日本山岳会
財務委員会、総務委員会、デジタルメディア委員会、山岳編集委員会、会報編集委員会、図書委員会、図書管理委員会、資料・映像委員、海外委員会、集会委員会、山岳研究所運営委員会など日本山岳会の運営に直接かかわるもののほか、次のような委員会があり、各種の啓蒙活動や自然保護活動、社会貢献活動を行っている。
自然保護委員会
自然保護に関連し、毎月定例の委員会の開催、支部委員との情報交換、自然保護全国集会の開催、機関誌『木の目草の芽』の発行、自然観察山行、シンポジウム・講演会開催、調査研究活動に取り組んでいる。また、他の山岳団体との情報交換なども行っている。
科学委員会
山に関係した科学に関連し、最近の動向や新たな知見の紹介・普及などに取り組み、登山と山岳文化の発展に寄与することを目的として、シンポジウム・講演会・探索山行などを開催している。また、「中央分水嶺踏査」事業や様々な「探索山行」など特定のテーマについて、プロジェクトチームを作って、研究や実用化促進などを行っている。
医療委員会
日本山岳会の後援か否かにかかわらず海外登山隊に医師を推薦している。
ほかにも公開性の強い委員会の開催、会員に限ることなく登山愛好者からの医療相談などにも対応している。
YOUTH CLUB
2012年(平成24年)4月に発足した若手を主体とする委員会。登山愛好者の登山技術の向上を図るため、机上講習会のほか、沢登り、縦走、雪山、クラシックルート登攀、フリークライミング、山スキー、雪上訓練、雪崩講習など登山全般に渡る実地訓練も開催している。こうした活動を通して中堅・若手会員の育成や獲得を図ることを目的としている。
高尾の森づくりの会
自然保護委員が中心となって、2001年(平成13年)1月に発足した森林ボランティアの市民団体。裏高尾小下沢(こげざわ)の国有林を国から開放してもらい、国土緑化推進機構からの資金援助と森林管理署の技術指導を受けながら、荒れた森の手入れや植林作業に取り組んでいる。具体的な活動として「広葉樹を植樹することで針葉樹と広葉樹の混交林の造成を推進」「人工林の間伐によりスギ・ヒノキの巨樹林を目指す」「登山道や歩道の整備、つる切り、下刈り、風景林の修景作業」「森の研修会や子供キャンプ、自然観察会、森づくりボランティア活動支援」などがある。会報「高尾の森通信」を発行。
1993年(平成5年)7月 新疆ウイグル/クラウン (7,295m)《初登頂》日本山岳会東海支部日中友好登山隊(隊長徳島和男)
1995年(平成7年)5月 チベット・ヒマラヤ/マカルー (8,463m) 東稜《初登攀》日本山岳会マカルー登山隊(隊長重廣恒夫)
1996年(平成8年)7月 カラコルム・ヒマラヤ/ウルタール・サールII峰 (7,388m)《初登頂》山崎彰人、松岡清司
1997年(平成9年)7月 カラコルム・ヒマラヤ/k2 (8,611m) 西稜〜上部西壁《初登攀》日本山岳会東海支部(隊長田辺治)
2004年(平成16年)9月 チベット/パチュムハム (6,529m)《初登頂》、ギャンゾン・カン岩峰 (6,080m) 東壁から初登頂 日本山岳会関西支部(隊長大西保)
2004年(平成16年)9月 ネパール・ヒマラヤ/チブ・ヒマール (6,650m)《初登頂》日本山岳会学生部(隊長和田岳史)
2006年(平成18年)9月 ネパール/パンバリ・ヒマール (6,778m)《初登頂》日本山岳会学生部(隊長加藤好美)
2012年(平成24年)8月 インド・ヒマラヤ/無名峰 (6,165m)《初登頂》日本山岳会学生部(隊長大堀泰祐)。後に「クツパ・カンリ(ラダック語で「可能性」)」と命名。
※典拠・参考資料は脚注参照
日本人は古くから山に接してきたが、その多くは山岳信仰による宗教登山や狩猟などを目的としたものであった。明治の初期には測量登山のほか、地質や高山植物の調査を目的とした学術登山が行われるようになったが、登山そのものを楽しむというアルピニズムが根付くまでには至らなかった。そうした中、1894年(明治27年)に刊行された志賀重昂の『日本風景論』は、日本にアルピニズムの気風を起こすきっかけとなった。同書には「山、山、其の平面世界より超絶する所多々」というフレーズから始まる「登山の気風を興作すべし」と題された文章が付録として付けられ、アルピニズム的な登山を鼓舞した。
この「登山の気風を興作すべし」に影響を受けて高山に登るようになった一人が小島久太(小島烏水(こじま うすい))/山岳会(後の日本山岳会)初代会長)である。1902年(明治35年)、小島は友人の岡野金次郎(初期に会員だったが、10年余りで退会)と槍ヶ岳に登っている。もっとも「登山の気風を興作すべし」に書かれた登山案内や登山上の注意は、フランシス・ガルトン(イギリスの探検家・人類学者)の『旅行術』(1873年)やB・H・チェンバレン(イギリスの言語学研究者・日本研究家)とW・B・メースン(イギリスの電信技師)の共著『日本旅行者案内』(1891年)などからの引用がほとんどである。