ラサ島鉱業所
ラサ島鉱業所従業員が去った後、空襲や艦砲射撃にしばしば見舞われたものの、坑道を利用した頑強な防御陣地の効果もあってラサ島守備隊の損害は比較的少なく、8月15日の終戦を迎えた。10月12日には米軍の接収を受けた後、14日にラサ島守備隊は島を離れ、ラサ島は無人島になった。
終戦後、沖縄はアメリカの統治下に入った。しかしラサ工業は1951年、ラサ島の鉱業権確認申請を提出した。申請は認められて1953年8月には通商産業省鉱山局長から証明書が発行された。一方、1956年4月16日、ラサ島は米軍の射爆場に設定され、沖大東島射爆撃場となった。1972年5月15日の沖縄日本復帰後も引き続いて米軍の射爆劇場として使用されていて、取り決めにより月15日、年間180日以内の範囲で米海軍の艦対地射爆撃訓練、空対地爆撃訓練が行われている。
日本復帰後、ラサ島はいったん国有地とされたものの、1937年にラサ工業株式会社に払い下げられた事実が確認されたため、ラサ工業の所有権が認められて1973年10月12日には民有地に訂正された。
1910年の第二回資源調査の結果、ラサ島のリン鉱石資源は恒藤の予想を上回る有望なものであることが明らかとなった。また第二回資源調査の頃、ラサ島の鉱業権問題に大きな進展があった。ラサ島のリン鉱石について横浜のとある外国商館が情報を入手し、その情報をもとにロンドンの某シンジケートがラサ島開発に乗り出そうとしていることが明らかになった。
国内で鉱業権問題でもめている間に貴重な資源を外資にさらわれてはたまらないと、恒藤は鉱業権取得へ向けて積極的に動き出した。結局、水谷新六には示談金を渡したと考えられ、玉置側の資料によれば、玉置三右衛門にも20万円の示談金が支払われたという。また九鬼紋七は後に設立されるラサ島燐鉱株式会社の取締役になっている。こうして1911年1月にはラサ島の諸権利は全て恒藤が所有することになった。
ラサ島での事業開始に際して高田商会からの資金援助を受けていたため、採掘された鉱石は高田商会を通じて販売されることになった。しかしラサ島から採掘されたリン鉱石の輸送が始まっても肝心のリン鉱石が売れなかった。肥料会社各社は様々な理由をつけてラサ島産のリン鉱石の購入を拒んだ。恒藤は各肥料会社間で「不買同盟」が結成されたと回想している。
肥料会社が業界に新規参入したラサ島のリン鉱石の購入に難色を示した理由としては、まず当時、リン鉱石はほぼ全量輸入に頼っていて、しかも輸入は三井物産が独占的に行っていたため、原料の独占的な供給のもとに成り立っていた業界に原料供給先として新規参入すること自体が困難という事情があった。
またラサ島のリン鉱石自体にも弱点があった。ラサ島のリン鉱石はリンの含有量自体は35パーセント前後あって申し分なく、またフッ素の含有量が少ない点は良質といえたが、鉄礬土の含有量がクリスマス島やオーシャン島のリン鉱石よりも多い点が問題視された。また業界にはラサ島でリン鉱石が産出されるといっても一時的なものに過ぎず、継続的なリン鉱石の仕入れ先としての見込みは無いのではないかという疑いの目もあった。
様々な苦労を重ねつつ絶海の孤島での鉱山創業を進めた結果、1911年7月までには鉱山事務所、医局、宿舎などの建物。仮桟橋そして道路や軌道の建設が進められた。仮桟橋は島内に自生していたビロウを支柱としたものであった。大きな課題であった水に関してはとりあえず蒸留水場と水の溜め桶を整備した。そこで試験的に採鉱、輸送を開始しようとした矢先に2度に渡って台風に襲われ、仮桟橋を始めほとんどの建造物が壊されてしまった。一番の問題は海岸に設置していた蒸留水場が跡形も無く流されてしまい、水飢饉に直面したことであった。前述のようにラサ島には通信設備が無く、緊急事態を外部に知らせる術が無い。この時は大型台風襲来の情報を得ていた本社から台風通過直後に汽船を派遣したため、大きな混乱は避けられた。
これまで様々な困難の中、設営作業を行ってきた労働者たちは北陸地方出身者が多く、慣れない亜熱帯の気候に苦しんでいたところに台風の大きな被害を受け、多くが退島希望を出すに至った。やむなくラサ島では本社の許可を得ずして多くの労働者たちの離島を認めた。そこで四国、九州そして小笠原諸島等の出身労働者を補充し、復旧作業を急いだ。また労働者に対して独自の金券の給付を中止する代わりに預金通帳を交付して預金制とし、また作業工賃の出来高払いを導入して労働意欲の喚起を図った。工賃の出来高払いは作業効率アップに大きな効果があり、博打も次第に無くなっていった
台風シーズンが終わる10月には、台風によって破壊された建物等の復旧等も進められ、仮桟橋も完成した。こうして1911年の年末には少量ではあるが採掘したリン鉱石の輸送が開始された。