道の駅
北海道内にある道の駅に設置されたスタンプを、専用のスタンプ帳に収集する。スタンプ帳は、2004年までは無料、2005年からは100円、2011年からは150円、2015年からは200円、2021年からは300円で購入する必要がある。
2021年度は129駅中127駅で全駅制覇となる(1駅は休館中・1駅は今年度新規登録のため)。
毎年スタンプラリーを実施。収集したスタンプ数に応じて道の駅特産品などが抽選で当たる。応募期間は2011年度より変更となり、4月中旬から翌年3月21日までで、通年開催となった。抽選は5月上旬に行う。
また、約2年間の期間内に全駅収集すると全駅完全制覇認定証と全駅完全制覇ステッカーがもらえる。かつては全駅制覇の期間は約1年間だったが、道の駅数の増加により現在の期間になった。
道の駅は広い北海道内全域に散在し、ルートを正確に計画しないと膨大な距離を往来する事になる。スタンプの押印は2003年までは道の駅の開館時間外も可能であったが、2004年以降は開館時間内のみとなった。なお、北海道で24時間スタンプが押せる駅は129駅中わずか14駅である。2013年度からは営業時間外に押印できない場合の救済措置として、ラリー参加者本人・ラリー帳・道の駅の看板等が入った写真を撮影して、ラリー帳に貼付することで、5駅までカウントできるようになった。
スタンプラリー2013~2014は、7月20日より翌年の7月19日が開催期間で上期と下期がある、スタンプブックは事務局ウェブサイトよりダウンロードする。努力賞はスタンプ15個以上、駅長賞はスタンプ30個以上、敢闘賞はスタンプ50個以上となっている。完全走破をすれば、「完全走破認定証」と「完全走破ステッカー」がもらえる。
2015年7月20日より、スタンプラリー2015~2016が開催されている。2017年7月19日までを期間とし、2016年7月19日までを上期、2016年7月20日以降を下期としている。努力賞、駅長賞、敢闘賞の基準は上述の、以前開催された「スタンプラリー2013~2014」と同様。スタンプブックは前回と同様、事務局ウェブサイトよりダウンロードするか、あるいは道の駅で無償頒布される。完全走破に関しては、上記2期を対象とした「期間限定コース」と、それを過ぎても応募が可能な「ゆったりコース」が存在する。
その後、主に地方の幹線道路(国道や主要地方道)から整備が開始され、道の駅を通じて地域の農産物販売は増加し、情報発信によって観光客が増えるなど、各地で大きな反響を呼んだ。2000年(平成12年)には550カ所を突破してその後も道の駅は増え続け、それまで東京など大都市周辺には道の駅は存在しなかったが、2007年(平成19年)4月、八王子市に東京都初の道の駅(八王子滝山)が開設されたことにより、47都道府県全てに道の駅が設置された。
2014年(平成26年)4月1日には道路標識、区画線及び道路標示に関する命令が改正され、道の駅への案内標識が初めて正式に定められた。
24時間利用可能な休憩施設、地域活性化の発信拠点としてのニーズが求められるため、道の駅の設置者は原則として市町村となっている。設置の条件として、休憩機能、情報発信機能、地域連携機能を有することとされ、これら条件が満たされれば道の駅の登録を申請することができる。
道の駅を整備する方法は、一体型と単独型がある。一体型では、道路管理者(国(地方整備局)や都道府県等)による簡易パーキングエリアの設置計画ととも整備する場合に、道路管理者が休憩機能(駐車場、休憩施設等)と情報提供機能の施設を整備し、道の駅の設置者である市町村等が地域振興機能(物販飲食施設、レクリエーション施設やそのための駐車場等)のための施設を整備する。
はなやか(葉菜野花)小清水 - JR北海道釧網本線浜小清水駅(北海道)
わっかない - JR北海道宗谷本線稚内駅(北海道)
青の国ふだい - 三陸鉄道リアス線普代駅(岩手県)
のだ - 三陸鉄道リアス線陸中野田駅(岩手県)
湯西川 - 野岩鉄道会津鬼怒川線湯西川温泉駅(栃木県)
笹川流れ - JR東日本羽越本線桑川駅(新潟県)
まつだいふるさと会館 - 北越急行ほくほく線まつだい駅(新潟県)
あなみず - のと鉄道七尾線穴水駅(石川県)
織部の里もとす - 樽見鉄道樽見線織部駅(岐阜県)
九頭竜 - JR西日本越美北線九頭竜湖駅(福井県)
なち - JR西日本紀勢本線那智駅(和歌山県)
田野駅屋 - 土佐くろしお鉄道阿佐線(ごめん・なはり線)田野駅(高知県)
歓遊舎ひこさん - JR九州日田彦山線歓遊舎ひこさん駅(休止中)(福岡県)
オーロラタウン93りくべつも北海道ちほく高原鉄道ふるさと銀河線陸別駅と併設されていたが、鉄道が2006年に廃止された。現在は鉄道保存展示施設ふるさと銀河線りくべつ鉄道として活用されている。
2014年度(平成26年度) - 全国モデル「道の駅」6駅を選定。重点「道の駅」35駅を選定。
2015年度(平成27年度) - 重点「道の駅」38駅を追加。
2018年度(平成30年度) - 重点「道の駅」15駅を追加。
国民に広く知られている「道の駅」は、あくまでも国土交通省が管轄する国の制度である。その発想は元々、社会実験以前にも各地で議論され、地域の創意工夫により実際に整備された例もある。1990年1月に広島市で行われた「中国・地域づくり交流会」で提案された当時は「道路の駅」という言い方であり、その後の議論のなかで「道の駅」という名称に変わった。
2004年1月に岐阜県で行われた「飛騨の道の駅 10周年記念フォーラム」の基調講演で、大石久和国土交通省技監(当時)は、「日本は馬車時代を経ずに自動車時代を迎え、交通と公害対策に追われたため、地域をむすぶネットワークや多様なコミュニティ機能を道路行政に回復させたい思いがあった」と述べ、道路行政の現状課題を踏まえて地域連携や地域間ネットワークの拠点づくりに貢献したい狙いで、制度化を議論したことがわかる。