古河機械金属
1964年(昭和39年) - 好間炭鉱(株)を設立。
同年 - カナダ・マウントワシントン鉱山と融資買鉱契約を締結。
1968年(昭和43年) - コンゴ鉱山開発(株)に資本参加。
1969年(昭和44年) - マムート鉱山開発(株)に資本参加。
1970年(昭和45年) - 日本ボーマク(株)資本参加。
同年 - 古河グループが万国博覧会(大阪万博)に「古河パビリオン」を出展。
同年 - 西ドイツ・IFB社と技術提携。
同年 - 下山田炭鉱を閉山し、石炭採掘部門から撤退。
同年 - 西ドイツ・EWK社と技術提携。
同年 - スイス・スルザー社と技術提携。
同年 - 従業員持株会(のち茜会)が発足。
1971年(昭和46年) - 日比共同製錬(株)に資本参加。
同年 - 群馬県にボウリング部門の吉井工場を建設。
1972年(昭和47年) - 西ドイツ・ウエザーヒュッテ社と技術提携。
同年 - 西ドイツ・アーゼンドルフ社と技術提携。
同年 - スイス・セイフ&レインフォースメント社と技術提携。
同年 - 福島県に電子材料部門のいわき工場、東京都日野市に日野研究所を建設。
同年 - 定款の一部変更により、会社の目的に石油製品の販売、電子材料の製造販売、建設業を追加。
同年 - 授権株式数を2億株から4億株に増加。
同年 - 英文社名を「Furukawa Mining Co.,Ltd.」から「FURUKAWA CO.,LTD.」へ変更。
同年 - 古河プラント建設(株)を設立。
同年 - 足尾建設(株)を設立。
同年 - ベルギー・マゴト社と技術援助契約を締結。
1906年(明治39年)、京都帝国大学(現・京都大学)の設置に尽力高等教育機関の設置に前向きな西園寺公望を首相とする第1次西園寺内閣が成立すると、1907年度(明治40年度)予算に東北帝国大学(現・東北大学)および九州帝国大学(現・九州大学)の設置予算を組み込んだ。しかし、日露戦争後の不況期に入ったことを理由に大蔵大臣によって予算は削減され、設立は絶望的となった。このとき、古河鉱業(現・古河機械金属)副社長であった原敬・内務大臣が、古河財閥の3代目当主・古河虎之助を説得し、両帝国大学設立のための資金を提供させることを取り付け、予算削減から17日目に両帝国大学の設置が閣議決定された。
1907年(明治40年)6月、東北帝国大学本部が設置され、同年9月に札幌農学校が東北帝国大学農科大学(現・北海道大学)に昇格した。1911年1月には、東北帝国大学理科大学が新設され、九州帝国大学本部の設置および九州帝国大学工科大学の新設がなされた。同年4月には、九州帝国大学福岡医科大学が移管されて九州帝国大学医科大学となった。これらの大学設置には、地元からの寄付金等も用いられたが、1907年度から5年間で約106万円に上った古河財閥の寄付金が用いられた(内訳は建築費が987,739円、事務費用69,137円)。古河財閥からの校舎建設資金は、東北帝国大学分が、農科大学135,519円、理科大学244,170円、九州帝国大学分が工科大学608,050円であった。
北海道大学には現在、これらの名残の建築物ともいえる「古河記念講堂」が現存している。
古河グループは「未来をひらく古河グループ」をグループ・メッセージとして、世界的企業の構想のもとに新しい時代に即応するため、親密な協力連携により経済の国際化に対処しつつ、新規産業分野にも積極的に取り組み、人類福祉の使命に燃えて着実にその歩みを進めている。