車内案内表示装置
日本の鉄道車両においては1980年代後半からモニタ装置の搭載に併せて普及が進んだ。モニタ装置の列車位置検知機能(車輪の回転数等をベースに算出)などを活用し、文字情報表示と自動放送の実施タイミングを取っている。
近年ではモニタ装置の性能向上や通信装置 (VIS) と組み合わせることで、機能や表示内容が拡充される傾向にある。
ニュースや広告、列車運行情報などの表示 新幹線や東日本旅客鉄道(JR東日本)の「トレインチャンネル」など。列車無線や携帯電話回線(FOMAやモバイルWiMAXなど)を介したデジタル伝送で地上側からデータを受信する。
速度計の表示(名古屋鉄道など)
2000年代以降の新造車両においては、交通バリアフリー法(現・バリアフリー新法)の施行に伴い、単なるサービス設備ではなく聴覚障害者に向けて次駅(停留所)案内や乗換案内、鉄道においてはドアの開く方向を知らせるなど、放送が聞き取れない利用者に対しての表示を行うよう義務付けられており、ユニバーサルデザイン設備としての性格が濃くなっている。
なお、伊豆急行2100系など、車内案内表示装置が設置されているものの、特急など優等列車運用時のみ使用するというケースもある。
JR東日本は、スマートフォンの普及で乗客自身が様々な情報を取得できる環境になったため、管内の東北、上越、北陸、山形、秋田の各新幹線と特急ひたち、ときわ、成田エクスプレスの車内案内表示装置で流されてきた文字ニュースを、2021年3月12日限りで終了している。同サービスは2002年から始まり、報道各社のニュースを流していた。また、東海道・山陽新幹線においても同様のサービスを行っていたが、東海道は2020年3月13日で終了、山陽でも2023年3月31日で終了予定。
車内案内表示装置(しゃないあんないひょうじそうち)は、鉄道車両やバスなどに設置されている乗客への案内装置である。