ソビエト連邦の外交関係
シベリアの南にあるモンゴル(外蒙古)は、19世紀からロシア帝国の勢力圏になった。中国で清が倒れた1911年の辛亥革命で、外モンゴルはチベット仏教(ラマ教)の活仏(化身ラマ)を君主として独立を宣言し、結局は清朝の後に成立した中華民国内の自治領として承認された。ロシア革命が起こるとロシア帝国の影響力は消滅し、中国は外蒙古の自治を撤廃したが、1920年にはロシア革命後の内戦で苦戦したロマン・ウンゲルン・フォン・シュテルンベルク率いる白軍がモンゴル国内に侵攻し、中国軍を破って外蒙古の首都庫倫(クーロン、現在のウランバートル)を占領し、自治政権を復活させた。
一方、ロシア革命の影響で勢力を拡大したモンゴルの社会主義・民族主義勢力はモンゴル人民党を結成し、ウンゲルンの圧政を倒すために白軍を追うソビエト赤軍の介入を求めた。1921年3月にモンゴル臨時人民革命政府が組織され、その要請で外蒙古侵攻を開始した赤軍はダムディン・スフバートル指揮のモンゴル軍と共に中国軍、次いでクーロンのウンゲルン軍を撃破し(ウンゲルンは同年にロシア国内で処刑)、同年7月にクーロンで人民政府の成立を宣言した。これは以前の自治政府と革命勢力による事実上の連立で、社会主義革命政党が活仏を戴く君主制人民民主主義体制という変則的な体制が採用された。しかし、外交・軍事面でソ連に依存するモンゴルでは徐々に左派勢力が強化され、1924年には活仏の死去により共和制のモンゴル人民共和国建国を宣言して、同年に党名を変更したモンゴル人民革命党による世界で2番目の社会主義政権がこれで成立した。
1938年のミュンヘン会談や1939年の独ソ不可侵条約は、ソ連と英仏の相互不信がナチス・ドイツを利した物であった。また、1939年5月には英仏がポーランド・ルーマニア・ギリシャ・トルコ・ベルギーに対する侵略に、英仏ソが連携して対応する提案が行われたが、ソ連は拒否した。結果として1939年9月にドイツのポーランド侵攻で第二次世界大戦が始まると、ソ連は不可侵条約の秘密議定書に基づいてポーランド東部を占領・併合した。ポーランド政府はロンドンで亡命政権を作ってソ連と敵対し、英ソ両国間の新たな火種となった。ソ連は続いてフィンランドに侵攻して冬戦争を開始したが、イギリスは自らと同じ資本主義・民主主義国家のフィンランドに同情的で、これは国際連盟からのソ連除名へとつながった。
1941年6月の独ソ戦開始後、ソ連はイギリスの孤軍奮闘状態となっていた連合国側に参加し、相互支援を行った。1941年のイラン進駐はイギリスとソ連が協調して行ったものである。しかし、労働党も参加した挙国一致内閣の首相となったチャーチルは、ナチス・ドイツ打倒のためにソ連は利用するものの、その反共主義は変えず、これを承知しているスターリンもチャーチルを警戒していた。両国間にはポーランド問題やその他の問題が山積しており、関係は必ずしも良好ではなかった。1944年のモスクワ会談(en:Moscow Conference (1944))でチャーチルは東欧諸国におけるイギリスとソ連の勢力関係をパーセントで表した表を提示したが、合意は得られなかった。
ドイツは1941年12月のモスクワ攻略戦失敗の後、1942年夏にブラウ作戦を発動したが、この戦争での再遠到達点の一つであるカフカース山脈のエルブルズ山登頂を果たすにとどまり、カフカース地方の油田地帯の制圧とヴォルガ川の水運遮断は1943年1月にスターリングラードで包囲されたドイツ第6軍が降伏して完全に失敗した。このスターリングラード攻防戦と、続くクルスクの戦いは戦争全体の転換点となり、1944年にはレニングラード包囲戦にも敗れたドイツ軍の退却と、それを追撃するバグラチオン作戦の成功によるソ連軍のドイツ領内侵攻が起こった。リッベントロップ外相はソ連との和平を求める工作を継続していたが、ヒトラーの拒否にあい失敗している。1945年にはベルリンの戦いが開始され、ヒトラー自殺後の5月2日にベルリンはソ連軍に占領された。5月8日にドイツは連合国に無条件降伏をした。ドイツ軍による占領地での残虐行為への報復感情から、ベルリンでは赤軍による暴行や略奪が頻発した。これはドイツ人の反ソ感情を新たにかき立てた。
戦争の勝利でソ連は首都ベルリンの西部(西ベルリン)を除くドイツ東部地区を占領した。旧ドイツ領北東端の東プロイセンの北部はロシア社会主義共和国カリーニングラード州として併合し、それ以外のプロイセンやシュレジェンなど(旧ドイツ東部領土、ポーランドにおける回復領)は後に社会主義化したポーランドへ編入させた。
戦後もポルトガルはアメリカによる反共同盟の一角となり、アゾレス諸島の米軍基地供与は1951年の相互防衛協定で固定化され、1955年にはスペインと同時の国際連合加盟に成功した。これはアメリカが強く支持し、ソ連が拒否権行使での加盟阻止を断念したためであった。
ポルトガルとソ連の関係が変化したのは、スペインと違って大戦後もアフリカ大陸に広大な植民地を維持し、さらにこれに固執しようとしたサラザール政権の政策が原因であった。1956年にアミルカル・カブラルがギニア・カーボベルデ独立アフリカ党(PAIGC)を結成したポルトガル領ギニアが先がけとなり、1961年にはアンゴラのアンゴラ解放人民運動 (MPLA)が、1964年にはモザンビーク解放戦線(FRELIMO)が独立を目指す武力闘争を開始した。これらの組織はマルクス主義を掲げ、キューバを通じてソ連からの武器供与や軍事教育を受けた。ポルトガル側はアメリカの軍事支援を受けて対抗したが、政府側の支配地域は徐々に狭まった。また、アジアでは1961年にソ連の友好国であるインドがゴアに侵攻し、ポルトガル守備軍が降伏した。東ティモールでも東ティモール独立革命戦線(FRETILIN)による独立闘争が続けられた。
最前線で苦戦を続けるポルトガル軍の将校には、国家防衛警察(PIDE(英語版))による強圧的な治安維持に腐心するサラザールや、1968年の彼の引退後に政権を継承したが内外の問題を解決できないマルセロ・カエターノ首相への不満が高まった。1974年4月25日、アントニオ・スピノラ将軍をリーダーに担いだ左派系の青年将校がクーデターを実行し、首都リスボンはほぼ無血で反乱軍が制圧した。
その後の好景気もあって共産党は衰退したが、1929年の世界恐慌後の大不況を機に再び勢力を伸ばした。共産党はコミンテルンの指示もあり社会ファシズム論を主張し、議会主義を維持し政権維持のため資本家と妥協する社会民主党を激しく攻撃した。一方で同様に勢力を拡大した国家社会主義ドイツ労働者党(ナチ党)については、「ナチスは社会民主党の組織を破壊するがゆえにプロレタリア独裁の先駆である」「ナチスの政権掌握は必至であり、その時共産党は静観するであろう」と、コミンテルンもドイツ共産党も楽観論で統一されていた。
1933年1月、ドイツでアドルフ・ヒトラー政権が成立すると一変した。2月に発生したドイツ国会議事堂放火事件後の大統領令で共産党を事実上非合法化し、3月には全権委任法を成立させ、ナチ党による強力な一党独裁体制を短期間で整えた(ナチ党の権力掌握)。イデオロギー的に全く相容れず、更に「ゲルマン民族の東方生存圏」として自らの領土への侵略を主張されたソ連はこの状況に激しく反発した。1935年にはドイツでの失敗を理由にして社会ファシズム論の誤りを認め、世界各地の共産党に社会民主主義政党や自由主義政党との協力による人民戦線結成の指令を出した。
しかし、英仏に不信感を持つスターリンはドイツとの外交関係断絶は選択せず、英仏の支援を受けた「反共十字軍」のドイツからの攻撃を回避しようと考えた。
ハンガリーは第一次世界大戦後の混乱を経て、1919年に世界で二番目の社会主義国家ハンガリー評議会共和国が成立した。ハンガリー共産党の指導者クン・ベーラをはじめとする指導者はロシアの捕虜となっており、彼らはハンガリーに対するソ連の援助を期待していた。しかしソ連からの援助は得られず、ハンガリー・ルーマニア戦争で共和国は崩壊し、かわって権威主義的なホルティ・ミクローシュによるハンガリー王国が成立した。社会主義政権時代の赤色テロは国民や指導者に根深い反共精神を植え付け、ハンガリーがソ連を承認したのは1934年になってからだった。
第二次世界大戦期のハンガリーはドイツと協調して領土拡張につとめ、防共協定や独ソ戦にも参加した。1944年になってソ連軍がハンガリー領内に侵攻すると、ホルティはソ連に休戦を申し出た。この動きはドイツに察知され、パンツァーファウスト作戦によってホルティは失脚、親ドイツの矢十字党政権がソ連との戦闘を続けた。ソ連はハンガリー共産党や独立小農業者党などの勢力を結集し、ハンガリー国民臨時政府を樹立させた。また、当時ハンガリー領であったカルパティア・ルテニア(en:Carpathian Ruthenia)にはザカルパート・ウクライナ政府を建国させた。12月29日からはブダペスト包囲戦を開始し、翌年1945年2月13日まで続く激しい戦いとなった。ハンガリーには油田があったため、ヒトラーは春の目覚め作戦によって奪回しようとしたが失敗した。
アルバニアは経済相互援助会議(SEV、コメコン)やワルシャワ条約機構(WTO)に参加し、東西冷戦で東側社会主義陣営の忠実な一員となった。
ところが、ホッジャが忠誠を誓ったスターリンが1953年に死去し、1956年にはその後継者のフルシチョフがスターリン批判を行い、ソ連が「非スターリン化」路線や西側陣営との平和共存外交に踏み出すと、ホッジャは今度はソ連を「修正主義」と強く非難し、両国関係は一気に冷え込んだ。同様の理由で毛沢東の中華人民共和国がソ連を批判して中ソ対立が明確になるとホッジャは中国側に付いた。アルバニアは1961年には「社会帝国主義」のソ連と断交し、1962年にはコメコンやWTOから事実上脱退した。中国が国連代表権を持たなかった当時はアルバニアがその代弁者となり、1971年にはアルバニア決議で中華人民共和国が中華民国(台湾)に代わって国連代表権と安全保障理事会の常任理事国の席を獲得したが、この時にはブレジネフ政権のソ連は決議に賛成した。しかし、ホッジャの激しいソ連への拒絶は変わらなかった。
1972年のニクソン訪中以降を契機として毛沢東時代末期から始まった中国共産党とアルバニア労働党の路線対立が1976年の中国での大激動、すなわち毛沢東死去、文化大革命の事実上の終結、鄧小平の復権による改革開放路線への転換で決定的になった後も、アルバニアからのソ連批判は続いた。
1956年に起きた第二次中東戦争(スエズ動乱)でイギリスはソ連が支援するエジプトのナセル政権に外交的敗北を喫し、スエズ運河を失った結果、世界各地での植民地支配そのものの維持が困難となったため、一層の対米依存が進んだ。なお、1962年から1963年にはフィルビーがソ連に亡命し、一方でプロヒューモ事件でハロルド・マクミラン保守党政権が致命的な打撃を受けるなど、イギリス政治にソ連の情報網が大きく関与する出来事が重なった。
1975年にはアメリカと東欧も含めたヨーロッパも参加した全欧安全保障協力会議(CSCE)によるヘルシンキ宣言が締結された。このヘルシンキ宣言は第二次大戦の結果定められた国境の不可侵を認め、ソ連や西欧諸国の安定化を定義した一方、ソ連国内での人権問題などにも影響を与えた。また、フランスが西ドイツを巻き込みながら主導権を取った欧州共同体(EC)もソ連との経済協力を進める一方、1980年代にソ連が中距離ミサイルSS20を配備した時には西欧各国の政府は反発し、アメリカが対抗策として行った同種のパーシング・ミサイル配備を認め、その際に各国内で起こった広範な反核運動には屈しなかった。
1985年3月にゴルバチョフがソ連共産党書記長に就任した時、イギリスは強く反共主義を唱えた保守党のマーガレット・サッチャー政権だったが、書記長就任前にイギリスで会談した経験からサッチャーはゴルバチョフを高く評価し、早期から好意的な反応を示した。1986年4月にチェルノブイリ原子力発電所事故が発生し、ゴルバチョフ政権がペレストロイカやグラスノスチを提唱してソ連社会の改革を進めると、イギリスは積極的な支援を行った。結果として、西欧諸国による対ソ接近の先行が、東ヨーロッパ諸国の民主化や冷戦の終結を早めた。