チューリップ・バブル
売り手も買い手も、当初証拠金や変動証拠金を支払う必要はなく、取引も取引所ではなく個人の相対取引で行われていた。オランダ人は、球根の引き渡しが実際には行われないことから、チューリップ球根取引を「windhandel(風の取引)」と呼んでいた。取引は取引所ではなくオランダ人の経済生活におけるマージンにより達成されていた。
1636年までに、チューリップ球根はオランダにとって、ジン、ニシン、チーズに次いで4番目に取引高の大きな輸出品となった。チューリップ球根の価格は、球根を実際に見たこともない投資家らによる先物取引での投機のために跳ね上がった。多くの者が、一夜のうちに多額の財産を築いたり失ったりした。
チューリップ・バブルは1636年から1637年の冬にピークを迎え、この時には1日に10回も取引された球根もあるほどであった。しかし、これらの契約を履行するための球根の引き渡しは行われなかった。1637年2月、チューリップ球根の価格が急落し、チューリップの貿易が停止したためである。価格の急落はまずハールレムで起こり、買い手が定期的な球根の取引に現れなくなった。これは、ハールレムがペストの大流行のさなかにあったことが原因である可能性がある。ペストの流行により、投機を急拡大させるような、宿命論的なリスク選好文化が形成されたかもしれないが、他方それはバブルの崩壊の原因ともなった可能性がある。
しかしこれは球根を高値で買い求める人物が現れ続けない限り持続不可能である。1637年2月、チューリップの売り手は、高騰した球根代金を支払おうとする買い手をもはや見つけることができなくなった。そうと知れ渡った途端、チューリップに対する需要は崩壊し、価格は暴落した。投機バブルが破裂したのである。ある者は今となっては相場の10倍の価格でチューリップを購入する契約を結んだまま取り残されていた。またある者は手持ちの球根の価値が支払った対価のほんの欠片しか残っていなかった。マッケイは、オランダの人々は、動転して取引相手を告発したり非難したりするようになったとしている。
マッケイによると、パニックに陥ったチューリップ投資家はオランダ政府に助けを求めた。政府は、球根の先物買い契約をした者は10%の手数料を支払えば契約解除できると宣言した。すべての当事者が満足いくようにこの状況を解決しようとする試みがなされたが、失敗に終わった。マッケイによれば、バブル崩壊時点で最後に球根を掴まされていた個人については、代金の支払いを命じる裁判所は無かったという。何故なら裁判官はこれをある種の賭博による負債だと解釈し、法律上強制できないと判断したからである。
マッケイによれば、ヨーロッパの他の地方でも、オランダほどの状態には至らないものの、小規模なチューリップ・バブルは発生していた。マッケイはまた、チューリップ価格の落ち込みが、その後何年にも渡ってオランダ全土に不況をもたらしたとしている。
5%(または約30分の1)の支払いにより契約を無効とすることを認めたものであった。こうして、投資家らは価格が高騰する契約を行うことができた。投資家がチューリップの球根1個を100ギルダーで購入する契約を締結したとして、もし球根の価格が100ギルダーを上回れば、投資家は差額を利得として得ることができる。もし価格が上昇しなければ、投資家はわずか3.5ギルダーで契約を無効とできた。このように、名目上の契約金額が100ギルダーの契約も、実際には投資家にとって3.5ギルダー以上の支出を強いるものではなかった。1637年2月上旬、契約金額がピークに達したころに、オランダの当局が介入し、これらの契約に基づく取引を中止した。
トンプソンは、チューリップ・バブルの期間を通じ、実際の球根の取引高は通常のレベルにとどまっていたと述べている。こうして、トンプソンは、「熱狂」は契約上の義務が変更されることに対する合理的な反応であったと結論付けている。トンプソンは、「チューリップ・バブル以前、最中、以降のチューリップの契約金額は、『市場の効率性』の顕著な例を示しているように見える」とし、先物取引契約およびオプション契約における特定の支払いについてのデータを用いて、チューリップ球根の契約金額は合理的な経済モデルが指し示すものに近いものとなっていると主張している。