横須賀空襲
15時に発艦した戦闘機隊は東京湾上空と西側で日本側戦闘機隊と交戦し3機を撃墜、追浜海軍飛行場の滑走路にロケット弾を投下したが周辺で5機が被弾し3機が墜落、搭乗員3人が行方不明となった。また、三浦半島の沖合で米戦闘機隊の攻撃を受けて炎上中の5000トン級商船の救援に向かった特設駆潜艇「通海丸」が被弾した後に沈没し、乗組員31人が死亡した。
翌2月17日、ミッチャー中将は6時45分から艦載機を発艦させ、8波にわたって関東地方や東海地方の軍事施設や軍需工場を攻撃したが、天候の影響によりアメリカ側は十分な戦果を得ることは出来なかったという。横須賀海軍警備隊の報告によれば周辺に配備された高角砲および機銃による2日間の戦闘の戦果について撃墜36機(不確実2機)、撃破32機、『新横須賀市史』によれば17日の戦闘で横須賀海軍航空隊の戦闘機隊が19機を撃墜(不確実6機)する戦果を挙げたと記しているが、アメリカ側の報告とは開きが生じている。また、軍港周辺の大勝利山や緑山などの高地には高角砲、市内の高層建築物の屋上には機関銃や機銃の銃座が配備されていたことから市街地が機銃掃射を受けたが、アメリカ側の銃弾や日本側の高角砲の破片により数件の火災が発生した。さらに新市域の一部に焼夷弾が投下されたことや、特殊滑空機「桜花」の練習場として建設中の長井飛行場にも14発のロケット弾が投下されたことが記録されている。
このうち横須賀海軍工廠について「最も重要な国内の4大海軍工廠のひとつ。あらゆる種類の艦艇を取り扱うことが可能である。6つの乾ドック、4つの建築物、臨海の引込線を有する」、海軍航空技術廠について「最も重要な海軍機実験の中心地。新型の航空機やエンジン生産を行う」と記した。
1945年(昭和20年)7月21日、陸軍第20航空軍司令部のウィリアム・ブランチャード大佐は、「中小工業都市地域に対する攻撃」と題した報告書を提出した際、都市空襲の対象となる180都市の21番目に横須賀を記したが、陸軍自体は横須賀に対する攻撃の大半を海軍航空隊に一任していたため、攻撃目標としての優先順位は低かったという。こうした見解は戦後、米国戦略爆撃調査団によりまとめられた調査報告書にも記されている。一方、海軍の最大の関心は、専門家のロジャー・ディングマンによれば海上に展開される日本海軍の艦船の破壊にあり、軍事施設の破壊や都市空襲に対する関心は低かった。また、陸海軍は共に軍港周辺に集中配備された防空砲台の状況を把握していたが、「中小工業都市地域に対する攻撃」の1番目に記された東京市に比べて重要度の低い横須賀に対して、危険を冒してまで攻撃する理由はないと判断していた。
1942年(昭和17年)、アメリカ軍は日本の主力産業に対し物質的打撃を与え国民の士気回復を図ることを企図し、陸軍所属の中型爆撃機・B-25を海軍所属の空母に搭載して日本本土を直接攻撃する特殊計画を立案した。同年4月1日、第18任務部隊の空母ホーネットはジミー・ドーリットル中佐配下の16機のB-25を搭載し、第16任務部隊の空母エンタープライズなどの護衛を伴い日本へ向かった。
4月18日、両任務部隊は千葉県にある犬吠埼の沖合640マイルの地点に到達したが、日本側の特設監視艇「第二十三日東丸」に発見されたため予定を繰り上げてドーリットル中佐搭乗の1番機を皮切りに攻撃部隊を発艦させた。8時01分、横須賀軍港に対する攻撃任務を受けた13番機(第37爆撃中隊所属、機長:エドワード・E・マックエロイ中尉)はホーネットを発艦、茨城県の沖合から海上を南下し房総半島南部を通過して東京湾内に侵入した。13番機の侵入に際し東京湾要塞の各砲台が反応、館山の城山砲台や横須賀の小原台砲台などの防空砲台が高射砲や小銃による迎撃を行ったが同機はこれをかわしながら、観音崎方面から海上を北上した。
13時40分頃、横須賀軍港の上空に飛来した同機は横須賀市街を空撮後、記念艦「三笠」の上空から爆弾3発と焼夷弾を投下、さらに機銃掃射を行った。