エリート
上記以外でも各分野別に、文学・芸術・芸能などでは「文化的エリート」、スポーツでは「スポーツエリート」、ゲイの場合は「ゲイエリート」のように呼ばれる場合がある。これらには、英才教育で育成されたり、排他的な集団内での認定であったり、一定の成果を達成した後には国家や組織が以後の名誉と生活を保証するなど身分的な側面を持つ場合も含まれる。
政治学の古典的エリート論として社会主義脅威論を背景としたガエターノ・モスカ、ロベルト・ミヒェルス、オルテガ・イ・ガセットらのエリート論がある。古典的エリート論はいずれも大衆社会の少数支配の不可避性をイデオロギーとして実証主義の立場で展開され、エリートの機能を経済的側面よりも政治・社会的性格を重視して論じられている。例えば、ミヒェルスは『政党社会学』において、政党と労働組合は寡頭制支配者の権力の道具となり、一般成員との対立を生むことを必然とする「寡頭制の鉄則」を唱えた。
ヴィルフレド・パレートは、革命や階級闘争を経る事無くエリートと非エリート間の人的交代が行われ、社会システムの変革とリバランスが達成されるという「エリートの周流」理論を唱えた。
経済やビジネスの分野で十分な教育と経験を積んだ人々は、経済エリートに属する。いわゆる"名門校"や"ブランド大学"群などの卒業生達は"幹部候補生"のビジネスマンとして大企業に採用されるが、これは特定の大学が商工業と強い結び付きがあるためであり、「財界エリート」輩出の基盤となっている。また、理学工学の分野でも、一部の教授や研究室が特定分野で大きな影響力を持っているといったように、エリート志向の傾向が見られる。
軍事エリートは国家の対外的防衛組織において意思決定を主導する人々であり、軍令機関の高級将校(将官)や軍事行政機関の中・高級官僚を指す。広義では、士官学校を卒業した20代前半の“青年将校”が含まれる(彼らはたたき上げと異なり、いきなり少尉に任官する)。国際軍事情報や専門的な軍事知識を保有し、機会を得て講釈することによって、国内において社会に対する影響力を獲得する。一部の退職者においては、大衆から政府、財界、マスメディアに至るまで、発言力を確保する者もいる。また厳しい選考や養成課程を突破した特殊部隊員などもこのように呼ばれる。