黒谷和紙
1859年(安政6年)には、越後屋の紹介で善七・友三郎という2名の技術者を里に招いて教えを請い、やがて上質な京呉服にも適した紙を生産できるようになったことから販路開拓が成ったという。京呉服に用いる値札や包み紙などの関連用品のほか、公家が用いる鼻紙や和歌を記すのに用いた畳紙(たとうがみ)、渋紙、畳紙、傘紙、障子紙などを製造し、販売した。この頃から紙漉き業が黒谷の主産業として本格的に行われるようになったとみられ、同時に株仲間を形成して品質管理と技術保存に努めた。
しかし、黒谷の紙が商品価値を高めるにつれ、領主は特産品として生産を保護すると同時に、製品の販売にも介入するようになった。農民は「紙運上」を上納していたが、藩が紙の専売を図ったことにより、1859年(安政6年)にはこれに反発した農民による「梅迫騒動」も発生した。1859年(安政6年)の領主側の記録によれば、紙方産物入用に手当として銀20貫を与えて紙の生産を奨励したとあるが、この資金援助を理由に、領主が紙の専売を図ろうとしたことが、従来通りの売買を希望する領民の反発を招いたのであった。騒動の結果、代官・十倉氏(子)は追放され、代官とともに黒谷和紙の販売に関わっていた大庄屋は越権行為があったとして退役謹慎を申し渡された。領主の谷帯刀は領内特産の紙漉きの育成を図るべく、運営資金を貸し与え援助するので永く紙漉きを続けるようにと庄屋に申し渡したとする、1862年(文久2年)の文書が残る。
年の出荷額は1900万円で、手漉き和紙業界全体でみても特色ある製品は確立しておらず、「黒谷和紙」として名が通るほどの産業に育ってはいなかった。
生き残りをかけ、黒谷ではこの頃から民芸品向けの和紙や、原紙に二次加工を施した紙製品の販路拡大を図るようになり、昭和40年代には百貨店の催し物として紙漉きの実演をまじえた和紙の展示即売会などを行った。民芸品としての和紙の評価が高まり、やがて民芸的な出版物や文化財の修復用に和紙が求められるようになり、黒谷和紙の生産は徐々に産業的な紙から美術工芸的な紙へと移行した。1980年(昭和55年)の工業統計表品目編によれば、全国432の手漉き和紙事業所のうち、黒谷は約8パーセントにあたる35事業者、全57戸のうちの6割で紙漉きを行っていた。うち34事業所は江戸時代の創業であり、明治期当初と比較すれば半減したとはいえ、全国的にみれば明治中期以降に残った手漉き和紙事業所は1パーセントにも満たないとみられるなか、集落をあげて紙漉きを継承している。この頃まで、黒谷の紙漉きはすべて家内産業で行われており、他所からの就業者は皆無であった。1978年(昭和53年)からは、組合は綾部市とともに後継者育成事業に乗り出し、黒谷和紙はその技術継承先を黒谷の地域外に求めた。日本全国から和紙に心ひかれた若者が集い、黒谷和紙の経験者から技術を学んだ。
1983年(昭和58年)、「黒谷和紙」は京都府指定無形文化財に指定された。
原料である楮を栽培する。1年でおよそ3メートルの長さに成長する。
黒谷和紙が高く評価される理由のひとつに、産地全体で、生産の主な工程に一貫して伝統技術が継承されている点がある。材料から紙漉き、乾燥に至るまで、他の和紙産地では失われた旧来の製造工程が守られていることが、相対的に他産地よりも高品質の和紙を生むことに通じているとされる。