堂島米会所
これは享保年間、堂島の仲買が江戸表に出府したが、費用不足で加州家から金を融通してもらったその報恩であるという。
帳合米の売買の石高は100石が最小額であった。正米商と同じように仲買の思惑によって、あるいは客方の注文によって売買し、客方の注文には問屋は100石あたり5匁ないし2匁5分の日銭を徴した。売買の開始は正米商と同時で、正引すなわち正米商の引方とともに一時売買を中止する。これを「消」という。日が短い、あるいは相場に乱高下があるときは火縄まで消えないことがある。八ツ時過、水方役がそろって寄場に出て2寸余の火縄に火を点け、箱に入れて、寄場の規則が書かれた看板の下の格子に掛けてその周囲を保護して、合図の拍子木を打って売買を再び開始し、火縄の消えた時また拍子木を打ってこれを報じる。このときの値段を「火縄値段」あるいは「大引値段」といって、最も大切な値段として町奉行に上申する。
x月x日の帳合米値段とはこの火縄値段をいう。火縄が消えれば、場に集まった仲買は退き散るのが当然であるが、なおも売買を続ける者もあって、そのときは水方役が水を撒き追い散らした。水方役という名称の由縁である。これには一番水、二番水、三番水があって、三番水の時の値段を「桶伏値段」といって相場触に記入された。
江戸時代においては、金貨、銀貨、銅貨(銭)の交換比率が市場に委ねられた変動相場制であった。かつ東日本は金が主体、西日本は銀が主体で、貨幣が全国的に統一されていなかった。そのため米が基軸通貨的役割を果たしており、堂島米会所は単なる先物取引市場ではなく、米を仲介しての金銀銅の交換比率を決定する、為替市場としての役割をも担っていた。
大阪大学の宮本又郎教授の論文「堂島における正米価格・帳合米価格の動きとヘッジ機能」では、当時の堂島米会所でどれくらいの取引がリスクヘッジされたのかが掲載されている。1758年から1863年までの期間を対象に調べた結果、全体の取引のうち約70%ほどがリスクヘッジが有効に機能したと紹介している。
アメリカ合衆国の経済学者マートン・ミラーは堂島米会所を評価し、1998年12月6日に放送されたNHKスペシャル『マネー革命 第3回・金融工学の旗手たち』において「(明治政府の)規制さえなければ、日本はこの分野(注:先物取引)の先駆者になれたかもしれません」と発言している。だが、本山美彦は、歴史的経緯から、堂島米会所は「幕末の金融システムを破壊した」元凶である、とミラーの発言を批判している。