近代化
15世紀以来ハプスブルク家の所領で、カルロス1世・フェリペ2世の時代を通してスペイン領となっていたネーデルラント17州では1568年より八十年戦争(-1648年)がはじまった。
16世紀前半のイギリスやフランスのカトリックに対するスペインの支援は混乱をまねき、属領ネーデルラントの商人や貴族のあいだにはカルヴァン派の信仰が浸透して、かれらはゴイセン(乞食)と呼ばれた。そもそもスペイン本国の産業は弱く、アメリカ大陸で獲得した富は毛織物工業で栄えたフランドルへ流出していたのである。
八十年戦争の勃発は、スペインにとって1587年の無敵艦隊の敗北とともに没落の契機となった。それに代わり世界の海上権を握ったのが1581年に独立を宣言し、三十年戦争後のウェストファリア条約(1648年)で独立が正式に各国により承認されたオランダ(ネーデルラント連邦共和国)であった。
1775年、革命派は13植民地政府の全てを掌握するとともに、政治と立法をおもに担当する第二次大陸会議、および軍事を担当する大陸軍を発足させた。1776年には、基本的人権と革命権に関する前文、国王の暴政と本国議会・本国人への苦情に関する28か条の本文、そして独立を宣言する結語から構成されるアメリカ独立宣言を発した。なかでも、「全ての人間は平等に造られている」と謳い、不可侵・不可譲の自然権として「生命、自由、幸福の追求」の権利を掲げた前文は、アメリカ独立革命の理論的根拠を要約し、のちの思想にも大きな影響を与えた。
フランス革命では自由・平等・同胞愛の近代市民主義の諸原理が掲げられ、その後の市民社会や民主主義の土台となった。ラファイエットによって起草されたフランス人権宣言では、人民主権と機会均等の教義、個人主義、ルソーによって理論化された社会契約の思想、モンテスキューによって支持された権力分立といった啓蒙時代の哲学的、政治学的諸原理が盛り込まれた。
フランス革命のさなかに歌われた「ラ・マルセイエーズ」はきわめて愛国主義的な内容の歌詞であり、のちにフランス国歌となった。また、フランス革命期およびそれ以降、「国民(ナシオン)」という言葉はきわめて多用されるようになったことからも、それがいっぽうでは国民国家形成への血のにじむ営みであったことがわかる。
イングランドでは処女王エリザベスに後継者がなかったことから、スコットランドよりスチュアート家のジェームズ6世をイングランド王として招いた(ジェームズ1世)。しかし、王権神授説の信奉者である王と議会とはしばしば対立し、1621年には「議会の大抗議」が起こっている。一方、1623年にはアンボイナ事件が起こってマラッカ以東のイングランド勢力がオランダ勢力によって駆逐され、同年、日本との交易からも撤退している。これ以後、イングランドはインドと北米大陸への進出に専念するようになる。
次のチャールズ1世の代になっても権利の請願(1628年)、スコットランド反乱(1639年)、議会の大諫奏(1641年)など政治の混迷は続き、王と議会の対立はついに内戦へと発展(ピューリタン革命)、1649年には国王チャールズ1世が処刑されてオリバー・クロムウェルによる共和政が始まった。
クロムウェルは、さまざまな特権や産業統制を廃止して商工業の発展に努力し、なかでも1651年にはオランダの仲介貿易における覇権の打倒を企図して航海条例を発布し、英蘭戦争(第1次)(1652年-1653年)を引き起こしてオランダの海上権に打撃を与えた。
王政復古後、英軍が北米オランダ植民地ニューアムステルダムを占領したことを発端として、チャールズ2世を戴くイングランドとヨハン・デ・ウィット率いるオランダとの間で第2次英蘭戦争(1665年-1667年)が起こった。戦争の結果、ニューアムステルダムはイングランド領となり(現ニューヨーク)、オランダは北米における拠点を失うこととなった。これにより、オランダは大西洋における海上権を失い、転落傾向をみせはじめる。
ビスマルクは、プロイセン主導の統一に消極的でカトリックの勢力の強いバイエルン王国など、南西ドイツ4領邦を新生ドイツに編入するため、宗教を超えた国民主義の利用を考えた。折しもスペインの王位継承問題に、ともに利害と関心を持っていたフランスとの関係を悪化させ、エムス電報事件をきっかけにフランス皇帝ナポレオン3世との間に戦端をひらいた(普仏戦争)。フランスに勝利したプロイセンは、1871年、パリを占領してヴェルサイユ宮殿の「鏡の間」でドイツ帝国の成立を宣言した。
ドイツ帝国は、諸邦の自立性を認める連邦制の立憲君主国であった。経済発展にささえられ、ビスマルクは重化学工業と農業の利害を調整し、カトリックを冷遇し、社会主義者を敵視しつつも、いっぽうでは社会保障も進め、国内の安定と列強の勢力均衡、なかんづくフランスの孤立をねらう外交政策を採用した。また、国家が化学をはじめとする自然科学や医学、軍事技術の開発を積極的に助成したので、ドイツの諸学問は当時の世界の最高水準に達した。
イタリアやドイツの近代化は「上からの近代化」の典型と呼ばれる。特に発展著しい新生ドイツの方針や政策は、明治維新以来まだ日の浅い当時の日本の指導者に大きな影響をおよぼした。
政府首脳部をともなった岩倉使節団はビスマルクの主張に感銘を受け、以後、明治政府はドイツの法学者、医学者、科学者などをお雇い外国人として招き、その一方でドイツにも数多くの留学生を派遣した。また、のちに初代内閣総理大臣となった伊藤博文も大日本帝国憲法の制定の際、プロイセン憲法を参照したことはよく知られている。