マクロ経済思想史
“The Relation between Unemployment and the Rate of Change of Money Wage Rates in the United Kingdom, 1861-1957”. Economica 25 (100): 283–299. doi:10.2307/2550759. JSTOR 2550759.
↑ Lipsey, R.G. (February 1960). “The Relation between Unemployment and the Rate of Change of Money Wage Rates in the United Kingdom, 1862–1957: A Further Analysis”. Economica 27 (105): 1–31. doi:10.2307/2551424. JSTOR 2551424.
↑ Clower, Robert W. (1965). “The Keynesian Counterrevolution: A Theoretical Appraisal”. In Hahn, F. H., F.H.; Brechling, F. P.R.. The Theory of Interest Rates. London: Macmillan
↑ Leijonhufvud, Axel (1968). On Keynesian economics and the economics of Keynes : a study in monetary theory. London: Oxford University Press.
1860年代のウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズとクレメント・ジュグラーを始めとして、経済学者たちは、経済活動が頻繁に激変する景気循環を説明しようと試みた。その中でも重要な画期は、1920年にウェズリー・ミッチェル(英語版)が全米経済研究所を設立したことである。これにより、理論的でなく統計的な経済変動モデル(経済理論の代わりにサイクルとトレンドに基づくモデル)が流行し、景気循環のような明らかに規則的な経済パターンが発見された。
他の経済学者たちは景気循環分析において理論を重視した。多くの景気循環理論は単一の要因に関心を絞っていた。たとえば、金融政策や、当時規模が大きかった農業経済に対する天候の影響といった要因である。景気循環理論は1920年代までに確立されたが、デニス・ロバートソンやラルフ・ハートレーなどの理論研究は公共政策に大した影響を与えなかった。彼らの理論は部分均衡であったので、市場間の相互作用を一般均衡で捉えることができなかった。特に初期の景気循環理論は商品市場と金融市場を別々に扱った。これらの分野の研究はミクロ経済学的方法を用いて雇用や物価水準や利子率を説明した。
この新しい成長モデルは資本蓄積にプラスの外部性を取り入れた。ある企業が技術に投資すると、知識の拡散により他の企業に効果が波及するという外部性である。第2の系統のモデルは、成長においてイノベーションが果たす役割に着目した。これらのモデルは、特許やその他のインセンティブを通じてイノベーションを促進する必要性を強調した。第3の系統のモデルは「新古典派の復活」と呼ばれる。外生成長理論における資本の定義を拡大し人的資本を含めた。この研究の系統はマンキューとローマーとワイルの1992年の論文で始まった。これは、国々間の成長率の差異の78%が、人的資本で拡張されたソロー・モデルによって説明できることを示している。
内生成長理論は、外国から技術やアイデアの流入を奨励する開放的な社会を通じて国々が急速に「キャッチアップ」して成長することを含意した。また、内生成長理論は、民間部門が最適水準で投資しないことがあるため、政府が介入して研究開発への投資を奨励すべきであることを示唆した。
フィリップス曲線はインフレ率と産出量の間に逆の関係があることを明確に示しているように見えた。しかし1970年代に各国でスタグネーション(景気低迷)とインフレーションが同時進行するスタグフレーションが発生してフィリップス曲線は崩れ去った。観察されたフィリップス曲線が実際に崩壊する前に、フリードマンとエドマンド・フェルプスが理論的根拠に基づきフィリップス曲線を攻撃していた。フェルプスは、マネタリストではないが、予想外のインフレやデフレだけが雇用に影響を与えると主張した。フェルプスによる「期待拡張フィリップス曲線」が標準的なツールになった。フリードマンとフェルプスは、自然失業率仮説に基づき、フィリップス曲線に代えて、インフレと失業の間に長期的なトレードオフのないモデルを使用した。このモデルでは、緩和的な金融政策がインフレを引き起こしても失業率は一時的にしか自然失業率を下回らない。企業は最終的に実質的な要因に基づいて物価や賃金をインフレに調整し、金融政策による名目的な変化を無視する。金融緩和による押し上げ効果は消え失せる。