セントラルヒーティング
なお日本の温水セントラルヒーティングシステムは欧米では主流の密閉回路方式ではなく、循環ポンプ・膨張タンク等を一体化できる半密閉方式であり、放熱器も鋳物製ではなくファンの付いたファンコンベクターが採用され、床暖房・浴室乾燥暖房ともに取り入れられている。
なお、日本において地域熱供給事業者は2014年(平成26年)8月末時点で計78社138地点あるが、販売熱量も近年は減少傾向であり、需要家数は事業所向け・住居向けともに大きく落ち込んでいる。減少の理由として新規需要家が熱供給を選択しない例が多く、特に業務用の需要家では顕著であること、熱供給契約が賃貸借契約等とセットであったりして料金が割高でも解約しづらく需要家の不満が大きいことが需要家の先細りを招いていると分析している。北海道内での住宅向け熱供給を行っているのは全6社(うち公社は3社)のうち、札幌市の2社、苫小牧市の3社の計5社にとどまり、また区域も限られている。欧米では極寒地を中心に熱電併給が一般的に行われ、かつ熱源単価も低価格に設定されているのに対し、冬は寒くとも夏には冷房を必要とする日本では都市再開発によるビル群を対象にした冷熱を含む熱電併給の例が多く、一般家庭向け地域熱供給事業は設備投資の大きさゆえに熱源単価が割高で、個別に熱源装置を持ちたがる傾向が企業等を中心に強く、販売熱量・販売戸数ともに下落傾向にある。