リンダー仮説
リンダー仮説と整合的な需要構造の国際貿易への影響(リンダ―効果)が実証的にも観察されている。計量経済学的な検証では、一人当たり所得を国の需要構造の代理変数として用いる。つまり、エンゲルの法則から示唆されるように、所得水準が似通った国では消費者は同様の選好を持つと仮定する。しかし、所得水準が似通った国は地理的に近く立地する傾向にあることから貿易額が大きく、選好それ自体の貿易への影響を取り出すことを難しくしている。リンダー効果は非製造業よりも製造業の財の貿易を説明する際により当てはまり具合が良いこと、さらに、製造業内では消費財よりも資本財の貿易、同質財よりも差別化財の貿易を説明するのに当てはまり具合が良いことが示されている。