非代替性トークン
NFTは、ブロックチェーンと呼ばれるデジタル台帳上に記録されている売買可能なデータ単位である。NFTは、特定のデジタル資産や物理的資産(コンピュータ上のファイルや物理的な物体など)、およびその資産を特定目的で使用するためのライセンスに関連づけることができる。NFT(および原資産を使用・複製・表示するための関連ライセンス)は、デジタル市場で売買することができる。
NFTは、暗号トークンのように機能するが、ビットコインなどの暗号通貨とは異なり、相互に交換することができない。つまり、代替可能性(英: fungibility)がない。ビットコインは各々が同一であるが、NFTは各々が異なる原資産を有している可能性があり、したがって異なる価値を持つことがある。NFTは、ブロックチェーンが暗号ハッシュ(一連のデータを識別するための文字列)の記録を以前の記録に紐づけ、識別可能なデータブロックの連鎖を形成することで生まれる。この暗号化されたトランザクションプロセスは、NFTの所有権を追跡するために使用されるデジタル署名を通じて、各デジタルファイルの真正性を保証するとされる。しかし、美術品の保管場所などの詳細を示すデータリンクは消滅する可能性があり、またNFTは必ずしもその作品の知的財産権の譲渡を伴うわけではない。
OpenLawというブロックチェーンプロトコルでは、不動産をNFT化し売買にかかわる契約書作成の手続きや実行を、より短時間で簡素にできるため話題を集めている。今後利子や税金といった複雑な契約の実装も実現するか注目されている。
また、複製についても共同体などの大多数による対抗がなければ防止できない。例えば紙幣は共同体から信用を得られているため財産を示す書類として通用する。複製も技術的には可能だが、共同体により罰せられる行為とされる。コピー機で現金がコピーできないのは共同体に反する行為を防止するためであり、技術的に実装できないわけではない。)
2022年現在、NFTは主に投機資産として利用されているが、ブロックチェーンのトランザクションの検証に伴う電力消費とカーボンフットプリントへの懸念、および美術品詐欺などの悪徳商法に頻繁に利用されていることから批判されており、一部には「NFT市場の構造はポンジ・スキームやネズミ講・マルチ商法と類似しており、人為的に価格が吊り上げられている」と指摘する声もある。価格操作等の目的で「NFTを所有すればアート自体を所有できる」「NFTにすることでアートの複製防止ができる」などと言ったありもしない機能が吹聴されるなど社会問題になっている。