DCF法
この評価方法の本質は、ある収益資産を持ち続けたとき、それが生み出すキャッシュ・フローの割引現在価値をもって、その理論価格とすることにある。たとえば、株式ならば企業の将来キャッシュ・フローを一定の割引率を適用して割り引いた割引現在価値をもって理論株価とする。評価方法の種類別では、インカムアプローチと呼ばれる方法に区分される。
他の評価方法であるネットアセットアプローチによる清算価値をもとにした評価方法である簿価純資産法や修正簿価純資産法、マーケットアプローチによる類似資産の市場評価を用いるマルチプル法とは異なり、将来キャッシュ・フロー計画が高い確度で計算可能で、客観的に妥当な割引率を算出、適用できた場合には、他の方法では得られない個別資産の特殊性を踏まえた評価が可能となる方法とされる。
なお、企業価値 (株式価値) の評価業務では将来計画を含めた価値把握のため DCF 法が 1980 年代後半より次第に使われ始め、不動産鑑定においては 2002 年の不動産鑑定基準の改訂の際に正式に DCF 法が採用されるに至っている。一つの資産を対象にしているため、キャッシュフローが高い確度で導き出せる不動産においては適切な評価法であることは間違いがないが、極めて多数の要因からキャッシュフローを見積もるという不確実性の多い企業評価におけるDCF法は、企業価値を計るうえでの参考程度にしかならない。