熊谷空襲
アメリカ軍の攻撃対象が日本の大都市圏から中小都市へと移行する中、艦載機などにより事前に空襲を警告し降伏を促すビラの投下が行われていたが、これには一般市民に対して心理的圧力を与えると同時に予告を行うことで国際社会に対して空襲を正当化する狙いがあった。さらに第20航空軍司令官のカーチス・ルメイ少将の指揮によりビラの投下から空襲の実施までを一元化した「リーフレット心理作戦」が実施され、7月27日には11都市に6万枚、8月3日には11都市に6万枚、8月4日には浦和市を含む12都市に76万枚を投下、作戦終了後の8月8日までに予告されたうちの16都市が空襲を受けた。熊谷市にも8月上旬にビラが投下されたが、そこには「花の熊谷忘れはせぬが、お茶の静岡先にやる」あるいは「熊谷良いとこ花の街、七月八月灰の街」と記されていた。
8月13日、県内にはF6F ヘルキャットやF4U コルセアの編隊が早朝から夕方にかけて断続的に飛来して飛行場や軍事施設などを攻撃し、川越市や熊谷市でも同機による機銃掃射が行われた。この際、熊谷市の南に位置する大里郡の小原陸軍飛行場が同日昼頃に8機のF6Fによる攻撃を受け、同飛行場に配備された九五式一型練習機、四式戦闘機(疾風)、二式複座戦闘機(屠龍)がすべて破壊された。
その一方で、8月14日頃には日本がポツダム宣言を受諾するとの噂や昭和天皇により重大放送が行われるとの情報が熊谷市民の間に流布しており、軍関係者の親類から直接「翌15日に天皇陛下により重大な玉音放送がある」との情報を得て「今夜の空襲はない」と安堵感をもって迎えていた者もいた。
空襲により焼失した熊谷市役所では、旧熊谷町役場に機能を移して臨時復興課を設置。また同市の市議会議員らが「新生熊谷建設同志会」を設立し、被災者の支援や復興に乗り出した。食料は農村部に近いことから炊き出しにより賄うことが可能となり、空襲の被害を免れた地域の倉庫などに貯蔵されていた缶詰、衣服、木材といった物資が被災者に支給された。また、熊谷市は木材の生産地である秩父郡や比企郡に近接していたことや、軍需施設からの建築資材の払い下げが行われたこともあり、容易に木材が入手することが可能となった。県内や群馬県、秋田県などから入手した資材により応急住宅、簡易住宅の建設が行われ、1946年(昭和21年)から1950年(昭和25年)にかけて市営住宅758戸、一般住宅3,416戸が建設された。
1945年(昭和20年)12月、多くの自治体からの支援を必要としたため「新生熊谷建設同志会」を解消して「熊谷市復興後援会」が設立された。1947年(昭和22年)12月までの2年間に渡って復興のための募金活動が行われ、周辺都市から寄せられた寄付金は被災者への救護費などに充てられた。