フェミニズム
その後、1960年代から第二波フェミニズムとして、「文化・社会に深く根を張る意識や習慣による性差別と闘い、主に性別役割分業の廃絶、性と生殖における自己決定権など」を主張した運動が展開された。1970年時点の欧米では、妻は就業に夫の許可が必要と法的に定められており、離婚を困難にしている現行の離婚法、中絶の合法化などを含めた社会習慣・意識に根ざす性差別との闘いを中心としていた。その中で歴史的・文化的構築物であるジェンダーの概念を中心に様々な潮流を生み、さらに、異なる文化的・社会的立場から批判、再解釈、再構築されている。より詳細には様々な思想的立場があり、従来の法的平等を求めるリベラル・フェミニズムがある。それを甘いと批判し、女性差別の背景を資本主義社会だとするマルクス主義フェミニズム(社会主義フェミニズム)が登場した。二大潮流であったが、更には3つ目として、女性の抑圧の根源を女性の「身体」と「性」を男性支配が支配していること、男性という存在自体に起因するものとみなすラディカル・フェミニズムがある。これら3つがフェミニズムの主流な潮流となっている。3大潮流以外にもエコロジーにも目を置いたエコロジカル・フェミニズムなど多様な少数の潮流がある。また、「フェミニズム」が人種的多数派の女性中心主義・中産階級・エリート主義で一部のエリート女性が男性と対等になっていたことを反省点として踏まえる者は、人種、階級、年齢、国籍、宗教、性的指向などの文化的・社会的要素を考慮する。
第二次世界大戦前の教育制度上、女性の大学進学を難しくしていたのは旧制中学、旧制高等学校が女子の入学を認めなかったことで、旧制中学に対応する高等女学校はあったが、大学に進むコースとしては、女子師範学校などを卒業するという必要があった。3つの帝国大学、2つの官立大学などが女性の入学を認めていたが女性の学生は少なかった。学生の改革によって、戦後、女子の大学進学数は男性に追いつくペースで年々増加し、平成16年度に短大を含めると48.7%の女性が大学へと進学している。男子は47.8%(男女共同参画局調べ)であり、女子の方が進学率が高くなっている。女子の短大進学率は平成7年の24.6%をピークに15年度には13.9%と激減している。他国の例としては米国の女性の大学進学率は男子を上回り、女子学生への学位授与数が全体の54%を占め、英国、北欧でも同様の女子優位が起きている。
一方で、2018年に発覚した医学部不正入試問題のように、女子生徒を入学試験において不利に扱う問題は依然として残っている。