救命胴衣
救命胴衣の起源は、ノルウェーの漁師たちが使用していた木片やコルクであると考えられている。現代の形状に近い救命胴衣は、イギリスの王立国家救命艇協会(RNLI:Royal National Lifeboat Institution)の検査官だったウォード艇長によって1854年に製作されたコルク製のもので、その耐候性と浮力を目的に救命艇のクルーに着用されることとなった。
樹木のカポックの実から作られる繊維は軽量で撥水性に優れるため、救命胴衣の浮力材として用いられた。そのため、救命胴衣を指す代名詞としての“カポック”は素材にカポックの繊維が使われなくなっても用いられ続けており、21世紀になっても俗称として残っている。
救命胴衣は、海難・水難事故における非常脱出用の装備に含まれる。救命ボートや救命いかだといった装備が「複数人が脱出可能なこと」を想定しその導入・維持管理に多額の費用や設置場所を必要とするのに対し、専ら個人的な生命保護を目的とする救命胴衣は比較的容易に入手・使用可能で、救命ボートを積載できない小型船舶やプレジャーボート、釣りやカヌーといった水辺のレジャー、各種救難隊などでは安全対策上欠かすことの出来ない装備となっている。

現代では多くの国で義務化されており、アメリカでは連邦規則で定められている。日本でも2003年6月1日より「船舶職員及び小型船舶操縦者法」が施行され、国土交通省による安全基準に適合した救命胴衣の着用措置が講じられている(第二十三条の三十六)。 国土交通省では関係法令を改正し、2018年平成30年2月からすべての小型船舶の乗船者に国土交通省型式認証品(桜マーク)/小型船舶用救命胴衣(ライフジャケット)の着用を義務化した。

捜索の際に視認性の高い黄色やオレンジ色に限られ、探照灯の照射を受けて反射する再帰反射素材を一定の面積で貼付、また確実に周囲へ救助を要請出来るよう、水濡れに強い単管タイプのホイッスル装備も義務付けられている。オーストラリアでは州によっては条例で罰金が科されることもあり、マルコム・ターンブルは休暇中に船外機付きボートを操縦する姿が新聞に掲載されたが、救命胴衣を着けていなかったことがニューサウスウェールズ州条例に抵触したとして、同州より250オーストラリアドルの罰金が科せられた。
使用期限があるため、未使用品であっても定期的に交換されている。