サンライズ・テクノロジー
上記2つの事項が重なり、2004年の年頭から秋にかけてサンライズ・テクノロジーの株価は連日のように1~2円の間を往復するようになったため、「1円で株を買い2円で売れば、単純計算で株式投資額が倍になる」という事象に目をつけた個人投資家がこぞって「1円指値買い注文」と「2円指値売り注文」を大量に注文するようになった。このため、インターネット取引がまだ発展途上であった証券会社の中には、連日のように押し寄せる大量の注文件数に耐えられずサーバーがパンクする所が続出。遂にはサンライズ・テクノロジー株を上場している大阪証券取引所(大証)までもがシステムトラブルを起こし、大証のシステム不信という問題まで引き起こしてしまった(もっとも、先述したような「1円買い」「2円売り」の取引は、時には1円でも売却不能に陥ったほどの値動きだったため、収益を上げた投資家は限定的であった)。なお、後のいわゆるライブドア・ショック発生時に東京証券取引所がシステムトラブルを起こした際、大証はこのサンライズ・テクノロジーの事態を受けて約定可能件数増加などのシステム増強を事前に行っていたため、取引時間の中止・短縮を余儀なくされた東証に対し、大証はこれといったトラブルは起こらなかったという怪我の功名のようなエピソードもある。
上記のようにサンライズ・テクノロジー株を利用した個人投資家の投機的取引によってシステムトラブルを起こした大証は同年、「株式の1売買単位当たりの月間平均価格が10,000円未満で債務超過の企業は上場廃止」との新たな上場廃止基準を設け、市場のクールダウンを目論んだ。サンライズ・テクノロジーの場合は売買単位が1000株単位だったので「株価が10円を下回ると上場廃止」という事態になった。
このためサンライズ・テクノロジーは上場廃止を逃れるため、2004年11月、株式1000株を1株へ株式併合するという奇策に打って出た。理論上は1株あたりの価値が1000倍になるため、株価1円の株は併合後1000円程度になるはずだったが、同時に債務超過対策として転換社債を乱発していたことや上述のトラブルなどで同社株への不信感が投資家の間で広がっていたこと等があって、株式併合後サンライズ・テクノロジー株は連日のようにストップ安を繰り返し、結局寄り付いた株価は331円。旧株換算で株価約0.33円だった。それでも「株価10円以上」という基準はクリアできたことで上場維持には成功した。