サムスングループ
1938年、日本統治時代の朝鮮大邱府で、李秉喆が株式会社三星商会として設立。蘇洞(現在の允恭洞)において40人の従業員を抱える小さな貿易会社としてスタートした。干物、地元産の食料品や麺を扱っていた。会社は繁栄し、1947年に本社をソウルに移転したが、朝鮮戦争が勃発し、一時ソウルを離れることを余儀なくされ、釜山で第一製糖(現在のCJグループ)を設立。1954年に大邱で第一毛織を設立、国内で最大の羊毛工場を建設した。
1966年に李秉喆の次男・李昌熙が関与した韓国肥料株式会社サッカリン密輸事件で李秉喆が辞任に追い込まれた際は、長男の李猛熙(朝鮮語版)が一時はグループ会長を務めたが、李猛熙は当時の朴正煕政権に自らを密告したと看做した李秉喆は経営復帰後に三男の李健熙を後継者に指名した。また、李健熙の長男である李在鎔はサムスン電子副会長、長女である李富真はホテル新羅社長とサムスンエバーランド社長とサムスン物産商事部門顧問を兼務し、次女である李敍顕はサムスンエバーランドファッション部門社長を務める。
日本では東京に本社を置く日本サムスンを展開し、サムスン電子やコングロマリットであるサムスングループ内の企業の輸出入、及びサムスン関連事業を展開している。それに加えてサムスン横浜研究所や日本サムスン大阪支店など複数の拠点を展開している。
サムスン電子 - 主要事業は、総合電機機器の生産。2019年の単体売上高は230兆4,000億ウォン。
サムスン電機 - 主要事業は、総合電子部品の生産。2008年の売上高は4兆2,845億ウォン(2008年末基準)
サムスンSDI - 主要事業は、太陽電池、燃料電池、電気自動車等輸送用バッテリー、電力貯蔵用大容量ストレージなどの製造。2008年の売上高は5兆3028億ウォン。
サムスンディスプレイ - 主要事業は、AMOLED、中小型TFT-LCDの製造。2008年9月にサムスンSDIの中小型ディスプレイ部門が独立して設立され、2009年1月にはサムスン電子の中小型TFT-LCD部門と合弁。2008年9月5日 - 12月31日の売上高は5,242億ウォン。2008年度の総資産は1兆5,390億ウォン。
サムスンコーニング精密ガラス - 主要事業は、TFT-LCD用ガラス基板、ITOターゲット、PDPフィルター、CRTガラス等。2008年の売上高は4兆233億ウォン。
サムスンSDS - 主要事業は、IT関連事業。2008年の売上高は2兆5,194億ウォン(2008年末基準)
サムスンネットワークス - 主要事業は、情報通信。2008年の売上高は2兆5,194億ウォン。
サムスンデジタルイメージング - 主要事業は、デジタルカメラ、光学カメラ、光学レンズ、光学製品の製造。
IOCワールドワイドパートナー。また、プロ野球三星ライオンズ、サッカー水原三星ブルーウィングス、プロバスケットボールソウル三星サンダースを保有するなどスポーツ事業に熱心である。2018年平昌オリンピックの招致にも貢献したが、崔順実ゲート事件以降の国内世論を受けて文在寅大統領主催のレセプションにサムスングループの首脳は招待されず、大々的なパブリック・リレーションズも行っていたかつてより、スポーツ活動は海外企業と比較して慎重になっているとされる。