ポルトガルの宗教
ポルトガルのユダヤ人の共同体は1990年代初頭には500人から1,000人を数えた。彼らの共同体はリスボンに集中し、その多くのメンバーは外国人だった。ポルトガルでのユダヤ人に対する迫害は非常に激しく、20世紀までポルトガルにはシナゴーグや定期的な儀式でさえ無かった(リスボン・シナゴーグ(英語版)が1904年に建てられた)。そういう訳で、ポルトガルの僅かのユダヤ人は主流派のユダヤ教から孤立した。大使館職員や実業家、技術者といった外国からのユダヤ人が1960年代や1970年代にポルトガルに来ると、彼らの共同体は復活し始めた。ポルトガル北部では、迫害を逃れる為にキリスト教に改宗し、ユダヤ教とキリスト教の混合宗教を信じていたユダヤ人の子孫マラーノが暮らす幾つかの村が在り、今でもその地に暮らしている(en:History of the Jews in Belmonteを参照)。
19世紀やサラザール体制の頃には、教会は軍隊や社会経済的エリートの間で同国の最も強力な組織の一つであった。事実、軍隊、財界、政府、そしてポルトガルでの宗教的影響は、屡々文字通りに密接に絡み合っていた。伝統的には、エリート一族の長男は土地を相続し、次男は軍隊に入り、三男は司教になった。しかしながら、1990年代初頭までには、ローマ・カトリック教会は最早この超越した立場を保てなくなり、ポルトガル人の関心の優先順位で7位か8位にまで下落した。
1980年代までは、そうした試みが恐らく裏目に出ると知っていたので、教会はポルトガル人がどの候補に、或いはどの政党に投票するのかに対して滅多に指図しようとしなかった。1970年代半ばのカーネーション革命の絶頂期の頃に、教会は特にポルトガル北部で中道派や保守派の候補に投票し、共産主義者を退ける様にと促したが、その後は教会はそうした露骨な政治的役割を控える様になった。
カトリック教会は1976年の憲法改正を妨げる事が出来ず、この憲法は教会と国家を分離し、教会は道徳やその責任の範囲内に入ると考えていた問題、つまり離婚や人工妊娠中絶を自由化する法律の制定も阻止出来なかった。
ポルトガルの歴史にとって、非ローマ・カトリック教徒はこの国には殆ど暮らしておらず、彼らは自由に宗教を実践する事が出来なかった。彼らは異端審問によって3世紀にも渡って外国に追い出される事を余儀無くされた。しかしながら、イギリス人が19世紀にポルトガルに移住し始め、カトリック以外の教派を持ち込んだ。その殆どは聖公会のイングランド国教会に所属していたが、その他はプロテスタントのメソジスト、会衆派、バプティスト、そして長老派教会に所属していた。
1834年の立憲君主制の成立によって限定的な宗教的自由が与えられ、その結果リスボンの聖公会のチャペルが活動を開始した。二つ目のチャペルは1868年に開始された。聖公会の宣教はポルトガルでの復古カトリック教会の影響力が増大するのに伴っていた。1870年の第1バチカン公会議によって定められた教皇による教皇不可謬説や普遍的教導権の教義を拒否したローマ・カトリックの司祭や平信徒から集会が作られた。