大洋デパート火災
火災後直ちに現場を視察した日本大学の塚本孝一教授は「ごく普通にみる百貨店であるから、こういった事態は他でも起こりうる」とした。
その後、消防法が改正され、特定防火対象物について自動火災報知設備だけでなく全消防用設備等の遡及設置などが定められた。スプリンクラーの設置が進み、同時期に内装での石膏ボードの普及や古い建物のストックの急減などもあり、1970年から1975年を境に日本では耐火造建築物の平均焼損面積は着実に減少した。
火災後、大洋デパートの直営店である大洋ショッピングセンター健軍(現マルショクサンリブ健軍店→2016年熊本地震による建物損壊で一時休業したが、2017年8月に改築の上で営業再開)・水前寺(その後マルショクサンリブ水前寺店→2007年2月で閉鎖)・京塚店は閉鎖、大洋デパート八代店・大洋ショッピングセンター新市街店は規模縮小して営業と厳しい環境となったものの、1975年11月16日に防災設備を完備しロゴや店名表記(これまでの漢字表記から「TAIYO」に変更)などを変えてイメージを一新して本店を再オープンした。
再オープンにあたり、防火設備を最優先で設置したため売場面積を縮小。地上8階・地下1階の建物となった。三越との提携を強化してファッションに特化した店舗作りを目指した。なお、下通り側アーケード出入り口の1階には慰霊碑が設置された。また1階の下通側には九州第1号店となるマクドナルド熊本大洋店がオープンした。
火災により強度を失ったコンクリート製の店内の柱を補強するため、店内全体の柱は太くなり買い物客に圧迫感を与える懸念から柱が鏡張りとなった。再オープン初日は12万人が訪れて大混雑したものの、火災後のダメージは拭うことが出来なかった。1976年10月27日、会社は熊本地方裁判所に会社更生手続き開始の申し立てを行い、同日受理され事実上倒産した。従業員への説明によれば火災による死亡者の遺族への賠償金は24億5300万円にのぼったとされている。