テレビ離れ
2012年の博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所が行った調査では、自称元ヤン・元ギャルも一般の人よりテレビの視聴時間が長い傾向にあることがわかった。
2022年におけるテレビ視聴時間およびネット利用時間の年代別統計によると、若年層の利用傾向は以下の図となっている。
地上波のテレビ局数も関東をはじめ、三大都市圏や五大都市圏とそれ以外の地域でのチャンネル数や番組編成の違いもあり、地方都市部を中心にテレビでテレビ番組を見るスタイルから、インターネットを通じて携帯情報端末でテレビ番組を見るスタイルに変化しつつある。傾向として、無職や高齢者の視聴時間は増加しているが、テレビを視聴する人は全体的に微減しており、その中で特に若い男性がテレビを見なくなっている 。
例としてNHK紅白歌合戦の視聴率推移を見ると、1990年代は50%台(2部)を維持していたが、2000年に48.4%(2部)、39.2%(1部)と50%(2部)を切って以降この数字までは回復せず、2015年では39.2%(2部)、34.8%(1部)と40%(2部)を切っておりこの傾向の一部が窺える。また、現代では民放・NHKを問わず、レギュラー番組で視聴率が20%を超える番組は極少数である。
テレビ離れ(テレビばなれ)とは、テレビの視聴をする習慣を持たなくなること、およびそのような傾向を指す言葉である。世界各国でテレビ離れの傾向がある。
ただし、スポーツ観戦においてテレビ放送は依然として大きな影響力を持っており、2015年のスーパーボウルは視聴者数が1億1440万人を記録し、アメリカ史上最も視聴されたテレビ番組となっている。
従来、アメリカのテレビネットワーク局はニールセンが調査・算出する視聴率データに頼ってきたが、録画視聴、テレビ局主導のオンライン配信プラットフォームなどの台頭により、真のユーザー数が測れない状況となりつつある。テレビの視聴率はひとつのツールに過ぎないものとなり、ニールセンはオンライン視聴者数やソーシャルメディアの動向についての調査を始めている。
2020年時点で、アメリカ国民の66%はテレビ(受像機)を通してストリーミング動画を視聴しており、OTT(Over The Top)やスマートテレビによる動画視聴が主流となりつつある。人気のあるストリーミングデバイスは、RokuやAmazon Fire TVである。
NetflixのCCOテッド・サランドスは、「重要なのは視聴率よりもエンゲージメント率である」と述べており、いわゆる視聴者の"量"よりも"質"を重視する姿勢を見せている。
ストリーミングサービスによるオリジナルコンテンツの増加により、近年の新作ドラマ数は急増しており、テレビ(放送)離れの一方で、大作・良作ドラマは増加しているともいわれる。この状況を表す"ピークTV"(Peak TV)という言葉が存在する。コンテンツ数が増加し、視聴者の好みが分散化したことで、共通の人気作品は少なくなってきている。
テレビの視聴者はいくつかの層に分類されている。 このうち視聴率を大きく左右する主流層を優先した編成が行われ、非主流層におけるテレビへの不満は高くなっている。一方で、視聴層が狭く購買力がある層(コアユーザー)に頼った番組が増えている。
またスポンサーが重視する、購買欲の高い若者女性(F1層および、女子のティーンズ層)向けの番組が、バブル崩壊以降増えている。1980年代以前のゴールデンタイムは、老若男女誰でも受け入れられる番組が主体だったのに対して、それ以降は、明らかに女性をターゲットにした番組が午前中はもとより、ゴールデンタイムでも主流になっている。中でも情報系番組は「女性に人気」「女性が支持する」といった語句を並べて、あたかも男性視聴者は存在しないような番組作りを行っている番組もある。
日本テレビはかつて、巨人戦を中心としたプロ野球中継を柱にしていたが、女性向けの番組がスポンサーから支持されると知ると、地上波での野球中継を大幅に削減したことで男性層に気に入られる番組が少なくなり、男性層がテレビから離れる結果となった。レギュラー番組でも、「伊東家の食卓」を「女性の視聴率が低い」という理由で終了させている。また週刊漫画誌「少年ジャンプ」の元編集者である鳥嶋和彦の話によれば、子供向けのアニメも個人視聴率の導入と共にスポンサーが取れなくなって削減されていったとされる。
テレビ東京も、このような状況の中で独自路線を強めて一部コア層のための番組を多く編成して高評価を得ており、2015年頃からは視聴率も上昇したが、万年最下位ゆえの過剰評価な点もありその後は苦戦した。