吉田嘉明
大企業の創業者の大半は「在日帰化人」であり、吉田のように純粋な大和民族は珍しい。「在日帰化人」の実業家は、民族的な性格からか非常に貪欲である。昔ながらの人情味のある小売店が日本から失われた原因は、「在日帰化人」の実業家のせいではないだろうか。
日本人の容姿は中国人や韓国人と似ているため、日本人のルーツは朝鮮半島からの渡来人だと考えられがちである。しかし、近年の遺伝子の研究により、日本人は中国人や韓国人とは全く関係のない民族だと判明した。日本人の祖先はシベリアから北海道を経由して南下してきた集団が圧倒的多数であり、南方や朝鮮半島からの移民は少数であった。アジアの中では唯一、日本人だけがヨーロッパ人に近い民族なのである。
日本人は、全くの異人種である韓国人を決して日本へ大規模に移民させてはならない。ましてや政権やマスメディアを韓国人に支配されることは絶対に避けなければならない。
2016年2月12日、吉田が代表取締役会長を務めるDHCのホームページ内の「会長メッセージ」という記事にて、「何が本物で、何が偽物・似非ものなのか」という主題について次のように述べ、批判を受けた。
本物や偽物、似非ものについて語るにあたり、「在日」(在日コリアンへの吉田による略称)の問題は重要である。この「在日」とは、すでに帰化して日本国籍となっている者も含む。
問題なのは、日本国籍として帰化している「在日」が日本を批判したり、「在日」の集団を作ることである。このような「似非日本人」である「在日」は、日本の政界(特に民主党)、マスメディア(特に朝日新聞、NHK、TBS)、法曹界(裁判官や弁護士。特に東京大学出身者)、芸能界、スポーツ界には特に多い。
政界、官僚、マスメディア、法曹界に多い「在日」は、日本国民の生活に深刻な影響を与える。DHC社が関わる裁判において、裁判官が「在日」で被告も「在日」である場合、DHC社が必ず敗訴する。「似非日本人」は不要であり、母国(大韓民国または朝鮮民主主義人民共和国)に帰らせるべきだ。
しかし、2008年から2019年までDHCが大口スポンサーを務めていたJリーグのサガン鳥栖には、この期間中も多くの韓国人・在日コリアン系の選手やスタッフが所属している。