植物工場
また、光の強さや日長、温度や湿度、培養液成分や二酸化炭素濃度をコントロールすることで、その植物の生育にとって最適な環境を作り出すことができ、成長を促進させることができる。そのため、短期間で出荷可能な状態まで育てられ、年十数作することも行われている。 土地の高度利用 その時々の植物の大きさに合わせ苗を移動させることにより、最大限の密度での栽培が可能である。さらには、棚状に複数段配置したり斜めに配置することにより、土地の利用効率を一層高めることが可能となる。 労務負担の軽減 栽培技術を標準化することができ、農業知識が乏しいパート・アルバイトでも作業できる。また労働環境が苛酷ではないため、高齢者や障害者による作業も可能となり、障害者を対象とした授産施設や特例子会社として植物工場が運営されているケースがある(舞浜ビジネスサービスなど)。ロボットなどによる機械化・自動化による省力化が可能で、離農による人手不足にも対応できる。 植物の性質の調節 育成する植物に照射する光源の色を変えることで、食感や栄養価の調節を可能にする。
1957年にスプラウトの一貫生産を行ったデンマークのクリステンセン農場が植物工場の起源だと言われている。北欧では季節によって日照時間が非常に短くなるため、補光型の植物生産が以前から行われており、これを基礎として、オランダ等の欧州各地で高度な園芸技術が発展してきた歴史がある。
日本における植物工場の研究開発は、1974年(昭和49年)に日立製作所中央研究所(東京都国分寺市東恋ヶ窪)で開始された。日立製作所ではその基礎付けを行うため、レタスの一種であるサラダ菜を実験資料に選び、工場生産に必要と思われる環境条件と成長の関係について定量的で精密な成長データを蓄積した。こうして工場生産の原理である大量生産と規格化が実証された。
かつて日本では農地法の規制により、企業による農地取得が極めて困難であったことから、企業が農地以外の土地に植物工場を建設して農作物を栽培するというケースが存在した。
2009年に始まる植物工場の第三次ブームのきっかけを作ったのは、2008年に農林水産省と経済産業省が共同で立ち上げた「農商工連携植物工場ワーキンググループ」の発足である。翌2009年4月に報告書が出され、ほどなく100億円を越す補正予算が組まれた。