社宅
『女工哀史』や「高島炭砿の惨状」に記述される劣悪な労働環境から、女工寄宿舎と鉱夫納屋までをも劣悪とみる向きがあるが、必ずしもそうであるとは言い切れなく、事実、明治中期以降、頻繁におこった労働争議の要求事項に、労働条件の改善、賃上げ要求はあるが、社宅をはじめとする福利施設の改善・充足の要求はほとんど見ることができないのである。むしろ、企業側が女工あるいは鉱夫の安定的な確保のために自主的に住居の改善、福利施設の充足に取り組んだ。もちろん納屋制度など請負による雇用の制度疲労からくる直轄雇用制度への移行が、背景にあった。
明治44(1911)年の工場法の制定、大正8(1917)年の鉱夫労役扶助規則の公布などの各種法令の整備、そして大正11年の納屋制度廃止の国会決議により、特に絋夫の労働条件と住居待遇が改善し、併せて、従来あった納屋はすべて社宅へと名称を変え、これ以後に新築される鉱夫社宅は、それ以前とは比べものにならないほどの改善が施され、さらに昭和4(1929)年制定の鉱業門寮規則第67条には鉱夫住宅に関する詳細な制限が規定された。ここに至りそれまで淡然と存在していた職員社宅と鉱夫社宅との区別がほぼなくなった。
企業による社宅の改善は、昭和13年から始まる重要軍需品の増産指令、国家総動員法の制定あるいは鉱夫応召など一連の戦時体制の政策により歪められるまで継続して行なわれていた。