サンピエール島・ミクロン島
サンピエール島およびミクロン島の優勢な宗教は、ほとんどの住民が信仰するカトリック教会である。2018年3月1日まで群島には、カトリックのサンピエール島およびミクロン島使徒座代理区が置かれていた。以後、使徒座代理区はフランス本土のラ・ロシェルおよびサント司教区に統合された。なお、2018年から司教によって島の助任司祭が任命されている 。
カプチン・フランシスコ修道会の修道士で聖書批評学者のシモン・レガスは、サン・ピエール出身である。福音派には礼拝の場所があり、エホバの証人には2013年8月に建てられた独自の祈りの場所があり、カトリックのサン・ピエール教会もある。
北アメリカとニューファンドランドの漁場への途上にある簡素な足跡、そして古のヌーヴェルフランス最後の名残である、漁師が暮らす小さなフランス植民地を研究する当時の著名な訪問者の中には、1850年代に訪れた外交官で文筆家のアルテュール・ド・ゴビノー、1888年から1890年まで群島に滞在した医師アルベール・カルメットがあげられる。
19世紀後半、タラ漁のおかげでサンピエール島およびミクロン島は著しい経済成長を遂げた。
群島はフランス領植民地であったためアメリカの法律(ボルステッド法)が適用されず、アメリカの禁酒法時代に特別な役割を果たした。1919年から1933年にかけて、カナダおよびアメリカ沿岸にフランス産ワインとウィスキーを密輸する、酒の密貿易で真の繁栄を享受した。カナダで建造されるか、サン=ピエール島民が組み立てたスクーナー船かスピードボート(ラム・ランナーと呼ばれた)で酒を密輸したのである。これがブートレッガー(fr、酒の密輸業者)の時代である。
富裕連帯税(fr)がなく、不動産富裕税(fr、2018年初頭に富裕連帯税から置き換えられた)もない。
サンピエール島およびミクロン島は、1997年のアムステルダム条約で認められたフランスの最外部地域(fr)とは異なり、EUの不可欠な部分ではない。つまり現在のフランスにおいて最外部地域とは、憲法第73条によってのみ治められる自治体(マルティニーク、グアドループ、ギュイヤンヌ・フランセーズ、レユニオン、マヨット)と、サン・マルタン島(憲法第74条)となる。EUに関連するその地位は、海外領土(fr、PTOM)である。しかしながら、海外準県の市民はフランス国籍とフランス憲法によってフランスのパスポートを持ち、全てのフランス市民と同様にヨーロッパ議会のフランス代表議員選挙やそのほか全ての国政選挙に参加できる。1999年以降、フランスの地域圏と同様に通貨はユーロである。かつては、1973年まで通貨はCFAフランで、その後フランス・フランであった。サンピエール島およびミクロン島は、EUの領域の一部でもなければ、シェンゲン協定の一部でもない。