オリンピック・レガシー
レガシーの概念は多様化しており、研究者によっても様々な分類がなされている。レガシーは分野横断的でもあるため、評価の包括的な枠組みを構築することは難しい。IOCはオリンピック・レガシーとして以下の5つのカテゴリーをあげている。
スポーツ・レガシー:スポーツ施設の整備、スポーツ参加の向上など
社会レガシー:開催都市の地位、文化価値の創造、教育、官民の協働など
環境レガシー:都市の持続可能性、新エネルギーの導入など
都市レガシー:都市開発、交通インフラの整備など
経済レガシー:経済活動の活発化、雇用創出、観光客の増加など
「レガシー」という言葉がオリンピックに関連して初めて使われたのは1956年メルボルンオリンピックの招致時であったが、大会開催の説得材料として、レガシーという考えが必ずしも浸透していたわけではなかった。2000年代以降「レガシー」がIOCにとって特に関心のあるテーマとなった理由には、3点が挙げられる。第一に、レガシーがポジティブなものであれば、開催地の世論によるIOCへの非難が回避でき、大会は開催地にとって好ましいのだという証となる点。第二に、大会インフラに希少な公的資源を用いる正当な理由となる点。そして第三に、他の都市や国が大会開催に立候補する動機となる点である。立候補需要の低下はIOCの力を弱め、オリンピックの存続を危ぶませる。
1998年にソルトレイクシティオリンピック招致の買収スキャンダル(英語版)が発覚し、IOCは招致活動の透明化を図るため、招致に関するルール等を大幅に見直した。オリンピック存続への強い危機感の結果、招致の段階にも考慮すべき重要なテーマとして「レガシー」のための取り組みが強化され、2012年大会の招致活動からはプランの提出が必須となった。