中小坂鉄山
明治11年(1878年)6月26日、中小坂鉄山は正式に官営となり、鉱山局中小坂分局となった。官営となった中小坂鉄山であったが、設備面では熱風炉を一基増設し、高炉の補修を行ったのみで、基本的にこれまでの民営時代の設備をそのまま使用した。操業体制については木炭の製造、運搬をこれまで農閑期の農民の出稼ぎに頼っていたものを専属職員を置くように改め、木炭の運搬用に役牛を購入、更には木炭用の森林を新たに確保した。そして採鉱、運搬、土木工事に囚人を使役するなどという変更が加えられたが、民営時代と比較して最も大きな変化は、外国人技術者を雇うことなく日本人のみによって操業が行なわれた点である。官営での操業準備が整った明治12年(1879年)7月1日より中小坂鉄山は操業が再開された。
官営時代の中小坂鉄山の経営は不振を極めた。不振の最大の原因は、国産品を使用するようになった高炉の耐火レンガの耐火性が不足していたため、高炉操業のたびに耐火レンガの溶解や破損が発生したことであった。
昭和10年代に入り、戦時体制が強化される中、中小坂鉄山は採鉱が再開されることになった。昭和12年(1937年)10月28日、中小坂鉄山の開山式が行なわれ、商工大臣の吉野信次が来賓として招かれた。昭和期の中小坂鉄山は、中小坂鉄山の東約2キロのところにある近江山鉱区と、西側約1キロの場所にある春日田鉱区とともに採鉱が行なわれた。再開された中小坂鉄山は当時の新鋭機械を利用した探鉱が行なわれ、採掘された鉄鉱石は明治時代に使用されたトロッコ道を再利用して運搬された。当時、中小坂鉄山では90名を越える従業員が就労していたとされ、鉱山再開直後の昭和13年(1938年)1月12日には死者6名を出した落盤事故も発生した。
中小坂鉄山で採鉱された鉄鉱石は、主に京浜地区の製鉄所に輸送されていたが、第二次世界大戦末期の空襲によって京浜地区の製鉄所の機能が失われたことにより、中小坂鉄山の鉄鉱山としての役割も失われた。
戦後の中小坂鉄山は数人の経営者が替わる中、小規模な鉄鉱石の採鉱が続けられていたが、昭和36年(1961年)に閉山となった。
例えば高炉の耐火レンガはイギリス製であったことが判明している。また鉱山と製鉄所の運営、管理も外国人であるウォートルス、ベルギレンの指導によって行われることになった。
中小坂鉄山のもう一つの特徴としては、鉱山での鉄鉱石採掘から鉄製品の製造に至るまでの一貫した設備を、民間資本の手によって比較的少額で建設したという点にある。丹羽正庸経営時の中小坂鉄山の建設費は、鉄鉱山と製鉄所の合計で約7万円であり、明治8年(1875年)に建設が開始された官営釜石製鉄所の建設費用に総額約237万円が費やされたことに比べて著しく安価であった。巧みに建設された鉱山設備等で省力化が図られていたこともあって、中小坂鉄山の銑鉄一トンあたりの製造単価は約36円となり、当時外国から輸入されていた銑鉄一トンあたり約50円という単価を下回ることが出来た。
このような当時の日本で最新鋭の設備を備えた中小坂鉄山で生産された鉄は、上、中、下の三種類に分別され、上は海軍省、中は高崎製鉄造所、東京鉄管製造に販売されたとの記録が残っている。明治から大正期に陸軍砲工学校で用いられた教科書には、当時世界的な鉄の産地として知られていたウエールズ南東部のブレナヴォン製鉄所製の鉄インゴットとともに、中小坂鉄山のインゴットが紹介されており、中小坂鉄山の鉄が高く評価されていたことを示している。また中小坂の製鉄所で鋳造された鉄瓶、鉄釜、火鉢などといった鉄製品も今に遺されている。