BWR運転訓練センター
この訓練施設には本物の発電所と同様の中央制御盤が設置され、過酷事故を模擬したシミュレータが設置されているほか、BWR運転操作のための講義なども実施される。目的に応じて訓練コースは幾つか準備されている。1981年当時の事例によれば次のようになる。
なお特記の無い限り、当時の訓練時間は『経営コンサルタント』1981年4月号による。
塩官廣海によると、スリーマイル島原子力発電所事故ではヒューマンエラーが一因となったため、事故以降電力各社の要請により5日間の特別事故訓練コースを設定し、当直長クラスを対象に事故対応訓練の他、保安規程、運転管理基準、安全解析等の学習・討論を行うようにしたという。また、『電気新聞』の取材によると訓練メニューを見直し、個人の技能向上の他チームプレイを重視するようになったという。ファミリー研修も重視され、それまで年1~2回受講するのが通例だったものを、東京電力はチェルノブイリ原子力発電所事故の直前、1986年より年3回受講させることを決定していた。この頃は年2回電力会社、メーカーを交えて経営会議を開いて訓練方法について検討していたが、通産省も含めて関係者の一致した重視点は再訓練となっており、中でも異常時、緊急時対応訓練の時間を増やし、臨場感を持たせる工夫を行っている。
1986年に発生したチェルノブイリ原子力発電所事故の後、『チェルノブイリ事故は日本でも起きるか』という広報ビデオが撮影され、近藤駿介と宮崎総子が司会を務めながら、BWR運転訓練センターでの訓練風景を撮影している。ビデオのコンセプトは「機械は故障するもの」という前提で多層防護を分かりやすく説明する内容であったが、撮影スタッフ一行を前に実演した事故訓練について近藤は「重要な検出器が二系統とも動作したという想定事故ですが・・・二系統が同時に、なんてまず起こりえませんねえ」とコメントしている。
上記の他特定の目的のためにのみ設けられる。訓練内容は事前に打ち合わせを実施する場合もある。一例として運転当直責任者を対象とした事故訓練などがある。
1986年の『電気新聞』の取材記事によると、1969年にGEに派遣された運転員17名のキャップを務めた吉岡三哉(取材時東電工業福島第二原子力事業所長)は「約6ヶ月間、マンツーマンで原子力発電の運転に関し、ピンからキリまでこと細かく頭に叩き込まれた。それも全部英語で。」と回顧している。これに対して、1986年のBWR運転訓練センターでは訓練生4名に教官2名で指導する体制(なおNTCでは訓練生3名に教官1名)であった。なおインストラクターは1986年当時25名、センター生え抜きのプロパーと電力会社、メーカーからの出向社員にて構成される。
ファミリー、特別訓練コース以外のコースでは修了時に筆記、口頭、運転操作の各試験を課し、試験結果は各派遣元に送られ、派遣元での教育指導に役立てられるように配慮している。なお、『原子力の周辺』ではメーカーでシステム設計を担当している者が「実際に運用する人たちの立場で設計の仕事をすすめ」るために派遣されてきている事例も紹介されている。