海軍陸戦隊
拠点を臨時の海軍基地として防衛、管理運営する組織である。根拠地隊は正式には特設根拠地隊の名称で、特設艦船部隊令にもとづいて編成される。他方、特別根拠地隊は特別根拠地隊令に基づくもので、特根と略称される。任務は近似するが編制が異なり、前者は司令官の下に参謀長・参謀・副官などが置かれた艦隊司令部類似、後者は司令官の下に副長・科長・分隊長などが置かれた軍艦類似の組織形態である。
純粋な陸戦隊ではなく、艦艇部隊や港務部・通信隊などの非戦闘的な陸上部隊を有しているが、基地防衛任務のために陸戦用の警備隊や防空隊、防備隊なども指揮下に収めていることがある。例えばビアク島駐留の第28特別根拠地隊は、第18警備隊・第19警備隊などを有した。タラワ島駐留の第3特別根拠地隊のように、陸上警備科として根拠地隊直轄の地上戦闘員を有する場合もある。マニラの戦いの中心となった「マニラ海軍防衛隊」は、第31特別根拠地隊を基幹部隊としていた。
砲術学校高等科学生は附属隊も含めた大隊級の陸戦指揮を学び、陸戦隊司令を務められる程度の知見を備えることになった。1918年(大正7年)以降は高等科卒業生を対象とした専攻科としても陸戦専攻も設置され、数年に1人採用程度の少数ながら陸戦専攻学生が存在した。1942年(昭和17年)時点では日本海軍全体で7人が陸戦専攻の修了者(陸戦マーク保持者)であった。太平洋戦争(大東亜戦争)中の1942年からは、館山砲術学校で兵科予備学生を対象に陸戦・陸上対空専修者の大量養成が行われた。砲術学校の陸戦術担当教官や陸戦専攻学生は、陸軍歩兵学校等に派遣されての教育も受けていた。なお、正規の陸戦専攻・専修者以外に、松本忠佐(海兵32期)や大田実(海兵41期)などの実質的に陸戦隊専門家と目された海軍士官も存在している。
特別陸戦隊の要員に対しては、小銃から戦車に至るまでの各種武器の取り扱い教育が幅広く行われていた。大発による上陸作戦の訓練もされている。ただ、各特別陸戦隊(大隊規模)ごとの運用を想定した訓練・研究にとどまり、それ以上の大規模な部隊行動の研究はあまり行われなかった。訓練期間も、太平洋戦争(大東亜戦争)初期の部隊で内地出発前1カ月程度の即成教育であった。
館山砲術学校には化学兵器科も設置され、化学戦教育も行われた。
海軍陸戦隊落下傘部隊のメナド降下作戦を題材にした海軍省製作の国策アニメーション映画。