ぎふ長良川花火大会
元々、長良川流域を会場とする花火の大会は、2022年まで(実質は後述の理由により2019年が最後となった)は、7月下旬(原則最終土曜日)に中日新聞社が主催する「全国選抜長良川中日花火大会」(1957年創設)、8月初旬(原則第1土曜日)に岐阜新聞社が主催する「長良川全国花火大会」(1946年創設)と2つの花火大会が連続して開催する状態になっていた。この2つの花火大会はカレンダーの配置上、2週連続開催が基本であるため、一連の大会を「長良川花火大会」と呼称していた市民も多い。
しかし、2020年には基から2020年東京オリンピック・2020年東京パラリンピックの開催が予定されていたため、警備員の確保が困難になっていたためこの年に限っては中止にする予定だったが、五輪延期(2021年)に加え新型コロナウイルス感染症 (2019年)の感染拡大の影響や、警備負担の増大といった問題から2021年、2022年も両大会とも開催見送りが決定した。
この2つの花火大会を2023年夏に統合し、新しい花火大会の実現へ向けて、中日・岐阜の両新聞社と、岐阜市、岐阜商工会議所が中心となった実行委員会によるプロジェクトチームが設立され、「オール岐阜体制」による花火の祭典実現へ向けて動くことになった。
花火大会の統合に際しては、岐阜新聞社長・矢島薫が「岐阜市と岐阜商工会議所から、市全体の名物として花火大会を残すには、2大会を統合し一本化したほうが一番の策ではないかとの提案があり、ありがたい話であると考えた」としている。また岐阜市民や観光業関係者からも花火大会の統合に関しての歓迎の意見が寄せられている。
今後大会は原則として山の日に当たる8月11日を基本の開催日とし、長良川の右岸に「応援団席」と称した有料観覧席を設け、雑踏事故防止による人の流れの抑制と、大会の安定運営に努めるとしている。有料観覧席は最初に岐阜市内在住・在勤・在学者対象の優先予約(抽選)を4月から行い、一般発売は6月から順次先着順で受け付ける。従来は自由に利用できた屋台も有料観覧席のチケットで入場しないと利用できないようになった。
各々約3万発を打ち上げていた2大会(合計で約6万発を打ち上げ)を統合して有料化したものの、第1回の打ち上げ数は約1万発に留まった。結果として、大会統合前よりも打ち上げ数は大幅に(第1回基準では5万発も)減った事になる。また堤防と橋(観覧禁止エリアでもある)に囲まれた有料席の目の前で花火を打ち上げる関係で、無料観覧に際しては低く打ち上げられる花火が見えなくなった。