実業団
昭和期においては企業自らが実業団を所有し、チームに自社名を冠することが宣伝効果であると認識されていたが、時代の流れに伴いそれが通用しなくなる現状が多くなり、特に1990年代以降サッカーにおいて「地域密着」のスローガンのもとでクラブ名から企業名を排除した日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)のビジネスモデルが一定の成功を収めるようになると、サッカー以外においても実業団が地域との協働によるクラブチームに移行する流れを作った。新日鉄の実業団廃部の際も会社がクラブチームへの移行に導き(新日鉄堺バレーボール部→堺ブレイザーズなど)、引き続き一スポンサーとしての支援を継続した。一方で、形態を維持しながらも他企業スポンサーを獲得する実業団も登場しており、トップカテゴリの国内リーグがプロリーグであるサッカーでもマスコミの露出が極端に少ないJFL以下のカテゴリにそういった実業団が複数存在する。ユニフォームスポンサーを付けている地域リーグ・中国リーグ在籍の三菱自動車水島FCや創設からなでしこリーグ在籍までの時代のノジマステラ神奈川相模原はその最もたる例である。その他、JFL在籍のソニー仙台FC・FCマルヤス岡崎・ホンダロックSCのように『法人サポーター』という名目で他企業スポンサーを得ている実業団も存在する。サッカー以外ではラグビーのトップリーグに在籍する宗像サニックスブルースが挙げられ、ユニフォームスポンサーとして吉野家、JVCケンウッド、ミッシェル・エルブランといった著名な企業が名を連ねている。
実業団の定義については、武藤泰明は日本の昭和期から一般的であった実業団の定義として
選手はすべて、その企業の正社員のみであり、契約社員・アルバイトなどの非正規雇用は一律対象外となる。
選手は社員として本来の社業(製造業、営業、事務など)に従事する。ただし、練習、競技会のために、勤怠管理は一般の社員と異なることがある。
選手は社員なので、競技引退後は一般の社員と同様、社業に従事する。
チームは企業の内部組織である。換言すれば法人格を持たない。
運営費はすべてオーナー企業によって負担されている。したがって、企業はオーナーであるとともにメインスポンサーである。
の5要件を挙げている。
実業団は、民間企業で組織されることが一般的であるが、国・地方公共団体やその他の各種団体で組織されることも多い。特に企業の実業団がないマイナースポーツの場合、学校教員や「スポーツ財団」のごとき公益財団法人あるいは第三セクターが選手の受け皿となり実業団が組織されることが少なくない。人が集まった場所で組織されるのが本来であるため、会社単位ではなく工場や営業所を単位としたチームとなることも多い。例として「ニチボー貝塚」は大日本紡績貝塚工場を本拠とした実業団である。
実業団は上述のように企業の内部組織であり、名称は、企業名の後に種目名を列記するのが一般的だ。