Flame (マルウェア)
NTT系シンクタンク情報通信総合研究所(ICR)によれば、感染地はイラン189、イスラエル・パレスチナ98、スーダン32、シリア30、レバノン18、サウジアラビア10、エジプト5だったという。2012年6月1日には、ニューヨークタイムズがイランの核開発を阻止する目的でアメリカが開発したと報じているが真相は不明である。同記事は、このサイバー攻撃案によって核関連施設の空爆実行案が未実行に終わった事も示唆しているがこれも真相不明である。なお、イスラエル政府首脳部が事件直後に核戦争を止めるためならウイルス開発もやむなしとの趣旨発言を行った為に、イスラエル犯人説や米国イスラエル共同説も存在する。ITUはこれら驚異的な性能をもつウイルスを「スーパーサイバー兵器」と名付け、ITUとIMPACTとの提携強化に繋がり、ITU-IMPACTの結成を促した。ITUは、ITU-IMPACTを通じて各国政府に警告を発するとしている。また、似た技術を使用している事から、ハッカーグループイクエーション・グループが関与が疑われているが、これも現時点では推測にすぎず真相不明である。