アジアにおける冷戦
中国の思惑とは裏腹に、アメリカとソ連の対立は深まる一方で、特に1965年、アメリカが南ベトナム防衛のため、大規模な兵力投入を開始すると、より深刻になった。さらにアメリカは、中国をソ連以上の敵としてみなすようになった。中国の活発な動きに呼応して、非同盟国であったインドとユーゴスラビアは、ソ連に接近した。中国が支持する指導者の多くは、1965年に失脚するか、勢力を弱めている。アルジェリアのベン・ベラは失脚し、ソ連は北アフリカと中東で影響力を持つようになった。サハラ以南のアフリカで最も著名な指導者であったクワメ・エンクルマは、1966年の初め、中国を訪問中に退位させられ、新たな指導者はガーナを西側へと移行させた。毛沢東は、アジア・アフリカ会議のような会合を開いて威信を回復しようと試みたが、成功しなかった。さらに、1965年10月には、中国にとって最も痛手となる事件が起きる。インドネシア軍がスカルノ大統領と決裂し、中国寄りだったインドネシア共産党(PKI)を組織的に壊滅させたのである。軍と現地のイスラム系グループは、数十万人のPKI支持者を殺害し、多くの中国人をインドネシアから追放した。スカルノは大統領の座にとどまったものの、権力は反共産主義であるスハルトに移った。
そのため、帰還兵のためのパレードは行われず、ワシントンが勝利を呼びかけるようなこともしなかった。ジョンソンは、陸軍予備軍や州兵の招集を拒否し、これは軍隊の弱体化につながった。その代わりに、徴兵制が頼りにされ、教育や就業が免除されることから、貧しい白人や黒人に広く浸透した。彼らは、自分たちが戦争で戦わなければならないことに、強い不満を持つようになった。このような背景から、アメリカ国民は当初ベトナムに対してほとんど関心を示さなかった。しかし、1968年初頭にベトコンが大規模なテト攻勢を開始すると、この攻勢自体は失敗に終わったにもかかわらず、その事態がアメリカ国民に衝撃を与え、自分たちが大きな戦争に深く関わっていることを、突然に認識するようになった。反戦運動が大学で盛んに行われるなか、2カ所で抗議中の学生が射殺される事件が発生し、大きな批判を呼び起こした。1968年の大統領再任選挙でジョンソンと争うことになるヒューバート・H・ハンフリーやロバート・ケネディなど有力な民主党議員は戦争に抗議する一方、ジョンソンの支持率は低下し、彼は出馬を辞退した。
1963年11月から1965年7月にかけて、リンドン・B・ジョンソン大統領は、広く協議した後、地上の戦闘に加え、大規模な空戦へと米軍の関与をエスカレートさせた。ケネディ大統領は、ソ連、キューバ、ベルリン、南米の外交政策に重きを置いており、ベトナムはもちろん、中国やアジア諸国を重大な課題としていなかった。それとは対照的に、ジョンソン政権はベトナム戦争に大きな関心を抱き、本来重点を置いていた国内問題からも遠ざかってしまった。ベトナム戦争には、彼が提唱していた社会福祉政策「グレート・ソサエティ」の資金が流用され、戦争が注目されればされるほど、このような国内政策の資金が不足することになるため、ジョンソンはこの戦争を嫌った。彼は、朝鮮戦争によって権威が失墜したトルーマンを鮮明に記憶しており、共産主義の拡大抑制の長年の公約を見捨てれば、民主党の人気が急落することを恐れた。その一方で、エスカレートする戦争には楽観的な見方をしており、アメリカ国民の関心を遠ざけようとした。事態が悪化していることに気づいた高官らは、戦争をそれほど重大ではなく、米国の完全な統制下にあるように見せかけた。