ドロップ」を行った「Q」は完全に投稿を止めた。Qアノン研究者のマイク・ロスチャイルドは、この運動は「新たなドロップの必要性を失っており」、トランプの敗北によってQアノンの核となる予言が外れたため、「Q」が復活することは難しいと述べている。しかし、「コミュニティが前進を続けるために新しいドロップを本当に必要としている」場合は、「Q」が投稿を再開する可能性があると付け加えている。
ニューヨーク州スタテンアイランドのアンソニー・コメロは、2019年3月にガンビーノ一家のアンダーボスであるフランク・カリを殺害した容疑で起訴された。彼の弁護士によると、コメロはQアノン陰謀論に魅了され、カリを「ディープ・ステート」のメンバーであると信じ、カリを私人逮捕にかけるために「自分はトランプの庇護下にある」と確信していたという。スタテンアイランドにあるカリの自宅の外で彼と対峙したコメロは、カリに向かって10回発砲したという。最初に出廷した際、コメロはQアノンのシンボルやフレーズ、そして手にペンで書かれた「MAGA forever」を見せびらかした。またコメロは、ショーン・ハニティー、タッカー・カールソン、ジェニー・ピロ(英語版)などのFOXニュースのキャスターを称賛する内容をInstagramに投稿していた。
Qアノン研究者のマイク・ロスチャイルドによると、「Qアノンには前身となる陰謀論や詐欺がいくつもあるが、ピザゲートほどQアノンにすぐに食い込んでくる陰謀論はない」という。ピザゲートは、2016年アメリカ合衆国大統領選挙でクリントン陣営に所属していたジョン・ポデスタの私的な電子メールが、ロシア連邦軍参謀本部情報総局(GRU)との関連が疑われているロシアのハッカー集団「ファンシーベア」によるフィッシング攻撃によってウィキリークスに流出したことから始まった。このメールを読んだ4chanの陰謀論者たちは、この中に児童性的虐待を示唆する暗号や隠語が含まれていると考え、ワシントンD.C.にある「コメット・ピンポン」というピザ店で民主党議員が子供の性的虐待(悪魔的儀式虐待)を行っていると訴えた。2016年12月には、これを真に受けた男が、そのピザ店にAR-15自動小銃を持って押し入り、店内で発砲する事件が発生した。
民主党議員に対する児童性的虐待の疑惑と、その疑惑におけるクリントン一家の中心性は、Qアノンの主要概念となったが、「世界的エリートが児童性的人身売買を行っている」という、より一般化された主張が優先されるようになり、クリントン一家の中心性はあまり強調されなくなった。「Q」は、ピザゲート陰謀論について、その用語を使わずに言及している。Qアノン信者は、「#SaveTheChildren」というハッシュタグを使い、ピザゲート陰謀論を拡散している。
Media Matters for America(英語版)が行った分析によると、2020年8月の時点で、トランプはQアノンと関係している129個のTwitterアカウントに返信したりリツイートすることで、少なくとも216回、時には1日に何度もQアノンの主張を拡散・増幅させている。2017年11月26日、トランプは、Qアノンが初めて投稿を開始してから一ヶ月も経たないうちに、Qアノンの主要拡散者であり、「ドナルド・トランプ大統領の業績の公式リスト」を自称しているTwitterアカウント「@MAGAPILL」の投稿をリツイートした。2019年9月9日、トランプは、Qアノン支持者のTwitterアカウント「The Dirty Truth」の動画をリツイートした。その動画は、次期国家情報長官のジョン・ラトクリフ(英語版)が元FBI長官のジェームズ・コミーを批判する内容であった。2018年8月24日、トランプは主要なQアノン拡散者であるウィリアム・"ライオネル"・レブロン(英語版)を執務室に招き、写真撮影を行った。2019年のクリスマス直後、トランプは十数人のQアノン信者の投稿をリツイートした。
2020年8月19日、記者会見でQアノンについて質問された際、トランプは「彼らが私のことをとても気に入ってくれているということ以外、この運動についてはよく知らない。
2019年12月、シンシア・アブクグは、彼女の親権から外された子供を第二級誘拐することを図ったとして、コロラド州にて共謀罪で逮捕・起訴された。彼女のもう一人の娘は、アブクグが「間違いなくQアノン信者」の武装した男性と協力していたこと、Qアノンのミーティングに参加していたこと、「邪悪な悪魔崇拝者」や「小児性愛者」に子供を連れ去られたと信じていることを警察に報告した。アブクグは、2020年9月に無罪を主張しており、2021年2月に裁判を受けることになっている。
2020年3月20日、ニーリー・ブランチャードは、祖母が単独で法的に監護していた2人の娘を連れ去ったとして、誘拐および監護妨害の容疑で逮捕・起訴された。ブランチャードは、ミームやトランプの集会でQアノンのシャツを着ている写真など、ソーシャルメディアにQアノンを拡散する複数の投稿を行っていた。また彼女は、ソブリン市民運動(英語版)に関連した活動も行っている。
CHANカルチャーの影響に関連して、米匿名画像掲示板の4chanや8chan(現・8kun)が、2ちゃんねる(現・5ちゃんねる)やふたば☆ちゃんねるなど日本の匿名掲示板の影響を受けて誕生したことを指摘する論考もある。5ちゃんねると8kunの管理人であり、「Q」の正体と疑われているジム・ワトキンスは、「Qアノンは日本発祥の匿名掲示板カルチャーから始まったのだから、日本が生み出したともいえる」とも語っている。この2ちゃんねるから派生した匿名掲示板カルチャーの「言論の自由の社会実験の失敗」が、Qアノンの発生の背景にあるとルポライターの清義明は『Qアノンと日本発の匿名掲示板カルチャー』で主張している。
2017年10月28日、「Qクリアランスの愛国者」(英: Q Clearance Patriot)というハンドルネームのユーザーが、画像掲示板の4chanにある/pol/(Politically Incorrect、非ポリコレ板)という板に現れ、「嵐の前の静けさ」(英: Calm Before the Storm)というタイトルのスレッドを作成した。このタイトルは、自身が出席した米軍首脳の会合を「嵐の前の静けさ」と表現したドナルド・トランプによる謎めいた発言を引用したものである。「嵐」(英: The Storm)は、秘密結社のメンバーが大量に逮捕・投獄され、子供を食い物にしている小児性愛者であることを理由に処刑されるという、近い将来に起こると信じられている出来事を表すQアノン用語になった。投稿者のハンドルネームは、核兵器などに関する最高機密情報にアクセスするために必要な米国エネルギー省の機密情報取扱権限である「Qクリアランス」を有していることを暗示しているものである。「Q」の投稿を解釈・分析することを中心としたインターネットコミュニティは直ちに形成され、何人かの個人がそのコミュニティ内での有名人となった。
ロイターの報道によると、2017年11月には早くもロシア政府の支援を受けたTwitterアカウントがQアノンの拡散に関与していたという。
2017年11月には、ポール・ファーバー、コールマン・ロジャース、トレーシー・ディアスの3人が2人の4chanモデレーターと小規模なYouTuberと協力して、Qアノンをより多くの人々に拡散するための活動を開始した。
横山茂雄、竹下節子、清義明、堀江宗正、栗田英彦、辻隆太朗、雨宮純『コンスピリチュアリティ入門』創元社、2023-3-27。ISBN 978-4422701271。
石井大智、清義明、安田峰俊、藤倉善郎『2ちゃん化する世界ー匿名掲示板匿名掲示板文化と社会運動』新曜社、2023年2月22日。ISBN 978-4788517981。
左巻健男、鈴木エイト、藤倉善郎(編)『カルト・オカルト 忍びよるトンデモの正体』あけび書房、2022-12-9、40-49頁。ISBN 978-4871542241。
藤原学思『Qを追う 陰謀論集団の正体』朝日新聞出版、2022-9-20。ISBN 978-4022518576。
高島康司『Qアノン 陰謀の存在証明』成甲書房、2020-9-2。ISBN 978-4880863733。
陰謀論を拡散するアプリ「QDrops」がApp StoreとGoogle Playで公開され、2018年4月にはAppleのオンラインストアの「エンターテイメント」部門で最も人気のある有料アプリとなり、有料アプリ全体では10番目に人気のあるアプリとなった。ノースカロライナ州の夫婦のRichardとAdalita Brownによって運営されているTiger Team Inc.によって公開されていた。2018年7月15日、NBCニュースから問い合わせを受けたApple社は、このアプリの公開を停止した。
2020年5月中旬、Googleは他にも「QMAP」、「Q Alerts!」、「Q Alerts LITE」の3つのアプリを規約に違反しているとしてAndroidのアプリストアから削除した。