決号作戦
決号作戦(けつごうさくせん、旧字体: 決號作戰)は、太平洋戦争において日本軍が立案した日本本土における防衛作戦の呼称。
1945年8月に日本がポツダム宣言を受諾して降伏したため、この作戦が発動されることはなかった。厳密には「帝國陸海軍作戦計画大綱」での陸軍案の名称であるが、ここでは陸海軍双方について記述する。
決号作戦における海軍の任務は、敵上陸船団を海上で撃破し敵上陸部隊にできるだけ多くの損害を与えることであった。しかし、海軍はすでに作戦艦艇の大部分を失い、わずかに残存していた主力艦も燃料不足のために移動すらできず、港に係留されたままの状態にあった。その上、資源不足のために航空機の生産も低調で、満足な数の航空機を配備することは不可能であった。もはや通常戦力による攻撃ができなくなった海軍は特別攻撃を主力攻撃手段にすることとし、大量の特攻兵器の整備を進めた。1945年7月末時点での特攻兵器は、蛟竜73隻、海龍252隻、回天119隻、震洋2850隻(うち陸軍のものは700隻)であり、9月末までに、特殊特攻機およそ1,000機の生産を目標としていた。これらの特攻兵器を配備した部隊は「突撃隊」と呼ばれ、複数の突撃隊によって特攻戦隊(第1~第8、第10の計9戦隊)が編成された。特攻戦隊は鎮守府および警備府に所属し、鎮守府・警備府担当海面での作戦を行うものとされた(ただし、第10特攻戦隊だけは連合艦隊に所属した)。