森山久史
韓国と日本間の半導体の問題に関して以下のように分析していた。「半導体の市場規模は大きく50兆円。現在はサムスンとSKハイニックスで世界の26%のシェア。韓国の株式市場の25%がこの2社なので、半導体のビジネスが韓国経済の4分の1を占めている。その半導体作るための材料を日本メーカーが高いシェアで製造している。これら材料が世界の半導体メーカーに使用されているので、出荷停止になると半導体を作れない状態になる。特に現像材料のレジストはJSRや東京応化など5社でほぼ世界市場の80%を占めているので、この輸出が韓国向けにできなくなると、サムスンやSKハイニックスは在庫がある間は作れるが、在庫は2~4ヵ月しかないので、半導体の生産自体が難しくなる。NANDフラッシュメモリ(画像や音楽、動画をスマートフォンやパソコンに記録するための半導体)も世界トップはサムスンだが、日本の東芝メモリが、仮に韓国メーカーが生産できなくなった分は、マーケットシェアを上げる可能性も出てくると推定される。日本の素材メーカーは一時的に輸出規制で売上が減る部分はあるが、半導体メーカーの間でのシェアの移動等があり、そのシェアを取ったメーカーに対する売り上げが増えるので、将来的には、そう大きな減少にはならない可能性がある。」
森山 久史(もりやま ひさし)は、日本の証券アナリスト、JPモルガン証券市場調査本部株式調査部長マネジングディレクター。
産業用電機セクター/精密・製造装置セクター、日本証券アナリスト協会検定会員。