南北石油
国内油田の原油しか扱っていなかった日本石油の内藤久寛社長は南北石油に脅威を感じて、松方正義総理大臣に哀願したので、1908年(明治41年)2月から3月にかけて国会で原油輸入関税引上げが議論された。これは浅野財閥の東洋汽船(原油輸送)・浅野石油部(原油供給)・南北石油(製油)にとって死活問題なので、双方が猛烈な政治運動を展開したが、翌年4月からの関税引上げが議決されてしまい、浅野財閥の石油事業は大打撃を受けた。さらに、丁度この頃にグラシオサ・オイル・カンパニー他二社がスタンダード社に買収合併されて(あるいは油井に地下水が浸入してあるいは米国内で石油価格が高騰して)売買契約を履行しないので、新たな原油供給元を求めて、近藤会次郎が8月に出国し、ペルー・米国テキサス・インディアンテリトリー・ルーマニア・バクー・グローズヌイの油田を訪れて原油売買契約を締結し1909年(明治42年)6月に帰国したが、既に前年の9月に南北石油は宝田石油に合併されていた。また浅野財閥とグラシオサ・オイル・カンパニーが共同で、カリフォルニアで新たに油井を三箇所掘ってみたが出油しなかった。その後、保土ヶ谷製油所は宝田石油の横浜製油所となって操業したが、原油供給難のせいで1912年(大正元年)8月に閉鎖された。