堤防
堤防の材料は土を基本とする。この場合、土は自立させるために断面を底面の広い台形に仕上げる必要があるが、都市部などで、通常の堤防を作るだけの用地が確保できない場合、主要部分にコンクリートや鋼矢板などを用いた壁状の堤防を造ることがある。これを特殊堤という。また、同様の理由で堤防高が十分に取れない場合、堤防上にコンクリートなどで壁を造り高さを補うことがある。この壁を胸壁という。
尚、同様の特殊堤として、河川構造物に越流堤、囲繞堤(いじょうてい)、背割堤及び道流堤がある。
津波・高潮・高波の被害を防ぐために海岸に沿って設けられる堤防は海岸堤防とよばれる。海岸堤防の高さは計画高潮位(異常潮位の際に想定される潮位)に波の影響を考慮した高さを加えたもの以上に設定される。波による浸食や越波に耐えうるよう、河川堤防よりも強固な構造となっている。また、海岸堤防には浪波による越波を減少させ、侵食による土砂の流出を防止するという役割も備えている。
また、津波等に備えて特に高く頑丈に造られた堤防を「津波防波堤」または「防浪堤」と呼ぶ。高さ5 - 7 mメートル程度のものが一般的であるが、岩手県宮古市田老地区(旧田老町)の田老の防潮堤は特に高く、その高さは10 m、長さは2.4 kmに及び、別名「田老万里の長城」として観光名所にもなっていた。この田老地区の堤防は1960年チリ地震の津波をはじめとする幾つもの津波被害を防いできたが、東日本大震災を引き起こした東北地方太平洋沖地震の津波を防ぐことはできなかった。
2011年3月11日に起こったこの地震により、被災6県(青森県 - 千葉県)の約300 kmの範囲で多くの被害をもたらした。それにより、「海岸保全施設等の施設については、設計対象の津波高を超えた場合でも施設の効果が粘り強く発揮できるような構造の技術開発を進め、整備していく必要がある」という『粘り強い構造』の考えが導入された。この考えは河川堤防にも導入されている。
海岸堤防は一般的に、盛り土の表面をコンクリートで被覆して造られている。さらに近年竣工された海岸堤防の一部には、植栽のために盛り土がされている。このような造りは費用がかかりすぎるというが問題も発生している。
一方で岩手県の下閉伊郡普代村や九戸郡洋野町においては、東北地方太平洋沖地震においても高さ15.5 mの普代水門(1984年完成)や太田名部防潮堤(以上普代村)、高さ12 mの防潮堤(洋野町)が決壊せずに津波を大幅に減衰させ、集落への人的・物的被害を最小限に抑えることができた。普代村では東北地方太平洋沖地震において被災した民家は無く、死者はゼロである。
堤防から見て河川のある側を堤外(ていがい)といい、その反対側を堤内(ていない)という。一般的な感覚とは内外逆に思えるが、人家のある土地を堤防で囲って護るという考え方から生まれた呼称である。
堤防の平坦になった頂部は天端(てんば)、もしくは馬踏(ばふみ)と呼ばれ、3m以上の計画高水流量により決められた幅にされている。この天端には河川管理のための人車が通行可能な河川管理用通路が設けられ、必要に応じて敷砂利やアスファルト舗装が施されている。
堤防も場所によっては、一般車両の通行可能な国道や都道府県道等の一般道と同等の「併用道路」とされているが、天端は洪水時において水防活動を実施する空間となるため、水防活動を妨げるガードレールや街灯といった構造物は可能な限り設置が避けられる。
このため一般の道路は、天端を区分して平行に設けたり、斜面を1段下がった小段に設けることで、水防活動と一般交通路としての利用を分離している区間も多い。
天端の両端の法肩(のりかた)から下る斜面は法面(のりめん)といい、堤外側の法面を表法(おもてのり)、堤内側の法面を裏法(うらのり)という。法面の勾配は原則として50%以下と定められている。
通常は法面には芝を生やすことで表面の崩落を防ぐが、水流が強くなることが予想される箇所の表法面はコンクリートブロックなどで護岸が行われる。
大きな堤防になると(高さ3m以上)、法面の崩壊を防ぎ、安定を図るため、中腹に水平な段が設けられる。これを小段といい、1.