統合失調症
統合失調症の患者の家族に対して、社会全体からの支援が必要とされておりながら、誤った偏見による患者家族の孤立も多く、その偏見を助長するとして患者・家族団体などから、病名に対する苦情が多かった。また、医学的知見からも「精神が分裂」しているのではなく、脳内での情報統合に失敗しているとの見解が現れ始め、学術的にも分裂との命名が誤りとみなされてきた。そこで、2002年に、日本精神神経学会総会で Schizophrenia に対する訳語を統合失調症にするという変更がなされた。訳出にあたっては、その訳語が当事者にとって社会的な不利をもたらさない原則を加味することや、「病」ではなく「症状群」であるといった指摘がなされた。名称変更にかかった費用の一部は、治療に使われる抗精神病薬を販売している外資系企業から提供されたという(全国精神障害者家族会連合会を参照のこと)。
2017年の国内の統合失調症関連の年間の医療費は男性が4602億円、女性が4869億円であり、年齢別では0歳から14歳が10億円、15歳から44歳が1703億円、45歳から64歳が3713億円、65歳以上が4045億円であった。2008年の調査によると日本における統合失調症の社会的コストは約2兆7700億円、約7割が間接費用と推定されている。アメリカ合衆国の統合失調症関連の経済的負担額は少なくとも600億ドルと見積もられている。
統合失調症の一日当たりの一般医療費は入院が13,745円、入院外が9,206円となっている。
統合失調症患者の合併症で、特に多いのは抑うつと薬物乱用である。患者の少なくとも25%は常時抑うつであり、また米国患者ではアルコール依存症は30%以上、麻薬は25%以上、喫煙率は50%以上であった。
統合失調症患者はがんによる死亡率が低いことが知られている。デンマークで1980年まで行われた研究では、がん発生率は健常者との比較により男性で67%、女性で92%であった。男性統合失調症患者の肺がんは高い喫煙率にもかかわらず、健常者の38%であった。統合失調症治療に使われる向精神薬が抗腫瘍効果をもつためであるとされている。また、統合失調症患者は関節リウマチに罹患しにくいことが知られており、最近の研究によれば、およそ4倍程度罹患しにくいとされる。
発病メカニズムは不明であり、明確な病因は未だに確定されておらず、いずれの報告も仮説の域を出ない。仮説は何百という多岐に及ぶため、特定的な原因の究明がきわめて困難であり、今日の精神医学・脳科学の発達上の限界・壁となっている。現在の精神医学主流の仮説として、神経伝達物質のドーパミンの過不足による認知機能不全を原因とする説が有力である。
根本的な原因は不明ではあるが、遺伝と環境の複合要因と考えられている。遺伝の影響度は研究によって異なるが、双子を用いた研究のメタ分析では遺伝率が81%と報告されている。また、双生児法による研究によると、一卵性双生児のうちの一方が統合失調症に罹ると、もう一方も統合失調症に罹る確率は、50%であるという報告がある。
生物学的な因子としては、妄想および幻覚症状は脳内の神経伝達物質の化学的不均衡であるという仮説が提唱されている。
精神医学的障害の一種である。現在の統合失調症の定義は妄想・幻覚といったヒト特有の高次脳機能(心理症候)に全て依存している。
1899年、エミール・クレペリンは、感情の欠如、奇妙な歩行、筋痙攣(きんけいれん)などを呈し、痴呆へと至る患者を「早発性痴呆」と記述した。
1908年、オイゲン・ブロイラーが「schizophrenia」と名付けた。
1917年、コンスタンチン・フォン・エコノモ(英語版)が「嗜眠性脳炎」を記述し、「schizophrenia」から「嗜眠性脳炎」が除外された。
1920年代〜30年代、精神医学の教科書の記述が変化した。従来の身体症状が全て削除され、幻覚、妄想などの精神症状が残った。
1937年、日本精神神経学会は、同学会における用語を「精神分裂病」とした。
1968年、DSM-IIの前文は「最善は尽くしましたが、(アメリカ精神医学会の)委員会はこの障害について合意を得ることができませんでした。合意できたのは診断名だけです」としている。
1980年、DSM-IIIは「精神分裂病の概念の範囲は曖昧です」としている。また、精神障害の基本概念に関して、「精神分裂病患者 (a schizophrenic) 」という人間を分類する表現は誤解を招くため、「精神分裂病を有する人 (an individual with Schizophrenia) 」というぎこちないがより正確な表現を採用すると説明している。DSM-III-R(1987年)、DSM-IV(1994年)、DSM-IV-TR(2000年)にも同様の説明がある。精神分裂病患者 (schizophrenics) が存在するのではなく、精神分裂病 (schizophrenic disorder) の診断基準を満たす症状を有する人々がいるだけである。
高齢統合失調症患者の認知機能について、アルツハイマー型認知症患者に比べて記銘力は保持されているが、干渉刺激の影響を受けやすく注意の持続が困難であり、ワーキングメモリに障害がある可能性が示唆された。 高齢統合失調症者は健常高齢者と比較して、全般的認知機能の低下が認められ、また、怒りや悲しみなど不快情動の表情認知を誤る率が高く、反応時間も遅いことが明らかとなり、これらの特徴から、高齢統合失調症者は、とくに右側前帯状皮質、扁桃体や島皮質周辺領域における機能の低下が考えられ、これらのことが対人関係上の問題となる可能性を示唆する。
統合失調症と喫煙 統合失調症リスクと喫煙は部分的に因果関係がある。 統合失調症患者の禁煙における認識は「喫煙者として社会のなかで窮屈さを感じている」などであり、禁煙を阻害する因子は「日常生活を送るなかで、タバコが日々の営みの支えや、潤い、楽しみ、さらには達成感を与える役割を果たしている」などであった。 統合失調症患者は喫煙率が高いが、患者自身の禁煙への動機付けが低いこと、ニコチン依存度が高いこと、禁煙支援を行っている精神科医、精神科医療機関がほとんど存在しないことなどの理由により、禁煙成功率は低いとされる。 入院中の統合失調症患者に対する禁煙指導の心理社会的な提言として、病棟でのレクリエーションや作業療法を通じて、不快な感情と取り除き、自己評価を高め、喫煙以外の選択肢を選べるような病棟活動を行いながら、ほどよい社会的刺激を与える入院治療を行うことが重要と考えられる。
統合失調症と暴力など 上海交通大学医学院は魚油の摂取と統合失調症患者の暴力行為の減少の関係を報告した。
新しい診断法の研究 大阪大学大学院連合小児発達学研究科の研究グループは、統合失調症患者の眼球運動の特徴の研究の結果、統合失調症患者と健常者を88%以上判別できることを報告した。統合失調症の客観的な診断法は未だなく、医師の主観により診断していたが、客観的な診断法につながるとして精神医学界で注目され、統合失調症の補助診断法の開発に発展する可能性がある。 探索眼球運動(EEM)の検査をすることで、251人の統合失調症患者のうち184人を統合失調症と判別でき(73.3%)、389人の非統合失調症者のうち308人を非統合失調症と判別できた(79.2%)。 慢性期統合失調症および健常対照者から計測された複数のMRI画像の脳構造画像データセットを用いて機械学習を行うことで、70%以上を判別可能な機械学習器が開発された。 統合失調症の患者の一部では、タンパク質修飾体のペントシジン(英語版)の蓄積とビタミンB6の減少が認められ、このことから、血液中のペントシジンやビタミンB6の濃度をバイオマーカーとして早期診断の可能性がある。
新しい治療薬の研究 天然代謝産物ベタインが統合失調症の新しい治療薬の候補に加わった。 ペルオキシソーム増殖剤活性化レセプター(peroxisome proliferator activated receptor:PPAR)αアゴニストが治療薬になり得る可能性が示された。 トレースアミン関連受容体1型(英語版)(trace ammine associated raceptor 1、TAAR1)フルアゴニストとセロトニン1A受容体パーシャルアゴニストの作用を有する化合物「SEP-363856」の新規抗精神病薬として有効性が示された。
アドヒアランス療法は行ってはならない。カウンセリングや支持的精神療法はルーチン実施してはならないが、他の心理療法が提供できない場合などは、患者の好みに合わせて提供できる。