スカルノ
第二次世界大戦中よりスカルノと親密な関係を持っており、第二次世界大戦後急速に復興を進めて世界有数の経済大国に返り咲いた日本は、アメリカやイギリスと同じ西側諸国の一国となった。
日本政府はその後も一貫して政府借款や、重工業から中小企業までの企業によるインドネシアへの投資を政府の支援の下で行うなど、経済面を中心にスカルノと引き続き親密な関係を続けていくこととなった。
さらに1959年には、日本の商社「東日貿易」からの紹介を受けて、日本人の妻で第3夫人となる後のデヴィ・スカルノ を娶ることとなり、より一層密接な関係を築くことになる。
1965年9月30日、前年の核実験でアジア初の核保有国となった中華人民共和国の毛沢東はスカルノ政権に核開発の支援を申し出るまでに中華人民共和国とインドネシアの蜜月は絶頂期にあった。その数時間後の9月30日未明に、インドネシア共産党のディパ・ヌサンタラ・アイディット議長の指示を受けた、大統領親衛隊第一大隊長のウントゥン・ビン・シャムスリ中佐率いる陸軍内の共産主義者勢力による国軍首脳部暗殺というクーデター「9月30日事件」が発生した。
しかし、スハルト少将を中心とする右派軍人勢力がそれに迅速に対応し、10月2日にはクーデター鎮圧に成功し、シャムスリ中佐は逮捕され、主導者のアイディット共産党議長は逃亡した(後に殺害された)。その後国内では中華人民共和国の影響力排除や、右派軍人勢力による「共産党員狩り」が行われ、犠牲者は50万人とも300万人とも言われる虐殺を引き起こしたが、現在まで正確な犠牲者の数は不明である。
「共産党員狩り」によって冷戦下の東南アジアで最大規模を誇ったインドネシア共産党が壊滅し、国内で共産党が一掃されたことにより、右派軍人勢力と共産党、左派軍人勢力の間のバランサーとしてのスカルノの求心力は完全に失われた。この様な状況は「ドミノ理論」を唱えるアメリカなど西側諸国にも歓迎されることになった。
また、スハルト少将ら軍首脳部はクーデターとその実行者に対するスカルノ大統領の曖昧な態度に訝しみを抱き、その結果スカルノ大統領は事件への関与を疑われる厳しい立場に追い込まれた。
当初はオランダ優位に進むかに思われたが、オランダは本国が戦火に見舞われた上にドイツに占領されていたこともあり国力が低下していた上、インドネシアから強力な日本軍に完全に放逐されたため、日本軍が放置していった兵器と、残存した一部日本軍将兵の助けを受けたインドネシアの武装勢力(正規軍・非正規軍を問わず)とのゲリラ戦に苦しめられた。
なお、オランダを支援しようとしたイギリス軍とオーストラリア軍もオランダと同じく国力が低下していた上に、インドやマレー半島などのアジアの植民地における独立運動が活発化していたため、オランダを支援するだけの余力は残っていなかった。
その結果、1946年11月12日にオランダはジャワ島、スマトラ島、マドゥラ島をインドネシア共和国の勢力下にあると認め、双方は連邦国家樹立に向けて努力するという停戦協定(リンガジャティ協定)が成立した。そして当初の予定どおり、イギリス軍とオーストラリア軍は11月中にインドネシアからの撤退を完了した。
永積昭 『インドネシア民族意識の形成』、東京大学出版会、1980年
土屋健治 『インドネシア民族主義研究』、創文社、1982年
白石隆 『スカルノとスハルト - 偉大なるインドネシアをめざして -』(現代アジアの肖像11)、岩波書店、1997年
後藤乾一・山崎功 『スカルノ - インドネシア「建国の父」と日本 -』、吉川弘文館(歴史文化ライブラリー)、2001年
浦辺登著『アジア独立と東京五輪』弦書房、2013年、ISBN978-4-86329-086-0