エアバス
*のつく機体は全てのモデルを含む。
2018年12月31日現在のデータ。
エアバスがテクノロジー・ドリヴン路線を取った背景には、航空機の安全設計が向上した1980年代後半以降、飛行機事故の発生原因が機体の設計よりパイロットのミスや整備不良が原因となる事が多くなったからである。エアバスではこの実情に鑑み、パイロットのミスと思われる場合には手動操縦より自動操縦システムの設定が優先される仕様を取り入れていた。しかし、皮肉にもこの仕様が裏目に出る形で、1988年にエールフランス296便事故(エアバスA320)が、1994年にはアエロフロート航空593便墜落事故(エアバスA310)と中華航空140便墜落事故(A300-600R)が発生した。この結果、翌1995年の受注数が急激に落ち込む事になり、現在ではボーイングでも採用されている、操縦桿を操作すると自動操縦が解除される仕様に改修されている。
またエアバスは部品の供給や機体の一部制作、共同開発など、各国の航空機を手がけたい企業と提携関係をもつことでその国への利益の還元で販路を確保する戦略を打ち出し成功を収めている。この戦略は後にボーイングも真似ることとなり、新型機の開発に当たっては日本企業への積極的なアプローチなども行われている。
エアバス機には基本的に貨物室の火災警報装置が取り付けられていないが、これはフランスの航空法で義務付けられていないためである。しかし、火災警報装置の取り付けが義務化されているアメリカなどの国で運航している機体には、全て後付けされている。
2001年にエアバスの100%子会社であるエアバス・ジャパンが設立され、日本国内でのでの販売を促すべく日本の航空会社、産業協力パートナー、他主要なステークホルダーとの関係強化を行っている。
1979年に日本エアシステム(JAS)の前身である東亜国内航空(TDA)から日本の民間航空会社としては初となるA300の受注を獲得。1987年には全日本空輸(ANA)からA320ceoの受注を受け取った。1995年に同社はA321-100も受注。
しかし日本の航空会社において、JASを吸収した日本航空(JAL)やANAなど大手が保有するジェット旅客機は次第に米ボーイング製の旅客機(737、747、767、777、787) に置き換えられ、ANAが保有するA320ceoの退役が2008年から開始、A321ceoの退役は2006年から開始し2008年には一時的に全退役。JALが保有するA300が経営破綻により2011年5月末に全機退役するなど日本国内のエアバス製の旅客機は少しずつ消滅しつつあった。一時はエアバス製の旅客機が日本の航空会社から完全に姿を消す可能性もあったが、2010年代からLCC市場を中心にエアバス製の旅客機を運用する日本の航空会社が増加した。2019年時点では、日本のLCC市場シェアの90%以上をエアバスが占めるとエアバス社は発表している。
また民間航空会社だけではなく、リース会社においてもエアバスは堅調に日本でのシェアを拡大させており、日本の航空機リース会社であるSMBCアビエーション・キャピタルが2019年1月にA320neoファミリーを65機発注し、合計発注数を181機に増加させるなどの実績を挙げている。
ジェット旅客機時代になり開発費の高騰などから、ヨーロッパの既存の各社が単独では、アメリカ合衆国の航空機メーカーであるボーイングやマクドネル・ダグラス(MD、現・ボーイング)、ロッキード(現・ロッキード・マーチン)への対抗が難しくなったことから、フランスのアエロスパシアル(現・エアバス)と西ドイツDASA(現・エアバス)が共同出資して1970年12月に設立され、中型機の製作に取り掛かった。これはのちにエアバスA300となる機体で、イギリスのブリティッシュ・エアロスペース (BAe) とスペインのCASA(現エアバス)も参加して4か国体制となった。
最初に完成したA300はノウハウ不足などから航続距離不足や信頼性不足などを指摘され、売上は苦戦。エアバスは膨大な赤字を抱えたが、フランスと西ドイツ政府の全面的な援助によって乗り切った。これをきっかけに技術力を大幅に高めたエアバスA320で大成功を収める。以後、急速に売上を伸ばしてマクドネル・ダグラスを追い抜き、ボーイングに迫るまでになった。
2000年7月10日に、以下の会社が合併してEADS(European Aeronautic Defence and Space Company)が誕生し、民間航空機を開発販売するエアバス・インダストリーはその傘下に入った。