日本水力
日本水力株式会社は1919年(大正8年)10月10日、北陸電化株式会社と関西地方の大阪電灯・京都電灯の3社の関係者が中心となって設立した、発電・送電事業を主体とする電力会社である。資本金は4400万円、のち北陸電化の合併により5000万円となった。社長は山本条太郎。合併した北陸電化というのは、1917年(大正6年)8月の設立で、福井県に発電所と石灰窒素や硫酸アンモニウム(硫安)の製造工場を建設していた企業である。
発足なった日本水力は、岐阜県北部から北陸3県を回って京都・大阪へと至る送電線建設の許可を受け、関係者から北陸・関西の6府県における水利権を集めてこれを開発し、その発生電力を関西方面へと供給する構想を立てた。しかしながら戦後恐慌を期に、関西方面への送電を目指すという点で目的を同じくする大阪送電および木曽電気興業(社長は福澤桃介)との合併話が浮上し、1920年(大正9年)10月に合併契約に調印。翌1921年(大正10年)2月25日付で木曽電気興業とともに大阪送電に合併され、大同電力株式会社となった。
日本水力が所有した発電所はその後の変遷を経て北陸電力に継承されている。また兼業の硫安事業は後に信越化学工業へと統合された。
北陸電化の硫安工場は、一旦石灰窒素を製造した上でそれから硫安を得る、という手法を採用した。同法による硫安製造の手順は、
酸化カルシウムに炭素原料(木炭・石炭・コークスなど)を加えて電気炉で加熱し、炭化カルシウム(カルシウムカーバイド)を製造。
粉末の炭化カルシウムを窒化炉で加熱し窒素と反応させ、石灰窒素とする。
石灰窒素を高圧水蒸気で分解しアンモニアを製造。
アンモニアを硫酸に吸収させて硫安とする。
というものである。ここでは中間製品になる石灰窒素自体も肥料として利用できるが、当時は一般的ではないためさらに硫安へと変成していた。日本における石灰窒素製造は、国外から特許実施権を得て1909年(明治42年)に開始した日本窒素肥料(現・チッソ)を嚆矢とし、同社にいた藤山常一が独立して創業した北海カーバイド工場(電気化学工業・現在のデンカの前身にあたる)が1913年(大正2年)より製造を始めてこれに続いていた。さらに第一次世界大戦が勃発して硫安の輸入が途絶するとにわかに国産硫安ブームが発生し、新興の石灰窒素・硫安メーカーが相次いで出現する。
以下、日本水力の前史、すなわち北陸電化株式会社の沿革について記述する。