ゼネラル・エレクトリック
GEエアロスペース(航空宇宙部門)
1993年にマーティン・マリエッタに売却された
GEインフラストラクチャ
2008年、GEテクノロジー・インフラストラクチャとGEエナジー・インフラストラクチャ(GEエナジー)に分割
GEテクノロジー・インフラストラクチャ
2012年、GEアビエーション、GEヘルスケア、GEトランスポーテーション・システムに分割
GEエナジー
2012年、GEエナジー・マネジメント、GEオイル&ガス、GEパワー&ウォーターに分割
GEパワー&ウォーター
2017年に水処理事業を売却し、GEパワーとなる
GEコンシューマー・プロダクツ(1905年 - )
GEインダストリアル・システムズ(1930年 - )
上記2部門は2004年、GEコンシューマー&インダストリアル(GEホーム&ビジネス・ソリューションズ)に合併
1930年 - 芝浦製作所がGEタービン関連発明を日本で出願するようになる。以降、GEの主導により東京電気・芝浦製作所2社間の特許割当・移管が進む。
1939年 - 東京電気無線(1945年に東京芝浦電気株式会社となる。以下、東芝)誕生。
1941年12月22日 - 太平洋戦争下に敵産管理法が施行され、GEが日本に保有する資産は横浜正金銀行の管理下となった。GEの日本特許は東芝の名義で出願登録されていたので、工業所有権戦時法による取消を免れた。1939年から1941年までの3ヵ年で、GEは東芝に501件もの外国人発明を出願させていた。
1944年 - 東芝のGE技術(特に真空管製造技術)を日本軍が他社へ公開するよう圧力をかける。技術は東芝のバックアップにより、日本電気・日本無線・川西機械製作所などが受け継いだ。
1951年 - サンフランシスコ平和条約。GE、日本での事業を再開。
1953年 - インベスター・リレーションズ担当部署を設置。
1955年 - 人工ダイヤモンドの合成に成功。 非営利法人Nuclear Power Group Inc. を編成。参加企業は次の8社。Commonwealth Edison、American Electric Power Service Corporation、Central Illinois Light Company、Illinois Power Company、Kansas City Power & Light Company、Pacific Gas & Electric Company、Union Electric Company、ベクテル(Bechtel)。
1956年 - 資本金1000万ドル超え。
TOBにより事業者金融主体の三洋電機クレジットを買収(後にGE三洋クレジットへ改称)。 8月 - プラスチックス部門をSABICに116億ドルで売却。またこれに従い日本ジーイープラスチックスを発展的解消することを合意。
2008年 - 北京オリンピックでは公式スポンサーを務めた。世界金融危機の影響で、金融事業を中心に大きな打撃を受けた。創業以来の基幹事業であり、前年度決算で初めて減益を記録した家電部門の売却を検討。 9月 - GEコンシューマー・ファイナンスと同社の全事業(レイク・GEカード・GE Moneyなど)を新生銀行へ売却(現:新生フィナンシャルおよび新生カード)。
2009年 - GEフィナンシャルサービス(旧:GEキャピタルリーシング)がGEフリートサービス・GE三洋クレジットと合併。 3月 - 米スタンダード&プアーズ(S&P)による債務格付けが、長年保持してきた最高格付けである「トリプルA」から「AAプラス」に一段階引き下げられた。 8月 - GE横河メディカルシステムがGEヘルスケアバイオサイエンスと合併し、GEヘルスケア・ジャパンに改称。 12月 - 10月から12月期までの決算が8四半期連続連続減益となる。NBCユニバーサルの経営から撤退(2013年3月に完全売却)。
2010年 1月 - 日本GEとGEフィナンシャルサービスが合併。 10月 - 日本ドレッサー(旧:ニイガタメーソンネーラン)を買収。 12月 - ハドソン川汚染により罰金支払。
2014年 - 家電部門をエレクトロラックスへ売却で合意。
2015年 - GEキャピタルの売却に着手。JPモルガン・チェースが売却プロセスを監督。また、アルストムの電力事業を買収。 12月 - アメリカ合衆国司法省の提訴でエレクトロラックスへの売却を撤回。