CSI効果
例えば、被告人が第二級殺人で有罪判決を受けた「Charles and Drake v. State」(2010年)では、予備尋問の際に判事がCSI効果についての質問を行なった 。 また、検察官はCSI効果の影響の可能性を最小限に抑えるように、冒頭陳述や最終弁論を行う 。 「Goff v. State」(2009年)では、検察官が陪審員に対して、科学的証拠がなくても評決を下すことができるかどうかを予備尋問で質問し、最終弁論においてもこのことを陪審員たちに思い出させた。 この場合、CSI効果についての言及は用いた言葉が中立で偏りがなかったため、許容されると考えられる 。 また、CSI効果を陪審員に伝える手段として、彼らへの指示という形もある 「Atkins v. State」(2011年)では、陪審員たちに科学的証拠は有罪立証に必要不可欠なものではないと指示があったが、しかし、これは政府が立証責任を負っていないとして裁判所に不適切な指示だと判断された。 さらに検察官は特定の物的証拠が事件とは無関係であることを説明するために専門家を証人として雇っている。 オーストラリアのある殺人事件においては、弁護人がDNA証拠を陪審員たちに誤解されるのを防ぐために、裁判官のみの審理を要求した。 検察官は予備尋問で追加の質問を行なったり、冒頭陳述や最終陳述でもそうした考慮が必要であることに加えて、陪審員の選考プロセスに時間を掛けて、犯罪をテーマにしたテレビ番組をよく視聴している者を避けるといったことも行なっている。