幕末の砲艦外交
米国及びフランスの報復攻撃は、一定の成果はあげたものの、長州藩は砲台を修復し、下関海峡は依然として封鎖されたままだった。これは日本と貿易を行う諸外国にとって非常な不都合を生じていた。アジアにおいて最も有力な戦力を有するのはイギリスだが、対日貿易ではイギリスは順調に利益を上げており、海峡封鎖でもイギリス船が直接被害を受けていないこともあって、本国では多額の戦費のかかる武力行使には消極的で、下関海峡封鎖の問題については静観の構えだった。だが、駐日公使ラザフォード・オールコックは下関海峡封鎖によって、横浜に次いで重要な長崎での貿易が麻痺状態になっていることを問題視し、さらに長州藩による攘夷が継続していることにより幕府の開国政策が後退する恐れに危機感を持っていた。日本人に攘夷の不可能を思い知らすため「文明国」の武力を示す必要を感じたオールコックは長州藩への懲罰攻撃を決意した。オールコックのこの方針にフランス、オランダ、アメリカも同意し4月に四国連合による武力行使が決定された。1864年7月22日(元治元年6月19日)、四国連合は20日以内に海峡封鎖が解かれなければ武力行使を実行する旨を幕府に通達する。
9月4日(8月4日)、四国連合艦隊の来襲が近いことを知った藩庁はようやく海峡通航を保障する止戦方針を決めたが、艦隊は既に戦闘態勢に入っており手遅れであった。
米国の捕鯨船は、1820年代から日本近海に現れていた(但し、1850年代には米国の捕鯨はすでに衰退に向かっていた)。また米墨戦争によりカリフォルニアを獲得したため、米国西海岸と中国を結ぶ航路が開かれた。このため日本との外交関係を樹立することは米国にとって有益であると考えられ、ミラード・フィルモア大統領は東インド艦隊の司令官であるジョン・オーリックにその任を与えた。しかし、オーリックは部下とのトラブルのため任を解かれ、代わって1852年2月マシュー・ペリーにその任務が委ねられた。ペリーは任命される1年も前の1851年1月には日本遠征の独自の基本計画をウィリアム・アレクサンダー・グラハム海軍長官に提出していた。
ところが、朝廷は安政五カ国条約を勅許したものの、なお兵庫開港については勅許を与えない状況が続いた。兵庫開港の勅許が得られたのは、延期された開港予定日を約半年後に控えた1867年6月26日(慶応3年5月24日)のことである。第15代将軍に就任した徳川慶喜は2度にわたって兵庫開港の勅許を要請したがいずれも却下され、慶喜自身が参内して開催を要求した朝議を経てにようやく勅許を得ることができた。
兵庫開港を約束どおり幕府に実行させるため、パークスの提案で英・仏・米の3ヶ国18隻の大艦隊が兵庫に派遣されることとなった。1867年12月末に艦隊は兵庫に到着、1868年1月1日(慶応3年12月7日)、神戸は無事開港した。その直後の 慶応4年1月3日(1868年1月27日)、鳥羽・伏見の戦いが勃発した。戦いに敗れた徳川慶喜は1月6日夜(1月30日)、天保山沖に停泊中の米国軍艦イロコイに一旦避難、その後幕府軍艦開陽丸で江戸に脱出した。1月11日(1868年2月4日)、神戸事件が発生し、兵庫港に停泊中の諸艦の水兵が神戸を占領した。