松方乙彦
1931年(昭和6年)9月に満州事変が勃発すると日米関係はどんどん悪化していったが、そのような時期に日本政府は非公式な外交ルートで日米関係の悪化を食い止めようとしていた。日本政府の依頼により松方乙彦と浅野良三と小松隆(三人ともハーバード卒)が連携してルーズベルト大統領に働きかけた。1934年(昭和9年)1月に浅野良三がルーズベルトに手紙を出して松方乙彦と会見するように求めて、2月20日にルーズベルトは松方乙彦と約一時間にわたって話し合った。その時に松方乙彦はタイプした長い覚書を持参し、この内容は個人的な見解だが日本政府の多くの人の意見を反映したものだと語った。その覚書の内容は、5・15事件や満州事変は若い将校が起こした悲しむべき事件だが、今や安定した内閣が成立して日本は正常に戻りつつあり、軍部は政府から権力を奪い取るつもりはないし、日本は満州を併合するつもりもない、そして、米国は中国びいきだが、日本と中国を公平に扱えば緊張状態は解消されるだろうし、米国艦隊が太平洋から退去すれば日本人はとても喜ぶだろうというものだった。ルーズベルトはこの覚書を国務長官コーデル・ハルと国務省のスタンリー・クール・ホーンベックに渡して意見を求めた。ホーンベックは、非公式ルート外交の悪しき先例になるので松方乙彦に二度と合わないように進言し、ルーズベルトはそれに従った。
1937年(昭和12年)12月に日中戦争について話し合うために松方乙彦と兄の松方幸次郎が渡米して面会を求めたが、ルーズベルト大統領は松方幸次郎や日本の駐米大使と10分間面会しただけだった。