捕食会議
2016年8月25日、米国の連邦取引委員会と連邦検事Daniel Bogdenは、オミックス・インターナショナル社のCEOであるスリヌバブ・ゲデラ(Srinubabu Gedela)を、詐欺的なビジネスである捕食学術業をしていたとしてネバダ州地方裁判所に提訴した。
訴状はオミックス・インターナショナル社が「出版物の仕方についての研究者をだました。また、論文掲載料が数百から数千ドルなのを隠していた」と主張していた。
2017年11月、ネバダ州地方裁判所は、オミックス・インターナショナル社に仮差止め命令を下した。
ジェフリー・ビールが、「捕食出版」と似せて「捕食会議」という用語を造語した。ビジネスモデルは、履歴書の研究業績に国際会議での発表と学術論文の発表を多くリストしたい研究者の欲求を利用した利益追求型企業が開催する国際会議である。国際会議の開催に伴い講演要旨や関連論文が捕食学術誌に掲載される。
捕食出版の場合と同様、発展途上国のキャリアの浅い研究者が、捕食会議の餌食になりやすい。捕食会議は、非常に質の低い研究発表も受け付ける。専門が異なる学者が組織委員会にいる。捕食会議を行なっている学術社として、ワセット社(WASET:World Academy of Science, Engineering and Technology)やオミックス・インターナショナル社(OMICS International)がある。
捕食学術社は、既存の評判の良い会議と、ほとんど、または、まったく同じ名前の会議を開催し、学術界を混乱させている。例えば、2013年、オミックス・インターナショナル社は米国昆虫学会(Entomological Society of America)が毎年開催している年次大会「Entomology 2013」にハイフンを入れた「Entomology-2013」という会議を開催した。
他の捕食学術社も、このやり方を使っている。