大久野島の毒ガス製造
旧陸軍における毒ガス兵器は、大久野島で化学物質を作り、曽根まで輸送しそこで兵器に詰め替え、習志野で運用訓練し、大陸(日中戦争)で用いた、とされる。大久野島では陸軍造兵廠/東京第二陸軍造兵廠が管轄し、1929年から太平洋戦争後期である1944年ごろまで、びらん剤・血液剤・催涙剤・嘔吐剤などを合計約6,600トン製造したとされる。それを秘匿するため大久野島は「地図から消された島」であった。ただし操業時を通じて作られていたのは毒ガスよりも発煙筒であり、他にもちび弾や風船爆弾の球体部分、民間向けに殺虫殺鼠剤なども作られている。
製造には陸軍の技術者や軍属、大戦後期に徴用工・学徒勤労動員・勤労報国隊が従事し、男女のべ人数で6,500人以上が作業した。基本的に工場では安全管理が施されていたが、作業中での事故や微量な毒ガス成分の空中飛散を長期にわたり浴びたことや大戦後期の防護物資不足などから、工員はほぼ被毒し皮膚疾患や呼吸器疾患を抱えた。
1999年11月まで土壌汚染対策工事が行われ、現在は立ち入りできる。ただし元理財置場および北部海岸周辺、いわゆる北端の唐人傘周辺は金網フェンスで覆われ立入禁止処置がとられている。
水質 水質環境基準・地下水環境基準を超えたヒ素汚染が確認されたのは、島内11カ所の井戸水・8カ所の表流水・湧き水のうち4カ所の井戸。基準を超えた4ヶ所の井戸は、観測時点で全く使用しておらず放棄していた状況だった。うち北部砲台跡地内井戸と島南側井戸では大幅に上回っていた。北部は土壌から流出したと考えられ、南側には井戸内に投棄されたとみられる腐食したあか筒が見つかっておりそれが汚染原因と考えられている。 休暇村大久野島では2004年から井戸水の使用を中止し、飲料用水などは給水船で島外から運んでいる。
その他 土壌からの巻き上げによって砒素が飛散した可能性はない。 周辺海域および海洋生物の汚染は認められなかった。
こうした状況下で安定して上水を島外から運び入れるため環境省により「大久野島海底送水管敷設事業」が計画されたが、2009年その敷設工事前の調査段階で空のあか筒・発煙筒とされる23本を海底から発見、見通しがつかないとして事業中止に追い込まれた。
現在被爆者に準じた措置が取られ、旧令共済組合に所属していた旧軍人・軍属は財務省が、それ以外は厚生労働省が担当し、これに県が受託される形で厚労省分は事業全般・財務省分は健康診断のみ(事業全体は国家公務員共済組合連合会が担当)を行っている。認定を受けると、年1回無料で一般および精密検査が受けられ健康管理手帳、医療費の自己負担分が免除となる医療手帳、が交付され、症状により手当が支給される。これとは別に県独自の施策事業がある。健康管理手帳所有者数は、総数が6,113人(厚労省3,334人・財務省2,779人)。初年度である1974年度が2,965人、2010年度は2,753人平均年齢84歳、2015年度は2,073人平均88歳。
地域・従事職種別で障害者団体が10団体結成されたが、高齢化に伴い2017年現在で8団体に減り諸事務も一本化された。被爆者と違い、いわゆる二世の団体は存在していない。
大久野島毒ガス傷害研究会による集団健診は、ピークが1988年の3,624人が受けていたが、近年は高齢化の影響で決まった日時での受診自体が難しくなっていた。2016年研究会は設立当初から続けていた集団健診を停止し個別診断で対応することとなり、その結果2017年は受診者が増えたという。
歴代所長は以下の通り。
初代 : 大島駿
2代 : 生田重勝
3代 : 信氏良吉
4代 : 服部誠吾
5代 : 中橋桂次郎
6代 : 阿部三雄
7代 : 山中峰次
所長と陸軍技手数十人程度から始まり、施設拡張・製造方式再検討を続け拡大していった。初期は昭和恐慌の最中にあった。軍属(工員)には近隣で雇用されたもの、初期には日給の6割が危険手当加給という給料体制に釣られ製造所を建設していた日雇い労働者の中にはそのまま島に残ったものもいる。彼らは毒ガス製造どころか工業的製造で仕事に就いたことのないものたちであったことから、1ヶ月に渡り基礎教育が仕込まれている。昭和8年(1933年)入所した工員によると、その年に入所したのは24人でほぼ製造所内に縁故者のある者だった。
陸軍の工場であるため工員も階級制であった。勤務時間は1日8時間から10時間、中毒予防として例えばイペリット製造現場では1時間働いて2時間別室で休憩、という体制だった。基本的に工員は実績を重ねるごとに基本給昇給、それに危険手当が別途ついて、残業手当・深夜手当・年末賞与、など様々な賞与があった。危険手当の付与は現場職長の裁量に一任され、現場によって6割/4割/2割加給・加給なし、となった。ただ賞与が出た際には給料から天引きの形で国債(戦時国債)を買わされたという。一方で機密保持のため憲兵によって厳しく監視され、口外や物品の持ち出しは厳しく罰せられた。自主退職はほぼ却下され、受傷して働けなくなって退職許可(解雇命令)が下された。
特にこの大三島への疎開を担当したのが勤労奉仕の女学生であった。
野ざらしの貯蔵タンク(場所不明)。イペリット34トン分が入る。
イペリットやジフェニルシアノアルシンなどを保管していた製品倉庫群。現在の第二桟橋背後の広場付近にあたる。勤労奉仕の女学生たちは手前にあるようなドラム缶をゴム手袋のみで運搬していた
以下その3島における、環境省が公表する終戦時での保管量と、米軍調査による昭和21年(1946年)1月時点での集計を示す。これは環境省の方は資料から専門家からの助言・検討を踏まえて2004年に最終稿として公表したもの、米軍資料の方はそののち2014年に発見されたものになる。
終戦直後の毒ガス処理は旧日本軍、アメリカ陸軍第41歩兵師団(英語版)、イギリス連邦占領軍(BCOF)の3者が行っている。処理方法は大きく埋設・海中投棄・焼却の3つに分けられる。ほとんどが島内およびその周辺海域で行われた。