合鴨農法
日本ではアイガモ肉の消費量が少ないために出荷ルートの確保も課題となっている。
北海道追分町(現・安平町)のアイガモ農法による水田と慣行水田とを比較したところ、アイガモ投入によって水田土壌の巻上げや攪拌による懸濁物質やリン、糞尿によるアンモニア態窒素およびその酸化による硝酸態窒素が増加し、これは栄養塩類となる。しかし、マツモムシ、トンボ科アカネ属幼虫、アオイトトンボ科幼虫はアイガモ水田で減少し、ニホンアマガエル幼生、ドジョウ科、ミズムシ科はアイガモ引き上げ後に急増した。これの減少はアイガモによる捕食圧、増加は捕食圧がなくなったことによるものとされる。
1994年、岸田芳朗ら岡山大学農学部附属山陽圏フィールド 科学センターは、カモによる水稲穂食害の問題などを抱える合鴨農法の研究を開始し、出穂後も水田内でカモ飼育を可能にする生産システムを開発した。1998年からは、水禽類の0日齢ヒナの耐水性を研究、0日齢ヒナ放飼システムも開発、2004年にはこの方式の有効性を岡山県北部の寒冷地帯の水田で実証した。
2006年から中国江蘇省興化市で0日齢ヒナ放飼を実験し、生存率は95%という結果を得た。