後者の抗弁
通説・判例は修正無因説をとっている。最高裁昭和43年12月25日大法廷判決(民集22巻13号3548頁)は、原審の大阪高裁が、訴外B・C間の原因関係が消滅したからBに手形上の権利が復帰するとした法律構成は是認することはできないとしつつ、AがCの請求を拒絶できるという結論においては正当であるとして是認し、上告を棄却した。すなわち、Cは手形を保持する正当の権原を有しないから、手形上の権利を行使すべき実質的理由を失っており、たまたま手形を返還せず手形が自己の手元にあるのを奇貨として、自己の形式的権利を利用して振出人Aから手形金の支払を請求することは権利の濫用に該当し、手形法77条、17条ただし書の趣旨に徴し、振出人Aは所持人Cに対し手形金の支払を拒むことができるものと判示した。
これは、手形法による無因説に基づく所持人保護をすべての場合に認めると、手形金の二重取りを許す結果となることから、権利濫用禁止の原則を手形関係に適用したものである。
上記判例によれば、Cが満期においてAに対して手形上の権利を行使することはできず、AはB・C間の原因関係の消滅を理由として(後者の抗弁)、Cの請求を拒絶することができる。