改暦
中国では、観象授時思想により、皇帝が「時を支配する」存在として位置づけられ、暦法は「国家の大典」と位置づけられていた。従って中国における暦法の改暦は、単なる暦法の改訂のみならず、太陽・月・惑星の現象を数理的に取り扱ってその天文定数及び計算表を算定して改変するまでが改暦であった。このため、日食・月食予想の正確性や惑星の動きまでが暦に織り込まれることになった。そのため、王朝交代の度に改暦が行われ、後には新皇帝の即位を機に新政治の開始を内外に宣伝する一環として改暦が行われる場合もあった。また、改暦の成功は宮廷の暦学者にとっては大きな功績としてその後の立身出世にも関わるために、機会に乗じて皇帝に改暦を促したのも改暦の要因の1つと言われている。
これによれば、天正10年(1582年)12月は大余20小余6352であり、小余6300以上の年は進朔するとした宣明暦法からすれば、進朔が行われ、その結果京暦の通りに1月に閏1月を置くことになる。ところが、同時にこの方法では1月の中気である筈の雨水が閏1月に入ってしまい、中国・日本の太陽太陰暦の基本である二十四節気における「雨水を1月の中気とする」「中気の無い月を閏月とする(閏月に中気を含めてはならない)」とする基本原則が破綻してしまうことになる。三島暦は宣明暦の原則よりも暦法の根幹である二十四節気の基本原則を維持するために、あえて進朔を先送りにして、そのまま閏12月を設けたと考えられている。この暦法における矛盾は計算上80年以上に1度のケースであり、どちらも理論上は間違っているとは言えない(ただし、進朔は元来、暦学者の面目維持以上の意味はないとされており、他の暦の法則を乱してまで行うものではないとする考え方もあった)。
だが、同じ国内に2つの暦が存在することは、頒暦機関である朝廷の権威を傷つけることになる。当時、統一政権を完成させていなかった織田信長は地方でまちまちである民間暦を修正させることは現実的ではないと考え、朝廷で作成している京暦を先例と同様の方法で改暦することで、頒暦機関としての朝廷の権威を守ることが出来ると判断したと見られている。
その他の改暦の例として閏月を含めた1年間の日数が385日となり過大で不祥であるとして大の月を小の月に改めて1年を384日とした例が4例、元旦と日食の重複が予想されたと推定されるものや暦算の誤りその他あるいは理由不詳で改暦されたものが38例ある。重複例もあるものの、宣明暦が採用された823年のうちに80回近い改暦が行われた事になる。
ただし、応仁の乱後は殆ど行われなくなり、朝廷の権威の低下とともに、暦道を掌った勘解由小路家・土御門家の混乱、縁起・吉凶を理由として複雑な再計算を避けたい暦道側の思惑などがあったと考えられている。更に江戸幕府成立後、幕府による朝廷への介入が行われ、改元すら朝廷の自由に行えなくなった状況下において改暦を行うことは事実上不可能になったという事情も加わることになる。
なお、宣明暦から貞享暦に暦法の改暦が行われた後には、明和8年(1771年)に宝暦暦の改暦が行われているが、これは半ば暦法の改暦とも言える程の大幅な修正であり、その主導権は江戸幕府の天文方にあったという意味でも宣明暦の改暦とは同一視できるものではない(ただし宝暦暦そのものに問題があったために、暦法を維持したままでは修正しきれず、最終的には寛政暦への暦法そのものの改暦に至る)。それを例外とすれば、貞享暦以後にこうした改暦が行われなかったと考えられている。