ルール地方
1870年に、プロイセン王国を盟主とするドイツ連合軍が普仏戦争でフランスに勝利し、鉄鉱石産出地のアルザス=ロレーヌ地方を領土とするドイツ帝国が生まれたことは、このようなルール地方の発展を推し進めることとなった。ドイツ帝国によってドイツは広大な統一経済圏を得、豊富な石炭を産するルール工業地帯を中心に、工業力は急速に高度の水準に達し、一流の帝国主義国家へと発展していく。その過程で行われた兵器の生産は、ルール工業地帯をさらに発展させていった。ドイツ帝国皇帝ヴィルヘルム2世の性急な拡張政策は第一次世界大戦の一因となった。
1893年、ライン・ヴェストファーレン石炭シンジケート(英語版)という石炭カルテルができた。カルテルはルール産石炭を管理した。地元の炭坑会社の9割にあたる98社がその株式を所有した。日清戦争・日露戦争・1907年恐慌の不況期にもルール産石炭はカルテルにより下落を免れた。1913年、産出量はピークを迎えて1億1500万トンに達した。1912年には政府主導のカルテルキャンペーンが全国的に行われていた。
1948年11月28日にルール国際機関(IAR)の設置が定められ、ルールの国際管理はあくまで占領中の暫定的なものとなった。
1949年5月23日に連邦共和国臨時政府が成立し、9月にコンラート・アデナウアー西ドイツ臨時政府首相は、デモンタージュ問題が解決しない状態でのルール国際管理への参加に難色を示した。イギリスやフランスはデモンタージュの遂行を要求したものの、10月6日の東ドイツ(ドイツ民主共和国)成立は双方に妥協を必要とした。11月22日のペータースブルク協定(英語版)によって西ドイツ(ドイツ連邦共和国)政府は正式に発足し、ルール国際機関への参加も正式決定された。第二次世界大戦後にカルテルは連合国の下部組織となった。その販売センターDeutsche Kohlenverkauf は西ドイツの全石炭販売を管理するために設けられていたが、少なくとも1950年まではルール地方だけを管理し、カルテルとして機能した。これはやがて連合国最高委員会の要求により解散した。

ベルリンやライプツィヒ、ドレスデンといった東側の工業都市を失った西側では、ルール工業地帯の重要性が相対的に増大した。西ヨーロッパの重工業の中心として、復興が急速に進んだ。
ルール工業地帯をはじめ、西ヨーロッパの鉄鋼業発展のため、さらに地下資源の争奪のための紛争を防ぐため、1951年にパリ条約が調印されて1952年にフランス・ベネルクス三国と西ドイツが参加して欧州石炭鉄鋼共同体 (ECSC) が結成され、ルール国際管理は正式に終了した。