地下駅
地下構造に着目されて、空爆などの有事のシェルター(広義の防空壕)としての機能を有する駅もある。 第二次世界大戦時にはモスクワ地下鉄の駅舎などが活用された。戦後は大深度駅を中心に核兵器の使用下を想定した駅も見られるようになった。
日本では、2004年に施行された武力攻撃事態等における国民の保護のための措置に関する法律(国民保護法)において地下駅舎も有事の際の避難施設の指定されることとなっている。権限は都道府県知事などにあり指定は進まなかったが、2022年ロシアのウクライナ侵攻が始まると大阪メトロなどを中心に300を超える地下駅舎が避難施設として指定されることとなった。