フランス復古王政
1814年のルイ18世の復位は、ナポレオンの治世下の元外相タレーランが戦勝国に対してブルボン朝再興を唱え、これに協力したことによるところが大きかった。戦勝国は君主候補についてまとまっておらず、イギリスとしてはブルボン家の者を希望しており、オーストリアとしてはナポレオンの皇子フランソワ・ボナパルトを頂くマリー=ルイーズの摂政政治を検討しており、ロシアとしてはオルレアン公爵ルイ・フィリップでも、かつてのナポレオン麾下の元帥で現スウェーデン王太子のジャン=バティスト・ベルナドットでもよいという状況であったからである。また、ナポレオンは国境を1792年当時の状態に戻した上で帝位にとどまることを1814年2月に打診されたが、これを拒否していた。王政復古の可能性は流動的であったが、戦争に疲れて平和を求める世論や、パリ、ボルドー、マルセイユ、リヨンにおけるブルボン家支持運動も手伝って、戦勝国も妥結した。
ルイ18世は、サン=トゥアン宣言(英語版)に従って、成文・欽定憲法の1814年憲章を発布した。同憲章は世襲貴族議員・勅任議員で構成する貴族院と公選議員で構成する代議院からなる二院制議会の開設を約束したが、その役割は(租税を除き)協賛機関であり、法律の発議権・裁可権、大臣任免権は国王だけにあった。選挙人は大資産家の男子に制限され、人口のわずか1%にとどまった。一方で革命期の法律・行政・経済上の諸改革の成果はそのまま残された。
自由派(libéraux、リベロー)は、復古王政晩年に出現し、自由と透明性の拡大、貴族階級の負担による中産階級全体の税負担の軽減を主張した。同派は産業革命で没落した貴族階級に代わり台頭してきた新興中産エリート層の利益を代表した。
こうして、1830年7月25日にシャルル10世が勅令を発すると、自由主義的な報道機関はシャルル10世の暴政を公然と非難する記事を発行した。
パリ民衆は愛国心と経済的苦境に突き動かされ、バリケードを築いて国王政府の基幹施設を襲撃し、数日のうちに事態は国王政府の手に負えなくなるまでに発展した。国王が自由主義的な定期刊行物の発行禁止に動いたため、急進的なパリ民衆はこれらの出版を守り、さらに親国王派の出版に対する攻撃を始め、国王政府の強権政治体制を麻痺させた。この機会をとらえて、議会内の自由主義者は国王に対する抗議や非難の決議案を作成し始めた。
1830年7月30日、ついに国王の廃位が宣言された。8月2日、国王が退位文書に署名してから20分後に王太子のアングレーム公爵ルイ・アントワーヌが王位継承権を放棄したため、名目上、20分間のフランス国王ルイ19世とされることがある。名目上の王位は、ルイ・アントワーヌの甥でシャルル10世の孫にあたるボルドー公爵が継承し「アンリ5世」となったが、これに先立つ7月30日、代議院は王位が空位であることを宣言してオルレアン公爵ルイ=フィリップを王国総代理官に指名しており、8月9日にはルイ=フィリップをそのまま国王に推戴した。こうして七月王政が始まった。