VHD
市販化まで年月を要したことでLDの躍進を許した格好となり、日本国外でゼネラル・エレクトリック、ソーンEMI、日本ビクター、松下電器産業の4社が行っていたVHDソフトウェア、VHDハードウェア供給合弁企業は本格始動前に空中分解し、GEとソーンEMIは合弁を解消してVHDから撤退。VHDの海外戦略は破綻する結果となった。
1984年にCD/LDコンパチブル再生機がパイオニアやソニーなど複数社から順次発売されたことでLDソフトのセル市場が確立。1985年にはVHD陣営だった日本楽器製造がLD陣営に鞍替えし、LD陣営は7社に増加するなどLDを採用するメーカーは拡大していった。
1987年に日本ビクターは立体映像とQX方式に対応したフラッグシップ機の「HD-V1」を発売したが、それまでVHDファミリーの一角として「ディスクロード」のシリーズ名で販売していた松下電器産業がVHDプレーヤーの販売を終了し、LD陣営に鞍替えした。これにより新規ユーザーはLDを嗜好するようになり、パイオニア1社で始まったLD陣営は1989年時点で19社となった。その結果、LDのビデオディスク市場でのシェアは、1987年には75%、1988年には87%、1989年には95%を獲得しVHDは敗れ去った。世帯普及率が5%程度のビデオディスクは嗜好商品であり、価格の優位よりも性能が消費者に重視されたためと言われる。
VHDの敗退は採用メーカー数で圧倒しても市場を制覇することはできない例として引用されることがある。