トヨタ自動車
2017年にカンパニー制を導入した際、持続的なモータースポーツ活動を可能とすることを目的としてGRカンパニーも創設された。
市販のトヨタ車はラリー系競技を中心に、アマチュア/プライベーターチームからの人気が高い。トヨタ側でもアマチュアレースの振興に力を入れており、ナンバープレート付き車両で参加できるネッツカップや86/BRZレース、TGRラリーチャレンジなどはイベントによっては参加100台の規模を誇る。
トヨタ系のディーラーが自主的にレーシングチームを組織することも多く、トップチームではINGING(山口カローラ)、LM corsa(山口カローラ+大阪トヨペット+岡山トヨペット)、埼玉トヨペット Green Brave、KTMS(神戸トヨペット)などが有名である。また現トヨタ自動車社長の豊田章男や、埼玉トヨペット取締役専務の平沼貴之、トヨタカローラ三重社長の永井宏明など、ドライバーとしてステアリングを握るトヨタ系の経営者も多い。
WRCのヤリスWRC
WECのTS050 HYBRID
SUPER GTのRC F
NASCARのカムリ
ダカール・ラリーのハイラックス
四輪独立懸架式サスペンション(1947年SA型乗用車)
カーエアコン(1957年クラウン)
ディーゼルエンジンの乗用車(1959年クラウン)
トルクコンバータ式AT(1959年マスターライン)
水平対向エンジンの乗用車(1961年パブリカ)
クルーズコントロール(1964年クラウンエイト)
ハードトップ(1965年コロナ)
リトラクタブルヘッドライト(1965年2000GT)
5速トランスミッション(1965年2000GT)
丸型メーター(1966年カローラ)
ツインターボエンジン(1981年1G-GTEUエンジン)
ポップアップ式ヘッドランプ(1981年セリカ、国産車唯一)
ミッドシップカー(1984年MR2)
トラクションコントロール(1987年クラウン)
バタフライドア(1990年セラ)
6速トランスミッション(1993年スープラ)
横滑り防止装置(1996年クラウンマジェスタ)
12気筒エンジン(1997年センチュリー、国産車唯一)
シーケンシャルシフト(1999年MR-S)
VDIM(2004年クラウンマジェスタ)
一般にトヨタといえば生産の川下のノウハウであるトヨタ生産方式(TPS)の方が知られているが、近年はトヨタ流製品開発の方が注目され始めている。
一方でトヨタの場合は各主査が最適化を図るために細部を変更したため、後にプラットフォームや部品の種類が膨大に増えてコスト増加を招いた。市場拡大と技術発展の著しくなった80年代から、技術開発部門が12000人に膨れあがり、技術も細分化されたことで技術開発部門の発言力が増した上、部署間の情報伝達や調整に莫大な時間がかかっていた。結果としてトヨタの開発は商品軸から機能軸へと傾き、主査が思う様な自動車を作れなくなる事態も発生した。これに対してトヨタは1992年に『開発センター制』を導入。主査は商品企画部長とセンター長の下に置かれて権限は弱体化したものの、情報伝達・調整が効率化されて再び商品軸で開発が可能になった。しかし技術部門の細分化は解消されず、技術者育成が停滞し、2008年のGI20で機能軸の開発体制に変更された。
2012年以降は主査とチーフエンジニアは分離されて別々の役職となり、チーフエンジニアが従来の主査に近い役割になった。チーフエンジニアは製品企画本部長の直轄となり権限が強化され、「お客様に一番近い開発総責任者」としての立場が明確にされた。2017年に激化する自動運転・EV開発戦争の時代に適応するため『社内カンパニー』制を導入、機能軸の横串を残しつつセグメント毎に独立した機能で顧客の要望に柔軟に対応しやすくし、再び商品軸中心の開発体制に戻した。
2008年のリーマン・ショックで世界の自動車販売台数は急減し、トヨタも2009年3月期の連結営業利益が4,610億円で58年ぶりに赤字に転落した。2008年の年間世界販売台数はGMの販売台数が落ち込みが激しかったため、897万2,000台の販売台数を記録したトヨタグループが初めて販売台数世界一となった。この自動車市場の冷え込みに加えて、2009年から2010年にかけて大規模リコールが発生したため、トヨタの経営は一転して危機的状況に陥った。この危機に対して、2009年6月に新社長に就任したばかりの創業家出身の豊田章男は、トヨタが経営学者ジェームズ・C・ コリンズが言うところの企業消滅手前の「企業凋落の4段階目」に瀕していると表明した。2011年に東日本大震災、タイ大洪水が発生し、2010年から続く記録的な円高もあって、トヨタグループの世界販売台数はGMとフォルクスワーゲングループに抜かれて世界3位に後退した。2008年から、さらなる原価低減を目指す緊急VA活動を開始し、全社VA活動、VA開発部の発足まで発展させ、2011年から、意思決定の迅速化のために大幅に取締役を削減した上で海外事業体にいくつかの権限を委譲するなど、様々な企業努力をおこなった。
2012年に過去最多となる世界販売台数974万7,762台を達成し、2年ぶりに世界販売台数1位を奪還した。
2010年8月13日、米高速道路交通安全局(NHTSA)は、電子系統に異常がなく、事故のほとんどが運転者の人為的なミスによるものであると報告、2011年2月8日に、米運輸省は、NHTSAと米航空宇宙局(NASA)による10ヶ月の共同調査の結果を踏まえて、電子制御装置に欠陥はなかったと発表した。NASAは電子制御装置に異常は見られず、NHTSAは加速ペダルと運転席フロアマットの欠陥は問題は確認されたものの、急発進事故のほとんどが運転手のミスと確認された。ワシントン・ポストなど各新聞は「トヨタ叩きは政治的に引き起こされたヒステリーだった」と議会などを批判した。一方、米消費者団体は政府の調査は不十分とした。
2014年3月19日、アメリカ合衆国司法省とトヨタ自動車は、リコール問題の最終的な和解案に合意。トヨタ側が12億ドルの和解金の支払いとリコールに対する約束事項の遵守を負うこととなった。巨額の賠償金もさることながら、折りしもゼネラルモーターズでも大規模なリコール問題が生じたタイミングであり、アメリカにおけるリコール問題処理の模範になるものとして注目され、日本国内でも連日報道されて大きな話題となった。
1955年発売の初代クラウンの中村健也以来、トヨタ車の開発責任者は「主査」(1989年以降はチーフエンジニア)と呼ばれる。豊田英二が「主査は製品の社長であり、(会社の)社長は主査の助っ人である」と語り、主査は自動車の設計・開発だけでなくマーケティングやコスト管理、売り上げまで含めて車両の最適化と責任を一手に引き受けているのが大きな特徴で、これにより才能ある人間が商品力の高い(=売れる)自動車を開発することができた。これは元戦闘機設計者であった長谷川龍雄の提案で、航空機開発のチーフデザイナー制が元になっている。ただしその分主査は才能・人格、幅広い分野の知識など様々な面で優れていなければならないため、主査を務められる人材の育成・見極めまできちんとする必要がある。また主査ごとに自動車に対する思想は異なるため、企業全体で見たときトップの思想・主張とは異なった自動車になることもある。
主査制度は最初から並行して複数案を進めて絞り込んでいく「セットベース開発」、情報共有を円滑にする「A3報告書」と並ぶ「トヨタ流製品開発」(TPD、Toyota Product Development)の代表格で、これらは合わせて「リーン製品開発」としてアメリカで知られるようになり、シリコンバレーや他の国内自動車メーカーにも取り入れられた。企画・設計の段階で生産担当者や部品供給者が関わって、生産の川上で品質の8割を確保する「サイマルテニアス・エンジニアリング(SE)」も早くから採用され、「品質は工程でつくりこむ」を可能とした。
TME研究開発グループ - (1987年設立) (テクニカルセンター) ベルギー ザベンタム (分室) イギリス ダービー州とドイツ ケルン 欧州事業サポート、欧州環境の車両・材料評価、認証、技術調査・研究、現地車両開発
トヨタヨーロッパ・デザインディベロップメント(フランス コートダジュール)- (1998年設立) 外観・内装・カラーデザインの開発研究、モデル製作、デザイン調査
トヨタモータースポーツ(TMG)(ドイツ ケルン) - (1993年設立) トヨタの欧州におけるモータースポーツの拠点。かつてはトヨタF1としてF1カーの開発、F1レースへの参加を行っていた。現在は世界ラリー選手権(WRC)のエンジン開発とル・マン24時間レースの車両の開発を行っている。風洞の貸し出しやカスタマーへのラリーカーの供給も業務として行っている。
労使双方で目指されたこれらの安定志向や独立性の確保はその後のトヨタの企業体質を形成した。
このころ日本はOECDに加盟して外国車の輸入が自由化され、日本の自動車メーカーは生産力に勝るGMやフォードに対抗するべく業界再編が行われていた。シェア首位のトヨタは独占禁止法の関係で他社を吸収合併することが認められなかったため、1966年に日野自動車と、1967年にダイハツ工業 と業務提携を締結した。日野はトヨタの生産ノウハウを吸収してトヨタの小型車生産を請け負い、ダイハツはカローラやパブリカの事実上の上級モデルであるシャルマンとコンソルテを開発・販売しながら四輪開発の経験を積んだ。こうしてトヨタは「200万台体制」に向けた準備を整えた。
豊田英二社長の時代にセンチュリー(1967年)、スプリンター、マークII(1968年)、カリーナ、セリカ、ライトエース(1970年)、スターレット(1973年)、タウンエース(1976年)、ターセル、コルサ(1978年)、カムリ(1980年)、ソアラ(1981年)などを発売し、公害問題や排ガス規制などに対処した。1980年にビスタ店を設立し、トヨタ店、トヨペット店、カローラ店、オート店(1998年に「(旧)ネッツ店」に改称)とともに「販売5チャネル体制」を確立した。
テレビ東京系列 ひねくれ3
1982年7月1日、トヨタ自工とトヨタ自販が合併し、現在のトヨタ自動車株式会社となった。新会社の社長に喜一郎の長男・豊田章一郞が就任し、佐吉の甥である英二は会長に退いた。国内市場でビスタ、マスターエース(1982年)、ハイラックスサーフ、MR2(1984年)、カリーナED(1985年)、スープラ(1986年)、セルシオ(1989年)、ウィンダム(1991年)など次世代のトヨタを担う車種を発売し、国内販売高トップの座を強固にした。
1989年にアメリカを主要マーケットとしたトヨタの上級ブランド「レクサス」を立ち上げた。レクサス・LS (日本名、セルシオ) の成功は、日本車が高級乗用車としても通用することを証明した。
1992年に章一郞は社長を退き弟の豊田達郎が社長に就いた。バブル経済の崩壊は自動車業界を直撃してトヨタも影響を受けた。時代はトヨタの得意とするセダン・クーペなどの高級感・格好良さより、SUVやミニバンなどの実用性を重視する分野へと移り変わって行き、シェアは一時40%を切った。トヨタはセダンに力を入れる一方、ミニバンのエスティマ(1990年)や、クロスオーバーSUV(CUV)の先駆けとなるRAV4(1994年)を投入して状況に対応した。不況の続く中、1995年に達郎は高血圧で倒れ、副社長の奥田碩が社長職を継いだ。一方、会長となった豊田章一郎は1994年にトヨタ出身者で初めて経済団体連合会(旧経団連)の会長に就任し、その後に続くトヨタの財界活動活性化の流れを作った。
イギリス Toyota Motor Manufacturing (UK) Ltd.(TMUK) バーナストン工場 ダービーシャー州バーナストン アベンシス、オーリス、オーリスツーリングスポーツ
フランス Toyota Motor Manufacturing France S.A.S.(TMMF) ヤリス
トルコ Toyota Motor Manufacturing Turkey Inc.(TMMT) カローラ、ヴァーソ、C-HR
チェコ トヨタ・モーター・マニュファクチャリング・チェコ(TMMCZ) アイゴ
ロシア Limited Liability Company "TOYOTA MOTOR" in Saint Petersburg(TMMR) サンクトペテルブルク工場 レニングラード州サンクトペテルブルク Shushary カムリ、RAV4
ポルトガル Toyota Caetano Portugal, S.A.(TCAP) ランドクルーザー
カザフスタン Saryarka AvtoProm LLP(SAP) フォーチュナー
ポーランド Toyota Motor Manufacturing Poland SP.zo.o.(TMMP) エンジン、トランスミッション
トヨタ車は信頼性が高く故障が極めて少ないことで知られており、特にカローラ、ランドクルーザー、ハイラックス、ハイエースの信頼性の高さは「耐久性=トヨタ」のイメージを万国共通のものにまで高めた。日本市場1位の乗用車もさることながら、ランニングコストが重要な、商用車の需要も極めて高い。
例えばタクシー専用車のコンフォートは、100万キロメートル近く走行可能であるため、日本のタクシー車の8割を占める人気車種になった。高品質とコストダウンを両立するノウハウは、自動車のみならずあらゆる製造業で参考にされるほど高水準で知られる。特にドアやトランクリッドなどと外板の隙間(チリ)を狭く均一に仕上げる技術や、ドアの閉まり音、遮音性といった品質管理は定評があり、信頼性調査や顧客満足度の順位は安定して高い。
トヨタが世界をリードしている環境技術に、スプリット式ハイブリッド技術の「トヨタ・ハイブリッド・システム(THS-II)」がある。1997年12月に世界初の量産ハイブリッド車、プリウスを市場に送り出した。初代はマイナーな存在であったが、二代目は原油価格高騰を背景に販売台数を伸ばし、三代目に至っては最初の1か月間の受注台数が月販目標の1万台の18倍にあたる約18万台で、納車が最大で10か月以上待ちになるなど空前のヒットを記録した。これにより「トヨタ=ハイブリッド」のイメージが不動のものとなった。
トヨタ・パートナーロボットなどにおいて人の活動を援助するロボットの開発をしている。T-HR3、キロボなどが開発されている。
1961年にトヨタが発売した初代パブリカは、ラジオ・ヒーター・リクライニングシートなどの快適装備を一切排除して、安価さにおいては100点といえる水準を実現した。しかし販売は不振で、原因を分析したところ「少々高くてもいいから良い車を買いたい」という、高度経済成長の中の消費者心理の変化があることが分かった。そこでパブリカに快適装備を追加して高価にしたデラックスモデルを発売した結果、販売台数を大幅に伸ばすことに成功した。
この時の教訓から『80+α点主義』という思想が生まれる。これは初代パブリカ及び初代カローラの開発主査である長谷川龍雄が打ち出した、次の考え方である。
初代カローラは快適性を80点にまで高めた上で「+α」をスポーツ性にすることに決まり、ライバルの日産・サニーを上回る「100ccの余裕」と、当時珍しかったマクファーソン・ストラット式サスペンションの前輪懸架、丸型メーター、フロア式4速シフトなどの先進技術が多数盛り込まれた。この結果カローラは国民車としての地位を確立し、後のトヨタ車やライバル会社にも大きな影響を与えた。
トヨタはトータルバランスと信頼性の高さで、日本での市場5割という大躍進を遂げた一方、この欠点を優先して潰していく思想は、やがて「+α」を無視した『80点主義』の名で独り歩きし、無難なクルマ作りに徹したため、コアな車好きたちから、レクサスも含めて「トヨタは退屈」「個性がない」「自動車を白物家電化させた」という非難を生む原因ともなった。乗用車の走行性能では他社に劣り、「目に見えないところで手を抜く」と批判 などの批判を受けていたことから、豊田章男が主導になって『退屈イメージ』からの脱却を図った。