DAYS JAPAN
『DAYS JAPAN』は、かつて講談社から発行されていた同名誌(以下「旧DAYS JAPAN」)に関わっていた人物らが中心となり、株式会社デイズジャパンが発行しているフォトジャーナリズム誌。初代編集長は、旧DAYS JAPANでも主要な寄稿者であったフォトジャーナリストであり戦場カメラマンの広河隆一が務めた(2004年4月号から2014年9月号まで)。
創刊号は2004年4月号で、月刊で発行された。「一枚の写真が国家を動かすこともある」及び「人々の意志が戦争を止める日が必ず来る」なる惹句を創刊当時から毎号掲載した。
旧DAYS JAPANより厚い紙を使っているが、ページ数は激減し70頁弱となっている。読み物よりはビジュアルが中心の写真誌となっている。
旧DAYS JAPANは多種多様な企業の広告が多数掲載されていたが、DAYS JAPANは裏表紙や表紙の裏に、カタログハウスやアウレオなど数社が広告を掲載するのみである。そのため、賛同人や一般からの支援金および年間購読料は主要な運営資金となっている。読者に対して年間定期購読を勧めているが、店頭でも販売されている。「富士山マガジンサービス」や公式ウェブサイトから登録することで定期購読することも可能である。
2009年、資金枯渇による休刊の危機に瀕したが、報道で採り上げられたことから定期購読者が増加し危機を脱した。2011年で創刊7年目となった。
日本内外の環境問題や原発の現状、過去から現在にかけての戦争、テロ、難民問題、民族問題、貧困、児童問題、人権問題などを取り上げている。2011年4月号では、3月に発生した東日本大震災と福島第一原子力発電所事故を特集した。
2013年8月、広河が編集長引退と後任の公募を表明した。
世界各地の環境問題をたびたび扱い、エイズ薬害訴訟、当時起こった幼女連続殺害事件などの社会問題を取り上げ、対象とする読者世代のライフスタイル情報を紹介するなど、幅広い話題を取り上げた。
1989年11月号の特集記事「講演天国ニッポンの大金持ち文化人30人」で、日本は著名人の講演料が高額すぎると批判して数十人の講演料の具体的な金額を掲載したが、アグネス・チャンの講演料の額が誤っていたことが判明して1990年1月号に謝罪記事を掲載し、同号で廃刊した。
売り上げは赤字であったものの部数は伸びつつ、広告収入は1号につき1億1,000万円程度で返本率も下降し、1990年度に講談社へ就職する社員はDAYS JAPANを最も多く志望した。講談社の当時の広報室長は廃刊の理由を、誤報により損なわれた読者の信頼を回復することが困難とするが、雑誌ジャーナリズムのあり方を社員に訓示していた当時の講談社社長を怒らせ、『週刊現代』や『フライデー』といった主力雑誌を編集する部門と『DAYS JAPAN』の編集部門との対立が遠因となった、などと『AERA』は報じた。