要素価格均等化定理
2国、2財、2生産要素の経済を考える。生産要素として、資本と労働があるとする。2国間で生産技術が同一で、両方の国が両方の財を生産しているとする。これらの仮定の下では、生産要素の国際移動がなくても、自由貿易(財市場の完全統合)によって「自国の生産要素の相対価格」と「外国の生産要素の相対価格」が等しくなる。
自国が労働豊富国で外国が資本豊富国であれば、貿易によって自国では労働の相対価格(つまり賃金/資本レンタル)が上昇し、外国では資本の相対価格(つまり資本レンタル/賃金)が上昇する(つまり、賃金/資本レンタルが低下する)。閉鎖経済では豊富にある生産要素の相対価格が低いはずであるから、自国では初期時点で賃金が低かったのが貿易によって上昇し、外国では初期時点で資本レンタルが低かったのが貿易によって上昇する結果になる。つまり、安価な生産要素の価格が相対的に高価になり、高価な生産要素の価格が相対的に安価になる。
完全競争市場では、生産要素の価値(価格)は「その生産要素の限界生産×財の価格」(限界生産物価値)に等しい。