日本製鐵
1942年(昭和17年)以降戦局が後退すると、原材料の輸送難を解消するため原材料の所在地(中国の占領地)で鉄鋼を増産する計画が立てられた。それに基づいて北京市郊外の既存製鉄所を元に1942年12月には北支那製鉄が設立され、国内の製鉄所から設備を移設して拡大させた。
その後戦局は悪化の一途をたどり、海外からの原材料輸送が困難となったために質の悪い国内資源に頼らざるを得なくなり、1944年(昭和19年)以降生産量は減少していく。同年6月には初めて工場に空襲があり、これも生産量減少の一因となった。空襲は徐々に激化し、翌1945年(昭和20年)にかけて八幡・大阪製鐵所と富士製鋼所が被災した。1945年7月には輪西・釜石製鐵所を狙った艦砲射撃があり、特に釜石製鐵所は再起不能と言われるほどの被害を受けた。また、中国の製鉄所を強化する方針が立てられ、設備移設のために大阪製鐵所は解体された。
1945年7月に日本鋼管が高炉の火を落としてから、日鐵が高炉の操業を続ける唯一の企業であったが、生産活動は行き詰っていた。そのような状況の中、終戦を迎えることになる。
1934年10月より着手された。対象は八幡・釜石・兼二浦の各製鐵所と富士製鋼所で、設備の拡充が行われた。主要な工事に、八幡製鐵所の1000トン高炉の新設がある。新設された日産1000トンの大型高炉は、日本国内では初めてとなるもので、世界水準にも劣らない設備であった。また、八幡製鐵所では高級鋼板・珪素鋼板の生産体制が整えられ、富士製鋼所では帯鋼設備が建設された。いずれもそれまで多くを輸入に頼っていた品種である。
拡張工事は1937年(昭和12年)にほぼ完成し、生産能力は銑鉄35万トン・製鋼53万トン・鋼材19万トンそれぞれ増加した。