学校教練
本制度設立の目的としては、主に次の点が考えられる。
総力戦であった第一次世界大戦の経験に鑑みて、広く軍事的予備教育を施す必要が認識された。
宇垣軍縮により剰員となる相当数の陸軍現役将校の予備役編入(失業)を防止し、補職を確保する必要があった。
学校教練を履修した者は陸軍では幹部候補生(学校教練制度設立当初は一年現役兵)を命ぜられる資格、徴兵の猶予や徴兵時に兵役期間が1年短縮されるなどの特典が設けられた。
1886年頃、文部大臣森有礼の提唱によって学校に兵式体操が採用されたが、本来の精神とは乖離し、形式に流れ、神髄が失われかけていた。1914年に第一次世界大戦が勃発し、各国で国民教練の機運が高まり、日本においても国民の心身を発達させ、資質を向上させ、国力の根幹を養い、国運を隆盛し、その基礎を固くすることが必要であると叫ばれ、まずは学校における教練をより振作し、体育を促進し、徳育に裨益し、国防能力を増進することが図られ、現役将校を配属させることとなった。
1925年(大正14年)1月10日、文政審議会は総会を開催。特別委員会から軍事予備教育に関する諮詢を受け、付帯決議を附して全会一致で可決。陸軍現役将校学校配属令が発布され、同年5月または8月にかけて配属が行われた。
学校教練教材要目としては、各個教練、部隊教練、射撃、指揮法、陣中勤務、手旗信号、距離測量、測図学、軍事講話、戦史などで、教材の配当は学校の程度に応じて差異があった。
文部省では操縦士の早期育成として、1938年から男子中等学校での滑空部の設立と滑空訓練を推奨、指導のため教官が軍から派遣された。訓練で適正が認められた者は少年航空兵へ推薦された。1941年には太平洋戦争開始により大量育成のため正課として格上げされた。練習機として文部省式1型が使用された。