鉄道車両のモニタ装置
導入することによる主なメリット・デメリットは以下のとおり。
東日本旅客鉄道(JR東日本)においては、1992年以降同様の装置をJR東日本209系電車などが搭載したほか、車両の各種制御伝送情報系統を統合しシステム化することにより、電気配線の大幅な削減による軽量化、メンテナンスの省力化に寄与している。その後の発展型はTIMS (Train Integrated Management System) などとも称されている。ユニークなものでは東日本旅客鉄道(JR東日本)相模線用の205系に汎用パソコン (NEC FC-9800) を使用したシステム(MON5型)も存在した(現在はMONを改良したものに更新(MON3型))。なお、TIMSは基幹伝送路にアークネットを、機器接続伝送路にRS485を採用していたが伝達速度の低さ(10Mbps)から伝送容量が限界に達しつつあることからイーサネット(ethernet)にて各伝送路の容量拡大・速度向上を図ったINTEROSが発展形として登場した。
西日本旅客鉄道(JR西日本)においては、1991年(平成3年)の207系からモニタ装置の導入が始まった。機関車においては、日本貨物鉄道(JR貨物)のEF200形電気機関車、EF500形電気機関車(EF500形は試験のみで量産は見送り)から導入が開始された。