イベルメクチン
彼らはアベルメクチンB1の薬物特性を改善するために改良型を合成し、最終的に少なくとも80%の22,23-ジヒドロアベルメクチンB1aと最大20%の22,23-ジヒドロアベルメクチンB1bの混合物を選び、その組み合わせを「イベルメクチン」と名付けた。1981年、メルク社はイベルメクチンを動物用抗寄生虫薬として販売開始し、1986年までに46カ国で使用登録され、1980年代後半にはイベルメクチンは世界で最も売れた動物用医薬品のひとつとなった。
ヒトのオンコセルカ症(河川盲目症)に対するイベルメクチンの安全性と有効性をテストするため、1981年、メルク社の科学者であるモハメド・アジズは、セネガルとフランスで臨床試験を実施した。1982年以降、メルク社は世界保健機関(WHO)と協力し、ガーナやリベリアなど4カ国の1200人に追加試験を行い、年に1回、1錠の薬で寄生虫がほとんど駆除できることを証明した。1987年、ヒトへの使用が承認され、翌年にはオンコセルカ症の撲滅に必要なイベルメクチン(薬剤名:メクチザン)の無償提供が始まった。1998年にはリンパ系フィラリア症の治療に使用されるイベルメクチンにも無償提供が拡大された。この寄付プログラムには、メルク社、世界銀行、世界保健機関(WHO)、カーターセンター、その他にも多くの機関が参加している。2015年、ノーベル生理学・医学賞の半分が、アベルメクチンの発見を含む寄生虫感染症治療法の開発を評してウイリアム・キャンベルと大村智に共同で授与され、残る半分はアルテミシニン発見を含むマラリアの治療法に関する発見をした屠呦呦に贈られた。
いくつかの組織は、イベルメクチンはCOVID-19の治療には認可または承認されていないと述べ、研究環境下の臨床試験に限定して使用するように勧告している。
2021年2月、イベルメクチンの開発元である米メルク(MSD)は、イベルメクチンがCOVID-19に有効であるという科学的根拠はなく、承認された用法用量や適応症以外の使用は安全でない可能性があるとの声明を発表した。
2021年3月、アメリカ食品医薬品局(FDA)は、「COVID-19の治療や予防にイベルメクチンを使用すべきでない理由」というページをウェブサイトで公開した。
2021年3月、欧州医薬品庁(EMA)は、臨床試験以外でCOVID-19の予防・治療としてイベルメクチンを使用しないよう勧告した。
2021年8月、世界保健機関(WHO)は、イベルメクチンがCOVID-19に効果があるという証拠が非常に不確実とし、臨床試験以外では症状の内容や期間にかかわらず、いかなる患者にも使用すべきではないとの声明を発表した。
イベルメクチンの特許が切れたため、ジェネリック医薬品メーカーは需要の急増による大幅な増収を達成した。ブラジルの企業であるVitamedic社は、2019年に1550万レアル(4.4億)だったイベルメクチンの売上高が、2020年は30倍以上の約4億6940万レアル(約134億円)に増加した。
1974年、微生物学者の大村智が率いる研究チームは、静岡県伊東市川奈の土壌サンプルを採取し、新しい生理活性物質の供給源として微生物の特性を評価した。大村らは当時未知であった放線菌、ストレプトマイセス・アベルミティリスを土壌から分離・培養し、外観や培養特性が珍しいと思われる他の約50株と一緒にメルク社のウィリアム・キャンベルに送った。北里研究所の研究者である大村は、留学先で知り合ったメルク社との間で、研究資金の提供を受ける一方、有望な微生物を見つけて提供し、メルクが薬を開発し特許を保持する権利を認め、薬が実用化された場合は売上に対する特許使用料の支払いを受ける契約を結んでいた。
寄生虫学を専門とするキャンベルは、メルク社のチームを率いて大村の放線菌を種々の培養液で培養し、1975年、その放線菌が産生する物質がマウスに寄生した寄生性線虫Nematospiroides dubiusに対して非常に有効であることを発見した。1979年、彼らは培養物から活性化合物を単離し、化合物がマウスから虫を取り除く能力(ラテン語でa「なく」、vermis「虫」)を持つことから、それらを「アベルメクチン(Avermectin)」および放線菌をStreptomyces avermitilisと名づけ、1979年に報告した。キャンベルのグループは、さまざまなアベルメクチンのうち、「アベルメクチンB1」という化合物が経口摂取した場合に最も強力であることを発見した。
FLCCCメンバーで著者のFlavio A. Cadegianiは、200人以上の死者を出した別の臨床研究で、「人道に対する罪」を犯したことで調査、告訴されている。
「イベルメクチンが承認されないのは、ワクチンや新薬を売りたい製薬会社の陰謀である」とする説が拡散された。しかし、イベルメクチンより安価なデキサメタゾンは、早くに臨床試験で有効性を示し、世界中で使われている。
2022年1月31日、興和は、北里大学との共同研究(非臨床試験)にて、イベルメクチンの「オミクロン株」への抗ウイルス効果を確認したというプレスリリースを出した。非臨床試験は、試験管の実験か動物実験か詳細は明らかではなく、「第3相臨床試験で使用している治験薬『イベルメクチン』につきまして...」との誤解を招く文章から、ロイター通信は「第3相臨床試験に成功」と誤報し、数時間後に訂正した。しかし訂正後も、誤報はソーシャルメディア上で拡散された。なお、興和は2022年9月26日のプレスリリースで、第III相臨床試験においても統計的有意差が認められなかったと発表している。
2022年6月13日、河村たかし名古屋市長は、記者会見で「イベルメクチンがコロナ治療薬として一番効いたと米国救急医学会が発表した」「基礎疾患があるとワクチンでかえって重症化する」等の発言をし、ファクトチェックで「全くのデタラメ」と指摘された。米国救急医学会(ACEP)は、イベルメクチンの適応外使用は「有害または死亡につながる」と警告し、厚生労働省などの公的機関は、基礎疾患がある人のワクチン接種を強く推奨している。