ジョン・メイナード・ケインズ
これに反対したケインズは6月に大蔵省を辞任し、再びケンブリッジ大学に戻る。同年12月にはパリ講和会議の内幕とその失敗を論証した「平和の経済的帰結」を発表し、ベストセラーとなったものの強い批判を浴びた。
その後、1921年には長年の研究をまとめた『確率論』を発表し、1923年には『貨幣改革論』を発表した。1925年には当時の保守党政権の大蔵大臣であったウィンストン・チャーチルの金本位制復帰政策に反対して『チャーチル氏の経済的帰結』を発表し、金本位制復帰論争を引き起こした。その後も1926年に『自由放任の終わり』、1930年に『貨幣論』を発表するなど活発な活動を続けた。またこのころ、ケンブリッジに所属する若手の経済学者が定期的な会合を開き、『貨幣論』の内容に対する討論を行っていた。この集まりはケインズサーカス(ケンブリッジサーカス)と呼ばれ、リチャード・カーンを中心として、ピエロ・スラッファ、ジェームス・ミード、オースティン・ロビンソン、ジョーン・ロビンソンによって構成されていた。このグループの活動期間は短かったが、乗数効果概念の発展に大きな役割を果たした。
1936年、ケインズは彼の代表作となる『雇用・利子および貨幣の一般理論』を発表し、激しい論争を呼び起こしたが、この書に端を発するケインズ経済学はまもなく経済学の主流となった。