自殺の方法
溺死による自殺は水または他の液体に意図的に自分を沈め、呼吸を阻み、脳から酸素を奪う行為である。身体には空気を求めて浮き上がろうとする自然な傾向があるため、溺死の試みはこの反射行動を乗り越えるためにしばしば重いものを使用することを伴う。自殺者の血液中の二酸化炭素の濃度が上がると、中枢神経系から呼吸筋へと収縮をさせようとする不随意の信号が送られ、その人物は水中で呼吸をするときのような筋肉の動かし方をしてしまう。酸素の濃度が脳細胞を維持できないほどに低くなると、通常死が生じる。
アメリカ合衆国では、溺死による自殺は全自殺のうちの2%以下を占め、自殺を試みた人の約半数が死亡する。
2006年現在、全世界の自殺者のおよそ30%は農薬中毒で死亡していた。しかし、農薬中毒による自殺の採用率は地域によって顕著に異なり、ヨーロッパでは0.9%しかないが、太平洋地域ではおよそ50%にまで及ぶ。アメリカ合衆国では、農薬中毒による自殺は年間12件ほど発生する。中国の農村地域では、農業用化学物質中毒による自殺は女性の間で非常に一般的であり、中国では大きな社会問題として見なされている。
多くの国では、手段の制限は中毒による自殺を減少させるのに効果的な方法となっている。フィンランドでは、1960年代にパラチオンの使用を規制したところ、数年間のうちに中毒関係による自殺件数と自殺全般による死者数の両方が急減し、その後もゆるやかに減少した。スリランカでは、ヘキサクロルヘキサヒドロメタノベンゾジオキサチエピンオキサイドが禁止されると、農薬中毒による自殺件数と自殺全般の件数の両方が減少した。これらの農薬の禁止により、20年間にわたって自殺による死者数全体の70%が削減され、9万3千人の人命が救われた。韓国では、パラコートという農薬の禁止だけで農薬中毒による自殺件数が半減し、自殺全般の件数も減少した。
高所の窓やバルコニー、屋上、崖、ダム、橋などのような危険な場所からの飛び降りは、一部の国ではしばしば用いられる自殺の方法である。飛び降り自殺の名所としては、アメリカ合衆国のゴールデン・ゲート・ブリッジやフランスのエッフェル塔、ナイアガラの滝がある。飛び降り自殺を試みて生き延びると、麻痺や内臓の損傷、骨折といった深刻な結果になる可能性がある。
アメリカ合衆国では、飛び降りは自殺の方法として最も一般的でない (2005年では、すべての自殺の報告のうちの2%以下を占めた)。ニュージーランドでは、グラフトン橋(英語版)で厳重にフェンスを設置したところ、自殺率が大幅に減少した。
香港では飛び降りは最も一般的な自殺の方法である。2006年では、報告された自殺全体のうちで52.1%を飛び降りが占めていた。2006年以前も同様の割合だった。香港大学自殺研究予防センターは、飛び降りが特に自殺の方法として選ばれる理由は、香港では高層建築物に簡単に入ることができるためである可能性があるとしている。
しかし、ハーバード大学の2名の研究者による研究では、家庭での火器の保有と銃による自殺率の間に統計的に有意な相関は認められなかった。ただし、5歳から14歳の児童の自殺には相関が認められた。別の研究によると、銃の普及率は15歳から24歳の人の65歳から84歳の人の自殺率と正の相関があったが、25歳から64歳の人の自殺率との相関は認められなかった。アメリカ合衆国で実施されたケースコントロール研究では、自宅での銃の保有と自殺リスクの増加との間に一貫して相関性が示された。特に自宅に銃弾の込められた銃がある場合に相関が見られた。数多くの生態学的および時系列研究においても、銃の保有率と自殺率との間に正の相関が見られた。この相関性は銃に関係する自殺と自殺全般にのみ存在する傾向にあり、火器の関係しない自殺には相関する傾向はなかった。2013年のレビューによると、研究では銃の保有と銃に関係する自殺とは一貫して相関が認められ、例外は少数しかなかった。2016年の研究では、銃の保有と男性の銃に関係する自殺および自殺全般の双方の間に正の相関が認められたが、女性の自殺全般との間に相関性は認められなかった。銃の保有は女性の銃に関係する自殺にのみ強く相関した。
手段の制限 (英: method restriction, lethal means reduction) は、自殺による死者数を短・中期的に減少させる効果的な方法である。手段の制限による自殺の防止は説得力のある根拠で支持されたベストプラクティスであると考えられている。この種の対策の中には、橋に障害物を設置する、ガスの毒性を減らすなど、政府や産業界、公益事業による活動が必要なものもある。個人レベルでできる簡単な対策としては、危機的状況が終わるまで信頼の置ける友人や家族に火器を保管するように頼むといったものがある。自殺の手段が利用できる状態を制限しないようにすることは非倫理的であると考えられている。
制限される手段が一般的である場合や、直接的な代替手段で利用できるものがない場合、手段の制限は自殺率全般に対して最大の効果を発揮する。制限される手段が一般的でない場合や、代替手段が容易に利用できる場合、手段の制限は個別の事例では有効になり得るが、一国における自殺者数の大規模な減少には至らない。
1980年代および1990年代前半では、青年期の銃による自殺に強い増加の傾向が見られ、また、75歳以上の人の自殺全般が急峻に増加した。2014年のシステマティックレビューおよびメタ解析によれば、火器の入手しやすさは自殺リスクの増加と相関が見られた。
2006年の研究によれば、オーストラリアでは銃規制が導入 (en:National Firearms Agreement) された後、火器に関係する自殺が加速的に減少した。同研究では、他の自殺の方法への代替化が進んだ根拠は見られなかった。カナダでの複数の研究では、銃による自殺は銃規制後に減少したが、首吊りなどの方法での自殺は増加し、全般的な自殺率は変化しなかった。同様に、ニュージーランドで実施された研究では、銃による自殺は規制が強化された後に減少したが、全般的な自殺率は変化しなかった。ニュージーランドでのケースコントロール研究では、家庭での銃の保有は銃による自殺と相関したが、自殺全般とは相関しなかった。著者はこの発見を非常に厳格な火器保管法と、ニュージーランドでは拳銃の保有がほとんど広まっていないことに由来するとした。カナダの研究では、州ごとの銃の保有率には州全般の自殺率との関係性が見られなかった。2020年の研究でも、州の火器保有率と州の全般的な自殺率との間に相関性は見られなかった。