副反応
日本では、2013年、子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)の因果関係が不明な副反応の報告により、積極的接種勧告を中止し、接種率は70%から1%未満に低下した。その結果、防げたはずの子宮頸がんに将来かかる人の数は1学年あたり4500人になると考えられている。2015年に名古屋市で、HPVワクチンと有害事象の関連性の調査を行ったが、ワクチン接種後に起きたとされる症状のいずれにも増加は認められなかった。2022年4月、積極的接種推奨が再開された。
1970年 - 天然痘のワクチンである種痘は、当時、種痘合併症と呼ばれた種痘後脳炎が死因統計に高頻度に検出され、補償要求運動としての種痘禍騒ぎが起きた。それを受け、日本などで弱毒性のワクチンが開発されたが、1977年の症例を最後に種痘により世界から天然痘が根絶されたため、使われることはなかった。
1989年 - 新三種混合ワクチン(MMR:麻疹、おたふく風邪、風疹)は、日本では無菌性髄膜炎が通常より高頻度で報告されたことから、接種中止となった。無菌性髄膜炎は、おたふく風邪の合併症として知られ、ほとんどが軽症だった。発生の原因はおたふく風邪ワクチンの製造法が無許可で変更されていたことによる。現在、日本では海外で広く使われているMMRワクチンではなくMR(麻疹、風疹)ワクチンが定期接種され、おたふく風邪ワクチンは先進国で唯一、法定接種ではなく任意接種となっている。おたふく風邪による難聴には治療法がなく、日本では、ワクチンが普及している国では起きていない年に数百人のおたふく風邪による難聴が発生している。
ワクチンは、「免疫細胞に病原体を教えることで、実際の恐ろしい病気を予防するもの」であるため、あらゆるワクチンには副反応のリスクがある。しかしワクチンは副反応の害より利益(個人や集団全体の病気や後遺症、死を減らす)の方が大きいため、予防接種として使用されている。ほとんどの副反応は軽微で、主に接種部位の痛みや発熱などであるが、他のほとんどの医学的介入と異なりワクチンは健康な人に投与されるため、より高い安全基準が要求される。そのため、予防接種の安全性については、科学界で非常に重要視されており、有害事象のパターンを探すために、常に多くのデータソースを監視している。
予防接種プログラムの成功率が上がり、病気の発生率が低下するにつれて、人々の関心は病気のリスクからワクチン接種のリスクへと移行する。反ワクチン活動家は、ワクチンによる重篤な副反応のリスクを大幅に誇張し、自閉症 や揺さぶられっ子症候群などの状態をワクチンによる傷害と偽って主張し、ワクチンの安全性と有効性に関する誤解を招いている。
カナダ、ドイツ、日本、米国を含む多くの国は、ワクチンに関連する副反応を報告するための特定な要件が設けられており、オーストラリア、フランス、イギリスを含む他の国々は、治療に関連する傷害を報告するための一般的な要件にワクチンを含めている。多くの国で、ワクチン接種が原因とされる傷害の補償制度が実施されている。