中等教育
日本では、自由民権運動が盛んな時代に、各地の民権結社が中等教育機関を設立した。土佐の立志学舎、福島の石陽館、京都の天橋義塾などが有名で、それらで高水準の政治学、経済学、歴史学などが教授された。有為の青年の多くは中学校や民権派の中等学校で学び、活動家や、各地方の先導者などで活動した。
当時の中学校は地方で文化的施設として機能し、民権活動家であった地場の名望層がそのほとんどを掌握していた。民権派の動向に対抗するために政府は中等教育の方針で、統制の強化、伝統的道徳による国民意識の統一、実業教育の充実、を図った。
初代文部大臣に就任した森有礼は中等教育の改革に着手した。それまで、中等教育は中等程度の教育、高等教育は高等程度の教育という漠然とした規定に留まっていたものを、中等教育は国民の中堅をつくることであり、かつ、社会上流の人士をつくる高等教育への中間教育の役割と位置付け、学校体系を階層秩序と対応させて画期的な意味を持たせた。
ドイツの中等教育は無償で提供されている。
ドイツの中等教育は初等教育終了後の10歳から開始され、以下から進路を選択する。
ギムナジウム - 高等教育への進学準備過程
基幹学校 - 職業学校への進学準備過程
実科学校 - 就業準備過程
義務教育は15 - 16歳で終了するが、就職を選択した者は、18歳に至るまで就業と職業学校へパートタイムの通学を両立する義務を負う、デュアルシステムがある。