笠信太郎
和平工作時、スイスから和平締結を求める東郷茂徳外相宛て電報を緒方竹虎(当時内閣顧問)に送付(結果的には未達)したことで、緒方や近衛文麿など、政権中枢とのコネクションを有しているものと米国側に把握されていた。
戦後は1948年2月に帰社。同年5月論説委員、同年12月東京本社論説主幹、1949年12月朝日新聞論説主幹、1951年11月取締役・論説主幹、1956年12月常務取締役・論説主幹となり、1962年12月に辞任するまで14年間にわたって論説主幹を務めた。
この時期の朝日新聞社の経営陣は、社主の村山長挙が1960年6月に社長に復帰するまで社長不在であり(村山は1951年11月から1960年6月まで会長)、代表取締役専務取締役の信夫韓一郎、常務取締役・東京本社業務局長の永井大三と笠のトロイカ体制を取っていた。信夫には1949年12月に東京本社編集局長に就任するまで東京での勤務経験がなく、東京の政財界に暗かったため、論説主幹の笠が対外的に朝日を代表する「顔」だった。しかし村山社主家との確執から、まず1960年6月に信夫が、続いて1962年に笠が辞任し(村山長挙の社長復帰翌日付で信夫が代表取締役専務取締役辞任)、1963年12月に村山家が永井を解任したことから村山事件となった。なお、笠の辞任は公式には「健康上の理由」となっている(河谷文夫「記者風伝」)。
1967年12月4日、心筋梗塞のため死去。66歳。
『シュペングラーの歴史主義的立場』同文館、1928年10月。NDLJP:1177551 NDLJP:1917630。
『金・貨幣・紙幣 貨幣問題の批判』大畑書店、1933年3月。NDLJP:1079031。
『通貨信用統制批判』改造社〈日本統制経済全集 第2巻〉、1934年3月。
『日本経済の再編成』中央公論社、1939年12月。
『新しい欧洲』河出書房、1948年9月。
『ものの見方について 西欧になにを学ぶか』河出書房〈市民文庫 第1〉、1951年3月。 『ものの見方について 西欧になにを学ぶか』角川書店〈角川文庫〉、1957年8月。 『ものの見方について』(改訂新版)南窓社、1966年4月。 『ものの見方について』(改訂新版)角川書店〈角川文庫〉、1966年7月。 『ものの見方について』朝日新聞社〈朝日文庫〉、1987年4月。ISBN 9784022604378。 『ものの見方について』(改訂新版)KADOKAWA〈角川文庫〉、2018年8月。ISBN 9784044004255。
『いかに考へるか』みすず書房〈教養の書 第2〉、1951年。
『西洋と日本』朝日新聞社〈朝日常識講座 6〉、1953年1月。