大井篤
しかし、当時のアメリカ太平洋艦隊潜水艦部隊司令官チャールズ・A・ロックウッド中将は、日本の輸送船団による定期的な暗号通信を傍受することで潜水艦作戦の成功に大きな役割を果たしたと話している。また、海上護衛を指導した日本の幕僚が広大な太平洋で幸運や好判断だけで撃沈されていると考え、通信情報なしにそのような撃沈結果を出すにはアメリカの資源でもまかなえないほどの潜水艦が必要であるという計算をしなかったことに対して批判もある。
1945年8月15日、終戦。大井によれば、8月17日に軍令部で柴勝男大佐から「大井君、まだ日本は負けとらん」と言われ「天皇陛下は詔勅を出されたではないか」と言い返すと、柴が「あいつは臆病だったが我々の上には大元帥陛下がいるんだ」と言ったため、大井は「違う。大元帥陛下は天皇陛下の下だ」と言い返したという。
GHQ歴史課嘱託として連合国側から戦犯容疑者の尋問を行う。公職追放を経て、高松宮宣仁親王日記の編纂委員を務めた。のち、NHKスペシャル『ドキュメント太平洋戦争』に協力している。1994年(平成6年)12月27日、92歳で没した。
1941年(昭和16年)11月16日、海軍省人事局第1課先任局員。大井は当時の担当参謀として、人事局が予備士官に海防艦やその他護衛艦艇長としての教育を行わなかったことで、戦争が進むにつれ護衛隊幹部の予備士官が増大し、中下級予備将校が不足し召集の余地がなくなったことに関して「海軍部隊の急増で欠陥が暴露した」と反省している。
また、後に実現した徴兵の適齢低下、朝鮮人、台湾人の人員取得を発案したのは大井であった。大井によれば、「陸軍では造船工の召集を提案したことがあった。かかることはとんでもないことで、それよりも学徒動員その他を早期断行すべきである。それは国民に対し大きな衝撃を与えるが、衝撃は早い時機に与え、要すれば後から緩和するほうがよい。最初に思い切った施策を施行すべきである」と考え、海軍はこれを主張した。学徒動員の問題などは1942年(昭和17年)1月頃海軍から提案して閣議で検討されたが厚生大臣の小泉親彦の反対があって当時は実現できなかった」という。大井らによって予備学生制度も提案されて後に実現されている。
1941年12月、太平洋戦争勃発。1943年(昭和18年)3月1日、第21特別根拠地隊参謀。7月1日、軍令部第1部部員。