温泉偽装問題
一連の問題は、以下に分類される。
入浴剤利用 湯質の変化で、従来の湯色と明らかな差異が生じたため、従来の湯色に近づけるため着色したのに、利用を公表していないことが問題となった。薬湯で、あらかじめ入浴剤利用を利用者に公表・掲示していた場合は、問題に該当しない。
水道水利用(恒久的) 水道水の沸かし湯であるのに、温泉であるように表記していた場合が、入湯税の徴収も含めて問題となった。源泉の利用権利確保が難しい場合、利用料が高い場合、また既に温泉が枯れているが温泉を名乗ろうとした場合である。
水道水利用(一時的) 揚湯設備や送湯設備が故障したことにより、一時的に水道水を利用した際に、その事実を公表しなかったことが問題となった。
極端な加水 温泉は利用しているものの、湯船内の源泉の割合が1割にも満たないような、水道水利用の場合と大差ないようなケースが問題となった。
源泉の無断開発 源泉開発を役所に届けないといけない場所において、無断で源泉を開発した場合が問題となった。
一連の問題の最中から各地で温泉の再分析などの見直しが行われた。その結果、山梨県の下部温泉など一部の温泉地では、開発時は温泉であった源泉が再分析の結果、温泉ではなくなっている事例もわかった。また日本秘湯を守る会に加盟していた宿でも、温泉の再分析によって保有源泉が温泉ではないことがわかり、他代替の源泉が確保できなかったことから、会を自主退会した宿も存在した。
温泉地の宣伝においては、一連の問題を逆に利用して「源泉利用であること」を強くアピールする温泉旅館が増えるようになった。雑誌・観光ガイドにおいても「源泉利用や掛け流しであること」を明記する書籍が増えた。
また、それまで源泉に関する法律であった温泉法が、2005年(平成17年)2月24日に改正され、温泉分析書への湯船での利用形態の掲示義務が生じ、温泉利用施設は利用者に掲示する必要が発生した。
温泉法で定められた開示すべき利用形態は、
循環の有無
加水の有無
加温の有無
入浴剤利用の有無
消毒薬利用の有無
である。
日本の法律とは別に、県や市町村レベルで独自の温泉に関する基準(例えば、「安心・安全・正直」な信州の温泉表示認証制度など)も多く定められた。