行田足袋
行田足袋の発祥は「貞享年間亀屋某なる者専門に営業を創めたのに起こり」と伝わり、文献では享保年間(1716年〜1735年)頃の「行田町絵図」に3軒の足袋屋が記されている。1735年(享保2年)の村井昌弘の木版本『単騎要略』に「木綿の刺たびを外縫に製して用ゆべし。今世関東にて、おし刺など云は、其上品なり」と記録され、1657年(明暦3年)の明暦の大火で鹿皮が不足して作られるようになった木綿の足袋が「其上品なり」として、「おし刺(忍、すなわち行田産の差し縫いによる木綿足袋)」が挙げられている点は、足袋の風俗史からみても注目されている。行田足袋は1765年(明和2年)の「東海木曽両道中懐宝図鑑」には「忍のさし足袋名産なり」と広く知られるまでの産業に成長した。三浦忠軒文書に「1804年(文化元年)10月亀谷又七郎にて足袋を求めた」記録が残され、1805年(文化2年)の『木曽路名所図絵』にも「吹上の茶屋にて忍さしの足袋ををあきなふ」と記されている。
足袋には株仲間がなく、比較的自由な取引が可能であったことから盛んに製造され、天保年間(1830年〜1844年)の頃には27軒の足袋屋が軒を連ねた。
戦前からの足袋生産の流れと、東京からやや離れている地理的条件が流行に左右されない被服生産へと舵を切らせたとみられる。個人では東京方面へ働きに出る者が増加し、足袋産業離れが進んだ。足袋作りは、行田を中心とする付近の農村の婦女子の限られた仕事となった。
1958年(昭和33年)の足袋生産額は行田の被服縫製業全体の45.1%で、作業服23.6%、学生服12.9%に対して足袋生産の比率がまだ高くあったが、1964年(昭和39年)には足袋25%、作業服23.6%、学生服25.7%となり、被服の生産割合、特に学生服の生産が増加した。この割合は1973年(昭和48年)には、学生服から婦人服や子供服、紳士服など被服品種が多様化し、需要の変化に対応する中小零細企業の工夫が見られる。
行田は昭和40年代まで全国有数の足袋生産地であり続け、足袋の縫製業者は1972年(昭和47年)時点で組合に加盟していた者が139軒あり40億円を出荷したものの、その出荷額は北埼玉縫製業全体から見ればわずか12.5%に減少し、大部分が行田の企業であった。足袋を専業とした業者は20軒で、その他は靴下や被服製造との兼業であり、行田市域全体から見て足袋生産の割合は減少した。
あらゆる物資が不足した戦後、絹足袋やタフタ足袋などすぐに切れるような質の悪い配給の原反で作った足袋でも買い手がついた。作る前から買い手がついたほどで、「ヤミ足袋屋」と呼ばれるヤミ原反で作る足袋が普及した。「別珍御殿」と呼ばれるような大物商人から、数十足の足袋を担いで縫い場を駆けまわる一作業員まで、ミシンの経験があれば八百屋や魚屋も足袋を縫い、1950年(昭和25年)前後の行田足袋の繁栄は「行田足袋王国」と呼ばれた時代であった。1949年(昭和24年)から1950年(昭和25年)は約2,000万足の正規に生産された足袋に対し1,000万足近いヤミ足袋が出回ったとみられ、ヤミ足袋を含めた行田足袋の生産量は8,000万足とも1億足とも語られている。1950年(昭和25年)に経済統制が解除されたことで、統合されていた足袋業者は再び個々に独立し、新興の足袋業者も多数誕生した。1954年(昭和29年)の足袋製造業者は304社に上り、その大半が行田市域に集中しながらも販路や素材の違いを活かした多彩な商品展開を見せた。行田足袋は核となる主要な商標の他にも市域全体で246の商標が用いられ、関連業者は金融業や印刷業、運送業、旅館・料亭に至るまで多種多様な業種の人々が行田足袋産業に関与していた。
各足袋商店や製造業者が独自に販路を開拓した行田足袋産業では、販売先への手土産や地方商店への挨拶回りや歳暮として「奈良漬」が重用された。行田市域には醸造業者が多くあり、地元で収穫した瓜を奈良漬にする店が複数あったためである。全盛期には、奈良漬け屋は足袋商店の店先に直に漬物樽を並べ置き、奈良漬けを販売したほど需要があり、行田の奈良漬けは足袋の販路拡大に伴い東北地方などへ販路を拡げて、やがて行田の名物となった。