情報革命
comやGoogleに代表されるWeb系ベンチャーが多数起業され、SixDegrees.comというSNSが1997年にサービス提供を開始した。日本ではYahoo!Japan株式会社やソフトバンク、楽天、サイバーエージェント、ライブドア(オン・ザ・エッヂ)がこの頃生まれた。しかし、バブル崩壊による失われた10年の期間であり、企業が投資を減少させている最中であったため、このタイミングの悪さが後々まで響くことになる。
一般にはパソコンすらも良く理解されていなかった当時、インターネットの利用は非常にハードルが高かった。前述の技術やサービスに対しても、ビジネス的な有用性は十分に見いだされておらず、一般からは専門家やマニア向けという認識しか強く、実際に日本でも初期のインターネット利用者はあめぞうや初期の2ちゃんねるに代表されるようなマニア層であった。だが、インターネットは紛れもなく後のネット社会を支える社会インフラの原型であった。この時代の技術やサービスは荒削りなものが多く、2000年代以降も継続して改善されていった。2000年頃にはITバブルが崩壊し、淘汰の波が襲った。
20世紀最後の年の2000年6月には日本の内閣府の経済審議会が取りまとめた「経済社会のあるべき姿と経済新生の政策方針」の実現に向けてという計画書の中で「IT革命」という用語が初めて用いられた。その中でのIT革命の定義は、下記の通りである。
21世紀に入り、一定額を支払えば接続し放題となる定額制のブロードバンド回線やデータ通信端末、公衆無線LAN、携帯電話などの普及によって、常時インターネットに接触できる環境が整ってきており、情報技術が産業だけでなく個人にも広く浸透することとなった。この成熟した情報社会では、単にマルウェアを避けるというだけではなく、取得できる情報の性質が媒体により異なることを理解し、媒体を使い分けるための情報リテラシーが市民レベルで求められている。
2005年のAjaxの提唱に始まるWeb 2.0の拡がりと共に、多数のSNSが現れ、社会生活に深く浸透していった。2008年のiPhoneのヒットにより、多数のスマートフォンが登場し世界中で爆発的に普及した。その後、薄型ノートパソコンやスマートフォンは成熟し、生活に欠かせない道具と化している。