2022年のフンガ・トンガ噴火
名古屋大学宇宙地球環境研究所の新堀淳樹特任助教を筆頭とする研究チームは、全球測位衛星システム(GNSS) 、気象衛星ひまわり、ジオスペース探査衛星「あらせ」、電離圏観測機器などのデータを解析し、2023年5月23日に噴火に伴う同心円状の気圧波が引き起こした電離圏電子密度の不規則構造の観測といった宇宙空間への影響について発表した。
IUGONET解析ツールによる解析の結果「火山噴火に伴って発生した気圧波の到来のタイミングで、磁気赤道を挟んで5分間のTEC(全電子数)の時間変化の分散値が増加している領域が現れていること(電離圏に穴が生まれた)」、「電子密度が周囲と比べて1~2桁も電子密度が急減する多数のプラズマバブルが形成されたいること」が判明した。このプラズマバブルは高さ2000kmまで到達している他、日本のような緯度の地域で観測されるのは過去の研究から見てもとても珍しいことである。
また、グアムに設置されたイオノゾンデ観測によって、電離圏が250kmから400km近くまで上昇していることが示され、急激なTEC値の上昇と同期していることが分かりました。この電離圏の上昇がプラズマバブルの発生に関わっていることが推察される。
通常の津波は10分から1時間程度の周期で、特に遠方からの津波は周期が長くなるのに対し、今回の潮位変動は数分周期と異様に短く、地震や火山噴火など海底の地形変動に生じた津波が日本に到達したとは考えにくいものだった。気象庁は急激な気圧変化による潮位の上昇が起きた可能性を指摘した。東北大学災害科学国際研究所の今村文彦は、気圧上昇の後に潮位変動が確認されたことを指摘し、噴火による空振が海面に短周期の波を作りながら進み、日本付近で波が集積するなどして、大きな津波となったと分析した。また、噴火によって太平洋全域に気圧の変化を生じさせ潮位の変動を引き起こしていると指摘している。
ウェザーニュースは日本各地で急激な気圧変化をもたらした衝撃波(空振)が地球を一周して、17日の9時前から10時過ぎにかけて、再び日本付近を通過した可能性があると指摘した上で、大きい所で1hPa程度の気圧変化が観測されたと発表した。
以下、通常の津波とは異なる潮位変化(気象津波) についても、津波被害に含めて記述する。