あけぼの (護衛艦・初代)
28年度計画DEは、対潜艦としての性能の追求よりも、まず米海軍のDEに相当する警備船を国内で建造することに意義を求めた部分があり、上記の通り、装備には既に陳腐化している部分も少なくなかった。このことから、1958年末より、性能の不備を是正するための特別改造工事が行われた。これにより、艦砲は50口径7.6cm単装速射砲(Mk.34 3インチ砲)に、また砲射撃指揮装置もレーダー装備のMk.63(1基)に更新され、代償として40mm連装機銃のうち1基を撤去するとともに爆雷兵装も半減した。またソナーについても、QHBaは改良型のSQS-11Aに、またQDAもSQR-4に更新された
基本的には、同年度の甲型警備船(DD)であるはるかぜ型を縮小した設計となっており、平甲板型という船型も踏襲された。なお蒸気タービン主機を採用したことから同年度のディーゼル艦より機関部重量が増大しており、これを補うため、上部構造物にはアルミニウム合金を多用して重量軽減と重心上昇抑制を図った。
蒸気タービン主機の採用に伴って機関科員は増加した。しかし一方で、小型の艦型にもかかわらず28DDと同様の缶・機・缶・機のシフト配置を採用したこともあって、船体全体に対する機関区画の占める割合が増加して居住区画を圧迫しており、乗員スペースは極端に制約され、科員区画のスペースは1人あたり1.6平方メートルと、海軍時代と大差ない程度となった。
1951年(昭和26年)、連合国軍最高司令官マシュー・リッジウェイ大将は、連合国軍占領下の日本に対してパトロール・フリゲート(PF)および上陸支援艇(LSSL)を貸与することを提案した。これを受けて1952年(昭和27年)4月26日、海上保安庁内において、これら軍艦の受け皿となるとともに将来の海軍の母体となるべく、海上警備隊が創設された。そして同年8月1日の保安庁の発足とともに、海上警備隊は海上保安庁の航路啓開部を吸収して警備隊に改組され、陸上部隊である警察予備隊(のちの保安隊)とともに保安庁の隷下に入り、本格的な再編制への体制が整えられることになった。
海上警備隊創設の呼び水となったフリゲート等の貸与は政治上の問題から遅延していたことから、まず整備を完了した船艇を「保管引受け」として借用し、基幹要員の教育訓練が急ピッチで進められることとなった。