レンタルビデオ
2000年頃から、レンタルのメディアがビデオテープからDVDへ移行が開始した。レンタルレコード店でレコードからコンパクトディスクにメディアが移行した時と同様に、レンタルビデオ店は、既にビデオテープで保有していた過去の名画などの資産を、改めてDVDで揃え直す必要に迫られた。
DVDは省スペースで、ビデオテープのように巻き戻す手間が必要ないこと、読み出しが非接触式のため繰り返し再生しても劣化し難く画質や音質が良いこと、洋画は字幕や吹替毎に在庫を持つ必要がないなど、ユーザーとレンタルビデオ店双方にとって利点があった。これらの利点は大型店舗で顕著である。
DVD以外の規格では、2005年7月からUMD Videoのレンタルも開始されたが、再生機器はPSPのみで普及しなかった。
DVDはビデオテープに比して物理的障害は少ないが、データ記録面が常に露出しているため1つの傷が再生に致命的な影響を及ぼすことがある。粗悪な再生機器に起因する再生不可や想定外の動作なども発生する。
軽微な傷ならば研磨で多くの場合再生するが、信号面の保護層が薄く1 - 2回が限度である。製造時にハードコーティングを施してメーカー共通でHCマークを表示する商品も現れた。ただし、後にBlu-ray Discでもハードコーティングが増えたことから、DVDで以前に出たハードコート商品のハードコート研磨を禁止する事例も増えている。
レンタルのビデオテープが高価であることから、1990年頃からPPT (Pay Per Transaction) 方式が登場した。
これは映画の興行収入モデルをベースにしており、映画制作会社からソフト(=フイルム)の使用許諾を得たリース会社(=配給会社)は、レンタルビデオ店(=映画館)に対してソフトのリースを行い、レンタルビデオ店は貸出実績(=入場料収入)に応じて売上の中からロイヤリティをリース会社に支払い、リース会社は制作会社へ使用料を支払う。
このシステムにおいて、制作会社は通常の販路ではソフトの売上が期待できない作品(いわゆるB級映画や劇場未公開作品)でもある程度の収入が期待でき、作品ごとに貸出回数や客層などの統計情報を得られるメリットがある。レンタルビデオ店では、1本あたり平均8000円 - 10000円かかる商品が1000円、条件によっては0円(ただし通常と分配率が異なる)で仕入れられるため、資産として購入するより安価にソフトを揃えることができる。著名な作品は大量に投入して顧客の満足と売上を確保できるとともに、知名度の低い作品も低リスクで幅広いジャンルの投入が可能となり、バラエティに富んだ売場を構築することで競合店との差別化を図ることができる。リース期間終了時に売上の良いソフトを買い上げて(1本1000円 - 1500円程度。この時点でロイヤリティの支払は終了する)自店の在庫とし、人気の無いソフトは返却して不良在庫としないメリットもある。