原因において自由な行為
81グラムを上回る量を譲り受けて注射したのであつて、右の一部を使用した原判示第一の所為は右の犯意がそのまま実現されたものということができ、譲り受け及び当初の使用時には責任能力が認められるから、実行行為のときに覚せい剤等の影響で少なくも心神耗弱状態にあつても、被告人に対し刑法39条を適用すべきではない」(大阪高判昭和56年9月30日高刑集34巻3号385ページ)との判例他、「薬物注射により症候性精神病を発しそれに基く妄想を起し心神喪失の状態に陥り他人に対し暴行傷害を加へ死に至らしめた場合に於て注射を為すに先だち薬物注射をすれば精神異常を招来して幻覚妄想を起し或は他人に暴行を加へることがあるかも知れないことを予想しながら敢て之を容認して薬物注射を為した時は暴行の未必の故意が成立するものと解するを相当とする。」(昭和31年4月19日 名古屋高等裁判所 第五部 第9巻5号411頁)があり、薬物使用時に責任能力があれば、完全に責任能力を問えるのが通説である。
このように、判例・通説の結論として、故意または過失(薬物、アルコールの摂取など)で心神喪失ないし心神耗弱の状態に陥ってからの犯罪に対しては刑法39条の規定は適用されない。