アジアの宇宙競争
中国 - 長征 - 13年間で75回(1996年 - 2009年)
日本 - H-IIA/B、M-V、イプシロン - 11年間で36回(2005年 - 2016年)
インド - ASLV, PSLV, GSLV - 12年間で12回(1994年 - 2005年) PSLV単独 - 17年間で33回(1999年 - 2016年9月現在継続中)
イスラエル - シャヴィット - 8年間で3回(1988年 - 1995年)
? : 日付が確定しておらず、推測に過ぎない (開発中または上記状態の計画のみ一覧に示す)
世界的な宇宙探査の気運の高まりを受け2009年に宇宙基本法が制定された。これは従来国土交通省や文部科学省など複数の省庁により実行されていた日本の宇宙開発を新たに設置する内閣府宇宙局(仮称)に一元化し、国家戦略として宇宙開発を実行することを目指すものとなっていた。宇宙局の設置は実現しなかったが、2012年に設置された内閣府宇宙戦略室と内閣府宇宙政策委員会がその機能を担う形になっている。
インドの宇宙旅行への関心は1960年代初期、科学者達がケーララのジャングル上空にロケットを打ち上げた時から、少しずつ始まった。インドの宇宙計画は比較的小さいが、1980年に初めて自力で人工衛星を軌道に載せて以来、相当の研究開発を行ってきた。中国が2003年第二半期に軌道上に人間を飛ばすと発表したまさに2、3日後、当時のインド首相アタル・ビハーリー・ヴァージペーイーは公式に同国の科学者達に対して、月に人を送ることに努めるよう激励した。インド最初の無人月探査機であるチャンドラヤーン1号は2008年10月に打ち上げられた。インド宇宙研究機関の次の月探査機チャンドラヤーン2号 は2019年7月に打ち上げられて月周回軌道に入ったが、着陸船の軟着陸には失敗した。これに続く月探査機は「チャンドラヤーン2号」の再チャレンジとして「チャンドラヤーン3号」の名称で、2020年時点では2021年頃の打ち上げになると報じられている。またインドは2008年の時点では2015年までにインド独自の有人宇宙飛行を予定している とされていたが、2015年の時点では関係者から2021年ごろとコメントされている。
韓国は、アジアの宇宙開発競争では比較的新しい競争者である。
月面着陸に特化された最初のアジア製探査機は、2008年にチャンドラヤーン1号から放出されたインドの月衝突機 (MIP) である。ガリレオのエントリープローブと同様、MIPは着陸で破壊される硬着陸機に過ぎないが、その搭載機器は衝突まで25分間にわたり月面観測を行った。またその降下試験は2019年に打ち上げられたチャンドラヤーン2号(軟着陸は失敗)のような将来の軟着陸に応用される。
中国の嫦娥1号もまた2009年に観測終了後の制御落下を達成し、月面に到達した6番目の国となった。硬着陸の目的の1つはMIPと同様に将来の軟着陸の事前テストである。中国は2013年12月14日、嫦娥3号で月軟着陸に成功し、アジアで初、世界では3番目に軟着陸を果たした国となった。搭載された自走式の月面車「玉兎号」も稼働させた が、これも世界で3か国目の事例である。さらに2020年には嫦娥5号で世界3か国目のサンプルリターンを成功させている。