アドブロック
サービス自体を無料で提供する代わりに会社の運営及びサービスの維持のために広告収入を重視している会社も多い。そうした会社にとっては広告のブロックが収入の減少に直結するため、アドブロックを導入したままサービスを利用しようとした際にブロックを解除するよう促すダイアログを都度、表示する、もしくはサービスの利用自体をできなくするなどの対策をとるところもあるが、アメリカではそうした対策に頼るサイトは減少している。
2023年6月には動画共有サービスのYouTubeが、アドブロッカーを使用しているユーザーに対し、アドブロックを無効にするかYouTube Premiumに加入しない限り、アドブロッカーによる動画広告等のブロックをアンチブロックするダイアログを表示させた上で動画の再生をブロックするテストを開始し、同年10月よりそれが本格的に運用されることになった。一方、プライバシー活動家のアレキサンダー・ハンフはYouTubeによるこのアンチブロックについて、「EUのeプライバシー指令違反に当たる」とアイルランドデータ保護委員会に申し立てたが、YouTubeを傘下に収めるGoogle側はこれを否定した。
アドブロッカーはあらかじめ用意されたフィルタ(インターネット広告のブラックリスト)を参照し、広告が含まれる通信をブロックしたり、広告に用いられる特定の要素(例:<div class="ad">広告</div>)や、ハイパーリンク(例:<a href="http://www.****.co.jp/" >広告</a>)を読み込ませないことで、ウェブサイト上から広告を取り除く。
アドブロッカーの多くはウェブブラウザの拡張機能として提供されるが、ブラウザ自体にアドブロック機能が内蔵されていたり、アドブロックを利用できるDNSサーバも存在する。スマートフォンの普及に伴い、スマートフォン用ウェブブラウザにもアドブロックを内蔵しているものが登場している。