反穀物法同盟
1815年、地主階級及び国内産穀物の保護を目的に穀物法が制定されるが、同法は穀物輸入を国内価格が一定水準を超えた時(例えば小麦については1クウォーター当たり80シリング)のみ認可するというものであった。だが、これにより穀物価格は高値が続き、1830年代に入ると折からの不作がこれに追い打ちを掛ける事態となった。
食費高騰の影響を最も受けたのは、当時産業革命の進展で増大しつつあったイングランド北部の工業労働者と産業資本家である。労働者は従前の劣悪な労働環境に物価高騰が相俟って生活苦に喘ぎ、一方の資本家側も労賃の上昇が製品価格の高騰をも招いたことから、インフレスパイラルを食い止める必要があった。かかる事情を背景として、産業資本家を中心に重商主義色濃い穀物法を撤廃し、自由貿易を推進する動きが高まったのである。
こうした中、1838年9月に綿工業の一大中心地であったマンチェスターで、商工業者や銀行家ら中産階級の厚い支持を受け反穀物法協会が結成される。地主階級と資本家階級との間の「階級闘争」はマンチェスターに留まらず、国内の工業都市においても次第に支持を広げ、翌年には全国的組織として反穀物法同盟へと発展する。