被服
第二次世界大戦後、既製服の本格的な普及が始まり被服は消費財へと大きくその価値を変えることになる。日本では1942年から1950年まで衣料切符が無ければ被服を自由に買えない時代が続いたが、1960年代半ば頃に既製服の普及が起きた。これにより、消費者は小売店で既製品を選択、購入し、着用および手入れを繰り返した後、これを廃棄するようになった。また、当時、織物が主体であった外衣であるが、1970年頃になるとTシャツやポロシャツなどの素材となるイージーケアな編物がカジュアル、スポーティーなどのイメージとともに生活に浸透してくる。現在の被服は、ファッションの影響を強く受ける消費財として定着している。衣服のメーカーやデザイナーはマーケティングや広告宣伝の技術を用いて消費者心理に訴え、さまざまなファッションブランドが成立している。また、1980年代以降には、製品としての被服の生産拠点が中国などに移行し、2000年代以降には産業形態の一つとして製造小売業(SPA])が成功をおさめ注目された<。
21世紀に入り、被服の製造・流通・着用・廃棄の各過程において更に多様化が進んでいる。