歯科医師
現在の日本では、厚生労働省が指定した大学の歯学に関する正規の課程(歯学科、6年制)を卒業し、歯科医師国家試験に合格しなければ歯科医師になれない。したがって、歯科医師は全員、学士(歯学)の学位を有する。しかし、「博士(歯学)」を有する者が必ず歯科医師とは限らない。歯学系大学院の博士課程、または歯学部の研究室で複数の論文を発表し、歯学部大学院に博士号を申請し、大学院教授たちの審査で博士号を与えるにふさわしいとされれば、博士号を歯科医師でなくとも与えられる(なお、同様に医師は必ず学士(医学)を有しているが、「博士(医学)」を有する者が必ず医師とは限らない)。
「歯科医業」とは咬合構築に関与する行為(補綴、充填、歯列矯正)、歯牙・顎骨・口腔粘膜・舌・口唇・唾液腺・咀嚼筋など下顔面に発生する疾患の治療、全身疾患のうち口腔または下顔面に症状を現す疾患の治療および機能回復訓練などの医療行為をいう。
なお、医師法の医業と重複する部分は耳鼻咽喉科学の口腔内疾患(口腔癌舌癌など)、皮膚科学の口腔内粘膜疾患等であるが、医師、歯科医師(歯科口腔外科歯科医師)共に診療を行っている。ただし、口腔癌が口腔以外の全身の器官に転移している場合は、医師と歯科医師が互いに治療方針の意見交換を行っておりそこで医科歯科連携治療が行われている。
よって、単に解剖学的な口腔周辺のみが診断や医療行為の範囲とは限らず、例えば歯や口腔の疾病などを引き起こす薬物依存等も範囲に入る。実際に歯や口腔の治療の一環として精神科や心療内科の領分を得意とする歯科医師も多い(ただし歯科医師を根拠に精神疾患や依存症の一般を診断したり医療行為を行う事は出来ない)。
歯科衛生士に認められている一部行為を除き、他者の指示に基づかず歯科医業を行うことが歯科医師のみに認められている。また、主に歯科医業を行う病院および診療所の管理者も歯科医師が就くものと定められている。現在、歯科医師免許に更新期限はなく、歯科医業停止・免許取消を医道審議会により決定されない限り生涯にわたって有効である。
歯科医師免許は、診療科ごとに交付されるものではない。その為、各診療分野の学会が学会認定医などの認定を行っている。これらは法的な拘束力を持つ資格ではないため、標榜科名(現在、歯科、歯科口腔外科、矯正歯科、小児歯科の4科が認められている)は自由に標榜できる。なお専門医資格は、各学会の専門医を持っていないと広告できない。
2018年に専門医を一括して認定する公的な組織として日本歯科専門医機構が設立された。(医科の場合は歯科に先立って2018年に日本専門医機構が学会に変わり専門医の認定を開始している。)
日本矯正歯科学会認定医(日本矯正歯科学会)
日本歯科麻酔学会認定医(日本歯科麻酔学会)
日本成人矯正歯科学会認定医(日本成人矯正歯科学会)
日本歯科審美学会認定医(日本歯科審美学会)
日本歯科薬物療法学会認定医(日本歯科薬物療法学会)
日本補綴歯科学会認定医(日本補綴歯科学会)
日本口腔衛生学会認定医(日本口腔衛生学会)
日本歯科放射線学会認定医(日本歯科放射線学会)
日本障害者歯科学会認定医(日本障害者歯科学会)
日本顎咬合学会認定医(日本顎咬合学会)
日本顎関節学会認定医(日本顎関節学会)
日本全身咬合学会認定医(日本全身咬合学会)
日本歯内療法学会認定医(日本歯内療法学会)
日本歯科東洋医学会認定医(日本歯科東洋医学会)
日本スポーツ歯科医学会認定医(日本スポーツ歯科医学会認定医)
日本レーザー歯学会認定医(日本レーザー歯学会)
日本歯科心身医学会認定医(日本歯科心身医学会)など