順位・規模法則
順位・規模法則をさまざまな地域に適用しようとする試みが多くの研究者によってなされている。ここでは一例を示す。
日本への適用 - 吉村(1995)は日本の全市町村と全市、流通経済圏としてのエリアの3種類のデータ群に順位規模法則の適用を試みた。全市町村では1000位から2800位までの間で順位・規模法則が成立、全市では不成立、エリアでは緩い基準を使えば成立することが分かった。
中国への適用 - 張(2006)は中国の東部を北京・天津地域、上海を含む長江デルタ地域、広州を含む珠江デルタ地域の3つに分け、それぞれに順位・規模法則の適用を試みた。この結果、古い都市の多い北京・天津地域は順位・規模法則パターン、上海への集中が著しい長江デルタ地域はプライメイトパターン、外資系企業の投資により都市成長が進む珠江デルタ地域はプライメイトパターンと順位・規模法則パターンの中間形態を示した。
日本のテーマパークへの適用 - 角本(2008)は都市の人口をテーマパークの年間入場者数、都市の順位を年間入場者数の順位に置き換えて、1994年から2004年までのデータを1年ごとに順位・規模法則へ適用しようとした。角本が使用したデータは社団法人日本観光協会が発行する『数字で見る観光』であり、そこには東北サファリパーク・東京ディズニーランド・志摩スペイン村・ユニバーサルスタジオジャパン・シーガイアなど20のテーマパークが掲載されていた。この結果、各年とも順位・規模法則に従うことが示された。
日本における順位・規模法則の変遷(対数グラフ)。1920年は順位・規模パターンであったが、1980年には首位パターンとなっている。