カンニング
カンニングは公平な試験に反するため、発覚した場合はその試験は失格となり処罰が下る。失格の際、即時解答用紙没収または試験会場から即退場となるのが一般的である。受験料・検定料などは返還されない。また、合格したあとにカンニングが発覚した場合も失格となり合格取消となる。
日本では個別法の規定により一部の試験(主に国家試験)において以後の受験が一定期間、もしくは、今後一切の受験が認められなかったり、国家試験実施者について試験問題漏洩罪が、カンニングをして合格した受験者には免許証不正受交付罪や免許証不正拝受罪や免許証不正登録罪が規定されていることがある。
実施者の試験問題漏洩罪や免許証不正受交付罪や免許証不正拝受罪や免許証不正登録罪に該当しないカンニングについては、窃盗罪や偽計業務妨害罪の罪状で警察沙汰・刑事捜査に発展した例もあり、カンニングで警察に逮捕されたケースも少なくない。
日本の中学校や高等学校の定期考査(定期試験)などにおいては、当該教科・科目は当然失格になる。なお、学校の判断によって異なるが、場合によっては、当該教科・科目だけでなく、その考査期間中の全ての試験も失格になることもある。
小形の無線機を使用し試験会場外と連絡を取る。極小のワイヤレスイヤホンを耳に装着して、支援者から解答を聞くという手法などが考えられる。2012年(平成24年)に起こった運転免許試験カンニング事件では、この手法が用いられている。監督者は、電界強度計を用意し発信源の特定を行う等の対策があるが、基本的に技術開発のイタチごっこであり、手法が出たら対策を行うという関係上、取り締まり側が後手に回ってしまう。
試験監督者や試験係員などの指示に従わないなど行為で注意を自身に引きつけ、その間に他人にカンニングさせる。
さらには、それまでに受験した教科・科目の全て、並びにそれ以降に受ける予定の教科・科目の全ての試験も失格になることもある(学習成績で得点が0点(無得点)とされる。)。未受験の試験はその後受けることができない場合もある。なお、結果として停学(いわゆる自宅謹慎)など学校に処罰されるだけでなく、単位が不足して進級や卒業ができなくなる他、最悪の場合、退学になることもあるので、その代償は大きい。また、「過去にカンニングした可能性がある」と過去のカンニングが発覚して、試験が失格になることもある。
大学の期末試験では各学の判断にもよるが、中学・高校の定期試験同様、不正行為を行った試験は当然失格になる。場合によっては、当該科目の単位が不認定となるのはもちろん、当該科目以外の取得予定だった単位のすべてが不認定になることもある。加えて、一般的に校長(学長)から訓告以上の懲戒処分がなされる。
これは、法的な効果をもたらす処分であり、原則として、それ以後の推薦状の発行、調査書や人物証明書の記載内容などに影響がある。私立の大学附属中学校・高等学校などでこのような処分を受けた場合、内部進学ができなくなることがある。懲戒として停学処分を行い、最悪の場合、中学・高校と同じく退学処分になる場合もある。
中国では、カンニング行為は6世紀より始まった科挙において既に行われていた。科挙は当時の中国で最も権威ある登用試験であり、カンニング防止のために厳重な身体検査も行われたが、それでも科挙に合格すれば官僚としての地位と名声と富が約束されるとあって、受験生たちは様々な手段を駆使してカンニングに挑んだ。合格には四書五経を丸暗記しなければならないため、豆本、替え玉受験、試験官への賄賂などは常套手段であり、中には全面に細かい文字で数十万字にも及ぶテキストの文章を書き込んだカンニング用の下着さえ存在した。この下着は日本では藤井斉成会有鄰館に展示されている。一方でカンニングに対する罰も相応に厳しく、カンニングが発覚した場合、本人のみならず一族全員に至るまで死刑にされた例もあった。監視役の側も、受験生のカンニングを見逃した場合は処罰の対象になり、逆にカンニングを発見した場合は報奨金が約束されていたため、厳重な態勢で監視を行なっていた。
インド北部のラジャスターン州では2021年、教員採用試験でインターネットを利用したカンニングを防ぐため、一時的に州内のインターネットの接続を遮断する措置が採られた。
正岡子規は、1884年(明治17年)の東大予備門の入試でカンニングをしたことがある。英語の試験の際に"judiciary"の意味が分からなかった子規が隣の席の受験生に意味を聞いたところ、「ほうかん」と言われた。本当は「法官」という意味だったが、子規はこれを「幇間」(たいこもち)だと勘違いして解答用紙に書いてしまったという。