エレノア・M・ハドレー
1946年4月にGHQ(正式名称はSCAP)の一員として東京に赴任すると、 一部の持株会社を解体するという、マッカーサーとGHQの財閥解体計画は、本国政府の基本指令に忠実でないと主張して、もっと徹底的な解体計画に変更させた。GHQ諜報部のチャールズ・ウィロビー少将は、ハドレーの財閥解体方針に反対したが、マッカーサーはハドレーと本国政府の方針に従った。後に共産主義の脅威が大きくなって、米国が日本を同盟国として扱うようになる時まで、この方針は維持された。GHQでは民生局に所属したが、財閥解体を管轄する経済科学局が解体に消極的だったので、民生局のハドレーが財界の公職追放(経済パージ)に携わり、1535人を財閥の会社から追放した。このように大規模な公職追放は日本経済の回復を遅らせると考える者がGHQや本国政府におり、財閥解体主義者のコーウィン・エドワーズですら反対だったが、ハドレーはそのような意見を強烈に否定した。