豊橋電気 (1894-1921)
大戦終了後も需要増加は続き、1920年(大正9年)12月末時点の供給成績は2年前に比べて電灯数は1.3倍増の6万6319灯、電力供給は1.5倍増の1,032キロワットへと伸長した。
この間、まず1919年(大正8年)7月に建設中の布里発電所(出力500キロワット)が運転を開始。次いで12月、「豊橋電化工業株式会社」から計画を引き継いだ横川発電所を着工した。この豊橋電化工業は水力発電と炭化カルシウム(カーバイド)製造を目的として豊橋電気にて株式の半分を引き受けて起業した会社で、1918年6月21日資本金60万円をもって豊橋市に設立、1919年12月5日付で豊橋電気に合併されていた。同社合併に伴う豊橋電気の増資は40万円であり、合併後の資本金は240万円となっている。電源増強の動きは他に受電の手配もあり、1919年3月に設立された福澤系の電力会社矢作水力との間で500キロワットの受電を契約した(契約は会社設立前の1918年10月実施、受電開始は1921年初頭)。また供給面では渥美半島の渥美電気・福江電灯へ送電することとなり1919年2月工事を完了した。
供給増の一方で、1920年3月、大戦景気が終焉し戦後恐慌が発生していた。
恐慌直前まで豊橋では地場産業の製糸業が盛況で、豊橋電気には工場拡張のための電力供給申し込みが殺到していたが、恐慌発生後は状況が一変し供給を断る需要家が多数生じた。発電所工事中のため一時は会社の先行きが不安視されたが、需要家側には好況期に電力使用権の争奪戦が生じた経験から権利喪失を恐れて電力の使用を中止するものの料金は納める者、あるいは料金未納者から権利を引き取るために代理払込みをなす者もあり、供給力不足の傾向は続いた。
豊橋電気社長の福澤桃介は、1914年12月より名古屋電灯の社長でもあった。社長が共通する名古屋電灯と豊橋電気を合併させる計画は恐慌以来重役間で内々に検討されていたが、地元出資者の反対などがあったようですぐには実施されなかった。その後1920年12月になると合併案がまとまり、12月5日付で合併仮契約締結に至った。契約の主たる内容は以下の通りである。
名古屋電灯を合併における存続会社とし、豊橋電気は解散する。
存続会社の名古屋電灯は豊橋電気の1920年10月末現在の資産負債状態を基礎として同社の権利義務一切を継承する。
合併により名古屋電灯は資本金を4578万円に増加し、その増加分378万円に対し株式7万5600株(額面50円払込株式3万3390株・25円払込株式4万2210株)を発行する。
1907年に見代発電所建設のための増資を実施した際、日露戦争後の不況期に重なったため増資に応募する地元資産家が少なく、やむを得ず豊橋以外の地域からも出資を募った。その結果役員も増え、1908年7月福澤桃介(東京)・武田賢治(宝飯郡国府町)・徳倉六兵衛(幡豆郡一色村)・荒川寅之丞(海西郡十四山村)の計4名が取締役に追加された。増員取締役のうち福澤桃介は新規参入者の代表格であり、株式投資で得た資金を電気事業へと投資しつつあった中で創業者の三浦碧水に誘われ豊橋電気にも出資し、当時筆頭株主の地位あった。福澤は3代社長伊東米作(1909年就任)に代わって1910年(明治43年)4代社長に就任し、1912年まで社長、それ以後は専務取締役として三浦の要請で経営改革にあたった。なお福澤は豊橋電気への参入後に名古屋電灯でも株式買収に着手し、その筆頭株主となって1910年より取締役に就任している。
1908年11月、豊橋市の南に接する渥美郡高師村に陸軍第15師団が設置され、次いで翌年4月騎兵第4旅団も迎えた。師団・旅団に所属する歩兵・野砲兵・輜重兵・工兵・騎兵諸隊その他の駐屯により豊橋市は軍都へと姿を変え、同時に消費地としての性格を強めた。