インターネットテレビ
日本国内におけるインターネットテレビ技術の標準化に向けた取り組みとして、2008年(平成20年)5月にNTT、KDDI、ソフトバンクの通信3キャリアが中心となり、NHKや民放5局、ソニー、パナソニック、シャープ、東芝、日立製作所などが参加して、IPTV技術規格の標準化団体「中間社団法人 IPTVフォーラム(後に中間法人法廃止に伴い一般社団法人化)が設立され、2009年11月現在で社員会員54社、協賛会員20社が参加して、技術規格の標準化を推進していた。理事長は慶應義塾大学教授の村井純。
同団体の技術仕様体系としては、配信サービス仕様として「VOD仕様」・「ダウンロード仕様」・「IP放送仕様」、サービスアプローチ仕様として「放送連携サービスアプローチ仕様」・「インターネットスコープサービスアプローチ仕様」・「CDNサービスアプローチ仕様」、その他「地上デジタルテレビジョン放送IP再送信運用規定」・「BSデジタル放送IP再送信運用規定」の8つの技術規格に分類していた。
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