岸和田紡績
前述の通り、1918年から朝鮮人労働者を積極的に雇用した同社では、1924年(大正13年)3月末時点で、本社工場に199名、野村分工場に212名、春木分工場に219名、堺分工場に96名の朝鮮人女工が在籍していた。彼らのほとんどが「事業所同居者」つまり住み込みで労働に携わっており、通勤者はわずかに本社工場に18名、野村分工場に15名、春木分工場に39名であり、堺分工場には1名もいなかった。春木工場の立地した泉南郡北掃守村大字春木、本社工場に隣接した岸和田市並松町には、同社の社宅が建てられ、多くの朝鮮人労働者もそこに生活した。1928年(昭和3年)6月末時点での岸和田市内に在住の朝鮮人は1,478名であり、うち1,253名という圧倒的多数が女性であった。
朝鮮人女工を同社が募集した理由は、第一次世界大戦による好景気により、国内の女工が不足したことが挙げられる。出身別では、慶尚南道、済州島出身者が多数を占めていたという。大阪から済州島への定期航路が設けられて2年が経過した1925年(大正14年)2月時点では、本社工場に300名、野村分工場に270名、春木分工場に500名、堺分工場に128名に朝鮮人女工の数は増えている。多くの労働者は、各工場の合宿所・寄宿舎、あるいは社宅で生活していたが、衛生環境が悪く、1926年(大正15年)7月には本社工場寄宿舎で3名のアメーバ赤痢が発生している。
1922年7月に起きた同社での最初の争議は、春木分工場の朝鮮人労働者全員(男性52名、女性219名)がストライキに参加したものであった。
解散後も合併時の契約条項により、同社は解散記念事業を行い、1942年(昭和17年)3月10日には『岸和田紡績株式会社五十年史』を発行した。同年6月には、二代目社長・甚吉が岸和田市の名誉職市長に就任したが、翌1943年(昭和18年)9月には退任している。それとともに自泉会館を同年12月に岸和田市に寄付したため、同館は市の施設として現在に至っている。
同社の所有した各地の事業場は、合併とともにすべて大日本紡績の所有となったが、合併の数か月後には、本社工場・野村工場・津工場・大垣工場が閉鎖になり、春木工場も休止している。戦時体制による第2次再編成で、本社工場は逓信省海務院岸和田海員養成所(1945年3月 - 1946年3月)および海軍省艦政本部(1945年11月30日廃止)、野村工場は大日本工機、津工場は海軍航空本部(1945年11月30日廃止)にそれぞれ譲渡された。天津工場のみが、大日本紡績天津大康紗廠として稼働した。第3次再編成により、残る春木工場が東亜金属工業、大垣工場(大日本紡績大垣南工場)が揖斐川電気工業(現在のイビデン)に譲渡された。これらの再編成でいわゆる「十大紡」が形成されていく。第二次世界大戦の終了とともに、かつての岸和田紡績天津工場を含む天津地区の資産はすべて喪失された。
1996年(平成8年)10月には、同社の営業所があった寺田ビルヂング跡地に寺田ビルディング本町寺田ビルが竣工した。同ビルは、寺田ビルディング株式会社(代表・寺田冨彦)が管理している。