継続戦争
フィンランドが国際社会に復帰するのは1947年の連合国21ヶ国に対する講和条約、パリ平和条約の調印後になる。戦後、東欧ではソ連衛星国の樹立やソ連軍進駐、そして時に武力侵攻が行われた。フィンランドでは東欧のようになることなく、「独立国としてソ連の支援下で戦う(ただし、フィンランド経由以外の攻撃に対処する義務はない)」という覚書まで提出し、さらにパーシキヴィ路線と呼ばれるソ連との友好的外交を行い、マスコミは自主規制を敷いてソ連の侵略への批判はタブーとなった。この状況は西側諸国から「非共産国でありながらソ連に宥和的姿勢を示す」ことを指して「フィンランド化」といわれるほどになり、フィンランドの対ソ宥和姿勢は属国化の典型とみなされるようになった。しかし、戦時の徹底抗戦と戦後の従属外交を使い分け、1956年にはポルッカラ租借地も返還され、ソビエト連邦の崩壊まで独立と平和を保つことに成功した。
ソ連は大きな損害を受けつつもポルッカラ以外の戦前要求していた領土は獲得し、公的に目的としていたレニングラード周辺の安全を確保した。さらに隣国フィンランドを勢力圏に組み込むことで、領土的・外交的勝利を達成した。
戦時中、ドイツの援助を得るためにやむなく「個人として」協定を結んだ大統領のリュティは、ナチスに与した戦争犯罪人として裁かれ、禁錮10年の判決を受けた。その後、獄中で健康を害し1949年に釈放、その後は隠遁生活を送り、1956年に死去した。その葬儀はソ連側の非難があったにもかかわらず国葬でおくられている。