東京電燈
1882年3月18日、渋沢栄一・大倉喜八郎らは、東京電燈会社設立を出願。7月、横山孫一郎・大倉喜八郎ら計画中の電燈会社と合同し、大倉組内に東京電燈会社設立事務所を設置。12月14日、創立をふたたび出願。1883年(明治16年)2月15日、矢島作郎、藤岡市助、大倉喜八郎、原六郎、三野村利助、柏村信(第十五国立銀行支配人・日本鉄道会社理事)、蜂須賀茂韶など数名からなる発起人が国から会社の設立許可を受ける。富国強兵に電力は今後欠かせないという判断の元、資本金20万円で前年に出した企業創立の請願書が認められたものだった。
1886年(明治19年)7月5日に企業活動を開始し(資本金20万円)、1887年(明治20年)11月には東京の日本橋茅場町 から電気の送電を開始する。この年の末には、火力発電所を東京5箇所に設置する工事を始め、直流送電を行った。11月29日、第二電燈局は市内配電を開始した(最初の公衆用配電。直流200V。火力発電)。しかし、旺盛な電力需要の高まりに交流送電への転換を余儀なくされ、1893年(明治26年)には200kWの国産大出力交流発電機を備えた浅草火力発電所の建設を開始。3年後に完成させた。
この時、浅草発電所において東京電燈はドイツのAEG製交流発電機も併せて購入使用したが、これは交流50Hzによる電気を供給するものであった。これに先立ち関西の大阪電燈がアメリカゼネラル・エレクトリック製の交流60Hz供給発電機を採用したが、これが現在まで続く日本の東西で商用電源周波数が異なる原因となっている。
1895年、甲州財閥の若尾逸平の事業体が東京電燈を買収した。以後、1927年までは若尾氏の一族を取締役または社長とした経営が行われていた。
明治時代から大正末期になると、東京鉄道・利根発電・鬼怒川水力電気・桂川電力・江戸川電気・猪苗代水力電気など関東における電力会社が続々誕生するようになり、競争状態になった。特に東京電燈と、東京市電気局と協定を結んでいた鬼怒川水力電気、桂川電力から受電契約を結んで設立された日本電燈の3社による競争は熾烈になり、過当なダンピングが行われるまでに至った。この競争は1917年(大正6年)に協定が結ばれたことで終結し、東京電燈はその後日本電燈を買収した。この激しい競争から東京電燈を事実上の勝利に導いたのは、当時の社長で甲州財閥の重鎮でもあった神戸挙一であり、後に東京電燈の黄金時代を築いて行くことになる。
大正末期には地方でも電力会社の統合が進み、東京電燈、東邦電力、大同電力、宇治川電気、日本電力の5社が五大電力会社と呼ばれるようになった。しかし東京電燈は、1923年(大正12年)に関東大震災で甚大な被害を受けた。だが復興は急ピッチで進み、翌年2月には8割以上の復旧をみた。1923年6月27日、英貨社債300万ポンドを発行(電力外債の初め)。また、震災後急増した電力需要に対応するため、隅田川沿いに千住火力発電所(4本のお化け煙突で有名)の建設も開始し、1929年(昭和4年)には50,000 kWの供給力を持つ大型発電所となった。この間、1928年(昭和3年)4月1日には東邦電力系列の東京電力と合併した(資本金4億715万円となる)。