サラリーキャップ
北米プロ野球リーグのMLBでは、1994年に経営者側がNBAとNFLに次いでサラリーキャップを導入することを提案したことに選手会が反発して、232日間に及ぶプロスポーツ史上最長のストライキ(1994年から1995年のMLBストライキ)を決行し、1994年のワールドシリーズも中止となった。
スト終結後に労使間交渉が行われ、1997年3月14日に、サラリーキャップの代替としてチームの年俸総額に贅沢税を、選手には年俸税を課し、球団間で収益を分配することを盛り込む新労使協定が締結された。この制度の目的は、収入の低いチームにより多くの分配金を分配することで収支を改善し、戦力均衡を促すことにあったが、チームがポストシーズンに進出出来なくなると球団側は有力選手を放出し、チーム全体の年俸総額を下げて多額の分配金を受け取ることを画策するようになり、結果的に戦力の均衡は達成できなかった。そのため、2002年8月30日に締結された労使協定において、球団側が選手に支払う年俸総額が一定額を超えた場合、超過分に課徴金を課す贅沢税が導入された。
日本バスケットボールリーグ(JBL)でも2008年よりサラリーキャップが導入されていた。総額上限は明らかにされていないが、bjリーグよりは上とされている。
また、制限対象は日本人選手に限定され、外国人選手については無制限となっている(試合中の外国人選手の出場枠は1人に限られているのが理由)。
しかし、JBLはプロチームも含め、プロ選手が主流だが、社員選手を中心に構成するチームもあるため、チームの年俸総額に大きな差が出ている。このため、サラリーキャップが機能しているとは言い難い状態だった。
日本では2005年より開幕したbjリーグで初めて採用された。球団及び球団職員などのから選手及び家族などへ支給される金銭その他報酬が対象となる。これに加え以下の各金額相当額をサラリーキャップに加算することができる。
日本国外在住の選手の(別途理事会で定める)住居費。
トレードの対価として受けた金額。
選手の負傷時点から契約期限までの未払い報酬額。(医師の診断書を要する)
なお、トレードの対価としてトレード先に支払った金額、及びFA宣言選手に対して支払われる一時金についてはチームサラリーの対象外となる。
シーズン途中に契約解除となった選手については、年俸を均等日割りした上で、契約解除後の日数分はチームサラリーの対象から除外される。
初年度上限は約6000万円とされた。シーズンを重ねるごとにリーグ及び各球団の収入が反映され、2008-2009シーズンより7600万円に引き上げられた。
しかし、経営難のチームが多いことから、全選手の年俸がサラリーキャップ限度額に遠く及ばないチームがほとんどであった。よって、サラリーキャップは機能しているとは言い難く、成績面でも大きく反映していた。