中止したダム事業
(備考1)事業主体は中止当時の事業者を示す。
(備考2)中止理由のアルファベットは以下の通り>A:反対運動 B:立ち消え・代替 C:需要減少 D:地質的問題 E:環境・漁業問題 F:脱ダム宣言
ダムによって形成される人造湖の総貯水容量。単位は1,000立方メートル。なお有効貯水容量しか判明していないダムについては、備考・注釈欄冒頭に「容量は有効貯水容量」と明記する。
↑ 奈良県吉野郡天川村塩野地先、猿谷ダム貯水池の上流端付近に計画された熊野川の治水、水道用水、出力5万キロワットの水力発電を目的とした特定多目的ダム。374戸の移転など補償案件が多大で、予備調査のまま計画は消滅。
↑ 電源開発が構想していた新十津川揚水発電計画の上部調整池。16キロメートル下流の風屋ダムを下部調整池として最大120万キロワットの発電を行う計画だが、仮に完成した場合大塔村(五条市)中心部など215戸の民家に加え10キロメートル上流の猿谷ダムが水没する。結果的に構想のみで終わった。容量は有効貯水容量。
↑ 経済安定本部による熊野川総合開発計画の原案における北山川のダム計画で、北山川ダムが建設できない場合の代替案。池原発電所直下流付近に建設が計画されており、池原ダムの原型とも言える。容量は有効貯水容量。
↑ 経済安定本部による熊野川総合開発計画の原案における北山川のダム計画。三重県熊野市と和歌山県東牟婁郡北山村の境、北山川と大又川の合流点(七色ダム貯水池)付近に建設が計画されていた。容量は有効貯水容量。
↑ 特定多目的ダムである紀の川大堰(紀の川)と導水路で連結し、紀の川渇水時には和歌山に貯水を融通する計画。また男里川水系は大阪府が管理する二級河川だがダム建設予定地は和歌山県と、複雑な要素が存在していた。