国際汽船
焚きつけたのは三大船成金と、川崎造船所社長松方幸次郎、鈴木商店支配人金子直吉、東洋汽船を設立し社長を務める浅野総一郎らが中心で、三井、三菱、辰馬汽船(酒造業辰馬家経営)などといった社外船船主を取り込み、さらには内田嘉吉逓信次官を通じて、日本と同じように直接戦場にならなかったアメリカの船主をも巻き込む合同話に膨れ上がった。
1920年(大正9年)3月の時点で「資本金2億円。日本、アメリカ双方が1億円を出資」、「主な営業航路は日本と南米、北米とロシア、日本と欧州」などといった具体案も出たが、アメリカが関わっていることに対して反対する声があって、日米合同の社外船会社の話は日本国内のみの話に縮小し、さらに船価設定について「500円に設定して、償却は国の助成によってなされるべき」という声と、「300円でも高い。200円程度が妥当」という声が対立して、結局は双方の声を折衷したような350円で決まったが、この決定に、高値で船を購入した社外船船主が反発して合同運動と訣別し、運動自体がまたもや風前の灯火になるかに見えた。
話は変わって、第一次世界大戦が半ば過ぎた1917年(大正6年)8月、アメリカは鋼材不足の折から日本への鋼材輸出を禁止せざるを得なかった。鉄鋼業が十分に発達していない日本は、船舶用鋼材をアメリカに頼っていたこともあって打撃を受けた。