国際サッカー連盟
FIFA誕生時から、第一次世界大戦時の中断を除いて毎年開催されていたが、1932年第21回スウェーデン首都ストックホルム総会から2年に1回の開催となった。第二次世界大戦時の中断後も2年に1回開催のままだったが、多くの問題に関して決定する事項が増えたため、1998年以来、毎年臨時総会が開催されるようになった。そして、2004年のパリ総会から毎年の定期総会が導入された。FIFA総会は、FIFAの定款および各規則を実施適用される方法に関する決定を下す。必要があれば、定款および各規則の改正を行う。また、年次報告書を承認し、新加盟協会の協議の受諾を決定、FIFA会長選挙などの選挙やW杯開催国決定投票を実施する。
FIFAワールドカップ開催国決定は、初期から1974年W杯・1978年W杯・1982年W杯3大会同時開催国決定まではFIFA総会での投票で決定していたが、1986年W杯開催国決定以降、FIFA理事会(のちのFIFA評議会)のFIFA理事投票で決定する方式に変更されていた。その後、2010年12月2日の2018年及び2022年W杯開催国投票まで、FIFA理事会のわずか24名のFIFA理事の投票(会長は同数の場合のみ1票投じる)で決まる方式だったため、買収工作も容易だった(2015年FIFA汚職事件参照のこと)との反省から、2018年6月13日の2026年W杯開催投票からFIFA総会(FIFA Congress)での開催立候補国を除く全加盟協会での投票方式に再び変更された(FIFA Statutes2016年版P28の28 Ordinary Congress agendaの2.のs )。また、従来の不透明なW杯招致手順を明確化し、各段階で審査プロセス等を公式発表していくとした。
FIFAは当初、1国1協会(=1代表)を原則としていたが、次のような経緯で地域の協会も認可するようになった。FIFA創設の翌年、1905年にイングランドが参加するまでは、「近代サッカーの母国(The home of Football:FIFA公式呼称)」としての優位性と、イギリス以外の国家との格段の実力差を主張したイギリス帝国は、FIFAに参加しなかった。
サッカーの母国としての優位性とは、世界に先駆けて次の活動を行っていたことである。近代サッカーは1863年のイングランドサッカー協会(FA)とロンドンの12クラブによる統一ルール作成により誕生し、英国本土に広がり、大英帝国の船員・鉄道技術者・水兵たちなどによって世界中に広がった。
さらに1882年、英本土4協会は国際大会を開くために統一ルールを作る団体、国際サッカー評議会を組織した。翌年の1883年から英本土4協会が参加するブリティッシュ・ホーム・チャンピオンシップ(当初はホーム・インターナショナル・チャンピオンシップ(ホーム国際選手権))と呼ばれる世界初のサッカー単独の国際大会を毎年開催することになった。このように、英本土4協会はFIFA設立以前からそれぞれが独自に活動していた。イギリス以外の国家との格段の実力差とは、当時すでにプロリーグがあったイングランドのアマチュアチームが、オランダやフランスに遠征しても、相手チームに対し二桁の得点を挙げるほどの実力差のことである。
2017年11月7日、2026年W杯招致手引書を発表し、開催立候補国のコンプライアンスや施設面、人権への配慮、コストや収益などを評価すること、そして評価の比重は、スタジアムが35パーセント、交通が13パーセント、チケット収入・商業収入・コストが各10パーセントなどとした。ワールドカップ招致活動の明確な禁止事項を定め、買収工作や不適切な贈答品、W杯招致に向けたサッカー振興プロジェクトおよび親善試合開催などを禁じた。2017年11月30日の2026年W杯開催立候補国締め切りまでに立候補したカナダ・メキシコ・アメリカ(3か国共同開催)とモロッコ(単独開催)が、2018年3月16日の開催提案書(Bit Book)提出締切日までに開催提案書を提出。カナダ・メキシコ・アメリカの3か国共同開催提案書とモロッコの単独開催提案書を、招致手引書の評価基準のもと評価手順にのっとり評価し、問題ないということで両候補を受け付けた。2018年4月から、FIFA評価タスクフォースが両候補を現地視察し、5月30日、両候補の事業計画のヒアリングおよび質疑応答、31日に両候補のW杯招致委員会のプレゼンを受けたあと、上記の評価基準および評価手順にのっとり2026年ワールドカップ立候補国評価レポートを作成、6月1日に公表した。レポートでは、最低条件を2点に設定して5点満点で評価。両候補ともに合格ラインを超えたものの、3か国共催側は4点、モロッコ側は2.7点であった。さらに、開催経費や入場券販売、警備などを含めた総合評価は3か国共催側が500点満点中の402.8点で、モロッコ側は274.9点であった。大会関連施設およびインフラは、3か国共催側は「すでに運営可能なレベル」で、モロッコ側は「大会関連施設のほとんどが新設で大幅なインフラ整備が必要」と記述された。
1904年5月21日、フランスの首都パリで、フランス、オランダ、スイス、デンマーク、ベルギー、スウェーデン、スペインの7か国(実際にはスウェーデンとスペインは会議に出ることができず、デンマークとフランスが代理を務めた)が集まり、世界のサッカー統括組織設立の会議を開催した。同年5月23日までの3日間で組織名を「国際サッカー連盟(略称:FIFA)」と決定した。わずか28名のFIFA総会(FIFA Congress)は、フランスのスポーツ統括団体USFSA(Union des Sociétés Françaises de Sports Athlétiques)のフットボール委員会幹事(フランス体育連盟書記長)のロベール・ゲラン(フランス人)を初代FIFA会長に選出した。このときゲランは28歳であった。
任期はわずか2年だったが、その間に、英国本土4協会(地域協会認可の経緯の項で後述)、ドイツ、オーストリア、イタリア、ハンガリーの合わせて8つの国と地域の協会が、FIFA設立翌年の1905年に加盟した。欧州以外では第2代FIFA会長ダニエル・ウールフォール(イギリス人。イングランドサッカー協会会長も兼務)時代に、南アフリカが1909年に加盟したのが最初である。
誕生したばかりのFIFAには実行力も資金もなく、パリの中心街のビルの一室で運営していた。1921年に第3代FIFA会長に就任したフランス人のジュール・リメは、同じくフランス人の側近のアンリ・ドロネー事務総長(General secretary)とともに、就任直後からサッカー単独の世界大会実現のために尽力した。
例えば、EAFF E-1サッカー選手権2017で男子決勝ラウンドの会場となった味の素スタジアムは、味の素が大会の公式スポンサーであったため、正式名称の「東京スタジアム」ではなく、命名権名称である「味の素スタジアム」がそのまま用いられた(一方で、同じ大会の女子決勝ラウンドの会場であったフクダ電子アリーナは、正式名称である「千葉市蘇我球技場」が用いられた)。なお、命名権名称を用いた公共施設名についてはこれら規定が適用されないこともあり、例えば味の素スタジアム前交差点は味の素スタジアムを東京スタジアムと呼称する場合でも名称が変更されることはない。
なお、FIFAのこのルールにおいては、商業制限区域内での地元企業による商業活動(バーやレストラン、コンビニエンスストアなど)は「制限されるべきではない(通常通りの営業・看板の掲出ができる)」としている。
その後、会長選挙総会で加盟全協会が投票を行う。なお、サッカーの強さや規模、影響力に関係なく、投じられるのは1協会につき1票のみである。協会所属の代表者本人のみに投票権があり、代理人および手紙による投票はできない。またFIFA理事は、任期中は協会の代表者にはなれない。会長選挙は秘密投票で行われ、投票用紙を投票もしくは電子投票で投票することができる。大多数が投票用紙での投票を支持している場合は、投票用紙で行い、加盟協会は英語のアルファベット順に呼ばれる。2015年現在、会長選挙の投票は投票用紙で行われている。初回の投票では、3分の2以上の票を得た最多得票者1名がFIFA会長となる。最多得票者が3分の2以上の票を得なかった場合、会長候補者が3人以上いれば最少得票者を除いて再投票を行う。会長候補者が2人の場合は、そのまま再投票を行う。再投票で、半数を超えた最多得票者1名がFIFA会長になる。半数を超えなかった場合、この時点で会長候補者3人以上残っていれば、最少得票者を除いて再投票を行う。会長候補者が2人の場合はそのまま再投票を行う。以後、半数超えの最多得票者1名が出るまで同様の手順を繰り返し行う。
Jヴィレッジ内のJFAメディカルセンター設置(残りの整備費約3億7,000万円と運営費および維持費は、JFA負担)