より良い復興
地震では10万戸以上の脆弱なアドベレンガ積み住宅が崩壊したが、再建に当たっては、日本の耐震強化技術を取り入れた場合にのみジョグジャカルタ特別州政府から復興資金が供与されるという州令が発された。この復興作業では、実質1年間で10万戸の住宅の再建が行われ「ジョグジャカルタの奇跡」とも呼ばれた。
世界で大災害が起こると国際ドナーは連携して災害後復興ニーズ評価調査 (PDNA, Post Disaster Needs Assessment) と呼ばれる災害後の復興需要アセスメントを行う。2009年のフィリピンでの台風オンドイおよびペペンによる被害からの復興では、この評価調査チームにアジア開発銀行から竹谷公男が参加した。竹谷は「より良い復興」のコンセプトで復興を考えるべきと強く主張して、評価調査レポートの一部に採用された。フィリピン政府は2013年12月の台風ヨランダの被害を受けた際もJICAの支援をうけた。このときには第一次復興計画書の表紙に「より良い復興」(Build Back Better) がキャッチフレーズとして記載された。
仙台防災枠組文書が採択された後、その達成をチェックする指標の策定過程で「より良い復興」(Build Back Better) の定義が追加された。この定義では「災害後の復旧・リハビリ・復興フェーズを利用して、物理的インフラや社会システムの復元および、生活・経済・環境の再生に、災害リスク軽減策を統合することで、国家や社会の回復力を高めること。」とされる。