戦間期
第一次世界大戦終結後のアメリカは、国土が大戦の被害を受けなかったこともあり「狂騒の20年代」と呼ばれた好景気の時代であった。ところが、1930年代の世界恐慌の時代には、失業率が25%に達する状態であり、失業対策としてフランクリン・ルーズベルト政権は「ニューディール政策」を実行した。
四カ国条約(1921年) - アメリカ・イギリス・フランス・日本の太平洋における領土と権益の相互尊重と現状維持。この条約の発効により日英同盟は更新されなかった。
九カ国条約(1922年) - アメリカ・イギリス・オランダ・イタリア・フランス・ベルギー・ポルトガル・日本・中華民国が参加。戦後のワシントン体制が整えられた。
海軍休日 - 大艦巨砲主義 - 軍拡により各国の財政が圧迫されたため、建造を抑える事で健全化を目指した。 ワシントン海軍軍縮条約(1921年)- 当時の戦勝国である五大国(アメリカ、イギリス、日本、フランス、イタリア)の戦艦・航空母艦等の保有の制限。 ジュネーブ海軍軍縮会議(1927年)- アメリカ、イギリス、日本における補助艦(巡洋艦や潜水艦など)の保有制限交渉であったが、軍人主体であったため決裂に終わる。 ロンドン海軍軍縮会議(1930年)- イギリス、日本、アメリカ、フランス、イタリアが政治的解決策を検討。建艦技術の発展に合わせて各種艦艇の定義を厳密化して、各国の戦力を比率で制限。この際、「対英米7割」が達成されなかったために「統帥権干犯問題」が発生した。 第二次ロンドン海軍軍縮会議(1936年)- イギリス、アメリカ、フランスが締結。日本、イタリアは脱退。