ディベート
英国下院議会(Parliament)でのディベートを範型としていることから、一般にパーラメンタリーディベート(Parliamentary Debate)と総称される。このスタイルでは、議論の内容だけでなく伝達方法や議論方法などを含んで審査が行われるのが特徴である。
ブリティッシュ・スタイル(British Parliamentary Style)
1820年代から英国で見られる伝統的なスタイル。世界的に広く普及しており、世界大会(World Universities Debating Championship)も存在する。論題は、試合毎に異なるものが設定され、試合直前に発表されるため、選手は即興に近い形で議論することとなる。政府側(Government, Proposition)・野党側(Opposition)ともに、立論・反駁が1チームあたり2回。1チーム2人で政府側2チーム野党側2チームの計4チームで争い、試合終了後1位から4位まで順位がつけられる。質疑応答は相手の立論中に行う。準備時間は論題発表から試合開始までの15分程度のみ。
アメリカン・スタイル(North American Parliamentary Style)
このような1980年代以降の潮流がそれまでと大きく違う点は、学校教育の正規のカリキュラムにディベートが導入されたこと、社会人の社員教育プログラムとしてのディベートが広く普及したことであろう。学校教育の分野では、現行学習指導要領でディベートの導入を促す項目が追加され、授業作りネットワークや全国教室ディベート連盟、そして現場の各教員による様々な取り組みが行われている。さらに、社員教育の分野でも、ディベート研修、ロジカルシンキング研修などといった各種の社内研修・公開講座が、広く開催されるようになっている。研修講師の多くは、80年代以降の教育ディベートによる訓練を経ており、生徒・学生の教育にも積極的に関与する動きが見られる。現在、学校教員と研修講師は、教育ディベートの牽引役として欠かせない存在となっている。
福澤諭吉以来、日本が伝統的に接受してきた教育ディベートは米国式のそれであったが、近年では、パーラメンタリーディベートと呼ばれる英国式の教育ディベートが日本でも急速な普及を見せている。1998年には日本パーラメンタリーディベート連盟が設立され、それまでの教育ディベートとは一線を画する一大勢力として成長しつつある。
また、2015年には日本で唯一ディベート教育に特化した学会であるディベート教育国際研究会が誕生している。
他者の発言を注意深く聞くようになる。
話す能力が向上する。
相手の発言にすばやく対応する能力が身に付く。
主体的な行動力が身に付く。
協調性を養うことができる。
コミュニケーション能力を向上させる。
以上のような目的のため、教育ディベートの議論形式には必要に応じて以下のような制約が設けられる慣習がある。
勝敗の決定:第三者(専門の審査員など)によって勝敗を決定する
役割の分担:参加者の意思とは無関係に役割(肯定側・否定側など)を分担する
準則の設定:議論において守るべき多くのルールが設定される。
勝敗を決定すれば自ずとディベートは競技の性格を帯びるため、教育ディベートの多くは競技ディベートとして行われる。また、役割を任意に設定して人格と議論とを分離させる場合は、現実社会に影響を与えることを目的としないものになるのが普通である。しかし、これらの制約は、飽くまで特定の教育目的のために慣習的に採られてきたものに過ぎず、理論的には教育目的に応じて制約を外したり追加したりすることも考え得る。実際、教育ディベートの現場では、勝敗の決定を行わない試みもなされているし、一種の言論教育として人格と議論とを一致させるという試みもあり得るところである。