スキーブーム
1902年(明治35年)1月の八甲田雪中行軍遭難事件以降、帝国陸軍では厳冬期における装備や行動技術の研究の必要性が求められていた。
欧米に留学中だった永井道明がスウェーデンにいた頃、スキーに興味を持って練習していた永井の姿が公使の杉村虎一と誤って現地で大きく報道された。このことが縁となって杉村もスキーに興味を持ち、1910年(明治43年)に杉村から日本に2組のスキーと指導書が送られてくる。
雪国である高田を衛戍地としていた第13師団の師団長長岡外史は部下に命じてこれらの技術の研究と道具の複製を行わせた。
やがて日露戦争の勝利に湧く日本を視察するために来日していたオーストリア=ハンガリー帝国の軍人にしてスキー熟達者のテオドール・エードラー・フォン・レルヒがスキー技術指導のために高田にやってくる。
1911年(明治44年)1月12日、隊員から選ばれた10数名のスキー専修員を対象に技術指導が始められた。
また、それに伴いスキー場も約2割減少した。
1997年の消費税引き上げも逆風となった(スキーを行うためには用具の調達、交通手段の確保、宿泊施設の手配、飲食費、リフトチケット代、スクール講習料等、大きな支出を必要とする)。
市場の多くを占めていた国内のスキー板のメーカーも、1990年のスキー板への輸入関税撤廃と価格競争による低廉化、不況の影響で倒産と事業撤退が相次ぎ、国産5大メーカーのうち1991年にハガスキーが、1996年にカザマスキーがそれぞれ倒産した。また1997年にはヤマハが、長野オリンピックに国内が沸いた1998年には西沢がそれぞれスキー事業から撤退している。
1990年代に登場したスノーボード人口の増加は、上記を補うには至らなかった。
1991年に開始されたJR SKISKIキャンペーンも、1998-1999シーズンを最後に一旦終了した(その後2006-2007シーズン単年度の復活を挟んで2012-2013シーズンより本格的に再展開)。