フジサンケイグループ
文化放送を赤尾が支配する会社にすることで、友田を排斥させるという筋書きだ。
鹿内は、五島昇の東急や野村證券から20%近い文化放送株を取りまとめ、赤尾に提供した。その結果、旺文社が保有する文化放送株は、その後の買い増しに伴って実に57%に達した。鹿内と赤尾は念書を交わし、以後、文化放送からフジテレビに代表取締役は出さないことを約し、それぞれ棲み分けることになった。これによって、赤尾は文化放送を資本、経営で支配し、テレビ朝日では2割の株と会長職、フジテレビでは4割弱の株を事実上、手中にした。他方、鹿内は資本についてはニッポン放送株を少しづつ増やしたとはいえ、最大時で18%ほどに過ぎなかったが、ニッポン放送と子会社・フジテレビの経営権を完全に掌握した。1977年(昭和52年)、友田はフジテレビ代表取締役の座を追われ、その2年後には文化放送社長も退任を余儀なくされた。
文化放送は一応、フジサンケイグループに属しているが形式に過ぎない。グループは文化放送を中心に、4つの株式会社から構成される。グループには、このほかにも他社合弁の関連会社が2社あるが、これらの会社はフジサンケイグループには含まれない。
株式会社文化放送
株式会社セントラルミュージック
株式会社文化放送開発センター
株式会社文化放送メディアブリッジ
1951年、聖パウロ修道会らの主導で財団法人日本文化放送協会は創立、翌年開局したが、イタリア人司祭のパウロ・マルセリーノ(帰化後は丸瀬利能)の独善的運営や共産党員主導の労働争議激化により、早々に経営危機に陥る。1956年、左翼によるメディア支配を恐れた財界の主導により、財団は解散、改組により株式会社文化放送が設立、水野成夫が初代社長に就任した。
1954年、財界主導によりニッポン放送が設立、日経連初代専務理事の鹿内信隆が代表取締役専務として実務を担った。
1957年、ニッポン放送と文化放送が主体となり、東宝、松竹、大映が出資して株式会社富士テレビジョン(翌1958年に株式会社フジテレビジョンに商号変更、現・フジ・メディア・ホールディングス)が設立。水野成夫が社長、鹿内信隆が専務に就任。ニッポン放送同様、信隆が実務を担った。
1958年、水野成夫が経営危機に陥っていた産経新聞社の社長に就任。これにより、フジテレビ、ニッポン放送、文化放送、産経新聞社の連携体制がスタートする。