付け値地代理論
CBD中核地の内側から離れるにつれ、商業従事者が支払いたがる総額は急速に下落していく。
ところが、産業従事者はCBD中核地の中の外側の土地でも地代を支払う意思を持っている。工場として利用できる土地は他にももっとあるが、例えば売り込み市場と輸送機関が密接に繋がっているなど、CBD中核地には多くの利点がある。
さらに外側に離れるにつれ輸送機関との結びつきが減り売り込み市場が減少するために、土地は産業従事者にとってあまり魅力はなくなる。家屋居住者はこうした要因に重度に依存しておらず、また(中核地の中の内側や外側と比較して)減少したコストを支払う経済的な余裕があるために、こうした土地を購入することができる。中核地内側から離れるほど土地は安くなる。市の内側の地域で人々が密集して居住している(例: テラスハウス、アパート、高層建築物など)のに対し、郊外や田舎の地域ではまばらに居住している(例: 二件連続住宅や一戸建住宅)のはこのためである。
後に都市分析の文脈で使われるようになったが、呼び方は違うものの、付け値地代理論は最初に農学的背景から開発された。付け値地代効果の最初の理論家の一人はデーヴィッド・リカード(David Ricardo)である。最も生産性の高い土地の地代は最も生産性が低い土地に対する優位に基づいており、農家間の競争によって借用形式においては地主が優位に立つことを保証している、と彼は述べた。ヨハン・ハインリヒ・フォン・チューネン(J. H. von Thünen)はこの理論を輸送コストの概念と混合し発展させた。あらゆる場所の地代は生産物の総額から生産費用と輸送費を差し引いたものに等しいと、彼のモデルは示している。輸送コストはすべての活動において一定であるとすると、生産コストが高い活動は売り込み市場の近くに位置し、低い活動は遠くに位置する状況が導き出される。
同心円状で密集した土地利用構造は上記の都市モデルと、CBD、住宅向きの地域、住宅向きではない地域といった概念において共通点がある。ウィリアム・アロンゾ(William Alonso)によって導入されたこのモデルは、フォン・チューネンのモデルから影響を受けている。
Location and land use, 1964, by William Alonso.
"Essential AS Geography", 2000 By Simon Ross, John Morgan and Richard Heelas.