三国通貨協定
横田綏子「国際通貨協定の本質をめぐって - 三国通貨協定成立過程の検討を通じて -」『經濟論叢』第120巻第1-2号、京都大學經濟學會、1977年7月、71-97頁、doi:10.14989/133704、hdl:2433/133704、ISSN 0013-0273、CRID 1390572174795879936。
小湊繁「三国通貨協定と国際通貨基金 (一)」『信州大学経済学論集』第16巻、信州大学経済学部、1980年3月、23-37頁、hdl:10091/1391、ISSN 0288-0466、CRID 1050001338914088064。
神沢正典「為替安定資金と三国通貨協定 : 1930年代の為替相場安定機構」『経済論究』第53巻、九州大学大学院経済学会、1981年12月、79-113頁、doi:10.15017/2920619、hdl:2324/2920619、ISSN 0451-6230、CRID 1390009224850648832。
奥田宏司「1936年,三国通貨協定と「為替自主権」-2-三国通貨協定(1936年9月25日)に至る交渉経過」『大分大学経済論集』第33巻第1号、大分大学経済学会、1981年5月、1-26頁、ISSN 04740157、NAID 40000284354、CRID 1520290884645954176。
日本銀行『日本銀行百年史(第4巻) 第1章 5.国際通貨制度動揺下における国際金融協力と日本銀行』日本銀行、1986年、139-163頁。https://www.boj.or.jp/about/outline/history/hyakunen/data/hyaku4_1_5.pdf。
三国通貨協定(さんごくつうかきょうてい、英: Tripartite Agreement)とは、1936年9月に米国、フランス、英国が締結した国際通貨協定である。
この協定の目的は、世界恐慌で国際通貨制度が崩壊した後、自国と国際為替市場で自国の通貨を安定させることであった。
三国通貨協定は非公式かつ暫定的なものであり、加盟国は、国内の繁栄に深刻な支障をきたさない限り、通貨価値を既存の水準に維持するために競争的減価を行わないことに合意した。フランスはこの協定の一環として自国通貨を切り下げた。残りの金本位制を維持していたベルギー、スイス、オランダもこの協定に加入し、ナチス・ドイツに対抗する事実上の通貨同盟となった。
同年 10月には三国通貨協定を補足するものとして「英米仏三国金輸出相互協定」が成立した。これは三国通貨協定に基づく介入の債権・債務に対して金交換を保証したものであった。
加入国は、事前に合意された価格で売り手の通貨で金を互いに販売することに同意した。この協定は為替レートを安定させ、1931年から1936年までの通貨戦争を終結させたが、世界貿易の回復を助けることはできなかった。