陽はまた昇る (2002年の映画)
1973年(昭和48年)。日本ビクターは経営不振に陥っていた。ビデオカメラの技術者で、数年後の定年退職を待つ身だった本社開発部員の加賀谷は、長らく空席だった横浜工場ビデオ事業部の事業部長に任命される。現場一筋でマネジメント未経験だった加賀谷の任務は、不採算部門であるビデオ事業部のリストラを実行することだった。ビデオ事業部はテレビ放送業務などに用いられるU規格のテープおよび機器などを生産していたが、不良品続きで返品率が50パーセントを超える月もあり、同業他社の同規格品に押されて、業績が先細っていた。当初、人員整理にやって来たと決めつけられた加賀谷は工場内でまったく歓迎されなかった。加賀谷は不良品生産の原因を部署間や業者間のコミュニケーション不足とみて、従業員や取引業者の顔と名前を丹念に記憶し、しきりに声をかけることで人間関係を徐々に円滑化し、問題を改善に導く。
手応えを感じた加賀谷は、独断でビデオ事業部の一部署・ビデオ開発課を工場敷地内の空き倉庫に移転し、自身の元部下・江口たちを呼び寄せる。幹部の方針に反する人員増強だった。しかし彼らは加賀谷から何の計画も提示されず、顧客から送られた業務用ビデオカメラやVTRの故障修理に明け暮れ、開発とは名ばかりの日々を送ることになり、加賀谷の目的をいぶかしがる。加賀谷は業績赤字の解消をじっくり待ち、幹部の好印象を得てから、中断したままのビデオカメラの小型化の研究を再開させるつもりでいた。
日立製作所ビデオ事業部長。モデルは長浜良三(家電事業部長)もしくは宮本延治(ビデオ機器部長)。
また、当時の主なテープ規格では、最大録画時間は30分から60分が限度だったが、2時間の録画が可能なテープを求める声が多いことが判明する。一方、有能な技術者だったにもかかわらずシステム開発課に回された江口は加賀谷の真意をはかりかね、待遇への不満が高じて日本ビクターを退社し、松下電器産業に転職する。
既存規格の構造に2時間分のテープを組み込むのは困難であることがわかったため、加賀谷はビデオ開発課とともに、家庭向け長時間録画テープカセットの新規格「VHS」の開発を極秘に開始する。開発陣は当初、カセットの大きさは従来規格と同じのままでドラム直径を従来規格より小さく設計することで長時間化を可能にしようとしたが、テープ走行が不安定になって画像が乱れるという問題に直面し、よきアドバイザーであった江口を欠いたこともあって、そのまま開発が頓挫する。
1975年(昭和50年)。同じように家庭用VTRに目をつけていたソニーが家庭向けビデオカセット規格「ベータマックス」を発表する。ソニーの社長は、発表会の場で電機メーカー各社にベータマックス規格を導入するよう働きかける。それを受け、加賀谷は日本ビクター本社の開発畑の専務・渡会を呼び、VHS開発計画の進行をはじめて明かす。その間、家電業界の雄である松下電器産業がベータマックス規格の家庭用VTRを発表し、日本ビクターを除く業界全体がベータマックス規格の採用に傾く。