反戦青年委員会
日韓基本条約の批准やベトナム戦争に反対するために、日本社会党や総評系の労働組合青年部が中心となって、1965年(昭和40年)に結成された。日本共産党および民青は、反戦青年委員会の結成のための相談会には参加していたが、新左翼諸党派に門戸を開こうとする社会党系の主張に対して「トロツキスト暴力集団の参加は認められない」と主張して、結局不参加となった。代わって新左翼諸党派が反戦青年委員会に加わることになった。
ベトナム戦争に反対し日韓条約の批准に反対する全ての団体と個人に門戸を開放して、「自立・創意・統一」を結成時のスローガン・組織原則とした。
反戦青年委員会は社会党・総評内における「労組青年部・青年労働者による戦闘的反戦運動」を目指して結成され、各産別職場青年部による「職場反戦」と個人でも加盟できる「地域反戦」という二つの組織形態で構成された。したがって、多数の「職場反戦」は社会党・総評内で強い基盤を持っていた社青同社会主義協会派と社青同解放派がイニシアティヴを握り、新左翼諸党派は主に「地域反戦」での主導権獲得を目指した。もっとも、国鉄動力車労働組合内で強い影響力を持っていた革マル派が、動労系の「職場反戦」を指導していた例もある。
1967年以降、10月8日の羽田事件を始め、新左翼諸党派が主導する闘争に参加することが増えて、「生産点での反合理化闘争」に比重を置いて急進的な街頭闘争に否定的だった社青同協会派(当時の多数派は太田派)は68年には反戦青年委員会運動から引き上げることを決定した。協会少数派(向坂派)は、組合青年部共闘組織としての反戦青年委員会には肯定的だったが、1969年秋総評執行部が全国反戦凍結を決定すると、従った。