ソフトバンクテレコム
すべて旧日本テレコム時代
渥美清
渡辺謙
三田寛子
宮沢りえ
和久井映見
小松政夫(和久井と共演)
洞口依子(同上)
山口智子(単独出演でのバージョンもあり)
マギー司郎(山口と共演)
結城貢(同上)
田村正和(ITJ時代から続投)
鈴木保奈美 (田村同様ITJ時代から続投)
久保田利伸
池脇千鶴
山本和範(池脇と共演)
及川光博(同上)
明石家さんま
志田未来(さんまと共演)
山崎まさよし
タモリ
蟹瀬誠一
1986年(昭和61年)11月28日、日本国有鉄道改革関連8法案が参議院本会議で可決され、国鉄分割民営化が翌1987年(昭和62年)4月1日に実施されることとなった。
通信について、戦前から鉄道省は、全国の駅との業務連絡に逓信省に依存しない独自の業務用電話網「鉄道電話」を張り巡らせていた。旅客部門の民営化に先立ちこの部門の継承会社として、分割民営化の新会社第1号として、1986年(昭和61年)12月に鉄道通信株式会社(JR通信)が日本国有鉄道の100%出資会社として設立。国鉄理事・技師長の坂田浩一が代表取締役に就任した。
当初はJRグループの一つとして、旅客会社なども使用する「JRロゴ」の灰色のロゴを使用していた。略称は「JR通信」。このロゴは、ソフトバンクを権利者として商標登録されていたが(第3126644号)、2016年3月29日をもって権利が消滅している。
27日 - ガバナンスを委員会設置会社から通常の取締役会設置会社に変更。 7月 3日 - 元・平成電電コミュニケーションズの中継電話サービスの一部提供停止を発表。 14日 - 「おとくライン」等の法人向け音声サービスの事業強化を目的とする日本テレコム電話販売株式会社を設立(事業開始は同年8月1日)。なお、この会社は、ソフトバンクテレコム販売とは無関係。 8月31日 - 元・平成電電の通信サービスの提供終了日と代替サービスへの移行を発表。 10月1日 - ソフトバンクテレコム株式会社に商号変更。孫正義が代表取締役社長CEOに就任。
2007年(平成19年) 2月 1日 - ソフトバンクテレコム販売が(旧)ソフトバンクテレコム株式会社を合併し、ソフトバンクテレコム株式会社に商号変更(現法人。ソフトバンクテレコムとしては2代目、日本テレコム時代も含めると4代目)。 5日 - ケーブルテレビ事業者向けIP電話(直収電話)サービス「ケーブルライン」提供開始。 9月30日 - 0061国内電話サービス(旧IDC)、0041国際電話サービス(旧ITJ)の新規受付を終了。 10月1日 - 国内電話は0088、国際電話は0061に統合。株式会社アイ・ピー・レボルーションを合併。
2008年(平成20年)2月15日 - YOZANの品川区「近隣セキュリティシステム」サービスを譲り受け、3月1日よりサービス開始。
2015年(平成27年)4月1日 - ソフトバンクBB・ワイモバイルとともにソフトバンクモバイル(現・ソフトバンク)に吸収合併され、解散。
9月 - JR東日本がボーダフォンによるTOBに応諾。JRとの資本関係解消。
2002年(平成14年)8月1日 - 日本テレコムホールディングス株式会社に商号変更。固定通信事業を分社化して(3代目)日本テレコム株式会社を新設。
2003年(平成15年) 4月1日 - 日本テレコムが日本テレコムネットワークス及び日本テレコムデータを合併。 11月14日 - 日本テレコムがリップルウッド傘下に入る。この時点で、日本テレコムホールディングスとの資本関係が解消される。
2004年(平成16年) 4月1日 - 公衆無線LANサービス「モバイルポイント」開始。 5月27日 - ソフトバンク(現・ソフトバンクグループ)が日本テレコムの全株式を取得することを発表。 7月30日 - ソフトバンクによる買収が完了。同社傘下となる。 12月1日 - 直収電話サービス「おとくライン」を開始。
2005年(平成17年) 1月17日 - 本社を中央区八丁堀より港区東新橋へ移転。 4月1日 - テレコムサービス株式会社及びジェンズ株式会社を合併。 7月1日 - 日本テレコムIDC(旧・日本テレコムIDC(ソフトバンクIDC→営業部門(後にIDCフロンティアへ改称)を分割してソフトバンクIDCソリューションズへ改称→ヤフーへ吸収)より分割)を合併。同社の0061国際電話・国内電話サービスを引き継ぐ。
2006年(平成18年) 6月 16日 - 経営破綻した平成電電の通信事業、および平成電電コミュニケーションズの中継電話事業を譲り受ける。
2003年(平成15年)11月、ボーダフォン傘下の日本テレコムホールディングスは、事業子会社の日本テレコム(3代目)をリップルウッド・ホールディングスへ2613億円で売却すると発表。これにより、ボーダフォンは3年がかりで日本テレコムの本業・固定通信事業のスピンオフを実現し、携帯電話事業のみ手中に収めることになった。
2003年(平成15年)12月10日付けで、ボーダフォンK.K.の純粋持株会社となった日本テレコムホールディングスをボーダフォンホールディングス株式会社に改称。2004年(平成16年)10月1日付でボーダフォンホールディングス株式会社はボーダフォンK.Kを吸収合併し、ボーダフォン株式会社(2代目)に商号変更した。
2005年(平成17年)5月には、ボーダフォングループが保有する株式が96.1%を超え、上場廃止基準 に該当することとなったため、同年8月1日に上場廃止となった。