平和の経済的帰結
アメリカで商業的に大成功を収めただけでなく、この本は大きな影響力を持つことが証明された。この本は、アメリカ上院が条約を審議する直前に発表され、アメリカの国際連盟参加に反対する「不倶戴天の人々」の信条を裏付けた。またこの本は、ヘンリー・カボット・ロッジに率いられた「留保論者」たちの条約条項に対する疑念を高め、ウィルソンの支持者たちの心に疑念を抱かせた。共和党の上院院内総務であったロッジは、ドイツに対する条約の厳しさについてケインズの懸念を共有し、将来的には再交渉が必要になるだろうと考えていた。ケインズは、ヴェルサイユ条約と国際連盟に反対するアメリカの世論を変える上で重要な役割を果たしたが、決定的なものとなったのは、ウィルソンの問題管理のまずさと、彼の持っていた数々の打算であった: アメリカは国際連盟に参加しなかったのである。
ケインズがこの条約を「カルタゴの和平」、つまり負けた側をつぶすことを意図した残忍な和平と評したことは、瞬く間に学界の正統派となり、イギリス国民の共通の意見となった。イギリスでは、条件は不公平だと広く信じられていた。このことは、特にミュンヘン協定に至るまでの期間において、アドルフ・ヒトラーがヴェルサイユ条約を覆そうとしたことへの対応を決定する上で影響力を持った。ドイツでは、圧倒的多数の国民がすでに信じていたこと、つまり条約の不公正さを、この本が裏付けてくれたのである。フランスは、イギリス政府の支持なしに条約を履行するために武力を行使することに消極的だった。1938年後半以前は、新たな戦争への参戦に反対する国民の声が強かったため、フランスの立場に対するイギリスの支持は信頼できないものであった。
He also argued that reparation payments and other requirements of the Treaty crippled the German economy, a view shared by the British, who proposed in 1922 the cancellation of all reparations and debts arising from the war – including Allied debts to the United States – a proposal which did not find favour in France or the US. However, the historian Sally Marks, writing in 2013, claimed that Germany had the financial capacity to pay reparations.
ドイツ経済の破綻はドイツ国民に大きな苦悩をもたらし、ドイツ国民は民主主義に対する最低限の信頼を失い、ヴェルサイユの「独裁」打倒を第一の目標とするヒトラーとナチ党の訴えに同調するようになった。経済が回復し、外国からの融資、特にアメリカからの融資がドイツに利用できるようになると、ワイマール政府は巨額の借金をし、外国からの融資資金を賠償金の支払いにまで充てて問題を深刻化させた。そして1929年にウォール街での大暴落から世界大恐慌が始まり、深刻な失業時代が始まった。
イギリスの歴史家、A・J・P・テイラーは次のように書いている:
戦争は経済的資源を弱めるどころか、過度に刺激した。戦争が経済的に与えた最も深刻な打撃は、生産力ではなく、人々の精神だった。