闇市
日本では1923年(大正12年)の関東大震災後、東京近郊で露天市が成立している。
また1939年に価格等統制令(昭和14年勅令第703号)が発せられ、商工省下の価格形成委員会(中央・地方)により公定価格が設定されるようになり、産業資材や食品など生活物資の多くは、卸売価格と小売価格が固定化された。 また、1940年からは都市部を中心に配給制度も始まった。 公定価格や配給は、製品の質をあまり問わず統一化されたため、原材料の入手難も加わり品質の劣化が激しくなった。こうして希望する質、量を満たす商品を表立って自由に売買できなくなったことから、必然的にヤミ相場が形成され裏取引が行われるようになり、闇市が形成される余地が生まれた。
一般的に日本の「闇市」として有名なものは、第二次世界大戦・太平洋戦争後の連合国軍占領下の日本の混乱期に成立した商業形態である。なおこの種の市場は終戦直後は「闇市」と蔑称で呼ばれたが、その後国民生活に必要であるとの認識から「ヤミ市」と表現されるようになった。日本で闇市と言えば普通はこれを指す。
終戦直後の日本では、兵役からの復員や外地からの引揚げなどで都市人口が増加したが、政府の統制物資がほぼ底を突き、物価統制令下での配給制度は麻痺状態に陥っており、都市部に居住する人びとが欲する食料や物資は圧倒的に不足していた。食料難は深刻を極め1945年(昭和20年)の東京の上野駅付近での餓死者は1日平均2.5人で、大阪でも毎月60人以上の栄養失調による死亡者を出した。1947年(昭和22年)には法律を守り、配給のみで生活しようとした裁判官山口良忠が餓死するという事件も起きている。
ほとんど全ての食料を統制物資とした食糧管理制度の下では、配給以外に食料を入手することは即ち違法行為だったのである。ユニセフや占領軍の主体となったアメリカ合衆国連邦政府によるララ物資もあったものの、不足を埋めるには到底至らず、配給の遅配が相次ぐ事態となっていた。このため人びとは満員列車に乗って農村へと買出しに出かけ、米やサツマイモのヤミ物資を背負って帰ったが、依然都市部の人々の食事は雑炊が続き「米よこせ運動」が各地で勃発した。敗戦後間もない1945年(昭和20年)11月1日に「餓死対策国民大会」が日比谷公園で開催されている。翌年の1946年(昭和21年)5月19日の食糧メーデーには、25万人の労働者が参加して「飯米獲得人民大会」が開催された。
このような状況の下で、戦時中の強制疎開や空襲による焼跡などの空地でヤミ市がはじまった。