SOS
上記「私設無線電信規則」に代わる新たな「私設無線電信無線電話規則」が1933年(昭和8年)に作られたが、やはり遭難信号にSOSという語を用いていない。
本規則は1934年(昭和9年)1月1日より施行され、SOSという語を採用しないまま太平洋戦争の終戦を迎えた。
日本の無線開発は逓信省が海軍省に協力する形で進められた。そのため先に無線電信を実用化したのは海軍省である。
海軍省は1901年(明治34年)、日本初の無線通信規則である「無線電信通信取扱規則」を定め、その第18条(略符号)で、遭難信号に相当するものを「故障(危険あり) ナラ ・― ・ ・・・ 」とした。
逓信省でも細々と無線実験を続けていたが、日露戦争(1904~05年)の開戦が近くなると、海軍無線への混信防止の観点より逓信省の無線研究は中止となり、海上公衆通信サービス(無線電報業務)の創業はさらに遅れてしまった。
1905年(明治38年)に日露戦争が終結すると、1906年(明治39年)にベルリンで第一回国際無線電信会議が開催されることになり、逓信省は海上公衆通信サービスへの事業参入を決め、無線機器の開発と無線局の建設、そして無線通信士の養成に着手した。
このように1910年には遭難信号としてSOSが一般的になっていたにもかかわらず、マルコーニ社がCQDを使い続けたことで知られているのが、飛行船アメリカ号(英語版)の遭難事故である。
新聞社の社員であり、冒険家でもあるウォルター・ウェルマンは1906年より飛行船で北極点を目指していたが、1909年4月6日、ロバート・ピアリーの犬ぞり探検隊に先を越されてしまった。そこでウェルマンは飛行船アメリカ号で世界初の大西洋横断飛行を計画したのである。1910年6月、飛行の様子を無線電信で逐次新聞社へ届けるために米国マルコーニ社と契約を交わし、無線機とアンテナがアメリカ号に取り付けられた。
1910年10月15日の朝、アトランティックシティを飛び立ったアメリカ号の通信士は、米国マルコーニ社のシアスコンセント海岸局MSCで働いていたジャック・アーウィン(Jack Irwin)だった。