個人情報漏洩
パスワードはサービスやアカウントごとに別のものを設定し、IDやメールアドレスその他個人情報(生年月日や電話番号など)から推測出来ない安全な(複雑で推測しにくい)パスワードを利用する必要がある。また、パスワードなどの認証情報は他人に聞かれても教えてはならない。パスワードを記憶しておくことが困難な場合はパスワードマネージャーなどの利用も検討すべきである。
TOTPなどの二要素認証が利用可能な場合は利用することでセキュリティを向上させることが可能である。
メールアドレスに関しては、個人ホームページやインターネット掲示板など公の場に公開するメールアドレスと、通販サービスや動画閲覧などのID登録に用いるメールアドレスに同一のものを使用しない。メールアドレスを取得する際にハンドルネームなどの文字列は使用しない、またメールアドレスの文字列をそのまま登録ID名に使用しない。複数のSNSや個人ホームページを持ち、それぞれ別のハンドルネーム(別のパーソナリティ)を持って活動する場合は、メールアドレスも必ず別のものとし、一部でも同一の文字列を含むメールアドレスの公開は可能な限り避ける、等。
通販サービスや動画共有サービスなど、履歴やウィッシュリストといった公開可能なリスト機能を有するサービスを利用する際には、少なくともメールアドレスの文字列とIDが重複するような登録を避け、履歴やリストも必ず非公開に設定する。「秘密の質問と答え」によりパスワードの再設定を行う仕組みのサービスの場合には、質問と答えを常識では全く連想不可能な組み合わせにする(「家族の出身地は?」という問いに対して「自分が好きな食べ物」を設定する)などの手法も併用する事が望ましい。
ソフトバンクBBの事件(Yahoo! BB顧客情報漏洩事件)をきっかけに、各企業が個人情報の管理体制の確認を行った結果、新たに情報漏洩が発覚したというケースが増えている。また、発生件数が増えているのは、個人情報の電子データ化と大容量化による弊害も要因の一つと考えられるが、最近の風潮により企業の不祥事の発覚を隠蔽せずに公開しているためではないかとも言われる。
ネットワークに接続されたコンピュータに対する全ての不正アクセスを防止することは不可能である。悪意あるハッカー(クラッカー)による電子情報の窃盗は、営利目的や示威行為から愉快犯(スクリプトキディ)まで後を絶たない。