日本の金貨
金貨の流通状況は、下表の通り 。下表からは、貿易赤字および円の下落による金貨の海外流出(輸出)が、いかに激しいものであったかが窺える。旧金貨は発行高の8割以上、新金貨も発行高の7〜8割が海外に流出した。また、国内残高も、その大半が正貨準備として日本銀行に保管され、市場で流通したものはごく一部であった。このような状況は、「金貨の流通なき金本位制」とも呼ばれた。なお今日、収集品としての金貨が、発行枚数のわりに高価で取引され、海外からの里帰り品が多く、状態も未使用から極美品のものが多いなどの理由は、こうした当時の金貨流通状況によるものである。
その後の昭和17年(1942年)の日本銀行法では「当分ノ内貨幣法第二条ノ規定ニ依ラザルコトヲ得」とされたが、この時限措置は以降解除されることは無かった。
第二次世界大戦後の新円切替後、大幅なインフレーションに見舞われ、1949年(昭和24年)以降ドッジ・ラインにより1ドル=360円の固定相場にペッグされ、またアメリカは1934年(昭和9年)から政府の金買入価格を1オンス=35ドルに定め、1944年(昭和19年)の国際通貨基金の協定でもこの金・ドルレートが成立したことから、金1グラムは405円(1円=2.47ミリグラム)となった。日本では金管理法(昭和28年法律第62号)第四条「前条の規定により政府が金地金を買い入れる場合の価格は、国際通貨基金協定第四条の規定による価格の範囲内で主務大臣が定める」により買入価格は金1グラムにつき405円と定められ、貨幣法第二条の金平価との乖離は著しく拡大し条文は完全に死文化した。1971年(昭和46年)8月15日にリチャード・ニクソン大統領はドルと金との兌換停止を発表し、1971年(昭和46年)12月18日には十ヶ国蔵相会議で合意されたスミソニアン協定で金1オンス=38ドルとドル平価が切り下げられ、円は1ドル=308円と切上げられるなど固定相場制が揺らいだ。