スペンサー・パーシヴァル
パーシヴァルは1791年に兄の影響力により年収119ポンド相当の閑職を得ており、1795年には弁護士業も含めて年収1,000ポンドだったが、このときすでに子女を5人ももうけており、家計の負担が重かったため、アイルランド総督の第2代カムデン伯爵ジョン・プラット(英語版)と海軍卿の第2代スペンサー伯爵ジョージ・スペンサーは将来の閑職任命をちらつかせてパーシヴァルに就任を許諾させようとした。しかしパーシヴァルは弁護士業で金を稼ぐことを優先し、1796年1月2日に就任を辞退した。
1796年2月4日に勅選弁護士(英語版)に選ばれた。大法官の初代ラフバラ男爵アレグザンダー・ウェッダーバーン(英語版)は勅選弁護士の人数がすでに足りていると考えたが、パーシヴァルの才能を高く評価して人数を増やしたという。2月26日にはリンカーン法曹院の評議員(英語版)に選出された。
1796年以降は政治家としての活動も加わるが、弁護士業からの収入は上昇の一途をたどり、1799年には1,504ポンド、1800年には1,807ポンドになり、最終的には毎年4、5千ポンドの収入をもたらすに至った(『英国議会史』では1804年には10,000ポンド近くの収入だったとしている)。また政界で多忙になったため、1801年の法務次官就任を機に王座裁判所(英語版)での仕事を受けなくなり、大法官府裁判所(英語版)に絞った。このときに費用を倍にしたことで収入が増え、家計の問題が一旦は解消された。大法官府裁判所での仕事では相手の代理人をロミリーが務めることが多かったという。
1807年に財務大臣に就任すると、パーシヴァルはしぶしぶ弁護士業を諦めることとなった。
チャールズ・ウィン(英語版)議員が提出した秘書官設置に反対する動議は176票対100票で否決されたものの、摂政王太子はマクマホンの給与を国庫ではなく自身の手許金から出すことを約束する羽目となり、この妥協により秘書官論争は終息していった。
1807年の対仏貿易およびフランスの同盟国との貿易を禁じる枢密院勅令(英語版)についても譲歩を余儀なくされた。この勅令の効果については、フランスが影響を受けず、イギリスの外国貿易だけが損害を被っているとする声が途絶えなかった。パーシヴァルは諸手を挙げて枢密院勅令を支持したわけではなかったが、ナポレオン戦争により必要な施策として擁護、1812年3月にヘンリー・ブルームが提出した調査決議案を否決させたが、全国の工業地帯からの請願は数多く、4月には譲歩して委員会設立に同意せざるを得なかった。
これらの政策以外では内閣への支持が回復傾向にあり、1812年4月にシドマス子爵を枢密院議長として入閣させ、シドマス派を与党に回らせたことで盤石な内閣とみられた。