2008年北京オリンピック
大気汚染や食品の安全性 への懸念からか、合宿地として、主に欧米勢を中心に約25ヵ国が日本での最終調整を決定した。
大気汚染については、国際オリンピック委員会 (IOC) の医事委員長が「選手や北京を訪れる人たちの健康に深刻な問題を引き起こすことはない」と報告している。IOCは1時間ごとに大気のデータを測定していたが、「現時点ではすべての項目でWHOの基準値を下回っている」と説明した。また、中国の『人民網』は「一部の出場選手は確かに環境に敏感。北京の空気はきれいだと思う」「今は毎日とてもきれいな青空が見られる」など、欧米から来た五輪メディア運営ボランティアが大気汚染問題を否定する発言を紹介した。
2022年北京オリンピックの開催が決定した時点で北京国家体育場、北京国家水泳センター、北京国家体育館は開会式会場や競技施設として利用することが決定している。なお、他のオリンピック開催都市同様、2018年現在、一部施設は使用されないまま放置同然となったものもある。