出生前診断
出生前診断の目的はいくつかある。妊娠の有無の診断、すなわち胎児が存在しているか、生存しているかの判断なども含まれる。胎児の位置(胎位)や向き(胎向)、あるいは胎児環境が危険なものでないか(たとえば前置胎盤や常位胎盤早期剥離など)の評価も重要で、これらは安全な妊娠分娩を迎えるために重要な情報となる。その時点における胎児の状態評価、すなわち生育状況と健康度、well-beingでいるかの判断は分娩進行時の評価として重要となる。
出生前診断は、優生学的な論点があることから生命倫理学的な問題が指摘されている。医学の発達とともに、検査の精度が高まり出産前に胎児異常を発見できるケースが増えた。治療できる胎児異常については手術などで対応できるケースも増えているが、根治的な治療が出来ない21トリソミー、18トリソミー、13トリソミーの場合は、事前に診断された9割の妊婦が人工妊娠中絶を選択している。日本では1990年代に母体血清マーカー検査が急激に広まった際に、原則として妊婦には積極的に勧めたりしないようにとする声明を日本産婦人科学会が発表している。遺伝子疾患の知識をもった認定遺伝カウンセラーの不足など、医療環境の準備不足がその理由とされた。ただし、こういった胎児異常による中絶を違法としている国は少数であり、殆どの国は許容している。ブラジルやエルサルバドル、モロッコでは、どのような異常があろうとも胎児異常を理由として妊娠中絶は違法であり、妊婦は出産を強いられる。最近までブラジルでは生存の可能性のない無脳児と診断されても中絶されることは許されなかった。
一方で、イギリスでは2004年より、全ての妊婦に対して母体血清マーカー検査が実施されるようになり、国家戦略として胎児の遺伝子異常の早期発見に努めている。アメリカ医師会も、高齢な妊婦に限らず全ての妊婦に検査を推奨するなど前向きの動きを示す国々もある。