ジョージ主義
ジョージやカール・マルクスは何れも労働者の権利を擁護していたものの、地価税についての見解は対照的であった。マルクスは単一税を共産主義への移行には不十分と捉え、「地代を国家に支払えば万事が上手くいく」とするジョージの方法論を批判、一方ジョージもマルクスの考えを専制に繋がるとして論駁を行った。
また、ジョージが生きていた時代に支配的であった小さな政府においては、単一税でも十分賄えたであろうが、政府支出が多岐にわたると地価税のみでは不十分との批判がある。中には、地代に関する説自体が貧困や不正の温床となったとしてジョージを槍玉に挙げるケースも少なくない。
マシュー・ベラミー
クラレンス・ダロウ
ヘンリー・フォード
デビッド・ロイド・ジョージ
ウォルター・バーリー・グリフィン
ビリー・ヒューズ
オルダス・ハクスリー
ブラス・インファンテ
ムミア・アブ=ジャマール
ラルフ・ネーダー
ハーバート・サイモン
シルビオ・ゲゼル
レフ・トルストイ
ウィリアム・ヴィックリー
宮崎民蔵
孫文
実際、他のあらゆる税を廃止しようとすれば、当然のことながら高率の地価税を設定しなければならず、地価も下落を余儀なくされる。こうした点について、アダム・スミスは自著『国富論』の中で、地代に変化は無いだろうとして、次のように述べている。
主流派経済学の理論では、地価税が他の税とは異なり極端に効率が良く、生産性を損ねるものでもないとされ、1976年にノーベル経済学賞を受賞したミルトン・フリードマンも、ジョージの掲げる地価税が経済に対する過度の負担(つまり「死荷重」)を生むことがないとしている。また、他のより不公正な税を地価税に置き換えることで経済厚生の改善が図られ、同税が富に係るものである以上、格差是正にも役立つとの指摘がある。
現代の環境主義者も地球を人類の共有財産とする立場から、環境税を支持するものが少なからずおり、公害などを防ぐ手立てとして地価税に賛意を示すこともある。