スプリンクラー設備
ヘッドやアラーム弁は日本消防検定協会の検定機器、フレキ・ハウジング型継手やバタフライ弁類は日本消防設備安全センターの評定機器を使う必要がある。
FM規格の場合はFM Approvedの機器、NFPA規格の場合はアメリカ保険業者安全試験所認証の機器を使う必要がある(設置規定はNFPA 13)。
設計や設置業務(工事)を行うには消防設備士甲種1類の資格が必要である。また同資格者による工事着工前の工事整備対象設備等着工届出書(着工届)、設置後の消防用設備等(特殊消防用設備等)設置届出書(設置届)を、所轄消防署に提出するのが通例である。提出後、所轄消防署の消防検査があり、検査に合格すると検査済書が交付され建物使用開始が認められる。
建物使用開始後も有資格者による定期点検(通常年2回)を行い 維持管理する必要があり、所轄消防署に消防用設備等(特殊消防用設備等)点検結果報告書を提出しなければならない。
自動的な消火装置のアイデアは古くからあるが、現在見る形になったのは全米防火協会(NFPA)が規格を指定した19世紀末である。日本では明治期に紡績機械と共に輸入されたと言われているが、実際の普及は戦後、建築物の大型化が進んでからである。昭和30年代まではスプリンクラーヘッドはNFPA規格で消防用設備一般の規格自体殆どが損害保険料率算定会のものであった。これは米国同様、協会の指定する設備を設けた場合、火災保険料の大幅な値下げが得られたからである。算定会の規定は厳しく、かえって普及の妨げになる場合もあり、後に現在の消防法規格の設備が一般的になる。
現在でも、海外資本の場合、FMグローバル(英語版)(FM) NFPA規格等の外資民間損保規格による設備を要求される場合もある。この場合、日本の消防法で義務でない消火設備を任意で設置する。法の義務設置でなく規格も異なる為消防法に基づく検査は通常無いが施主の契約保険会社の厳しい検査がある。
外資でなくても、老舗百貨店等は損保仕様の消防法より厳しい基準のスプリンクラー設備を設置している。
設備が高額なので普及はすすまなかったが、過去のスプリンクラーそのものの未設置(舞台・映写室等には当時の大阪府消防法施行条例に基づいて設置)によって大きな被害を出した千日デパート火災を始め、スプリンクラーヘッドのみを設置する、見せかけによる設置で全く機能しなかったホテルニュージャパン火災など、病院・福祉施設・ホテル等でたび重なる火災により多数の死傷者が発生し、暫時消防法が改正され設置義務範囲も拡大してきた。