クズネッツ曲線
1965-1990年の日本、韓国、台湾、シンガポール、香港、インドネシア、タイ、マレーシアの8つの経済の急速な経済成長は「東アジアの奇跡」と呼ばれ、クズネッツ曲線の妥当性を批判する上で引き合いに出されることがある。これらの経済では、経済成長と共に平均余命が継続的に伸び、貧困率が単調減少した。急速な経済成長の恩恵が国民の間に広く分配されたメカニズムの解明に取り組んだ論文も多く書かれた。ジョゼフ・スティグリッツは東アジアの奇跡における所得格差の縮小を、土地改革(農村における生産性、収入、貯蓄の増加)と教育機会(知的インフラ)の拡充、賃金を上昇させインフレーションを抑制する産業政策によって説明している。これらの政策により、消費と投資が促進され、経済成長に寄与した。経済成長が所得格差を縮小させ、所得格差の縮小がさらに高い成長率を実現させるという正のループがあったと述べている。
トマ・ピケティは『21世紀の資本』の中で、クズネッツ曲線の有効性を否定している。一部の先進国では、21世紀の所得格差の水準が20世紀後半の水準を越えているとし、資本収益率が長期にわたって経済成長率を上回った場合にこの現象を説明できるとしている。さらに、20世紀前半の所得格差の縮小は、戦争と経済恐慌による大規模な富の集中の破壊による一時的な効果であったと主張している。1960年代以降、ほとんどの先進国で所得格差が拡大したため、時間の経過に伴う所得格差のグラフはクズネッツ曲線を示さなくなった。
クズネッツ曲線の図では、多くの場合、縦軸にジニ係数などの不平等の指数が、横軸に時間や一人あたり所得などの経済発展レベルを示す指標をとる。クズネッツ比率は、最も所得の高い世帯 (通常は上位 20%)の所得と最も所得の低い世帯(通常は下位 20%)の所得の比率を測定のことを指す。クズネッツ比率が1のとき、所得格差がない状態と言える。
クズネッツ曲線は、国が工業化や農業の機械化を進めるにつれて、国の経済の中心が都市部に移ることから生じる。