マルクス主義批判
哲学者ハンナ・アーレントは『全体主義の起源』(1951年)や『革命について』(1963年)のなかで、ナチズムの国民社会主義とソ連の共産主義・ボリシェヴィズムの大粛清や恐怖政治の起源をフランス革命に見いだして批判した。アーレントは、ナチズムとスターリンのボルシェヴィズムの全体主義がそれまでの専制政治とは異なるところは、両者ともに世界征服を目指しており、秘密警察と強制収容所が国家の中核にあり、人間をテロル(恐怖政治)の鉄の箍に押し込んだと指摘する。アーレントによれば、スターリン体制の犯罪性は、数百から数千の著名な政治家や文学者の殺害にだけあったのではなく、何ぴとも、スターリンですらも「反革命的」活動の嫌疑をかけることは不可能だった数百万の無告の民の殲滅にこそあった。フルシチョフによるスターリン批判は、むしろスターリン体制の犯罪性を矮小化するものであり、隠蔽するものだった。全体主義のテロルは、すべての組織的反対勢力が死滅し、支配者がもはや恐れる必要のあるものは何ひとつないことを知ったときにはじめて解き放たれるものであった。 ボリシェヴィキは、「社会主義国に失業はない」というイデオロギーを貫徹するために、失業給付を廃止し、これにより、「ソ連には失業がない」という嘘は、事実となった。ソ連の全体主義的独裁では、イデオロギー教義とそこから生まれた嘘を本物の現実に変えるためにテロルが用いられ、スターリンはロシア革命史の書き換えのために旧版の著者を抹殺した。
アーレントによれば、ボリシェヴィズム運動は、ナチ運動とよく似ているが、例えば、ナチスがユダヤ資本による世界陰謀というフィクションから出発しているように、ボリシェヴィキもトロツキスト陰謀、「三百家族」の世界陰謀、帝国主義、コスモポリタン、資本家の陰謀といった陰謀論フィクションを必要とし、1930年代以降はこうした陰謀論にもとづいて内政外交を行った。
マルクス主義は、本能的生活を硬直化して捉えており、唯物史観はこの硬直性の一例であるとラッセルは批判した。
社会学者のマルセル・モースは、史的唯物論は、社会的事象の一定の系列にのみ特権的な重要性を置くが、これは詭弁であり、政治的な事象、倫理的な事象、経済的な事象のどれかが支配的である社会など、これまでに存在したことはなく、政治も道徳も経済も、社会的技法の要素であり、みなが共生する技法の要素であると批判した。
マルクスは上部構造は下部構造に規定されるという下部構造決定論を説いたが、現実には政治体制と経済体制にはズレが生じる場合がある。吉本隆明は上部構造は下部構造から幽霊のように疎外された共同幻想であり、宗教・法・国家はその本質の内部において、社会の生産様式の発展史とは関係がないと主張している。また、アルチュセールは、政治体制は下部構造だけでなく、もっと重層的な要素で決定されるという重層的決定を説いている。
フランシス・フクヤマも、購買力平価ベースの一人当たりGDPが8,000-10,000ドルあたりまで経済発展すれば民主化するという共通点を経験的に指摘できるが、経済体制と政治体制の相関関係は十分解明されていないと述べている。ほか、フロイトは政治的儀式が経済性とは関係のない性的要素を含んでいることを指摘している。
ヴァイトリングが自分は書斎ででっちあげられた理論を学ぶために社会主義者になったのではなく、現実に働く人間のために語ったのであり、現実の労働からかけ離れたただの理論家の見解を甘受できない、と反論すると、マルクスは激怒し、机を叩き、「無知がだれかの役に立ったためしはない」と叫んだ。
同様の批判は、理論よりも実際の現実的な問題への解決策を提唱した運動家にも向けられた。農業改革者ヘルマン・クリーゲがアメリカで農民1人に160エーカーの公共用地を与えると提案すると、マルクスは、共産主義社会が樹立されれば土地は集約されると批判した。元植字工のプルードンが宗教を粉砕した後に、別の教条を押し付けたり、不寛容を押し付けてはならないと述べると、マルクスは、プルードンはヘーゲル哲学を誤読している「小児病」だと非難した。フェルディナント・ラッサールに対しては「ユダヤの黒んぼ」と罵倒した。
マルクスは妻イェニーが貴族出身であることを誇りにしており、「貪欲なブルジョワよりも本物の貴族とつきあう方がうまくやれる」とよく言った。
マルクスは人間を「賤民(Gesindel)」としつこく繰りかえし侮蔑したが、キュンツリによれば、マルクスはいまここにいる人間はどうでもよいくずであり、未来の人間を、遠くの「偉大なわれわれ」を、気にかけるばかりで、生涯、実際の労働者を侮蔑しつづけた。
マルクスは資本主義社会において人間はその本質を失い、疎外状態にあるとし、革命によって人間は疎外から解除されると論じた。マルクス主義の疎外論についても各種批判がある。
社会心理学者エーリヒ・フロムは、マルクスは労働者階級が最大の疎外者であるとしたが、20世紀の大衆社会では、僧侶も、セールスマンも、官僚もが、労働者以上に疎外的となり、マルクスはこのことを予見できなかったと批判する。
ユーゴスラビアのマルクス主義哲学者ガヨ・ペトロヴィチは、マルクス主義では社会の疎外解除は同時に個人の疎外解除を意味することになるとされるが、非疎外的な人間とは個人の自由な意識によって生れるものであり、外部から与えられるものでなく、非疎外的な個人を自動的に発生せしめるような社会の組織は不可能であり、財産を国有にしても社会的共有にしても、生産と分配において疎外の問題は必ず発生すると批判した。
マルクスは労働者階級を酷評し、労働者階級の愚かさを非難し、蔑視した。
マルクスはジャーナリストでもあったが、現場に行くことはなかった。1844年のシュレジエン地方の織工についての記事を書いたときも、現地に行かなかったし、織工に取材もしなかった。エンゲルスから綿紡績工場見学を勧誘されたときも断っているし、1845年にドイツ人労働者教育協会を訪れたときも、時計職人、印刷工、森林官などの協会員を軽蔑し、自分のような中産階級出身の知識人との交流を好んだ。
インターナショナルを結成したときも、労働者階級出身の指導者を排除した。こうした態度の理由としては、労働者たちが反暴力の立場をとるからで、マルクスの終末論的な革命に懐疑的であったためといわれる。
ヴィルヘルム・ヴァイトリングは労働者階級出身で独学であったが、マルクスは1846年に正義者同盟での裁判で、「ドイツのような文化先進国では、理論がなければ何ごとも達成できない」として、ヴァイトリングは理論抜きで人民を扇動する罪を犯したと糾弾した。
哲学者ジョナサン・ウルフとD.レオポルドによれば、マルクスは、資本主義社会における国家について統一的な理論的説明をしていない。
ジョン・エルスターは、マルクスには、道具モデル、階級均衡モデル、退位モデルの3つの国家論があるという。
道具モデルでは、マルクスは、国家を支配階級が自らの利益のために、他の階級を犠牲にして直接支配する道具として描いたとする。『共産党宣言』は「近代国家の行政は、ブルジョアジー階級の共通の問題を調整するための委員会にすぎない」と主張している。しかし、この説明では、国家は資本家の利益に反して行動することもありえ、国家のメカニズムに対する説明は、マルクスの著作では明らかではない。
階級均衡モデルでは、マルクスは、国家がそれ自身の利益を持ち、資本家の利益は、その追求の戦略的限界の一つに過ぎないと描く。1851年のナポレオン3世のクーデターによって成立したフランス国家のように、資本家と労働者という二つの階級の力が均衡している状況では、行政は、自らの利益を促進するためにその対立を利用し、独立を得ることがある。国家は資本家や労働者と競合しながら、それぞれの階級に保護を約束することによって政府は階級に左右されることなく、自律的に国家を支配することができる。したがって、資本主義的利益は、国家の主要な目標ではなく、国家の行動を制約する要因の一つとされる。
退位モデルでは、ブルジョアジーが政治権力の直接的な行使から離れることが彼らの利益につながるからそうするのだと説明される。
ユーゴスラビアのマルクス主義哲学者プレドラグ・ヴラニッキーも、教条的マルクス主義者は、社会主義革命によって疎外は解除されているのであるから、社会主義において疎外を説く必要はないというが、スターリン主義の社会主義諸国において疎外は少しも解除されていない、人間の解放と疎外の克服を望むならば, 自由な人間性が社会的自由の必要条件であり、社会主義の使命は疎外の克服であると論じた
ドイツのフランクフルト学派政治学者イリング・フェッチャー は、疎外は私有財産制度が撤廃された社会では解除されるとマルクス主義は説明してきたが、現実に私有財産制度を廃止したソ連でも、強制収容所での強制労働などのより一層強い疎外状態が発生しており、疎外解除は人間の自由な意識によって行われるもので、イデオロギーの強制によっては実現できないと1967年の著書で批判した。
経済学者正井敬次は、マルクスは経済的疎外が基本的で、その疎外が解除されるとその他の疎外も解除されるとするが、精神的疎外は経済的疎外とは別のものであり、革命が起こったとしても新しい疎外的環境が生まれるのであり、疎外が絶滅することはないとマルクス主義を批判した。
...他人のために厳格な正義の諸規則に従わされることは、他人にとっての善をその対象とするさまざまな感受性や能力を発達させる。」といった言葉を踏まえ、正義の消滅は望ましいことではないと反論する。正義に適った諸制度は、おのずと現れてくるのではなく、制度のなかで学習される正義の感覚を、市民が持つことに依存するとロールズはいう。正義の感覚をもつことによって、他の人々を理解し、彼らの請求資格を承認することが可能となるのであり、他人の請求資格について心配したり意識することもなしに、マルクスのいうような心のおもむくままに行為することは、人間社会にとって欠かせない諸条件についての意識を欠いたまま生きる生活をもたらしてしまうだろうとロールズは警告する。
完全な共産主義社会は、正義を超越しており、分配的正義の問題を生じさせる環境が乗り越えられているので、市民たちはこの問題に関心をもつことがないとされる。しかしロールズは、公正としての正義は、デモクラシー体制の政治社会学についてのいくつかの一般的な事実(たとえば理に適った多元性の事実)を所与として、様々な正義に含まれる原理や政治的価値が公共的・政治的生活において一定の役割を果たすことを想定するし、正義が消滅することは可能でもないし、望ましいことでもないと批判する。
イデオロギーに賛同するかしないかによって敵味方を規定することは、全体主義運動の本質である。この規定は、当の人物の友好性や敵対性とは関係がないため、警察も特別の調査を必要とせず、イデオロギーによって規定される敵は、自然もしくは歴史の法則によって「客観的に」認定される。ナチスにおける人種的劣等者(ユダヤ人)も、ソビエトにおける死滅する階級(ブルジョワ)も、体制側の政策によってのみ認定される「客観的な敵」であり、その犯罪は、「主観的因子」を参酌することなしに「客観的」に決定された。「客観的な敵」は、「客観的な基準」に従って、当人がどういう人間であるかということからいえばまったく恣意的に選定されたが、過去の暴君支配にも、これほど効果的かつ徹底的に人間の自由を否定したものはなかった。ソ連やナチスの全体的支配は、罪の概念を廃棄する代わりに、「望ましからぬ者」「生きる資格のない者」という新しい概念を持ち出し、彼らは、あたかもかつて存在したことがなかったかのように地表から抹殺されていった。
中華人民共和国についてもアーレントは批判しており、中国のプロレタリア独裁の初期段階では、相当な流血があり、推定1500万人が犠牲者となったとし、毛沢東の1957年の「百花斉放」政策でも知られる演説「人民内部の矛盾を正しく処理することについて」は、言論の自由を主張したものではなく、反対者は「思想矯正」によって鍛え直されるということが主張されたとする。これ以降、「ブルジョア右派分子」を摘発する反右派闘争が開始され、55万人の知識人が「右派」のレッテルを貼られて職を失い、労働改造所などに送られ、共産党への批判は不可能となった。
唯物史観(史的唯物論)はマルクス主義の基礎をなしており、人間の歴史の発展、労働、生産の役割、経済社会構造、階級、国家、イデオロギー、革命論など多岐にわたって論じられる。個々の問題については、後続する各節で扱い、この節では、後続する各節では扱われないもの、および基本概念について扱う。
しかし、自然や社会に対する支配は、それを利用することによって、善にも悪にもなりうる。化学は病気を治すことができるが、敵を毒殺することもできるし、社会機構についての知識は、賢明な専制君主によって人々を奴隷化することもできる。すべての社会的プロセスに対して自己意識的に支配を達成するという考えは、およそ現実的ではないとアクトンは批判する。
医学は、死を先延ばし、痛みを和らげ、気象学はハリケーンを予測して対策でき、人間は、科学によって予知し、快適に過ごすことができる。マルクスのアナロジーでは、資本主義の崩壊とプロレタリア革命は、死のようなもので、経済体制の死を予知することで武装して、その間の惨めさを少なくできるという。しかし、気象学者はハリケーンを止めることも遅らせることもできないし、医学も死を最終的に避けられない。アクトンは、「マルクス主義は、これまでの社会システムはすべて最終的に崩壊しており、資本主義も例外ではないと主張する。しかし、これは、前世代の人間はすべて死んだので、私たちも死ぬといったような明確な議論ではない。(略)人間は、死については明確な概念を持っているが、社会システムの崩壊について明確な概念は持たない。
ギデンズは、この流通における貨幣は、資本に転化するが、これは剰余をあげる拡大的過程なので、M-C-M関係は、M-C-M1関係と表すべきであるとする。このM-C-M1関係は、商業資本だけでなく、産業資本も表すものであり、資本の一般的定式である。
しかし、ギデンズによれば、この資本の一般的定式には、労働力が商品であることが与えられていない。ギデンズの構造化理論では、社会システムの構造特性は、行為者の活動の媒体であり、かつ結果である。行為の反省的モニタリングは社会統合を投錨する特徴でもあるが、状況づけられた相互行為の条件や結果は、状況をはるかに超えていくのであり、社会システム再生産の条件を理解することも、システム再生産の条件の一部となる。このような理論からすれば、マルクスのC-M-C関係、つまり、商品の所有者が貨幣の所有者と接触し、貨幣が商品の一時的な等価形態となり、そしてもう一つの商品の購入の起源となる、という構造群の分析は、マルクス自身も述べるように、不十分である。構造関係はそれを人格化する対応する個人の活動と同型的ではない。マルクスにおいては、構造特性どうしの関係が、持続的な再生産の条件としてではなく、孤立した独自の内的力学をもつ機能的必要性として扱われる。従って、歴史的に条件づけられた個人の活動は冗長なものとなり、システム再生産の条件は、その条件が依拠する構造関係によって保証されることもない。マルクスのような仮想的な時間空間における構造関係の分析は、なぜそうした構造関係が生起するのかを説明することにはならないとギデンズは批判する。
マルクスは『ゴータ綱領批判』で、共産主義は、各人が自分の能力に応じて貢献し、自分の必要性に応じて受け取るべき社会であると述べており、G.パブロはこれを正義の理論としてとらえる。しかし、スティーヴン・ルークスは、マルクスにとっての共産主義は正義を超越するものであったとする。
マルクスらは『ドイツ・イデオロギー』で、共産主義社会では、分業のような排他的な活動領域を誰も持つことはなく、誰もが自分が望む分野での熟達が可能で、社会が生産一般を規制することで、誰もが心のおもむくままに生きていくことが可能になるとし、そこでは、道徳的制約や道徳的責務、権利と正義の諸原理への拘束といった、道徳の感覚は不必要であるとされた。このようなマルクスの反道徳思想は魅力とされてきたが、しかし、これは問い直すべきであると政治哲学者ジョン・ロールズはいう。ロールズは、ミルの「人間が観想にとって高貴な、美しい対象の一つになるのは、他の人間の諸権利と諸権益によって課せられた諸制約の内部で、[人間たち自身のなかにある個性的なものを]陶冶し、それを発揮させることによってである。...人間のなかでより力の強い者が他人の諸権利を侵食するのを妨げるのに必要なだけの圧力は、これなしで済ますことはできない。
そして、失望したときに、彼らは、その失敗を、犠牲者や人間の悪魔に押し付けるのである。そういったものたちは、悪意をもって、千年王国が到来することを邪魔しようとたくらむ者どもであり、それ故、根絶されなければならない人々」とされるのである。ポパーは共産主義の重大な誤りとは「ロベスピエールの恐怖政治のように、素朴で過度の楽観主義の致命的な結果なのである。共産主義は、奴隷制、予防的恐怖、そして予防的拷問さえ再導入した。そしてわれわれはこれを黙認してはならないし、許してもならない」と警告する。ポパーによれば、共産主義国家建設の経験は、地上に楽園を作る試みの恐るべき危険を例証しているのであり、従って、「われわれが地上に楽園を作ることができないということを明らかにすることが、すべての理性的な政策の第一原理のひとつでなければならない」、「われわれは、自由を馬鹿馬鹿しい値段で、あるいは最高度に可能な生産性と効率性を得るという見込みのために、売り払うべきではない」とする。ポパーは、貧困は大きな害悪だが、貧困と富裕の対比よりも重要なのは、自由とその欠如との対比、すなわち、新たな階級、新たに支配を握った独裁政権と、強制収容所などへ追いやられる恵まれぬ市民との対比であると主張する。
作家の坂口安吾は1947年に、次のように自由主義にもとづいて共産主義を批判している。
我々の一生は短いものだ。