本家
平安時代中葉の10世紀後期から11世紀以降、地方の開発領主らは法的根拠に欠けた自らの私有地(荘園)を、国衙の収公から逃れるため受領層(中央の有力貴族や有力寺社)に寄進し、自らは荘官として土地の実効支配権を持ちながら、一定の税を寄進先の受領層に納めた(職権留保付寄進)。このとき、寄進を受けた者が領家である。領家は、開発領主を現地管理者として荘官に任命し、荘官を通じて、荘園からの収穫を地子として徴収したり、荘園内の百姓(荘民)に労役を課したり(公事)して、自らの収入とした。このような領家の持つ、荘園領主としての支配権や地子、公事等の収益権(作合(さくあい))を領家職といった。
しかし国司請負制により権限が強化された国司は、自領のように扱い始めた公領を増やすため、天皇の代替わりに際して「新政」として発布された荘園整理令を根拠とし、依然として収公を進めることが多く、領家の権威だけでは荘園の所有が維持できないケースが多く見られたため、より権威のある院宮家、摂関家、大寺社等の権門層へ領家から領家職の一部を寄進することが行われた。この場合の権門層の持つ作合を本家職といった。また、開発領主が直接権門層に荘園を寄進した場合、領家が存在せず本家のみの荘園となった。本家・領家のうち、荘園の実効支配権を持つ者を本所(ほんじょ)と呼んだ。本所が、荘園に係る権利・利益の一部を他の貴族へ付与し、その貴族を領家ということもあった。