2020年東京オリンピック
吉見俊哉 編『検証 コロナと五輪―変われぬ日本の失敗連鎖』河出書房新社〈河出新書〉、2021年12月18日。ISBN 978-4-309-63143-1。
本間龍『東京五輪の大罪 ─政府・電通・メディア・IOC』筑摩書房〈ちくま新書1620〉、2021年12月7日。ISBN 978-4-480-07444-7。
入場の先頭は慣例によりオリンピック発祥地のギリシャ、最後部は日本、その前がホスト国に内定しているフランス(2024年パリ大会)、米国(2028年ロサンゼルス大会)で、その他の国が50音順の並びになる。今回のテレビ放送では日本人選手名のローマ字表記を「名・姓」でなく、日本語表記と同じ「姓・名」に変更することも決まっている。
開催地選考の際に当時の招致委員会などが述べていたオリンピック構想では宮城県や埼玉県などで行われる一部競技を除き、半径8km以内に競技会場を集中させると共に開催費用も7340億円という「コンパクト五輪」を掲げていた。
しかし、東日本大震災後の資材費高騰など開催計画の見通しの甘さに加え、2014年にIOCが分散開催を認めたために諸経費が増大した。分散開催により半径8km圏外の地域にも競技会場が新設されることが決まり、更にアーバンスポーツ(スケートボード・スポーツクライミングなど)や野球・ソフトボール、空手の追加競技実施に伴い、新たに福島県や千葉県、静岡県も開催県になるなどして費用が増大し、マラソン・競歩の競技会場移転決定(後述)や新型コロナウイルスの感染拡大前となる2016年の時点で既に招致時に掲げた開催費用の倍以上となる1兆6000億円から1兆8000億円の経費が試算として発表され、当初のコンセプトから乖離しているという批判もあがっていた。
2022年3月の時点で大会組織委員会は、最終的な大会経費(オリンピック・パラリンピック全体)が総額1兆4530億円を若干下回る額になるとの見通しを示した。同年6月21日、組織委員会解散直前の理事会で最終的に総額1兆4238億円であることが報告された。同年12月21日、会計検査院は大会組織委員会が大会総経費のうち国負担分を1869億円と算定していたのに対し、実際は約4668億円だったと指摘。さらに、道路や気象設備の整備費など国と東京都の負担分を合計した大会関連経費を加えた場合は、実際は約3兆7000億円に達するとも算定した。