岩田規久男
『企業金融の理論--資本コストと財務政策』(日本経済新聞社、 1973年)
『金融』(東洋経済新報社、 1983年)
『財政と金融』(放送大学教育振興会、 1986年)
『金融論』(放送大学教育振興会、 1991年/第2版、 1999年/第3版、 2004年)
『土地税制の理論と実証』(東洋経済新報社、 1993年)
『デフレ不況の実証分析-日本経済の停滞と再生』(東洋経済新報社、 2002年)
『日本再生に「痛み」はいらない』(東洋経済新報社、 2003年)
『ゼミナール経済政策入門』(日本経済新聞社、 2006年)
岩田は著書『デフレの経済学』において、これまでの経済学があまり想定してこなかったデフレーションという現象を一般大衆に分かりやすく説き、かような状況から日本経済を救う為には、日銀による長期国債の買い切りオペや、人々の期待に働きかけるべくインフレターゲットを設定する必要があるということを主張した。
岩田の「期待を変化させる金融政策」について、小宮隆太郎は「期待の変化が波及するルートが不明である」と指摘している。岩田の恩師であり、かつて日銀理論を鋭く批判した小宮は、『金融政策論議の争点-日銀批判とその反論』で「日銀への嫌がらせ」などとインフレターゲットや量的緩和の効果を否定しており、岩田が編著者となった『金融政策の論点―検証・ゼロ金利政策』に収録された「百鬼夜行の為替・金融政策議論を正す」の中で「私は、現在の金融政策はほぼ100点だと思う」(p.15)と述べた上、「見当はずれの日銀バッシング」の中では「不況脱出に必要なことは(中略)構造改革・規制緩和を積極的に進めること」(p.62)と主張しており、岩田の主張には批判的であり、岩田自身も小宮同様「構造改革・規制緩和を積極的に進めること」は必要であるがまずはデフレをとめることが先決と解釈している。
ただしそうしたインフレを抑えるためにインフレターゲット政策がNZを始め他の国では導入されているため当該指摘について岩田自身は反論と解釈していない。 また、物価が上がらないうちは日本銀行と政府を併せた広義政府部門が、通貨発行益をインフレというペナルティ無しで享受できるわけであり、財政支出を通貨発行益で賄えば将来の金利負担の恐れなく財政健全化が達成できることになり、いずれにせよ国民の利益となる政策であるから反対する理由とはならないとの再反論がなされている。実際には、通貨発行益を用いた広義政府部門の支出による超過需要がまさに物価を上昇させる経路となるため、速やかに物価が上がると予測される。
その後、安倍首相による日銀執行部の人事の大幅な入れ替えが行われ、日銀の旧体制派の理論を支持する執行部は一掃された。白川方明、日本銀行など参照。また、黒田東彦総裁による大胆な量的緩和が実行され、2013年度末にはインフレは1.3%にも達し、日銀の旧体制派の理論はほぼ否定された。海外の主要国のほとんども量的緩和を積極的に実行し、デフレを注意深く阻止しており、日銀の旧体制派の理論は国際的に見てもすでに強く否定されている。量的金融緩和政策など参照。