高等師範学校
日清戦争前後のこの時期は帝国大学を始めとする他の高等教育機関の整備が進みつつあったが、これらの高等教育機関でも中等教員の養成が行われるようになったため、「高師廃止論」など高等師範学校の性格を根本的に問う世論も台頭しつつあった。こうした状況を背景に制定された高等師範学校規程は高師における中等教員養成の任務を再確認する意味を持ち、同時期に制定された中等教員の免許規則においても高師卒業生が中等教員の本体と規定されることとなった。
師範学校令で規定された生徒への学費支給制度について、自費入学を初めて認める一方で基本的には支給制を維持し、1903年の服務規程改正において学費支給の程度に応じて卒業後それぞれ異なる教職服務を定めた。これにより高師は貧困層出身の優秀な子弟を生徒として吸収することに成功し、彼らに卒業後長期間の服職を義務づけ国家主義的教育の忠実な担い手とする結果を生んだのである。高師の学校組織については先述の高等師範学校規程制定以降、幾度かの改正を経て1903年までに予科・本科・研究科の設置と本科(修業年限3年)における文理2科5部(国語漢文・英語・地理歴史・理科数学・博物学)の学科構成が定着し、1911年以降高師卒業生を対象とする課程として設置が認められた「専攻科」は、のちに高師が大学昇格をめざす制度的基礎となった。
学校制度としての高等師範学校の起源は1875年(明治8年)8月の東京師範学校における「中学師範学科」の設置にさかのぼる。1872年公布の学制において、中学校教員は大学での免状を有する者と規定されていたが、この時点で最高学府としての大学は存在していなかった。しかし同時に小学校の課程を終えて中学校に進学する者が増加しており、中学校教員の社会的需要は増大していた。このため東京師範学校に中学校教員の養成学科である修業年限2年の中学師範学科が初めて設置され、小学師範学科(小学校教員の養成学科)の学科目に加えて英語が教授されるなど、より程度の高い学科目が課せられることになった。明治10年代後半に入ると、主として小学校教員の養成を担う各府県立師範学校が整備されるようになり、官立である東京師範学校は次第にその重心を中学師範学科に移していくことになった。また、いくつかの府県立師範学校では中学師範学科を設置したものの維持の困難さから漸次廃止に追い込まれたため、結果として中等教員の養成は東京師範学校に集中していくこととなったのである。このことは、学制公布当初には大学によって担われるものと規定されていた中等教員の育成が、その後高等師範学校に改組される官立(東京)師範学校に代行させるという方針転換がなされたことを意味し、大学が整備されるようになって以降も高師が中等教員育成の本流と見なされる風潮が広まっていった。