杉の革命
2005年は3月初頭から年中を通し、連続爆破暗殺事件がレバノンを揺るがした。レバノン内政へのシリアの関与を声高に批判していた左派ジャーナリストサミール・カッシール、共産党書記長ジョージ・ハウィ、ギブラン・トエニなど政治家や知識人等が連続して暗殺された。さらにキリスト教徒居住区は爆破のターゲットとなった。
攻撃は2005年で終わらず、翌年には元大統領アミン・ジュマイエルの息子ピエール・ジェマイエル産業大臣が射殺され、2007年には6月にワリード・アイド議員、9月にアントワーヌ・ガネム議員が共に自動車爆弾にて爆殺。ガネムはハリーリー前首相暗殺後に、暗殺された6人目の独立派閣僚となった。
「杉の革命」という名前は、アメリカ人の外交官で保守派論客ポーラ・ジョン・ドブリアンスキーによる造語である。この造語が用いられるようになったのは、グルジアにおけるバラ革命、ウクライナにおけるオレンジ革命、イラクにおける紫の革命(これを主唱したのは、ジョージ・W・ブッシュ大統領である)と対比するためである。
また、この期間のレバノンの情勢について、別の表現として、「杉の春」という言葉も用いられることもある。この言葉は、「プラハの春」を意識しているものと思われる。当時のチェコスロバキアも政治的自由を求めて、ソ連の撤退を求めていたからである。この言葉は、現地メディアによって使われ、似たような表現として、「レバノンの春」、「2005年独立運動」、「アラブの春」も用いられた。
杉が用いられたのは、レバノンの国章・国旗として用いられているレバノン杉に由来する。