カップ麺
日本では少数であるが、電子レンジ調理専用商品(日清食品「U.F.O.」・どん兵衛「NEXT GENERATION」シリーズなど)や熱湯調理/電子レンジ調理のいずれか選択可能な商品(「カップヌードル マイ・レンジタイム〈旧・カップヌードル レンジスタイル〉」シリーズ)のように電子レンジで調理可能な商品も2000年代以降存在する。それ以外のものは電子レンジ調理不可とパッケージに記載されている。米国など日本国外で販売されているものは "microwavable"(電子レンジ調理可能)と明記されたものが多く存在する。
航空便の機内食用に作られたもの(日本航空の「うどんですかい」や全日本空輸の「とびっきりおうどん」など)では、気圧の低い飛行機内で沸かされた低温のお湯でも麺が戻るような特別の製法で作られている。これらの低圧調理可能製品は、登山時などでも高山食・非常食として利用可能である。
調理時間の計測には専用のタイマーもあり、スマートフォンでも、ラーメンタイマー(カップ麺タイマー)のアプリが多数存在する。ほとんどのカップ麺の蓋は紙系だと一度剥がしてしまうと再封緘が難しくなり、通常は調理中は別の物体(書籍など)での補助を必要とすることが多い。このためにカップ麺の補助用のマスコットアイテムが販売されており、一部は調理時間計測用のタイマーを兼ねているものもある。「テレコマ戦士 どんぶりマン」のように実在するカップ麺のモチーフを取り入れたアイテムも存在する。日清食品は本目的のカップヌードルモチーフの変形ロボアイテム「カップヌードルロボタイマー」をカップヌードル発売40周年にあわせて企画・製造し、プレゼント商品として流通させている。
カップ麺のうち、その多くは麺も調味料も具となる乾燥したかやくも一つのカップ内にまとめて封入されており、その調理は熱湯を注ぐだけで完了するが、後述するように調味料やかやくが小袋に入れられ別添されていたり、カップ焼きそばに代表されるように麺を湯戻しの後に湯切りしてカップ外に捨てるものやその湯を他の容器に移してスープとするものなど、多様なバリエーションも存在する。またバリエーションの一端として電子レンジで加熱調理を行うタイプも存在する。
この製品のカップは調理器具であると同時に食器でもあり、また商品として商店で陳列されるための意匠を凝らしたパッケージ、消費者が購入後に家庭などで食品である麺を保管するための保存容器を兼ねている。
カップ化される麺食品はラーメンやうどんなどの日本やアジア地域になじみの深い小麦麺のほか、欧州で発達したパスタや、アジアで発達したビーフンやフォーといった米麺など、およそ麺類すべてに及び、製造・販売する企業並びに製品は多岐にわたる。油で揚げたりフリーズドライで乾燥させる加工が可能であればカップ麺とすることが可能である。今日では様々な麺類のカップ麺が様々な国で生産されており、日本国内でも海外で販売されているものを含む様々な麺食品のカップ版を入手することができる。ただし製品化する上で具が麺と一緒に調理できる必要性や様々な理由から、簡略化されたり別の具材が用いられたりなど、様々な試行錯誤や工夫が凝らされている。
また箸に馴染みのない地域ではフォークを使って食べる消費者のために日本国外向けの製品では国内商品に比べると麺の長さが短くなっているものがあるなど、同じ銘柄の製品でも販売地域によって消費者の嗜好に合わせた変更が加えられたものも存在する。
2008年10月に、日清食品製の「カップヌードル」「CO・OPヌードル」、 グループの明星食品製の「CO・OPカップラーメン」から防虫剤成分のパラジクロロベンゼンが検出され、「カップヌードル」を食べた消費者が健康被害を起こす騒ぎが発生した。日清食品や警察、保健所などで調査の結果、工場などにパラジクロロベンゼンはなく、防虫剤の近くで保管され、成分がカップ麺に移行したものと結論が出された。それ以降、防虫剤などと一緒に保管しないよう注意書きがなされている。
また前述の通り、カップの物理的強度は比較的低く、ほとんどのカップ麺に注意書きにも破損しやすい旨が記載されていたり、輸送梱包用のカートンなどの扱いは明確にこわれもの扱いとなっている。
日本全国で発売されている一部の商品では、東日本と西日本など地域別でそれぞれ味付けを変えているケースもある(「どん兵衛」や「赤いきつねと緑のたぬき」など)。また、地域限定発売の商品もある。なお、カップ麺の購入量第一位は青森県である。
2000年前後からカップラーメンにおいてコンビニエンスストアを中心に地方色を強く出した「ご当地ラーメン」や「青葉」など有名店の味を再現・類似した「ご当店ラーメン」を取り入れるなどバリエーションが拡大し、当時180円以上と区分された高品質・高価格帯の商品群が活性化した。
市場占有率は長いこと各社の主力ブランドである「カップヌードル」や「赤いきつね」など初期に登場したナショナルブランド (NB) 商品が上位を占めてきたが、2008年に原材料費などの高騰で大手メーカー製品の売価が上がったことで、カップヌードルは値上げ前比-52%と半減した。その影響で、安価で展開している大手スーパーチェーン自社プライベートブランド (PB) 商品やメーカー各社のオープンプライス (OP) 商品の種類が急増し、売上を大きく伸ばした。
のちにカップヌードルに関しても「大盛サイズ」を製造しこの潮流を追随する。一方、L層(女性客や年少者)向けに、通常の半分程度のミニサイズ商品(おおむね麺量30g程度)の個包装麺やミニカップ麺も東京拉麺株式会社より販売されている。
1972年のあさま山荘事件の際、機動隊員が寒さの中、非常食として配られたカップヌードルを食べている姿がテレビの生放送でたびたび放映されたため、カップ麺が日本全国に認知され普及するきっかけとなった。
欧米市場においては、発売当初には箸の文化が浸透していなかった関係上、カップヌードル発売当初には、折りたたみ型のフォークが付随している商品が国内でも存在していた。現在でも外国市場製品には、これに類したフォークが貼付されている商品が存在する。また、その関係から発売当初カップ麺を購入した際に、割箸ではなくプラスチック製のフォークを別途添付して販売されていた時期がある。