奥新冠ダム
1951年(昭和26年)、北海道電力は発足すると同時に、大規模な水力発電開発計画の検討を開始した。当時の日本は太平洋戦争中の空襲による電力施設破壊により慢性的な電力不足に陥っており、度重なる停電に悩まされていた。一方で朝鮮戦争による特需景気によりにわかに工場などの電力需要が急増、既設の電力施設では需要を賄うのが難しくなりつつあった。当時の第3次吉田内閣は喫緊の問題であった電力供給に加え治水・灌漑を効率的に開発するため、アメリカのテネシー川流域開発公社 (TVA) 方式による大規模河川総合開発事業を展開。1950年(昭和25年)に国土総合開発法を施行し、只見特定地域総合開発計画など22地域において大規模地域開発計画を進めていた。
北海道においてもそれは例外ではなく、北海道開発庁・北海道開発局の発足と共に北海道総合開発計画がスタート。北海道を日本の生産基地とするための開発計画が立案された。計画を軌道に乗せるためにはインフラである電力の供給が不可欠だが、当時の北海道は雨竜発電所(雨竜川)のほかは小規模または王子製紙など民間所有の水力発電所しかなく、本州に比べ電源開発は遅れていた。加えて苫小牧市や室蘭市など胆振支庁沿岸部の工業地帯では生産が増加、連動して電力需要も増大していた。このため只見川などで行われている大規模電力開発計画を北海道でも行う必要性が高まった。北海道電力は十勝川水系の電力開発計画・十勝糠平系電源一貫開発計画に着手していたが資金面の問題で事業を電源開発へ移管させており、十勝糠平に代わる新たな事業を発案しなければならなかった。
ダムと発電所の位置は日高山脈でも幌尻岳に近い最奥の地である。北海道電力が計画の前線基地としていた静内郡静内町(現日高郡新ひだか町)より約80キロメートル離れており、現在でも新冠町中心部から車で約2時間30分もかかる奥地であるが、当時はダムサイトに向かう道路がなく、まずは全長66キロメートルにおよぶ工事用道路の建設から始めなければならなかった。しかし新冠川上流部は両岸に断崖絶壁が迫る険阻な峡谷で、黒部峡谷における日電歩道のようなものすら存在しなかった。ダムを建設する際にはまずダム地点の測量や地形・地質調査を行うが、これら測量資材を運搬するための道路がなく、静内・新冠地域のポーターである「ダンコ」を利用、または社員自らがダンコとして資材や食糧、ドラム缶風呂など日用品を背負い、現地の長老を案内に立てながら険しい山岳地帯を踏破し、急流を徒歩で渡渉した。
こうした徒歩による過酷な調査に約1年間を費やし、工事用道路のルートが決定して道路工事が開始された。だが詳細な設計図はなく、国土地理院作成の5万分の1地図を頼りに手探りでの工事となり、ブルドーザー1台と作業員数名が削岩機を使って掘り進める作業となった。しかもダム地点に近づくに連れて断崖絶壁の度合いは増し、場所によっては高さ70メートルの垂直な絶壁が行く手を阻んだ。1959年(昭和34年)11月より厳寒期を含めた1年2か月間の突貫工事によって、トラック1台がようやく通れる工事用道路が完成した。この間2名の殉職者を出したが、全体の工程からすればまだ序盤であった。