堀田庄三
勲一等旭日大綬章受章 1980年(昭和55年)4月29日
堀田が頭取に就任以来取った政策は、1882年に初代総理事広瀬宰平が策定した家憲(「営業の信用を重んじ確実をむねとする」「浮利にはしり、軽進すべからず」などが謳われている「家法」)にのっとった合理主義経営の実践であった。そのため取引先企業の経営がかたむき始めると融資を引き上げ、「がめつい」「逃げ足が速い」と批判された。この政策は1949年頃の融資担当常務から実践されており、トヨタ自動車に「機屋に貸せても、鍛冶屋には貸せない」とにべもなく峻拒、貸出金の回収に走り、同社は住友銀行との取引を断行した。そのため、中京地域で住銀が苦戦する遠因となった事や、三井住友銀行発足まで同社と取引出来なかった事がある。また、後にイトマン事件等の不祥事が続発するような、利益第一主義の遠因となったという指摘もある。
しかし入行直後に昭和金融恐慌を体験し、相続く銀行の破綻をつぶさに見てきた堀田は、「預金者のお金を厳格に運用するのは銀行の責務」とたじろがなかった。1965年、河内銀行を吸収合併し、それまで資金量で四位に甘んじていた住友銀行は、三菱銀行、三和銀行(両行とも現三菱UFJ銀行)両行を抜き、富士銀行に次いで二位に躍り出た。資金量の増加と共に外延企業拡大戦略が大々的に展開され、事業の将来性と経営者の能力を厳密に評価した上で、松下電器産業、三洋電機、武田薬品工業、ブリヂストン、マツダ、コマツ、旭化成、伊藤忠商事、ダイエーといった日本を代表する企業を育てていった。
1971年に会長、1977年に取締役相談役・名誉会長となる。その他、朝日放送取締役、日本万国博覧会協会副会長なども務めた。
1990年12月18日、肺炎のため死去。享年91。