ライーヤトワーリー制度
18世紀末、イギリス東インド会社はカーナティック戦争、マイソール戦争と並行して、獲得した土地で様々な徴税方法を試行していた。南・西南インドではザミーンダール(徴税を請負う地主)による徴税制度が発達しておらず、北インドで実施されたザミーンダーリー制度の導入は土地の秩序を乱すと考えられていた。1792年から1799年にかけての期間に、マイソール地方のバーラーマハル(Baramahal(現タミル・ナードゥ州ダルマプリ県付近))で、トーマス・マンローとリード大尉によってライーヤトワーリー制度が試行される。
19世紀初頭には、イギリス本国の命令でマドラス管区でもザミーンダーリー制度が実施される。しかし、地主(ザミーンダール)たちの税の滞納が頻発し、ザミーンダーリー制度への批判が高まった。また、税額が固定されるザミーンダリー制度では、土地から上がる収益が増加しても東インド会社は恩恵を受けられない点が指摘された。マンローによる本国議会でのロビー活動、領主などの非生産的な階級の利潤を抑制して産業資本家への資本の移転を主張するリカード経済学の影響もあり、1810年代からマドラス管区でライーヤトワーリー制度が導入される。1830年代からは、エルフィンストンによってボンベイ管区で実施された。
制度の対象となる「ライーヤト」の定義について、実際に耕作に従事するか否か、小規模農民か大地主か、意見が分かれた。ライーヤトと認められたのは一部の富裕な農民に限られ、大多数の農民は制度から除外されていた。ライーヤトワーリー制度は平等よりも社会の安定を試行した政策であり、ポリガール(軍事領主)などの有力な農民よりさらに少数の中間階級に土地を認める、大領主が存在する社会に比べ、制度が施行されている社会は安定していると考えられていた。ライーヤトワーリー制度をはじめとする、マドラス政府が実施した政策の背景には既得権益の尊重、社会の安定を目標とする考えが存在していた。
地租の改定では税額が引き上げられることがほとんどで、政府は地税を自由に引き上げる権利を有していた。天災によって農産物の収穫量が減少した場合でも、税額は減免されなかった。1840年代からマドラス管区の徴税を担当したロバート・プリングルは、査定によって決定した地代の55%を税額に定める。