コロアの製糖工場跡
サトウキビ農園の経営者は現地の労働者管理に手を焼き「労働力として全く価値のない者」と示唆するほど、いら立ちを募らせた。ハワイ人は習俗に固執し「雇い主に忠実に仕える義務を負う身であると理解するには少なくとも数世紀を待たねばなるまい」と記している。この人物はさらに白人労働者なら10人でハワイ人400人分の働きがあるとまで主張するに至る。
農園所有者は労働者の月給2ドルを、農園内の売店でしか商品と交換できない私製通貨「カウアイ通貨」(対アメリカドルの為替で2%前後)で支払った。労働者には家具調度付きの社宅をあてがう代わり、家賃を1日1セント払わせた。この条件に対しハワイ人労働者は賃上げを求めて1841年に暴動を起こすが、ストライキは失敗に終わる。コロアの沿革とその労働条件を見直すにつけ、農園主が島外から労働力を輸入する動機、さらにハワイ諸島にグローバリゼーションの大波が押し寄せるきっかけが見えてくる。
コロアの農園では労働者との契約体系において、農産物を利子として現物支給すると約束しながら、転職を阻止するため自己都合の退職に罰金を科した。この手法は後に「5大企業(英語版)」と呼ばれることになるハワイ準州の他の農園経営者にも採用される。