国際VHF
日本においては1964年(昭和39年)9月に法制化され、VHFの150MHz帯、FM方式を使用する。空中線電力は海岸局が最大50W、船舶局が最大25W、船上通信局が最大1Wである。 「海上における人命の安全のための国際条約」(SOLAS条約)により、国際航海に従事する旅客船および総トン数300トン以上のその他の船舶に、船舶安全法により100トン以上の日本船舶に、デジタル選択呼出装置(以下DSC。特定の無線局との通信チャンネルを自動的に設定する装置、ボタン一つで遭難警報を発する機能も備える。)を付加した無線設備の設置が義務付けられている。 日本船籍の船舶の場合は、総務省令無線機器型式検定規則(以下、「検定規則」と略す。)による型式検定機器であることも要件である。
周波数には#チャンネルのように番号が付与されている。 呼出周波数はch16であり、このチャンネルで相手局を呼び出し(船舶相互では相手の呼出符号が分からない事もあり得るが、この場合は「さんふらわあ、さんふらわあ、こちら第十一咸臨丸」のように、船体に必ず大書されているはずの船名で呼びかける。このためマイクロホン・スピーカー・制御装置部分は必ずブリッジや操舵室に設置されている)、種別に従ったチャンネルに移動する。 すなわち船舶局同士なら「船舶相互」使用順位1のch06に、海岸局と船舶局なら「港務通信及び船舶通航」使用順位1のch20に移動する。