支援戦闘機
F-4EJ改は1980年からのF-4EJの延命・能力向上研究による性能向上型で、エンジンや機体構造に変化はないもののレーダーをAPG-66Jに変更することで探知距離の向上とルックダウン、シュートダウン能力を獲得したほか、各種アビオニクスの換装によりF-4EJでオミットされた爆撃能力の復活や空対艦ミサイルの運用能力付与、航法・データリンク・自己防衛能力の底上げがなされており、1987年より量産改修が始まった。要撃飛行隊と支援戦闘飛行隊で配備された機体に差は無い。
F-2はアメリカ合衆国のF-16を基本に米国と共同開発されたもので、1990年に開発が開始され、量産初号機は2000年に納入された。450浬の長距離をASM4発を搭載して進出し対艦攻撃を行うことを特徴とする。当初開発予算1650億円に対して3200億円、想定単価60億円に対して単価120億円と価格の高さが取り沙汰され、取得機数の減少に結びついた。2001年より第3飛行隊のF-1に対する機種転換が始まり、2009年に第8飛行隊のF-4EJ改の更新を完了した。当初は145機の導入が計画されたが、財政状況の悪化や運用体制の変更に伴う在場予備の削減等により、2011年の納入を以って98機で生産を終了した。
21世紀に入り、防衛省では将来的に、飛行隊の数を維持しつつも、要撃と支援の区別を廃止し、全機種をマルチロールファイター(多用途戦闘機)とする方針を発表し、2005年に改定された防衛大綱から正式に要撃機と支援戦闘機の区分を廃止した。近年F-2はマルチロール化のための空戦能力向上が図られており、F-4EJ後継機についても多用途戦闘機であるF-35が選定された。
支援戦闘飛行隊の指定は北部航空方面隊、中部航空方面隊、西部航空方面隊に各1隊ずつ3個飛行隊に行われたが、当時から「ただでさえ足りない戦闘機を任務ごとに分けるな」「支援戦闘機であっても要撃戦闘飛行隊を補佐し、対戦闘機戦闘や要撃任務を遂行せよ」という声は根強かった事もあり、これらのF-86F飛行隊は支援戦闘飛行隊として再編制されたわけでも専用の機材を与えられたわけでもなく、要撃戦闘飛行隊に「支援戦闘飛行隊としての任務を付与」する体裁をとっており、あくまで本業は要撃戦闘であり、支援戦闘機部隊としての指定を受けていても、対領空侵犯措置任務は継続して行っていた。
1976年(昭和51年)10月に閣議了承された平時における日本の防衛力を定めた「防衛計画の大綱」(防衛大綱)において、「要撃戦闘飛行隊10個・所要機数約250機、支援戦闘機隊3個・所要機数約100機」と決定は前述の経過が根拠となっている。航空自衛隊にしてもオペレーションリサーチの明白な結果によって支援戦闘飛行隊3個という数字を出したわけではないが、この防衛大綱によって、支援戦闘機の必要数は3個飛行隊100機と決定された。支援戦闘機、すなわち攻撃機としてのF-86Fの評価であるが、昭和40年代の海上自衛隊との演習においては低空を高速で機動するF-86Fを阻止することは困難とされていた。攻撃機としては航続力や搭載量が限られていたとはいえ、当時の5インチ砲を防空の主軸としなければならなかったシステム化、個艦防御SAM装備以前の艦艇にとっては重大な脅威となる能力があり、これは野戦防空SAMやMANPADSの実用化、配備以前の陸上部隊においても同様であった。