短期現役士官
二年現役制度導入前における日本海軍の基本的な士官養成システムは、主計科士官については海軍兵学校や海軍機関学校類似の方式で旧制中学校卒業者を海軍経理学校で海軍生徒として教育し、主計少尉候補生を経て主計少尉に任官させていた。また、軍医科士官や造船科等の技術系士官は、大学医学部または旧制医学専門学校等のそれぞれの分野の旧制大学または旧制専門学校在学者を採用して、そのまま依託生として在学教育、卒業後はただちに中尉(専門学校卒は少尉)に任じて海軍軍医学校や海軍砲術学校で軍務の基礎教育を受ける仕組みになっていた。主計科士官についても同じ依託生制度はあったが、1923年(大正12年)を最後に採用例が絶えている。そして、以上のいずれも期間を定めずに現役士官として勤務する永久服役とされていた。
1918年(大正7年)、大束健夫主計少佐(のち主計中将)は八八艦隊が実現した場合の人員不足に備えるため、主計科士官の二年現役制度創設を教育本部長に意見具申したが実現していない。1922年(大正11年)にワシントン海軍軍縮条約が締結されたのに伴い、日本海軍では大規模な人員整理と補助艦艇の多数建造が行われた。一方で軍医志願者は激減した結果、若手軍医科士官の不足を生じた。そこで、1925年(大正14年)に海軍士官特務士官准士官服役令(大正2年勅令第307号)の特則として海軍軍医科及薬剤科士官現役期間特例(大正14年勅令第308号)が制定され、これに基づき軍医科と薬剤科について開始されたのが、大学・専門学校卒業者を2年の期限付きで士官に採用する二年現役制度であった。