海軍予備員
第1期:昭和9年採用(5名) 海軍航空予備学生と呼ばれ6名採用予定、1人が適性試験失格になり5名が予備少尉に任官した。
第2期:昭和10年採用(15名)
第3期:昭和11年採用(17名) 第3期までは1年間の教程の後に予備少尉に任官、民間に戻った。(後に予備役召集)
第4期:昭和12年採用(14名) 以後は学生教程を修了し予備少尉に任官し即時召集。軍務に就く
第5期:昭和13年採用(20名)
第6期:昭和14年採用(30名)
第7期:昭和15年採用(33名)
第8期:昭和16年採用(44名)
第9期:昭和17年採用(38名)
第10期:昭和17年採用(100名) 各科少尉候補生に準じる扱いとなり、海軍兵科予備学生250名の中から適性検査を経て100名が飛行専修予備学生として選抜された。
第11期:昭和17年採用(102名) 久納好孚:特攻により戦死。海軍少佐。
第12期:昭和17年採用(70名)
第13期:昭和18年採用(5,199名) 士官不足により大量採用となり、前期・後期に分かれた。前期は基礎教育期間を2ヶ月短縮した。 田中六助:海軍大尉。 加藤曻:海軍中尉。
第14期:昭和19年採用 石丸進一:特攻により戦死(少尉)。海軍大尉。 大石政則:特攻により戦死(少尉)。海軍大尉。 小川清:特攻により戦死(少尉)。海軍大尉。 千玄室:海軍中尉。特攻隊員。 西村晃:特攻出撃するも機体不調の為、帰投。
その他 流政之:海軍予備学生として入隊する。 松延市次:海軍予備学生として入隊する。
また船長等の民間勤務でも昇進できることとなった。
1934年(昭和9年) - 海軍予備員候補者令(昭和9年勅令第293号)及び海軍予備員令(昭和9年勅令第294号)が制定される。
1937年(昭和12年)4月 - 海軍予備員候補者令及び海軍予備員令の改正により、水産講習所遠洋漁業科入学者が海軍兵籍に編入される。
1938年(昭和13年)4月 - 航空予備学生を飛行科と整備科とに区分。
1941年(昭和16年)10月 - 航空予備学生を廃止して、海軍予備学生制度を設ける。海軍予備学生を兵科、飛行科、整備科及び機関科に区分する。
1942年(昭和17年) - 第1期兵科予備学生を採用する。海軍兵学校入学者と大差のない人数のみ採用される。
1943年(昭和18年)10月 - 在学徴集延期臨時特例(昭和18年勅令第755号)が制定され、文科系学生に対する徴兵猶予の特典が停止される。
1944年(昭和19年)1月 - 一般高等学校等の在学者を予備生徒の対象に加える。