地質図
地質図の作成にあたっては、国際規格として、ISO 710-1、ISO 710-2、ISO 710-3、ISO 710-4、ISO 710-5、ISO 710-6、ISO 710-7が定められている。日本国内においては、これらの規格を基に、JIS A 0204が作成され、用いられている。
古くは古代エジプトの紀元前1150年に書かれたトリノ・パピルス(英語版)には建設用の石材や金鉱の場所などの地質情報が記述されていた。
近代地質図では、英国の土木技師・地質学者であるウィリアム・スミスが1799年にバース近郊の地質図を、1815年には英国全土の地質図である『イングランドとウェールズ及びスコットランドの一部の地層の描写図』を完成させた。これらは近代地質図の最初のもののひとつと認識されている。
米国ではスコットランドから帰化した地質学者のウィリアム・マクルール(William Maclure)が独自に地質調査を実施し1809年に米国の地質図を作成した。
以降、各国で国土・資源開発や防災の観点から国家事業として地質調査が行われ地質図が作成されていった。
日本においては農商務省が1882年に地質調査所(現・地質調査総合センター)を設立し、1890年に初の地質図が編纂された。 以後、地質調査は継続され、より精度の高い地質図へ改定されている。
1881年に創設された世界地質図委員会には各国の地質学会が加盟しており、大陸および全地球レベルでの海洋・大陸などの地質図を出版している。
地質図は、単に学術的な目的の他、資源開発を目的として、縞状鉄鉱床や石油、地下水などに代表される鉱物資源やエネルギー資源等地下資源の分布状況を把握するために利用されてきた。近年では、時間軸を加えたシーケンス層序学を用い、生成されているであろう地下資源を推定するための基礎的な資料としても利用されている。
ダムや原子力発電所、工場、トンネルなどの土木建設工事においては、断層や岩盤の分布や性状を把握することが、候補地や工法等を検討し建設計画を策定する上で重要となる。その目的のために作成する地質図を土木地質図といい、計画・設計・施工・維持管理を行う技術者が利用するため、通常行われる地質調査に加え、目的の構造物にあわせ、土木地質の見地から岩盤の強度、風化度、湧水状況など必要に応じた調査を実施し得られた情報が付記されている。
地震や火山の噴火、土砂災害などの自然災害の予知や対策(防災)のためにハザードマップを作成する際にも地質図は必要である。