女子大学
また、大阪女子大学、広島女子大学、高知女子大学などのように、かつての公立女子大学の多くは近隣の公立大学との吸収合併または統合・再編で共学に移行している。
近年では、学習院女子大学、大妻女子大学、群馬県立女子大学、女子栄養大学、聖徳大学、昭和女子大学、藤女子大学、東洋英和女学院大学は、大学院についてのみ男女共学としている。このほかに、日本女子大学、フェリス女学院大学、学習院女子大学、白百合女子大学、東洋英和女学院大学、女子栄養大学、聖徳大学などでは一部の大学院研究科、大学の夜間部や通信教育課程の男女共学を認め、お茶の水女子大学のように論文博士の対象を男性にも拡大するなど、女子大学のまま部分的な共学化を行う大学が多い。
日本では、男女雇用機会均等法により女性の社会進出が促進されたが、概ねバブル期まで民間企業では男性は総合職、女性は一般職で採用し、一定年齢で結婚して退職する場合寿退社を前提とされていたため、とりわけ女子短期大学は一般職で大企業に就職しやすかったこともあり、当時の女性のライフコースに合った女子の進学先として、社会的にも女子受験生当事者やその家族にも好まれる傾向にあった。
しかし、1990年代に入ると、バブル崩壊に伴う日本型雇用慣行の変化や経済のグローバル化への対応から、金融、商社、損保、航空など女子学生に人気の高い大手企業を中心に、一般職の採用を手控える動きが起こった。これに伴って一般職という職域が縮小または消滅するようになるが、このことは「女子学生の就職難」としてマスメディアでも大きく取り上げられ、女子学生にも資格取得による安定志向の影響が出始めるようになった。