東京ストアー
2013年(平成25年)12月25日に新会社を設立して店舗や事業を承継し、アルビスが2014年(平成26年)2月末にその新会社の全株式を取得し完全子会社化することが発表された。
2014年(平成26年)1月17日、100%子会社である株式会社ATSとの間で、「平成26年2月27日をもってATS社にスーパーマーケット事業を承継させること」を内容とする吸収分割契約を締結するとともに、アルビスとの間で、「同日付でアルビスに対してATS社株式の全部を譲渡すること」を内容とする株式譲渡契約を締結。
傘下入りに伴ってアルビスへ店舗名を変更し、従業員約300人の雇用を維持する方向で調整が進められ、2014年(平成26年)2月28日に田上・西南部・小松幸町・畝田の4店がアルビスの店舗として営業を開始し、東京ストアーの店名で営業する店舗は消滅することになった。
ただし、JR金沢駅構内で営業する「スプーンステーション」については、「金沢百番街」を運営する金沢ターミナル開発から立ち退きを求めて金沢地方裁判所に提訴されていたが、2014年(平成26年)2月18日までに和解が成立し、スプーンステーションの営業は20日までで営業を終了した。 当社による営業の終了翌日の21日から金沢百番街を運営する金沢ターミナル開発が従業員やテナントも引き継いで、「100banマート」としてほぼそのまま営業を続けることになった。
東京ストアーの法人自体はアルビスへの事業譲渡後も存続していたが、2017年(平成29年)3月23日に法人格が消滅した。
フレッシュアリーナ新庄店(野々市市新庄6丁目、1996年(平成8年)12月20日開店 - 2012年(平成24年)9月10日閉店)
売場面積約1,989m
直営のインストアベーカリーを併設していた。
2012年(平成24年)10月18日にバロー新庄店(売場面積約486坪)が開業したが、2016年(平成28年)1月31日を以って閉店。現在は「ホームセンタームサシプロ資材館金沢南店」となっている。
フレッシュアリーナ押越店(野々市市押越1丁目、?開店 - 2012年(平成24年)9月12日閉店)
バローに事業譲渡された、同年11月8日にバロー押越店(売場面積約620坪、駐車場150台)が開業した。
フレッシュアリーナ御経塚店(野々市市、?開店 - 2013年(平成25年)3月20日閉店)
直営のインストアベーカリーを併設していた。
2015年(平成27年)3月4日に店舗跡にドラッグストア「クスリのアオキ御経塚あやめ店」が開業。
竪町店(金沢市堅町55、1959年(昭和34年)6月24日開店 - ?閉店)
売場面積330m
食料品・衣料品・雑貨
片町店(金沢市片町1-3-10、1959年(昭和34年)6月開店 - 2013年(平成25年)2月末閉店)
延べ床面積2,869m
売場面積358m → 1,157m
地下1階から2階までの3フロアの店舗だった。
跡地には「ファースト・レーベン竪町」が立地している。
野町店(金沢市石坂与力町12、1962年(昭和37年)8月10日開店 - 2013年(平成25年)2月末閉店)
売場面積350m
食料品・衣料品・雑貨
当社の2号店。
跡地は分譲されている。
長土塀町店(金沢市長土塀町6番町、1964年(昭和39年)12月18日開店 - 1977年(昭和52年)閉店)
売場面積260m
食料品・雑貨
馬場店(金沢市馬場町5-36、1963年(昭和38年)12月25日開店 - ?閉店)
延べ床面積263m、売場面積230m
食料品・雑貨
金石店(金沢市金石東3-2-15、1968年(昭和43年)11月10日開店 - 2013年(平成25年)2月末閉店)
延べ床面積990m、売場面積660m
当社の標準的なスーパーマーケット業態を確立した店舗とされていた。
跡地は宅地化されている。
横山町店(金沢市横山町497-2、1971年(昭和46年)開店 - 2009年(平成21年)4月7日閉店)
延べ床面積1,363m、売場面積1,225m
石川県内で初めて全てオープンケースを使用したモデル店舗として開店した。
先述の店舗売却策が不調となったため、2013年(平成25年)1月18日に負債総額約55億円を抱えて金沢地方裁判所に民事再生法の適用を申請して保全命令を受けることになった。
この民事再生法適用申請時点では、経営陣が引き続き経営を行い、パートや契約社員を含む従業員約500人の雇用を維持すると共に全11店舗は営業を続け、「裁判所の監督下で最もいい再建方法を探る」として自力再建とスポンサー確保の両にらみで再建の可能性を探るとしている。
しかし、事業再編の過程でバローへ好立地で好採算の店舗を売却してしまっているため「一部の優良店だけならともかく、会社まるごと引き受けるのは難しい」とされ、民事再生法適用申請時点では再建支援を申し出ているスポンサー企業はない状況となっていた。
その後2013年(平成25年)2月6日に、代表取締役社長の箕田秀夫が責任を取って同年2月20日付で辞任し、新たな経営陣として同日付で同社生え抜きの赤倉一郎が新社長に就任し、箕田啓子が専務取締役に、岩城馨と山本武範が常務取締役に就任することになった。
また、11店舗中6店舗を閉鎖して第三者へ譲渡して、5店舗へ縮小して営業を継続する方針も合せて発表された。
その方針に沿って片町店、野町店、金石店の3店は2月末に、内灘店と御経塚店は3月20日に、千代野店は3月末に閉店することになった。