1907年恐慌
1906年9月から1907年3月の間、株式市場は下落し、株式時価総額は7.7%減少した。3月9日から26日の間に株価はさらに9.8%下がった。(この3月の暴落はときに「金持ちの恐慌:rich man's panic」とも呼ばれる)。経済は夏中通して不安定な状態が続いた。システムに打撃を与えるようなショックが立て続けに起きた。当時融資担保としてもっとも広く用いられていたユニオン・パシフィック鉄道株が50ポイントも下落した。その年の6月にはニューヨーク市債が下落、7月には銅市場も暴落し、8月にはスタンダード・オイル社に対して反トラスト法違反として2900万ドル超もの巨額の罰金が科せられた。1907年が始まってから9ヶ月で株価は24.4%も下落していた。
7月27日付、米ビジネス紙「コマーシャル・アンド・ファイナンシャル・クロニクル」は当時の市況を次のように伝えている。「市場は依然不安定である ... 明るい兆候が見えたと思ったら、今度はパリへの金流出の情報が新たに伝わってきたりして、せっかく上向いた市況がガタガタになり、もうけも希望もどこかへ行ってしまう。」1907年は4月と5月にエジプトで、5月と6月には日本で、またドイツ・ハンブルクとチリでは10月始めと、米国外でも取り付け騒ぎが何件か発生していた。
モルガンには「ムーア&シュレイの救済」と二つの信託会社の救済を並行して行う気はなく、信託会社の問題は同業の信託会社たちに委ねようとした。モルガンは司書室で、信託会社が彼らの最も弱い同業者を救済する気があるならムーア&シュレイの問題に取り組むつもりであると述べていた。銀行幹部らの協議は土曜の夜遅くまで続いたが何の進展もみられなかった。深夜頃、モルガンは信託会社社長らに「ムーア&シュレイ救済のためには2500万ドルは必要になる。信託会社間でこの問題は解決可能であるという結論が出ないうちは救済を進めたくない」と述べた。これはつまり、今後信託会社はモルガンから支援を受けることができず、自力で解決策を見出さなくてはならないことを示唆するものであった。
午前3時、およそ120人の銀行と信託会社幹部がモルガンの書斎に集まり、ベンジャミン・ストロングから破綻しそうな信託会社の財務状況についての詳細な報告を受けていた。報告によれば、アメリカ信託会社は辛うじて預金者の払い戻しに応じ得る可能性があるが、リンカーン信託会社の資産は預金者への支払いに100万ドルほど足りないとのことであった。モルガンは何としても解決策を出させるため書斎の鍵を自分のポケットへしまいこんだ。これは過去モルガンがやったやり方であった。やがてモルガンは議論に参加し、信託会社に2500万ドル拠出するよう要請した。午前4時45分、モルガンはまずユニオン信託会社の社長エドワード・キングに契約書に署名させ、残りの者もそれに従った。これにより状況は解決し、モルガンは銀行家らを家に帰した。
Armstrong)が委員長となり、「生命保険会社の経営活動を調査するために任命されたニューヨーク州上下院合同委員会(The Joint Committee of the Senate and the Assembly of the State of New York appointed to investigate the Affairs of Life Insurance Companies)」が設置された。この委員会は9月6日から12月31日にかけて、関係者を召還しての公聴会を含む57回の会合を開いた。10巻にまとめられた報告・勧告は、おおよそ次のようなものであった。粗末なコーポレート・ガバナンスは比較的小さい論点となった。事業費が濫費されたことが指摘され、一因として据え置き配当積立金が槍玉にあがり全廃まで勧告された。コンツェルン化にともなう創業者利得も焦点となり、株式投資の禁止と保有株式の処分、証券引受活動の禁止、自由な証券売却を妨げる協定の禁止などが提言された。委員会の勧告は若干の修正を加えられ、1906年の改正ニューヨーク州保険法として実施に移された。
ジョージ・パーキンス(英語版)の活躍で、ニューヨーク生命とミューチュアル生命は大規模な対外投資を行っていた。パーキンスはニコライ2世と直に相談して、ロシアに確固たる地歩を築いていた。生命保険業のゆきすぎた活動が委員会の調べにより徹底摘発された。
ニューヨーク・タイムズ紙が報じるところによると、「1人が店を出ると10人以上が預金の引き出しに殺到し、秩序維持のため警察官がよばれた」。開店から3時間も経たないうちに800万ドルが引き出され、ニッカーボッカー信託会社は正午過ぎには営業停止に追い込まれた。
ニッカーボッカー信託会社で起きた取り付け騒ぎと営業停止のニュースは瞬く間に金融界に広まり、どの銀行も信託会社も現金を貸し出そうとしなくなった。貸付金利が急騰して仲介業者は資金を調達できなくなり、株価は1900年12月以来の最安値を更新した。恐慌(パニック)は大手のアメリカ信託会社とリンカーン信託会社にも広がった。10月24日木曜まで破綻の連鎖が街を襲い、第12区銀行、エンパイア・シティ貯蓄銀行、ニューヨーク・ハミルトン銀行、ブルックリン・ファースト・ナショナル銀行、ニューヨーク・インターナショナル信託会社、ブルックリン・ウィリアムズバーグ信託会社、ブルックリン・ボロウ銀行、ブルックリン・ジェンキンス信託会社、そして10月25日にはロードアイランド州のプロビデンス・ユニオン信託会社が営業停止に追い込まれていた。
10月14日月曜日、ユナイテッド銅社の株価は1株あたり39ドルから52ドルへ上昇した。10月15日火曜日、玉締めの準備が整ったと考えたオットーは、ユナイテッド銅社を保有していた証券会社20社に対してその保有株を午後2時に委譲するよう通告した。火曜午前は50ドルで取引が始まり、落ち着いた動きであった。だが、オットーは市場を読み誤っていた。午後、20社すべての証券会社が通告通りに要求された株を供出してきたのである。株価は一時59ドルまで値を上げたが、委譲された株があまりに多いためハインツ側が受取を拒否せざるを得なくなり、証券会社は行き場を失った手持ち株をすべて市場に売却した。ユナイテッド銅社株は瞬く間に暴落し、株価は数分のうちに50ドル、45ドル、そして36ドルまで値を下げた。
翌10月16日水曜日、ユナイテッド銅社株は30ドルで取引が開始されたが、その直後20ドルに下がり、一時は10ドルまで暴落した。オットー・ハインツの目論見はもろくも潰えた。ユナイテッド銅社株はニューヨーク証券取引所の店頭で取引されていたが、ウォール・ストリート・ジャーナル紙はこの時の様子を次の様に報じている。「店頭市場でこのような事態は、長く見られなかったことである。実際、店頭を専門にしてきた古株たちは、こんなことは今まで見たことがないという。」