准士官
陸軍の准士官は、1875年(明治8年)9月24日に陸軍武官官等表を改正したときに砲兵科と工兵科に上等監護(じょうとうかんご)を置き、軍楽部を設けて楽長(がくちょう)を置き、その官等は上等監護、楽長を15等のうちの十等としこれを准士官としたのが始めである 。 このときの准士官は専門技術に関係する諸機関並び軍楽部に配置しており、これ先立って1874年(明治7年)11月に工兵方面を定めて各経営部を廃止し 、1875年(明治8年)2月に造兵司・武庫司の両司を廃止して、代わって砲兵本支廠を設置するなど 、専門技術に関係する諸機関を再編している。
砲兵科の上等監護は砲兵方面同本支廠に配置し、砲廠提理に直属する本局の課をそれぞれ上等監護1人に専管させた。第一課は専ら本省並びに支廠との往復及び近衛・諸鎮台・陸軍省所属の諸衙門と通報の事務を主管し、兼ねて本支廠内取り締まりの事を司どり、守門・使役並びに抱え人夫等の監視は皆これに属した。第二課は専ら本廠・支廠・属廠の製造諸務の経理・工程の進止・工銀の支払い・工夫の増減等をすべて諸監務より提理に提出するところの工程報告の記注・計算を司る。第三課は方面内諸部への支給を主管し、兼ねて本廠より支廠へ交付しもしくは支廠・属廠より本廠へ収納する等の諸色の件数を記注し、兼ねてその運搬の事務を管理することを司る。
「曹士隊員の服務指導等に関し、指揮官を直接補佐する職」、「総括的業務を通じて曹士隊員の指導及び指揮官等の補佐に当たる職」、「特技に関する高度な専門的知識を持って指揮官の補佐及び曹士隊員の指導に当たる職」として、以下のようなポストに准空尉が配置される。なお、准空尉を幹部配置に補職する(された)事例はない。
隊総括准尉
准曹士先任
特技准尉
「服務指導の分野に於いて、特に慣熟した隊務経験に基づき陸曹以下を指導する職」、「整備等の分野において、機能維持上特に慣熟した技能を必要とする職」、「教育又は訓練の分野において、特定の技能について陸曹以下を指導する職」、「司令部要員等で上記の職と同等以上の責任と経験を必要とする職」として、以下のようなポストに准陸尉が配置される。昨今では初級幹部低充足から小隊長職、業務隊班長職等の幹部配置に補職させる場合もある。
(最)先任上級曹長・付准尉(後者は先任上級曹長が置かれない、中隊以下の小規模部隊のみ)
慣熟した技能を必要とし、かつ、陸曹以下を指導する職
准士官の階級は士官・下士官のどちらにも分類されない。このような准士官制度の場合、NATO軍人階級符号では、WO-1からWO-5の符号が使用される。アメリカ軍の准士官制度は戦闘指揮を執る士官ではなく、軍務上必要な特殊技能を有する者を「上意下達型」の階級から切り離した独立階級制度型に分類できる。アメリカ軍の場合は、NATO軍人階級符号 OR-5以上の下士官は上級の下士官へ昇任する代わりに准士官へ転官することができる。
1876年(明治9年)8月31日太政官第113号布告により海軍文武官等表を改正し、十等を准士官とし、少尉補はこれまでの海軍省限りで命じるものから本官に改めて十等としたことで准士官になる 。軍医科の軍医副、秘書科の秘書副、主計科の主計副は十等であるので准士官となる。機関科の機関士補はその名称を機関士副と入れ換えてかつ海軍省限りで命じるものから本官に改めて十等としたことで、機関士副が准士官となり機関士補は十一等の下士となる 。十等である掌砲上長・水兵上長(すいへいじょうちょう)・木工上長もまた准士官となる 。この月に海兵を解隊して水夫に採用し改めて「水夫」は「水兵」に改称した 。 官等表に軍楽科を設け、軍楽科を武官にした。
西南戦争(明治10年)は、この頃である。