李鴻章狙撃事件
それからすれば、ここでの陸奥はいたって沈着冷静であり、さらに踏み込んで、大津事件のときもロシア皇帝はそれを材料に本当は日本との間で何らかの取り引きをしたかったのではないかということを思い起こしたのである。現下、李鴻章も当然そう考えるであろうことは容易に察せられたし、それがまた、第三国からの干渉を呼び込むであろうことは必至であった。
戦勝国民が講和使節を殺害しようとする不祥事に各国の同情も清国に集まり、必ずや第三国の干渉を招く事態になると考えた陸奥外相は、即座に手を打ち、充分に礼を尽くして清国に実質的な利益を与え、講和交渉を継続してもらわなければならないと判断した。そして、機先を制して、清にとって有利なはずの休戦を日本側のリーダーシップによって一刻も速く実現すべきことを伊藤博文首相に訴えた。日本の警察の不手際によって講和の進展を妨げた期間、戦争を遂行したのでは、日本は「道義に欠ける非文明国」との烙印を押されることも考えられたのである。
伊藤もこれには賛成したが、停戦については軍部の意向を伺わなければならない。下関から広島に電報を打って確かめると、大本営や閣僚のあいだでは休戦反対が優勢であった。陸奥の判断では、ここで2週間ないし3週間の休戦に入り、その後、戦闘を再開するとしてもさほど戦機を誤ることはないはずであり、彼にとっては、少しでも早く講和を結ぶことこそが至上命題なのであった。