水陸両用作戦
大戦での経験を踏まえて、アメリカ海兵隊では空地連携が更に推し進められることになり、1947年に制定された国家安全保障法では、海兵隊部隊の編制内に航空部隊が含まれることが明記された。そして1952年、アメリカ合衆国議会は、海兵隊の航空部隊・地上部隊の統合の推進を打ち出した。
これと並行して、アメリカ海兵隊では、ヘリコプターを水陸両用作戦で活用するための研究に着手していた。これはヘリボーンの戦術的な利点と同時に、部隊の集結・散開を迅速に行えるために戦術核兵器の標的になりにくいこと、また放射性物質を含んだ津波の影響も避けやすいことにも着目したものであった。1947年12月には実験飛行隊 (HMX-1) が編成され、1948年5月の上陸演習では護衛空母を母艦としたヘリボーンを実施して、その有用性を立証した。
また空地連携を効率的に行うための編制についても研究が進められた。1954年には海兵隊総司令官が「海兵空地任務部隊(MAGTF)コンセプト」を打ち出し、実験・演習を経て、1963年にはその編制が正式に定められた。
通常、水陸両用作戦は、下記の5つの段階から構成される。
計画と準備(Planning and preparation)
戦闘地域への前進(Passage to the battle zone)
上陸前作戦(Pre-landing operations)
海岸の確保(Securing the beach)
確定と活用(Consolidation and exploitation)
このことから、日本軍の上陸作戦は陸軍が主導するようになり、1927年から1932年にかけて陸海軍協同で制定された「上陸作戦綱要」において明文化された。またこれと前後して、人員を輸送・揚陸するための小発動艇(小発)、火砲・車両等の輸送に対応した大発動艇(大発)が開発されたが、これらは世界初の実用的上陸用舟艇であった。これらのシステムは、1932年の第一次上海事変の際の七了口上陸作戦において早速実戦投入され、有効性が確認された。
一方、米西戦争によってカリブ海および太平洋の旧スペイン植民地に対する管理権を獲得したアメリカ合衆国も、これらの地域での上陸戦を想定した研究に着手していた。こちらは、折から陸軍への合併・廃止が提案されて組織存続の危機に直面していた海兵隊が主務者となっていたこともあって、海軍との統合作戦を前提としており、1934年にはアール・H・エリス(英語版)中佐の構想を基にして暫定上陸作戦マニュアルが作成された。日本軍が奇襲を前提としていたのに対し、アメリカ海兵隊では艦砲の火力支援を前提に、強襲揚陸を重視して研究を進めていた。