陸軍少尉候補者
1937年7月に憲兵練習所が同地で陸軍憲兵学校に改められ、憲兵科の少尉候補者は乙種学生として新学校でそれまでどおり教育を受けた。1940年7月の陸軍憲兵学校令改正(勅令第505号)により憲兵少尉候補者は丁種学生に、さらに1942年(昭和17年)11月の陸軍憲兵学校令改正(勅令第799号)により己種学生に改められた。憲兵は比較的少数の人員で各地に分散していることと勤務の特殊性から、最後まで各部隊等における分散教育はせずに少尉候補者を陸軍憲兵学校で一括して学生教育する方法を継続したが、採用試験は日本軍が展開した地域の各地で適宜行う通達が出されている。
1920年12月に第1期少尉候補者学生208名が陸軍士官学校へ入校し、翌1921年(大正10年)11月、205名が卒業した。陸軍士官学校での学生教育は学科と術科からなり、昭和期の一例では学科は戦術・戦史・軍制・兵器・射撃・築城・地形・交通(通信を含む)航空などを学び、術科は教練・陣中勤務・射撃・野営・剣術・体操・馬術・馬事などを行い、将校として必要な学識・技術を習得した。
1937年(昭和12年)10月、陸軍士官学校は神奈川県高座郡座間村に移転し、跡地には同年8月に新設されていた陸軍予科士官学校が残った。以後、兵科の少尉候補者(砲兵科、工兵科の技術従事者と、航空兵科、憲兵科を除く)は陸軍予科士官学校で学生として教育を受けることになる。学生の居住はそれまでと同じく校外とされた。
1940年(昭和15年)10月、陸軍士官学校令改正(勅令第689号)ならびに陸軍予科士官学校令改正(勅令第690号)により、1937年から陸軍予科士官学校で学生教育を受けると定められていた該当兵科の少尉候補者は、再び陸軍士官学校での学生教育に改められた。
同年12月に第21期が座間の同校に入校、これによって1920年の制度制定以来「市谷台」で行われてきた少尉候補者学生教育は終了した。
同じ1940年12月、陸軍士官学校に予備役から現役に転役する教育を受ける特別志願将校学生が入校し学生教育を受けるようになり、学校内には少尉候補者と合わせ二種類の異なる教育を受ける学生が存在することとなった。このため1941年(昭和16年)、陸軍士官学校においては少尉候補者学生を己種学生(きしゅがくせい)、特別志願将校学生を丁種学生として教育内容の異なる両学生を区別した。
1944年(昭和19年)7月、戦況の悪化により「少尉候補者及特別志願将校の教育停止期間短縮等に関する件通達」(陸密第2837号)で、前年12月に陸軍士官学校へ入校した己種学生は修学期間を約3か月短縮され、1944年12月に入校予定の己種学生は採用中止となった。同年同月施行の陸軍補充令改正(勅令第456号)によって少尉候補者は「各当該学校其ノ他ノ部隊ニ分遣シ教育ヲ受ケシム」と改められ、部隊での教育に切り替わっていった。
陸軍では明治時代序盤の黎明期を除き、大正時代中盤以降まで兵科現役少尉の補充は士官候補生として陸軍士官学校を卒業した者からで一本化していた。一般兵として入営した下士官が将校となるには中学校卒業者らとともに士官候補生の召募試験を受けて合格し、以後の正規教育を修了するか、戦時の特例による進級というごくわずかな例外しかなかった。この間、日清戦争、日露戦争など下級将校の増員が必要とされる際に陸軍は一年志願兵出身などの予備役将校の投入と、士官候補生の暫時採用増および陸軍士官学校入校・卒業時期の暫時繰り上げによる現役将校速成を主として人員の確保をしのいだ。
ところが大正期になると日露戦争時に大々的に採用した士官候補生出身の現役下級将校を進級させようにも、その受け皿となる補職先が十分ではなく進級停滞や予備役編入者の増加といった人事上の弊害が発生するようになった。また下士官、准士官はいくら勤務に励んでも現役将校になる道がないと決まっていれば、士気の低下や優秀な人材の確保に支障をきたすおそれがあった。
1938年(昭和13年)10月、砲兵科および工兵科の技術従事少尉候補者教育が行われていた陸軍工科学校が神奈川県高座郡大野村に移転し、以後の教育を行った。同校は1940年(昭和15年)7月に陸軍兵器学校に改編され、教育を受ける少尉候補者は丙種学生と定められた。
同年9月の陸軍補充令(勅令第584号)により陸軍兵器学校で教育を受ける少尉候補者は兵技准尉と兵技軍曹から選抜された技術部少尉候補者となり、翌1941年(昭和16年)8月の陸軍兵器学校令改正(勅令第786号)により技術部少尉候補者は己種学生と改まり修学期間は約1年と定められた。
1944年7月、陸密第2837号により前年12月に陸軍兵器学校へ入校した己種学生は修学期間を約3か月短縮され、1944年12月に入校予定の己種学生は採用中止となった。
現役で38歳未満の憲兵准尉、憲兵曹長より選抜され、憲兵練習所を改編した陸軍憲兵学校で憲兵少尉となるため乙種学生として約1年の教育を受ける。
経理部
現役で38歳未満の各兵科(憲兵科を除く)准尉、曹長(砲兵科と工兵科の技術准尉、工曹長を除く)、および現役で38歳未満の経理部主計准尉、同主計曹長より選抜され経理部少尉候補者として東京市牛込区河田町の陸軍経理学校で主計少尉となるため丁種学生として約1年の教育を受ける。
衛生部
現役で38歳未満の衛生准尉、衛生曹長より選抜され衛生部少尉候補者として東京市牛込区戸山町の陸軍軍医学校で衛生少尉となるため丙種学生として約1年の教育を受ける。衛生少尉とはかつての三等看護官であり、軍医少尉あるいは薬剤少尉とは異なる。
獣医部
現役で38歳未満の獣医務准尉(それまでの上等蹄鉄工長)、獣医務曹長(同じく一等蹄鉄工長)より選抜され獣医部少尉候補者として東京市世田谷区下代田町の陸軍獣医学校で獣医務少尉となるため丙種学生として約1年の教育を受ける。獣医務少尉は獣医師免許を持つ獣医少尉とは異なる。
1940年(昭和15年)9月、陸軍は新たに技術部を創設し、それまでの砲兵科および工兵科の技術従事者を技術部に吸収した。陸軍武官官等表(勅令第580号)では砲兵および工兵の技術准尉を兵技准尉に、工曹長を兵技曹長に改め、同年同月の陸軍補充令改正(勅令第584号)で砲兵科および工兵科の技術従事者からなる少尉候補者は技術部少尉候補者と改まり、現役で38歳未満の技術部准尉(兵技准尉・航技准尉)と下士官として実役停年4年以上の技術部曹長(兵技曹長・航技曹長)から選抜された者が、神奈川県高座郡大野村の陸軍兵器学校または東京府立川市の陸軍航空技術学校で教育を受けると定められた。