KJ法
上記のようにKJ法は様々な場面で用いられており、正しく学んだことがない人が教育・指導していることも多いといわれる。インターネット上にあるKJ法の解説にも不正確なものが散見される。
「KJ法」は(株)川喜田研究所が商標登録し(登録商標日本第4867036号)、正規の教育・コンサルティングを行うための認定を行っている。コンピュータ用のソフトウエアで、KJ法が使えると称したものが配布・販売されている。「KJ法が使える」ことを謳うだけならば商標の使用には当たらないものの、川喜田研究所から使用許諾を受けずに「KJ法」を商標として使用すると商標権侵害になる。