中山素平
1970年(昭和45年)、富士製鐵と八幡製鐵の大型合併による新日本製鐵(新日鉄)発足に難色を示した山田精一公正取引委員会委員長と推進派の大平正芳通産相の会談をセットして合併承認への道を開いた。
1973年(昭和48年)11月21日、経済団体連合会、日本商工会議所、経済同友会、関西経済連合会の財界4団体が母体となり設立されたエネルギー総合推進委員会の委員長として、インフレ抑制のため、値上げ自粛などを盛り込んだ「中山構想」を提唱した。
中東協力センター理事長として中東との交流に努め、「資源派財界人」とも呼ばれた。
多くの企業の救済・起業に東奔西走し、その中にはハウステンボスの起業や1992年経営危機に陥ったアスキーの救済などが知られている。
中曽根康弘元首相の私的諮問機関「平和問題研究会」に加わったほか、臨時教育審議会の会長代理に就いた。中曽根元首相が推進した国鉄の分割民営化に反対していた田中角栄を中山が説得した。
1983年(昭和58年)、上越新幹線の開通と同時に、土光敏夫ら財界挙げての支援の下に、日本初の全て英語で授業を行う大学院大学である国際大学を新潟県南魚沼市に開学した。中山は、自ら初代理事長となり、初代学長には大来佐武郎が就任した。国際大学の経営を自らのライフワークとし、99歳で亡くなるまで特別顧問として采配を振った。
1989年(平成元年)には、大学の後輩に当たる筑井甚吉大阪大学教授らの要請を受け、環太平洋産業連関分析学会設立に尽力した。またこの頃、関西や東京、沖縄の経済人による「沖縄懇話会」が中山の呼び掛けで設立されている(メンバーに稲盛和夫、稲嶺恵一、ダイキン工業やオリックスなど)。