灯台
1866年5月にアメリカ、イギリス、フランス、オランダの4ヶ国と結んだ改税約書(租税条約、江戸条約)で8ヶ所、1867年4月にイギリスと結んだ大坂約定(大坂条約)で5ヶ所の灯台を整備することが定められた(これら13の灯台を「条約灯台」とも呼ぶ)。明治維新による政権交代のため着工が1年遅れたが、順次建設された。これらの設計・建設には、お雇い外国人であるリチャード・ヘンリー・ブラントンやレオンス・ヴェルニーなどが携わり、日本人技師の藤倉見達や石橋絢彦などが技術を学んだ。
その後、海運の発展とともに航路標識の整備も進み、第二次世界大戦直前期には400基を数えるようになったが、依然として諸外国の水準とは隔たりがあり、「ダークシー」と呼ばれる状況は続いた。昭和初期になっても伊豆諸島の式根島では私設灯明台が建てられている。だが、太平洋戦争中は灯火管制とカモフラージュで本来の役目は果たしにくかった。戦後の高度経済成長期に飛躍的に増加し、2004年4月1日時点で全航路標識総数は5,600基、うち灯台だけで3,348基となっている。その後はレーダーや全地球測位システム(GPS)の活用で廃止される灯台も相次ぎ、2020年度末には3125基へ減った。
燈台事務の所管に関しては、例えば横浜の灯台においては、外国事務官の所掌となったのが1868年1月。工部省や逓信省の燈台局などを経て、海上保安庁燈台局(現在の海上保安庁交通部)の所管となったのは戦後の1948年5月であるという。