住所
平安京以来の長い歴史を持つ京都市の旧市街地においては、「通り名」を用いた独特の住所表記法がある。例えば、京都市中京区「寺町通御池上る」上本能寺前町488番地というように、通り名の後ろに町名を表記するのが正式である。これらは京都市の住民基本台帳においても用いられている。また、京都市中京区「寺町通御池上る」などのように町名・地番を省略するのが慣習上の通例である。これは多数ある町名を覚えなくとも、通り名さえわかれば場所を特定できるという利便性によるものである。
また例えば京都市中京区油屋町など、異なる通りに同一町名が存在する場合は、通り名がなければ場所が特定できない。ただし郵便番号は別々に振り分けられているため、蛸薬師通の油屋町と柳馬場通の油屋町では番号が異なり、郵便物が配達されないということはない。ネットショッピングやカーナビゲーションなどはこの通り名に対応していないものもあり、京都市在住者には戸惑いの声もある。
日本では住所をコード化する体系が複数併存している。
各人の住所の決定の基準には、本籍や住民登録といった形式上の条件を基準として住所を定める形式主義と、各人が実質的に生活の中心としている場所を住所とする実質主義がある。
日本の旧民法人事編262条は形式主義を採用していた(「本籍地」を民法上の住所としていた)。
これに対して、フランス民法などは実質主義を採用している。現行の日本の民法も「各人の生活の本拠をその者の住所とする」(民法第22条)として実質主義を採用している。住民基本台帳法(旧・住民登録法)では各人は転居届や転入届を提出する際に住所を届け出るものとされており(住民基本台帳法第22条・第23条)、各人の住所は住民基本台帳に記載されることになる(住民基本台帳法第7条第7号)。ただし、住民票の記載・消除・修正などは各人の届出または市町村長などの職権で行うものとされている(住民基本台帳法第8条)ため、現実には届出などにより住民票に記載された場所と、実質的に生活の本拠となっている場所(民法上の住所)とが一致しない場合がある。したがって、住民基本台帳法(旧・住民登録法)による住民票の住所は、民法上の住所との関係では「ただ事実推測のため一応の資料となり得るにすぎない」ものと考えられている。判例も転出届の事実があっても実質的な生活の本拠の移転がなければ民法上の住所が移転したものとすることはできないとしている(最判 1997年8月25日 判例時報 1616号52頁)。
メキシコでは大きな都市は地区(colonia, barrio, pueblo など)に分かれていることが多く、街路名だけでなく地区名を記すところに大きな特徴がある。街路名と番号に続けて、建物名などがあればそれを書き、さらに地区名が記される。たとえば在メキシコ日本大使館の住所は「Paseo de la Reforma 243, Torre Mapfre Piso 9, Col. Cuauhtémoc, Alcaldía Cuauhtémoc, Ciudad de México, México. CP 06500」となっているが、「Paseo de la Reforma」(レフォルマ通り)が街路名、243が街路番号、「Torre Mapfre」がビル名(Piso 9 = 9階)、「Col. Cuauhtémoc」が地区名、「Alcaldía Cuauhtémoc」がクアウテモク区である(CP = Código Postal、郵便番号)。