小倉玉屋
百貨店廃業で解雇された一部の中高年従業員は「有限会社サンローズ」を設立し、玉屋グループの旗艦店である佐賀玉屋の支援を受け、JR小倉駅前のリーガロイヤルホテル小倉内に婦人服や雑貨、宝石などの訪問販売を行うショップ「サンローズ」を構えた。この店舗は包装紙や紙袋などに玉屋のものをそのまま使用し、佐賀玉屋の北九州地区販売代行の役割も果たしている。
同社は2013年3月、会社創立10周年を機に玉屋の名前を冠した「株式会社タマヤサンローズ」に改組・改名した一方、佐賀玉屋との契約は解消し店舗名は「サンローズ」に変更した。その後も営業を続けていたが、新型コロナウイルス感染症の影響による売上低迷などから2021年に経営破綻、7月2日に店舗も閉店した。
小倉玉屋開業までには紆余曲折があった。問題は1935年(昭和10年)に小倉市が市有地を百貨店用地として売却することを決めたことに始まる。当初、小倉市は松屋百貨店に打診したものの、後に京都の呉服商で玉屋と関係が深い白崎忠男に売却することに決定した。
当時の小倉市にはすでにかねやす百貨店が存在しており、井筒屋の建設も決まっていた。これ以上百貨店が増えることで小倉の経済に悪影響が生まれることを恐れた魚町、京町などの商人達は「小倉小売商店連盟」を結成して百貨店誘致に反対し、商工会議所の会頭も計画に苦言を呈した。さらに城内に移転したばかりの八坂神社の宮司代達も参道の変更を余儀なされるとして計画変更の要請を行った。一方で、地元の室町や勝山町、大門町等の町総代らは「大小倉市発展期成同盟会」を結成し誘致運動を行い、両者が激しい運動を繰り広げた。
両者の対立は市会での立憲政友会と立憲民政党の駆け引きも絡んで長期化し、反対派の議員が百済文輔市長の辞職を求めるなどして市政は大きく混乱したが、結局1936年(昭和11年)5月に畑山四男美県知事が仲裁することになり、建設は認めるが参道を維持すること、地元に配慮すること、両者が和解することなどを裁定して、なんとか事態は決着した。