ボブソン
「ボブソン」ブランドの窮状に手をさしのべたのは、創業家であった。旧ボブソンは新ボブソンへの事業譲渡後、社名を「株式会社ピーチフォート」に改め、伊藤忠商事を通じてアメリカの子供服ブランド「カーターズ(英語版)」並びに「オシュコシュ・ビゴッシュ(英語版)」を展開、収益を回復させていた。
山尾被服工業から数えて5代目の代表取締役社長となっていた尾崎博志(創業者の一人である尾崎宗次郎の次男)は、「ボブソン」ブランドの商標管理会社として2012年(平成24年)に株式会社ボブソンホールディングスを設立、ブランドの再取得を行う。2013年には、フィリピンの最大手ジーンズメーカーであるハードロック社(現・JIINZU社)や子供大手のキムラタンなど国内外へのライセンス供与を展開。阪急阪神ホールディングス(阪神百貨店)やニッセンホールディングス、倉敷紡績との取引再開により販路の拡大も図っている。
2017年、株式会社ピーチフォートが株式会社ボブソンピーチフォートに社名変更、ボブソン事業の営業権をボブソンピーチフォートに譲渡した。
しかし、マイルストーン傘下となっても業績は改善せず、資金繰りが悪化。2011年(平成23年)5月2日、東京地方裁判所へ民事再生法の適用を申請。同年3月に発生した東日本大震災によって、取引先からの注文が激減していた。負債総額は2010年2月期末で7億3400万円。
民事再生法適用申請時に6つあった直営店など、事業は継続される方針だった。その後、同年12月7日には再生計画の認可決定を受け、再生計画に従って再建されることとなった。しかし、その再生計画も遂行される見込みがなくなり、2012年4月26日に東京地方裁判所より再生手続の廃止決定を受けた。負債は、2011年2月28日時点で約10億7400万円。
2012年(平成24年)6月1日、東京地裁から破産手続開始決定を受けた。その後、破産手続でBOBSONの商標権などの資産が売却され、清算されることとなった。