齊藤元章
2017時点で、経済財政諮問会議の2030年展望と改革タスクフォース委員メンバーとして国家戦略にも関与していたが、「プレ・シンギュラリティ」「エクサスケールの衝撃」と言った理論は政策の立案にかかわる計算機学者の間でも理解されているとはいいがたい。シンギュラリティが持つ危険性を警告するテスラ社・スペースX社CEOイーロン・マスクや理論物理学者のスティーヴン・ホーキングとは対照的に、斎藤らとともに2030年展望と改革タスクフォースの委員を務める新井紀子(国立情報学研究所社会共有知研究センター長で、人工知能「東ロボくん」の開発者)も、非現実的な展望だとして「シンギュラリティが来るかもしれない、というのは、現状では「土星に生命がいるかもしれない」とあまり変わらない」「土星に土星人がいるかもしれない、ということを前提に国家の政策について検討するのはいかがなものか」などと批判している。
メディアにも登場して、自説を唱えている。月刊誌『正論』(2017年2月号)への寄稿で「300億円程度が必要」と主張したり、またインターネットテレビ「櫻LIVE」では「1エクサフロップスのスパコンを稼働させないと中国に負ける」と訴えるなど人工知能・スパコン開発において目覚ましい成果を上げる中国を脅威と見做しており、WIREDなどの技術系メディアのみならず保守論壇系メディアにも登場している。
米国のテラリコン社は、2003年4月6日付けの英語のプレスリリースをとおして、同社が米国IT業界向けWEB雑誌「Computerworld」の「コンピュータワールド表彰プログラム(Computerworld Honors program)」でインテルの最高経営責任者クレイグ・バレット等によって2003年コンピューターワールド表彰コレクション(2003 Computerworld Honors Collection)の医療分野へノミネートされたことを発表した。なお、その4月6日付けプレスリリースには「2003年4月6日、カリフォルニア州サンマテオ::サンフランシスコ・シティホールにて4月6日(日)におこなわれる「Computerworld Honors Collection Study」の一環として、TeraRecon社はAquariusNetに関するケーススタディを提出した。「2003コレクション」はGlobal Archivesに授与され、TeraRecon社には功績メダル(Medal of Achievement)が贈られる。」と記されている。
日本国内で発行された日本語情報としては、PHP研究所人名事典に「2003年には米インテルのアンドリュー・グローブ会長とクレイグ・バレット社長兼CEO(当時)の推薦で、日本人初のComputer World Honors(米国コンピュータ業界栄誉賞)を医療部門で受賞」、また、テラリコン社会社案内の沿革2003年には「Intel創業者であるAndrew S.