京 (スーパーコンピュータ)
建屋は、計算機棟・研究棟、熱源機械棟、特高施設棟の4棟からなり、設計は日建設計、施工は大林組で2010年に竣工。計算機・研究棟は1体構成となっており、1.5tもの計算機筐体が864台から構成され、計算機室は床耐荷重を確保した上で60m*50mの無柱空間(3000m)が確保されている。
同日、日本電気が、製造段階における同社の開発費負担が100億円を超える見込みであり、過大であるとして、当プロジェクトからの事実上の撤退を表明した。このため、日本電気との契約により本プロジェクトに参加していた日立製作所も同時に撤退。これを受けて理化学研究所では、富士通との共同開発により、スカラ型単独で当初計画どおり2012年に世界最速のシステムを完成させることを決定した。また翌2010年7月14日、NECに対して損害賠償を求める民事調停を東京地方裁判所に申し立てた。 7月22日、文部科学省が次世代スーパーコンピュータの戦略分野を決定した。 11月13日の行政刷新会議の「事業仕分け」で、当プロジェクトは「予算計上見送りに近い縮減」(事実上の凍結)と判定された。 これに対して計算基礎科学コンソーシアムなどの科学技術関連団体が相次いで緊急声明を発表し、11月25日には石井紫郎・江崎玲於奈・利根川進・森重文・野依良治・小林誠が緊急会見において懸念を表明した。 また同日、理化学研究所の野依良治理事長は「先進各国が国家の威信をかけてスーパーコンピュータの開発にしのぎを削っている。一旦凍結すれば他国に追い抜かれる」とし、仕分けの流れを批判した。 これに対して川端文部科学大臣は11月17日、鳩山内閣の方針は科学技術を重視するものとして予算確保を目指す方針を明らかにし、また11月22日には菅直人副総理兼国家戦略担当大臣も、次世代スーパーコンピューターの開発事業費について「当然、見直すことになる」と述べ、日本国政府は廃止などの判定が相次いだ科学関連予算について、予算復活を認める方針を固めた。