スピリチュアルケア
信教の自由に関する概念や法律は、ほぼ類似の場合もあれば、国ごとに異なる要素が見られる場合もある。ここでは便宜上日本人向けに日本の法律や状況を軸として簡潔に説明すると、日本国憲法の第20条は「信教の自由は、何人に対してもこれを保障する。いかなる宗教団体も、国から特権を受け、または政治上の権力を行使してはならない」としており、信教・宗教の自由を保証している。また、国連人権宣言の第18条でも、人には思想、良心と信教の自由がある、と明記している。よって、患者も信教の自由は保障されており、各人の信仰・信心にもとづいて、祈ったり、宗教的な書物や経典を読んだり、スピリチュアルケアを依頼したり、各信仰で定められた行為等(例えば、クリスチャンならば、聖体拝領、「許しの秘跡」を受ける、仏教徒ならば、お経をあげる、題目を唱える、瞑想をする 等々)を行うことができる。憲法にもとづいて、病院側は、信教の行為を可能な状態にしておく義務があり、これを禁じることはできない。と同時に、日本国憲法の第20条は「何人も、宗教上の行為、祝典、儀式または行事に参加することを強制されない」としている。よって、患者も、強制的な信教の行為からは守られるべきとされている。例えば、宗教団体系の医療施設において宗教に関係する放送などが行われることは、サービスの提供としてそれはそれで良いことだが、その場合は、それを聞きたい人の場合は聞くことができ、聞きたくない人の場合は聞かないことも選択できるような設備にしておくことが望まれている。
概説で説明したように、「なぜ生きているのか」「何のために生きているのか」「毎日繰り返される体験の意味は何か」「自分はなぜ病気なのか」「自分はなぜ死ななければならないのか」「死んだあとはどうなるのか」「人間として生まれ、人間として生きているということはどういうことなのか」などの問いは、人間誰しも抱えているが、しかし人々は必ずしも常日ごろからそのような問いについて十分な時間をかけて探究しているわけではない。
こういった問いかけと探究は相当に奥深いものがあり、生半可な知識では対応できるものではない。医療関係者であれば誰でも「スピリチュアルケア」ができるのではないか、などと思ってしまう人もいるかも知れないが、実際にはそうではない。ウァルデマール・キッペスはスピリチュアルケアを行うためには、全人的な基盤、すなわち哲学的および宗教的基盤の上に立ったしっかりとした教育を受ける必要がある、と述べている。また、飯田史彦も、「スピリチュアル・ケアを行うためには、ケアを行う本人が、しっかりとした宇宙観・人間観・人生観を持ち、それによって「救われて」いなければならない」と述べている。