デービッド・アトキンソン
オックスフォード大学で日本学を学ぶ。
アンダーセン・コンサルティング(アクセンチュアの前身)やソロモン・ブラザーズに勤務し、1990年頃に渡日。1992年にゴールドマン・サックスに移ってアナリストとして活動し、バブル崩壊後の日本の銀行に眠る巨額の不良債権を指摘。ほどなく不良債権問題が顕在化し、その名を高める。同社マネージング・ディレクターを経て2006年10月にパートナー(共同出資者)に選出されたが、2007年1月初旬に就任したその日に辞職。
アナリストを引退して茶道に打ち込む時期を経て、長野県軽井沢町に所有する別荘の隣家が日本の国宝や重要文化財などを補修している小西美術工藝社社長の家だった縁で経営に誘われて2009年に同社に入社し、2010年5月に会長就任。2011年4月に社長兼務となって、高齢・高給職人に対する賃金カットと若年職人に対する正規雇用化と体系的な教育の導入などの経営の近代化と建て直しにあたった。その後は日本の文化財政策・観光政策に関する提言などを積極的に行うようになり、東洋経済新報社の著書『新・観光立国論』で第24回山本七平賞を受賞した。2015年5月より東洋経済ONLINEにて文化財・観光・経済政策に関する題材を中心とした連載を開始。2016年に三田証券株式会社の社外取締役に就任。2017年6月に日本政府観光局の特別顧問に就任。
日本の国宝や重要文化財に指定された建造物文化財の年間修復予算が80億円で、一例として経済規模が半分のイギリスの500億円と比べても低予算すぎると指摘し(2011年時点)、建造物文化財の保存に支障をきたし、観光などの経済効果の面でも機会損失をしていると主張している。また日本の観光業界・行政が売り物にする「おもてなし」が外国人旅行者から見ると優先度が実は低いと指摘。長期滞在してもらえる仕組みづくりやガイドの配置、公衆トイレといった環境整備を積極的に行うべきであると主張している。
文化財の修理・保存について、国が事業社に発注する際の入札制度が最も重要であると訴えており、伝統技術を特殊技術として明確に位置付けて、応札する事業社の資格として選定保存団体や実績がある団体に限定し、それらの団体には職人の技能認定制度を義務付けるようにして、施工はそれらの技能を保有する技能者に限定するように制度を改めるよう文化庁の審議会で訴えている。
日本経済と社会保障に関して、人口減少社会と少子高齢化社会における将来の社会保障の持続困難性を指摘したうえで、企業の生産性向上が絶対に必要であると繰り返し主張している。特に技術革新や海外展開に対応できる人材が乏しく、最新設備の導入にも限界がある、日本に過剰な数がある中小企業が生産性低下の大きな要因だとし、そのために最低賃金を引き上げて経営力と競争力がない中小企業を淘汰・統合するなどの政策を行うべきであると提言している。
中小企業の統廃合の必要性については、プレジデント・オンラインのインタビューで次のように語っている。
『銀行―不良債権からの脱却』日本経済新聞社、1994年
『イギリス人アナリスト 日本の国宝を守る』講談社+α新書、2014年
『新・観光立国論』東洋経済新報社、2015年
『イギリス人アナリストだからわかった日本の「強み」「弱み」』講談社+α新書、2015年
『国宝消滅』東洋経済新報社、2016年
『新・所得倍増論』東洋経済新報社、2016年
『日本再生は、生産性向上しかない!』飛鳥新社、2017年
『世界一訪れたい日本のつくりかた』東洋経済新報社、2017年
『新・生産性立国論』東洋経済新報社、2018年
『日本人の勝算: 人口減少×高齢化×資本主義』東洋経済新報社、2019年
『日本の生存戦略―デービッド・アトキンソンと考える 』東洋経済新報社、2019年
『国運の分岐点 中小企業改革で再び輝くか、中国の属国になるか』講談社、2019年
『日本企業の勝算: 人材確保×生産性×企業成長』東洋経済新報社、2020年
『新・日本構造改革論 デービッド・アトキンソン自伝』飛鳥新社、2021年