櫻田謙悟
「ナンセンスとしか言いようがないですね。私はメガネの女性好きなので。そういうこと言うと、またいけないのかもしれないけど」。これに対してこの記事のライターの窪田順生は、「ご自分でもよくわかっているように、これは「俺の好み」の問題ではない。が、1978年に社会人になった桜田氏は、どうしてもこの問題を「見た目」という枠組みの中で考えてしまうのだ。批判をしているわけではない。人はどうしても自分が生きてきた時代の価値観をベースに物事を考えてしまうものなのだ。」とコメントしている。一次原稿の筆者の竹下郁子もコメントを出している。その一方、2023年4月18の経済同友会記者会見において、記者に「コンタクトレンズを最近お付けになっていない。やはり眼鏡が良いか。」と問われ、櫻田は「コンタクトレンズの顔があまり好きではなくなった(笑)。恐らく、年齢を重ねて、眉毛が薄くなったからだ。眼鏡のフレームがないとぼやけて迫力が出ない。眼鏡をかけているほうがシャキッとする気がする。周囲の意見を聞きながら、(コンタクトレンズは)ゴルフをするとき、運転時程度になった。大変重要な質問をありがとうございます(笑)。」と眼鏡を機能面でのみ答え、自身の眼鏡が作用するルッキズムには何も触れていない。
リーマンショックを超える年率-7.1%となった2019年10~12月期GDPの落ち込みに関しては、トランプ大統領の弾劾裁判などのさまざまな不安要因による「気」が原因であり、消費税の増税が原因ではないと独自の視点で分析。
1946年当時の設立趣意書では、政治的立場は無色であるだけではなく、(「何れの政党からも自由」であり)是々非々でいずれ(の政党)とも付き合う旨が述べられている。つまりこれは、ロビー活動はしないということを意味すると思う。(中略)少なくとも本会は、設立趣意書を読む限りはロビー団体ではない」と発言している。一方、2020年4月16日、政府与党が新型コロナウイルスの感染拡大による緊急経済対策として国民1人あたりに10万円の現金を給付する検討に入ったことを受け、「電子マネーでの給付が望ましい」との考えを示した。また、現金給付では貯蓄に回る可能性もあるが電子マネーなら「消費を拡大するのにつながる」と強調した。 櫻田がCEOを務めるSOMPOホールディングスは電子マネーやビットコインによる決済などの事業に積極出資・進出している。
櫻田は、第25回未来投資会議において、全世代型社会保障にかんし、「私ども経営に例えると、人件費を削減して、その削減した人件費を、物件費に使うことによって生産性を上げるということをやりたいわけであるけれども、今のやり方のようにと、いってみれば保険給付のインセンティブは保険給付関連にしか使えないという形であると、自由なアイデアが使えない。一般会計でも、例えば保障改革に関する費目に交付金を出せるような、広い範囲でもって出せるような設計としていただければ経営の知恵が使えるだろうと思う」と発言している。