体育授業廃止論
体育授業廃止論(たいいくじゅぎょうはいしろん)または学校体育不要論(がっこうたいいくふようろん)は、学校教育における体育の全てまたは一部の廃止、もしくは選択科目にするべきとの主張である。
そして同年12月8日、事故に遭った児童からの組体操の中止を訴える手紙が松戸市議会の一般質問で読み上げられ、翌9日、同市教委は「組み体操をやる、やらないも含めて見直す」と、2016年度以降の廃止も検討していることを明らかにした。この児童は、東京新聞の取材に「組み体操を続けたいと言う人がいたとしても、他の子が同じような目に遭う危険性があるから中止してほしい」とあらためて述べた。
同年9月上旬、同県内の中学校男子生徒が組体操の練習中に右脚太ももを骨折する事故が発生した。この生徒は「組み体操を怖いという生徒は他にもいたけど、先生が熱心で口に出せなかった。けがが続くなら、やめた方がいいと思う」と事故後に述べた。
また、同年9月下旬、大阪府八尾市の市立中学校で、十段のピラミッドが崩壊し、六人が重軽傷を負い、相次ぐ事故に巨大ピラミッドやタワーをはじめとする組体操の演技が問題視された。名古屋大学大学院教育発達科学研究科・准教授の内田良は「組体操は、やめたほうがよい。子どものためにも、そして先生のためにも」とYahoo!ニュースに「【緊急提言】」と題して記事を寄稿した。