Secure Electronic Transaction
SETは、1996年にVISAとMasterCardがGTE、IBM、マイクロソフト、Netscape、SAIC、Terisa Systems、RSAおよびVeriSignと協力して設立したSETコンソーシアムによって開発された。 コンソーシアムの目的は、カード会社ごとに互換性のない規格(VISA/マイクロソフトのSTTおよびMasterCard/IBMのSEPP)を単一の標準に統一することだった。
SETを使用することで、顧客、加盟店、カード会社は互いを識別し、情報を安全に交換できた。本人認証は、拡張されたX.509証明書に基づいている。 SETは暗号ブラインド化アルゴリズムを使用しており、実用上、加盟店は顧客のクレジットカード番号の代わりに証明書を使用するようになっている。SETが使用されると、加盟店自身は購入者から送られてくるクレジットカード番号を知る必要はなく、正しく認証された支払いプロセスが提供され、顧客とカード会社を不正使用のリスクから保護した。
SETは、売り手、買い手、クレジットカード会社の間で、インターネット上のデファクトスタンダードな支払い方法になることを目指していた。
ところが、実施にあたっては費用や煩雑な手続きを必要とし、コンシューマー要素をブラウザーに統合するにあたって複雑な外部要因もあった。1994年ごろから1995年にかけて、マイクロソフトがインターネットブラウザに実装するSET準拠の統合コンポーネントによって担保されるすべての取引から0.25%のマージンを要求しているという風聞もあった。