日本ビクター
独自開発した映像素子(D-ILA)を搭載したリアプロジェクションテレビ・ハイエンドプロジェクターの発売を行う。また、DOS/Vパソコンの市場に参入したが、伸び悩んだ。こうしたリストラと独自商品によって2002年に約445億円の損失から、2004年には156億円の純利益を計上し業績回復を果たす。
しかし急速なデジタル家電の価格低下、市場環境の急速な変化、海外市場を中心にノンブランドの台頭、デジタル製品特有の商品サイクルの短命化と、開発工程の膨張によるDVDレコーダーの重大な欠陥による損失と、ブランドイメージの悪化によって2004年には赤字転落。2005年度には306億円の当期純損失を計上する。このため再度のリストラを行わざるを得なかった。また、この業績悪化のため、1982年より続けてきたFIFAワールドカップへの協賛を2006年のドイツ大会で終了。2010年には、1978年からスポンサードして来た「東京ビデオフェスティバル」の後援を降りざるを得なくなった。
本社・横浜事業所(横浜市神奈川区守屋町3-12) テレビ、プロジェクタ、ビデオカメラ、Blu-ray Disc製品の開発
横須賀事業所(神奈川県横須賀市神明町58-4) 業務用製品の生産、要素技術の研究開発
1927年(昭和2年)に日本ビクター(設立時は日本ビクター蓄音器株式会社)は米国The Victor Talking Machine Companyの日本法人として設立された。米国ビクターは明治時代から商品を日本に輸出していたが、関東大震災以後の大幅な輸入品関税のアップによる収益性の悪化から、生産から販売まで行う現地法人として発足した。
1929年に米ビクターがRCA社に吸収合併されたことで、RCAビクターに親会社が移行する。RCA社は、海外進出については合弁の方針であり、東芝・三井からの出資を受けていた。1931年には、現在の横浜本社工場に当時東洋一と呼ばれた蓄音機・レコードの製造工場となる第一工場を建設。経営基盤が強化された日本ビクター蓄音器は、RCA社から積極的な技術導入を進め、拡声器やラジオなど音のメディアへの積極的な進出をする。
日中戦争が始まり、外資系企業への圧力が強まる中で1938年にRCA社は資本撤退。株式を日産コンツェルンに譲渡する。この時、RCA社から、犬のマークとビクターの社名の日本での使用権を譲り受ける。
日産コンツェルンの株式は東京電気(現・東芝)に売却され、東芝傘下に入る。ビクターは1943年にRCA社と資本関係が解消した 後も、研究・技術開発で交流を続け、国産初のテレビ開発や、オーディオ技術へと結びつく。大東亜戦争(太平洋戦争/第二次世界大戦)が激化する中で、敵性語排除の動きを受け、社名を日本音響(株)と改称。生産工場も軍の管理となる。しかしレコードのレーベル名は最後まで「VICTOR(ビクター)」を存続させる。
2007年7月24日、日本ビクターおよびケンウッドは、両社の取締役会で、同年10月期にカーエレクトロニクスとポータブルオーディオ事業分野の協業を開始し、将来的には共同持ち株会社による経営統合を目指すことを決定し松下電器とともにその方針を発表した。同年8月10日にケンウッドとその筆頭株主であるスパークス運用ファンドに対する第三者割当増資を行ない、ケンウッドの持ち株比率が17.1%、松下電器の持ち株比率が36.9%となり、ケンウッドは日本ビクターの第2位の株主になると同時に日本ビクターが松下電器の連結子会社から外れ持分法適用関連会社となった。同年10月1日、ケンウッドとビクターの折半出資で技術開発合弁会社、J&K テクノロジーズ株式会社を新設。カーおよびホームエレクトロニクス技術開発のコラボレーションがスタートした。
2008年5月12日、6月の株主総会の承認後を経て10月に暫定共同持株会社、JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社を設立し(本店は横浜市のビクター本店内)経営統合することが発表された。これに伴いビクター及びケンウッドは上場廃止の上で傘下の事業会社となり、予定通り10月1日に共同持株会社が上場された。パナソニック(現・パナソニックホールディングス)はJVC・ケンウッド・ホールディングスの株主となった。
2011年3月時点でパナソニックはJVC・ケンウッド・ホールディングスの持株比率が20%以下となり、持分法適用対象外となっていた。ただ、筆頭株主ではあった。
2011年10月1日にケンウッド、J&KカーエレクトロニクスとともにJVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社から商号変更した株式会社JVCケンウッドへ吸収合併された。
MSX規格より参入し、MSX2規格にも対応した機種を発売していた。MSX規格品として、1983年末時点でHC-5が発表されていた。HC-5はAV機器との接続が中心で、VHDやVHS機器制御が想定されていた。2000年ごろにはモバイルPC市場に参入し、Windows CE対応のInterLinkCEシリーズとWindows XP対応のInterLinkXP/XVシリーズを販売していた。
InterLinkXP/XVシリーズはすべてコンパクト性を特徴として、全モデルのポインティングデバイスがスティックタイプで統一されている。
また、映像編集を意識してか、MP-XP3210以外の全モデルでi.LINK(IEEE1394)端子が装備されている。本体はASUSからのOEMである。
一時期は、マウスなどの周辺機器や、業務用ディスプレイやHDDも生産、販売していた。
1927年(昭和2年)9月13日 - 資本金200万円で日本ビクター蓄音器株式会社設立。
1943年(昭和17年) - 商号を日本音響株式会社に変更。
1945年(昭和20年) - 商号を日本ビクター株式会社に変更。
1951年(昭和26年) - 音楽部門、レコード会社では日本初のテープ・レコーダー(米マグネコーダ製)を導入、運用開始。
1953年(昭和28年) - 野村吉三郎が社長に就任。 10月 - 音楽部門、LPレコードの発売を開始。第1号はアルフレッド・コルトーのピアノによるショパンピアノ作品集(LS-2001)で、彼の1952年の来日の際にテープ・レコーダーを使って、同年12月1日と3日、当時東京築地にあった日本ビクター・スタジオにて録音された音源を使用している。その後、BMG JAPAN(現:ソニー・ミュージックレーベルズ)からCDにて発売されている。
1954年(昭和29年) - 松下電器産業(現:パナソニックホールディングス)と提携。
1957年(昭和32年)4月 - 音楽部門、日本初のステレオ・テープ・ソフトであるベルリオーズ「幻想交響曲」(ミュンシュ指揮ボストン交響楽団を発売。
1958年(昭和33年)4月1日 - RIAA等で正式決定した45/45方式のステレオレコードが再生できる日本初のステレオセットSTL-1を発売。 8月1日 - 音楽部門、日本初のステレオ・レコードを発売。この日の初回ステレオ発売はLP3枚、EP2枚。内容は、クラシック音楽では全て12インチLPで、チャイコフスキー作曲「ピアノ協奏曲第1番」エミール・ギレリス(ピアノ)フリッツ・ライナー指揮シカゴ交響楽団(SLS-2001)、ベートーヴェン作曲、「ヴァイオリン協奏曲ニ長調」ヤッシャ・ハイフェッツ(ヴァイオリン)シャルル・ミュンシュ指揮ボストン交響楽団(SLS-2002)の以上2枚で、いずれも価格は2800円。