日本アカデミー賞
第1回は会員が各賞を選考したとはいえない形で行われた。公式サイトの「公式パンフレットで振り返る受賞式」の「第一回協会概要」にノミネート委員として60人の記載があるが、第1回は作品賞他、全部で10部門で、この10部門の各々5作品(又は5人)をノミネート委員が記名投票により選んだ。この各々5作品(又は5人)が優秀賞となり、優秀賞の中から最優秀賞1作品(又は1人)を協会会員の投票で決定した。この協会会員の数字は創設前の文献に12,000人と書かれているものがあるが、公式サイトでは1,200人、1997年の第20回から日本アカデミー賞協会会長を務めた高岩淡が「創設当時は会員は800人に満たなかった」と話しており、12,000人という桁外れの数字は誤りと見られる。公式サイトに書かれた「第2回目が1,058名で、第1回は準備期間がほとんどなかったことから、800人よりさらに少なかったかもしれない。公式サイトに書かれた「第2回目からは、会員(1058名)による投票がおこなわれ、文字どおり映画人が選ぶ映画賞となり...第4回からは一次選考も会員全員の投票によっておこなわれる事となり...」の意味は、第2回目から一次選考も会員全員の投票によっておこなったのか、第4回から一次選考も会員全員の投票によっておこなったのか分かりかねるが、いづれにしても第1回以降にノミネート作品(優秀賞)も協会全会員が選出することになったということで、それまでは会員がノミネート作品以外を記載すると投票は無効という意味であるため、それまでは会員ではなくノミネート委員が賞を選出したといえるのかも知れない。
それゆえ少数の選考委員による審査方式の映画賞と違い、多くのアカデミー会員を擁する日本映画製作者連盟(映連)加盟会社である大手4社が配給した映画が贔屓され、各部門の最終的な評価の対象になる可能性が高い。よって単館系公開などの小規模上映の作品や、例え口コミで公開規模が大きくなったとしても大手ではない配給会社が中心となって関わっている作品は各部門の選考において不遇を強いられることになる。加えて、過去の実績だけが大きく、認知度の高い監督やその作品、それに関わる俳優や部門スタッフらに対して権威主義的に受賞結果が偏重し、加えて社会問題を特に批評性の無いまま新しくない模範的な手法で取り扱うような、映画ファンからの支持が少ない旧弊な作風の作品が各部門賞を多数獲得する様な偏重傾向があり、弊害としてそういった賞レースの基準に作風を合わせた作品が増えることで映画業界の新しい才能や試みが評価される場を狭めているなど、映画賞としての問題点は多いとされている。
また、女優の樹木希林は日本アカデミー賞における自らの受賞スピーチの際に「日本アカデミー賞が早く本当に権威のある賞になってほしい」と暗に皮肉を込めたコメントを出している。
黒澤明監督は第4回(1981年(昭和56年))、『影武者』での受賞を「権威のない賞は認められない」として辞退し、同作品の出演俳優や部門スタッフもその意向を尊重して全員ノミネートを辞退した。
本家である米国アカデミー賞との主な違いとして、「オリジナル脚本賞」と「脚色賞(既存の原作を使った脚本)」、「長編アニメ賞」と「短編アニメ賞」のような細かい区分けがされていない。また、ドキュメンタリー映画は対象外となっている。