アジア社会党会議
ビルマ社会党(英語版)は早くも1946年に、他のアジア諸国の社会主義者との協力関係の構築を望む旨の意見を表明していた。当時、ビルマ社会党は反植民地闘争の渦中にあり、共通の敵に対抗するために他のアジアの社会主義者との協力を望んでいたのである。1947年にデリーで開かれたアジア関係会議(英語版)に際して、ビルマ、インド、インドネシアの各社会党指導者は非公式の会談を行い、共通の問題について議論し経験交流を行うためのアジアの社会主義の連合体の必要性と結成可能性について議論していた。続いて、1951年12月にデリーで催された国際労働機関アジア地域会議と関連して、ビルマ、インド、インドネシアの社会主義者が非公式会談を行った。この会談では、アジア社会党会議開催のための委員会はインド、ビルマ、インドネシア、マラヤ、シャム、ベトナム、朝鮮、フィリピンの代表者で構成する(日本をオブザーバーとして招請する可能性がある)ことで合意した。その暫定会議はラングーンにおいて開かれることになっていた。しかしこの計画は合意通りには実現せず、アジア社会党会議の結成が着手されるまではさらに数年を要することとなった。
1951年に社会主義インターナショナルが結成されると、アジアの社会主義者の中にはこれをヨーロッパ中心主義的すぎると認識する者がいた。彼らはアジアの社会主義政党の協力関係が組織化される必要があると感じていた。1951年9月、インド社会党(英語版)(のちのプラヤ社会党(英語版))と日本社会党の代表者が東京で会談を行った。ここでアジア社会党会議の招請に関する共同声明が採択された。同年12月、レバノンの進歩社会党とインド社会党の代表者がデリーで協議し、味さの社会主義者の協力を呼び掛ける共同綱領を採択した。
会議の開催前から、主催者の主要メンバーは新しい組織が社会主義インターナショナルとは別個に存在することに同意していた。しかし、ラングーン会議では社会主義インター代表団とその代表団長アトリーは、アジア社会党会議が社会主義インターの地域組織になるよう説き伏せようとした。会議中、アジアの代表団は反植民地・解放闘争に対する社会主義インターの姿勢を批判した。
イスラエル、マラヤ、日本の右派社会党の代表団はアジア社会党会議を社会主義インターと統合する提案を支持した。イスラエル・マラヤの両党は社会主義インターの加盟党であった。会議に出席していた他の代表団は、温度差はあるにしろ統合提案に反対した。社会主義インターに対する反対は、植民地主義(反植民地・解放運動に対する社会主義インターのなまぬるい態度が会議の参加者より批判された)と中立主義(会議を通して、社会主義インターは「アメリカン・キャンプ」の一員とみなされた)との関係という問題として立ち現れた。しかし、この会議による社会主義の定義は、当時社会主義インターが使用していたものと同じ用語によるものであった。