通信士
20世紀初頭に実用化された無線通信は、国防面での重要性もあり国家管理の下に置かれた。また1980年代頃までの電気通信事業は国家や公企業による運営が一般的であり、これは無線通信による場合も同様だった。
ただ無線は有線通信とは異なり、船舶などの移動体や離島などの遠隔地といった、公的機関の運営には適さない利用形態も多い。そこで民間における無線の利用を広く認めることとし、その通信従事者には国家が認定した有資格者を充て、もって間接的な管理を確保する制度が導入された。また国境を越える無線通信のため各国間の協調が必要となり、20世紀初頭には専門の国際組織も発足した。また各国の船舶や航空機が共存する海や空において、国際的に通用する通信士の資格も設けられた。
有線通信においては運用と技術の担当者は別なのが一般的であるが、特に私設の無線通信では、通信従事者は設備の点検や修理も行なう場合が多く、広範囲な能力を身に付ける必要がある。一次大戦後の先進諸国では、無線通信士という専門職は一般にも認知される存在となっていた。
現在では軍事用などを除く全ての無線局に対し、公設私設を問わず同一の法制度を適用する国が多く、執務する者についても共通の資格要件を課すのが普通である。また船舶や航空機の無線局では、通信従事者の条件が国際的に定められている。