旧国郡別石高の変遷
明治6年(1873年)より大蔵省租税寮が主導となって地租改正が実施されるが、直前の明治5年(1872年)末の全国の石高の状況が各府県より租税寮に報告されている。石高は内高(実高)であり、明治政府はこれまで各府藩で算出方法が異なっていた石高を統一基準で算出しようとし、各府県に石高の修正を求める通達が残っている。明治初期の石高については、上で説明した『旧高旧領取調帳』のほかに以下のような複数の統計資料が現存するが、『旧高旧領取調帳』を除き、これらに記載されている旧国別石高はほぼ同一である。
東京大学史料編纂所蔵, 『郡村石高帳』, 1873年.
太政官正院地誌課編, 『日本地誌提要』, 1875年.
一橋大学附属図書館社会科学統計情報研究センター所蔵, 『明治六年国郡高反別調』, 1875年.
陸軍参謀局編, 『明治八年 共武政表』, 1875年.
「大日本石高反別古今比較表」, 内務省地理局『地理局雑報』, 8号 (1878年).