宇川のアユ
1950年(昭和25年)に水産庁が京都府に委託し、府から依頼を受けた京都大学理学部生態学講座の宮地伝三郎主体による日本国内では初のアユの生態研究が行われた。戦後の食糧難対策として、1949年12月に漁業法が改定され、漁業権に魚族を保護し増殖を図る義務が加えられたことを受け、自然水域のなかでの面積あたりの生産速度としては桁外れに生育の早いアユに着目し、養殖増産を図るための放流基準密度策定事業によるものである。京都府のほかにもいくつかの都府県が研究を委託され、おもに春に放流されたアユと夏に漁獲したときのアユを比較する研究が行われたが、梅雨時の増水などで別々の区画に放流したアユが混ざってしまうなど、好ましい結果につながらなかったという。
水産庁の打診の翌年、1951年(昭和26年)度から調査を開始した京都府は、京都大学に協力を依頼し、宮地の研究グループがこれを受諾した。当時の日本の主要河川の「漁業・養殖業漁獲統計表」によれば、アユの漁獲量は他の淡水魚よりも量にして2倍以上、市場価格にして8倍以上の価値があり、漁獲量では淡水魚全体の4分の1、市場価格では半分を占めており、川の生産性を研究するにあたり真っ先に取り上げるべき魚種と判断されたためである。
研究対象として京都府内河川のうち北端の宇川が選ばれた理由は、1天然遡上アユを扱えること、2流域面積570万平方メートルと調査に手頃な大きさであること、3河口から約1キロメートル地点に灌漑用の小さな堰があり、川の端に設置した魚道を通過するアユの数さえ把握すれば上流に遡上したアユの数が把握できる、という利点3つによる。
丹後半島では1970年(昭和45年)頃までは宮津市の養老付近で海産稚アユを捕っていたが、豊漁と不漁の差が年により大きかったため産業として成り立たず、以後は行われていない。
宇川流域の漁業協同組合では毎年5月に琵琶湖から稚アユを購入して放流事業を行っているが、湖産のアユは遺伝的形質から海で生きることができず、その仔魚も、海に出ると死んでしまう。湖産アユは天然遡上アユよりも産卵時期が早いため、海に流下しても海水温が高すぎて適応できないことが原因とも、海水の塩分への耐性が退化したからであるともいわれている。そのため、湖産の稚アユの放流によって、翌年以降の天然遡上アユが増加することはない。
宇川の天然遡上アユの産卵盛期は、1955年(昭和30年)の京都大学の調査では10月中旬と結論付けられているが、1986年(昭和61年)から1988年(昭和63年)にかけての宇川アユ研究グループの調査では、1986年(昭和61年)が10月下旬、1987年(昭和62年)が11月上旬、1988年(昭和63年)が10月上旬と、産卵時期に幅があることがわかった。1987年(昭和62年)には上流域での国営農地開発の影響で川床が泥に埋まっており、それが10月下旬の台風による増水で一掃されたことで産卵に適した場所が生まれ、親魚が11月上旬に一斉に産卵したと考えられる。一方、湖産アユは9月中旬に産卵するため、放流によって両者が交雑して天然遡上アユの性質が損なわれることはない。
春、海水温と川の水温が同じくらいになると、天然アユは川へ遡上する。
宇川が流れ込む平の湾は、奥行き200メートル、幅1キロメートルほどの浅く、対馬暖流の影響を直に受ける地形のため水質は外海の海水とほとんど変わらない。しかし潮の干満差が最大30センチメートル程と小さく、宇川河口の川幅が狭いため、川水は河口から10メートル地点でもすでに海水の影響を受けず、川水と海水が混じりあう汽水域はごく狭くなっている。宇川のアユは、数十秒から長くても数分以内に、海水と淡水の変化に適応し、河口を通過して数分後から十数分後には藻類を食み始める。宮地の研究以前のアユの生態見聞では、稚アユの食性は海でのプランクトン食から、遡上後しばらくは昆虫食になり、やがて藻類食に移行するものと考えられており、実際にその例が知られていたが、宇川のアユにおいては遡上後ただちに藻食となる。
この時点でのアユの体長は5~7センチメートルである。遡上アユのうち、夏までに死んでいくのは約半数とみられ、初夏に川の一面になわばりを作るアユは生き残った残り半分のアユである。アユはなわばりの中にある岩に付着した藍藻や珪藻などの藻類を餌とする。砂や泥の上にも藻は生えるが、夏の宇川のアユは岩に付着した藻類しか食べない。質の良い藻類はある程度流れのある瀬の石に付着する。