夕刊
日曜日の夕刊が休刊となった経緯について、それを詳しく描いた小説「日曜夕刊がなくなった日」(田沢新吉、講談社)によれば、それまで新聞休刊日とされるこどもの日、秋分の日と元日を含む年末年始を除き、毎日夕刊が発行されていたが、東京新聞販売同業組合の第22代組合長となった販売店経営者が全逓信労働組合の中央執行委員長だった宝樹文雄に「次の世代のために、週休制を導入すべきだ」とする提案をした。それがきっかけで、経営者と労組の連携により日曜夕刊の廃止運動がおこったのがきっかけだとされる。ただ、読売新聞は「日曜夕刊は絶対廃止しない。理由はいろいろあるが、夕刊を休むと新聞の使命遂行に影響する」として反対したといわれる。
その後、1965年1月からまず第1・3日曜に限り夕刊を廃止することで読売以外の全国紙、および多くの地方紙が同意。信濃毎日新聞など一部は同年1月から毎週日曜の休刊に踏み切った。その後読売も側が折れ、2月から毎週日曜の夕刊を休刊、4月以後は全新聞社が日曜夕刊を毎週完全に休刊することを表明したとされている。これ以後、全国紙や一部の地方紙では日曜夕刊の代替として、日曜版と呼ばれる別刷り(二部紙)形式の新聞を発行する傾向が強くなっていくとともに、日曜日夕方のテレビに『テレビ夕刊』と称するニュース番組の放送が始まった。1989年1月8日には、岐阜新聞が朝刊配達時に前日(土曜日)の夕刊を、夕刊を購読していない世帯にも特別に配達した。これは前日の昭和天皇崩御に伴うと考えられる。
※いずれも前夜早刷り。この他、サンケイスポーツ・日刊スポーツの各大阪本社が、それぞれ早版(夕刊)を発行していたが、いずれも2000年代前半までに早版を廃止している。
デイリースポーツ(東京本社版)
「夕刊デイリー」として、駅・コンビニなどのスタンド売りのみで販売。なお「夕刊デイリー」と同一紙面が一部地域では翌日に朝刊(当日版)として販売されていたが、輸送コストが高くかかることを理由に2009年11月30日付(11月29日発行)で廃止した。1990年代前半までは神戸本社でも、京阪神の主要ターミナルの売店に於いて「速報版」と称し、事実上の夕刊として販売していた。なお、宮崎県に現存する夕刊デイリーとは関連は一切ない。
スポーツニッポン(大阪本社版)
元は「スポニチ夕刊・新関西」だった。1979年11月1日発行(11月2日付け)以後、翌日の第6版(地方都市向け)を大阪市・京都市・神戸市とその周辺地域の主要ターミナルの売店に於いて「スポニチ前夜速報版(後に早刷り号)」と称し、事実上の夕刊として販売していたが、2009年11月30日付(11月29日発行)でデイリースポーツと同じ理由で廃止になった。
韓国の全国紙は長い間、朝刊紙(朝鮮日報、韓国日報、ソウル新聞)と夕刊紙(東亜日報、中央日報、京郷新聞)に分かれて共存関係が図られていた。しかし生活パターンの変化もあり、1990年代に夕刊紙だった新聞社も配送配達に有利な朝刊を選択するようになった。1991年には京郷新聞が夕刊紙から朝刊紙に変更し、さらに1993年に東亜日報、1995年に中央日報が朝刊紙に移行した。
それぞれ一部地域を除く。
毎日新聞、西日本新聞は佐賀県の佐賀市・鳥栖市・基山町のそれぞれ一部で夕刊が配達される。西日本新聞夕刊には系列のサガテレビの番組表も載せている。
三重県のうち、地理的な関係で大阪本社管轄となる伊賀市、名張市、熊野市および南牟婁郡では夕刊の配達は行っていない。
中日新聞は滋賀県の彦根市・米原市・長浜市でも夕刊が配達されていたが、2022年3月現在は大津市・草津市・甲賀市などを含めた県全域で統合版の配布エリアになっている。
一般に、朝夕刊のセット刷りで発行する地域においては、1日に最も早く午前中に印刷する物が夕刊であり、版数では概ね3・4・5版と、一けたの若い数字が版数として掲載されている。 ちなみに当日の夜間〜深夜にかけて印刷される翌日の朝刊は、12・13・14版(新聞により10・15版あり)と二けたになっている。またスポーツ紙や一部の夕刊専売の新聞は「A・B版」となっているものもある。