始業遅延
1990年代に、ミネソタ大学では同州ミネアポリスの2つの学校で、始業時間が7時20分からそれぞれ8時30分と8時40分に移した際の生徒に追跡研究を行なった。その結果、様々な指標がよくなったことが明らかになった。この後5年間のフォローアップ研究で、その効果が持続することが確認された。
以下に述べるような研究は、その多くが1990年以降に取られたデータである。
2011年に保健専門家、睡眠科学者、教育者、両親、学生、およびその他の関係市民が睡眠と就業時間の関係についての一般の意識を高め、学校を確実にスタートさせるための非営利団体、Start School Laterを立ち上げた。
世界各地で進む研究の蓄積から、2014年に、米国小児科学会は始業時刻を遅らせるように声明を出した。
2018年8月には、カリフォルニア州議会で、午前8時半より早く始業時刻を設定することを禁止する法案が上下院を通過した。
日本の学生の睡眠時間は足りていないとされる。特に学業などで多忙となる高校生においては深刻とされる。実際に、片岡(2014)では、日本の高校生の約9割が、8時間睡眠を取れていないとしている。ベネッセ教育総合研究所(2009)によれば、高校生の睡眠時間の平均は6時間13分と、推奨睡眠時間に2時間近く足りない。また、高校生の約10人に9人が居眠り経験があると回答している調査も存在する。
日本では大半の学校で始業時刻は8時台だが、福岡県など九州地方では早朝の課外授業が7時台から実施され(朝課外)、教員から参加を強制される事態となっており、問題となっている。また、運動部では6時台や7時台から朝練を実施していることも多い。
こうした睡眠不足の問題は文部科学省も認識しているが、早寝早起きによる解決を図っている。また、医師の中でも早寝早起きを推奨する意見がある。
また、スマホの普及による生活習慣の乱れも問題になっているが、これに対する指導は効果があるとされ、中には「月10日欠席だったが皆勤になった」生徒もいる。
一方で、生活指導では根本的な解決にならず、制度的な解決が求められるとの意見も見られる。始業遅延の実例はまだ日本に存在していないが、東京大学の研究チームが成績や健康への影響についての調査を始めている。