置塩信雄
置塩は、ケインズが資本家の意思決定を変える可能性を一顧だにしない点を非難する。ケインズは研究のほとんどを需要サイドの問題に費やし、供給サイドについてはほとんど言及していない。需要が低いことに対応して資本家は雇用を控え、高い利潤率が得られないと考え新規投資を控えるが、これに対するケインズの処方は、たとえば政府投資などによる有効需要を高める政策である。しかし需要が嵩上げされたからといって、資本家は必ずしも雇用や投資を増加させるわけではない。置塩はケインズ自身は技術的要因によって決まると考えていた総供給関数を検討し、これが搾取率の関数であることを明らかにし、有効需要を増やすのとは別の、サプライサイドに変化をもたらし雇用を増加させる代替案を提示した。これらケインズ経済学についての批判的検討は、共著である『ケインズ経済学』(1957年)として出版されている。
1977年11月 『現代経済学』で日経図書文化賞受賞