成功 (任官)
多くの公卿が反対する中で、当時の最高責任者であった内覧左大臣の藤原道長は、諸国が連年の国宛で疲弊していることを理由に播磨国の官物を一切用いず、陳政の私物(私財)のみで造営することを条件に常寧殿の受領成功を認めた。もっとも、この時期においてこうした成功はあくまでも国宛で賄い切れない場合にのみ限定的に実施された。これは、あくまでも諸国の負担は国宛によるという原則が貫かれていたこと、受領の私物(私財)と国衙の官物の区分が曖昧であったこと(ともに農民などからの徴税によって生み出される)から、望ましい手法ではないという認識が朝廷側にもあったと考えられている。
受領成功は成功希望者が朝廷に成功実施の申し入れを行い、認可されると成功を命じる成功宣旨が出される(重任功の場合は「重任宣旨」と呼ばれる)。希望者はこれを受けて実際に事業に取りかかり、終了後に官使の覆勘(チェック)を受ける。覆勘が通った希望者は次の除目の際に任官申文を提出し、闕官があれば補任されることになる(重任の場合は、一旦任期終了とともに闕官扱いされて大間書に掲載され、その闕官に補任する措置が取られる。また、退任直前に重任が確定した場合には重任官符と呼ばれる太政官符で代用される場合もあった)。ここで重要なのは、単に成功を終えただけでは補任の対象にはならず、申文の提出を行うことと闕官の存在する場合に補任を行うという条件が付けられていたことである。
なお、成功希望者が現在の任期の終了後に現在の任国以外の国の国司などへの異動(遷任)を希望して成功実施の申し入れを行った場合には遷任功と呼ばれ、そのための宣旨も「遷任宣旨」と呼ばれることになる。
ところが、これをきっかけに受領が毎年中央に納める義務を持つ済物の免除にまで広げる動きが現れた。そのため、12世紀の貴族の日記上には「又募奉遷任・当任(=遷任)受領成功之時、寄事於左右、神社・仍守(=仏寺)・封家・納宝物、全以不済」(『長秋記』元永2年(1119年)11月15日条)、「神社・仏寺・封家・納官、諸国吏全不弁済事」(『中右記』大治4年(1129年)7月15日条裏書)といったように臨時召物だけではなく済物も納めない国々が続出する状況が記されるようになり、12世紀中頃には遂には本来であれば非法である済物免除の宣旨を治天の君より与えられる受領も現れた。これによって官物などの公的資財を直接成功に投入することが可能となり、受領が一国の収入をもって造営などの事業にあたる造国の制度が展開されることになった。また、こうして発生した臨時召物や済物不足を地下受領で補った結果、前述のように官職の大増員やそれでも解決しない官職の不足によって半世紀も任官されない事例が登場したのである。
院政期以後の朝廷において、成功は国宛(一国平均役によって賦課が行われた)とともに、国家財政に欠かせない重要な財源になる一方で、治天の君と院近臣の間では治天の君が近臣に受領の地位を保証し、受領は成功による経済的奉仕で応えるという、主従関係を維持・強化するシステムとして機能するようになっていたのである。