視聴率
ニールセンの調査では、月曜〜土曜の20時から23時及び日曜の19時から23時を特に視聴率の高い「プライムタイム」としている。これは日本の調査での「プライムタイム」とは異なる。
世帯ではなく個人単位でテレビを視聴している割合を表す。個人視聴率の一種に"個人全体視聴率"があり、対象世帯に住む全体の人数のうち誰がどのくらい視聴したかの割合を表す。性別、年齢、職業などの特性で区分して集計することができる。2010年代後半以降、スポットCMの新しい取引指標として重視されるようになった。
1970年代から90年代にかけてVHS及びビデオデッキが登場・普及し、更に2000年代にハードディスクに録画する装置であるハードディスクレコーダー(HDDレコーダー)が登場し、2000年代や2010年代に普及した。これらのデバイスにより、録画して後で再生し視聴することが一般化した。特にハードディスクレコーダーは、指定した時間に録画した番組や、キーワードに基づいて自動録画された番組を、例えば週末など時間的余裕がある時にまとめて視聴することを一般化させた。この結果、番組の放送日時と視聴日時が異なることが標準的な現象となった。
このような視聴方法の広まりは、従来の「視聴」という概念を変え、「視聴率」をどのように定義すべきか、録画後の視聴を統計にどう反映させるか、といった新たな問題を引き起こした。日本では2014年7月、初めて「録画視聴率」という概念が登場した。ただし、録画を視聴する際、多くの視聴者が高速再生を利用し、数十秒ジャンプできる機能を用いて広告部分を飛ばす傾向にある。この結果、テレビ広告の視聴率は低下している。
一方、テレビ朝日ではアクティブシニア層が含まれる50歳以上が日本における総人口の半分以上を占めている現状を踏まえ、19時台から22時台のゴールデン・プライムタイムが引き続き全年齢層をターゲットとした編成や番組作りに取り組むと明言しており、他の在京キー局3社を始め系列局でもあるABCテレビの戦略とは一線を画している。
なお、ビデオリサーチが自社ウェブサイトで発表する個人視聴率は全世代を合計した"個人全体視聴率"であり、コア視聴率については外部公表していない。ビデオリサーチ以外では、カルチュア・コンビニエンス・クラブ関連企業のCCCマーケティングが独自の視聴データをもとにしたコア視聴層(13歳~49歳)の視聴率を公表している。
テレビ局側の視聴率指標は個人視聴率および各局が設定する「コア視聴率」に移行し、長寿番組でも躊躇なく打ち切る姿勢に転じたものの、視聴率を報じる新聞記事やネットニュースでは未だに世帯視聴率を前提に報道されることが多い。この事については放送関係者や芸能人から批判されており、実際にお笑いタレントの松本人志は「大前提として、ネットニュースで視聴率を記事にすること自体、やらなくていい」「世帯視聴率を用いたネットニュースの番組とかタレントの下げ記事は無視してください」とテレビ番組において述べているほか、日本放送協会(NHK)放送総局長の正籬聡も2021年の大晦日に放送した『第72回NHK紅白歌合戦』の世帯平均視聴率が歴代最低視聴率だったことを定例会見で問われた際に録画や動画配信サービス「NHKプラス」など、視聴媒体の多様化をあげた上で「世帯平均視聴率だけを見て判断するのは危険だと思う」「世帯視聴率オンリーでは一面的になってしまうし、視聴者のニーズに応えられなくなってくる」と回答している。
瞬間視聴率や瞬間最高視聴率という言葉はマスメディアによる造語で、ビデオリサーチではそれぞれ毎分視聴率、毎分視聴率の最高値という。