三国干渉
1895年4月17日午前、赤間関(山口県下関市)の料亭春帆楼に、日本側が伊藤博文内閣総理大臣と陸奥宗光外務大臣、清国側が李鴻章北洋大臣直隷総督と李経方欽差大臣が会同し、日清講和条約(下関条約)が結ばれた。同日の午後には李鴻章ら清国使節団は帰国していった。
1895年4月20日、広島大本営にあった明治天皇による批准・裁可を経て、内閣書記官長の伊東巳代治が全権大臣として清国の外交都市である芝罘(現、山東省煙台市)に向かった。一方、李鴻章一行は同じ4月20日に天津に着き、講和使節の随員であった伍廷芳とアメリカ人外交顧問のジョン・W・フォスターが北京に赴いて総理衙門に条約書を届けた。
4月23日、東京駐在のロシア帝国、ドイツ帝国、フランス共和国の3国の公使が外務省を訪れ、病気のため兵庫県舞子に静養中だった陸奥外相に代わり、それに応接した林董外務次官に対し、日本の遼東半島領有は東アジアの平和を乱すものとして、遼東還付を勧告する覚書を手渡した。これが、いわゆる「三国干渉」である。日本の遼東半島永久占領を自国の南下政策にとって脅威とみたロシアが、同盟国フランスを誘い、ドイツをも巻き込んでの干渉であったが、以後10年間、ドイツはロシアの極東進出を支持する路線を保持した。ロシアはまた、武力行使も辞さない強硬さを示した。
翌4月24日、日本政府は広島で御前会議をひらき、列国会議を召集してこの問題を処理する方針を決定した。しかし、舞子で静養中の陸奥はこれには断固反対した。当時の日本陸海軍の実力では列強3国を相手にしてかなうはずがなかった。当初、日本政府はイギリスに期待した。また、そのように期待するのにも理由があった。