小村壽太郎
ウィッテも頑として譲らず、交渉は初手から暗礁に乗り上げた。これをみてとったロマン・ローゼンは、この議論の一部始終を議事録にとどめ、ロシアが日本に抵抗した記録を残し、韓国の同意を得たならば、日本の保護権確立を進めてもよいのではないかという妥協案をウィッテに示した。小村もまた、韓国は日本の承諾がなければ、他国と条約を結ぶことができない状態であり、すでに韓国の主権は完全なものではないと述べた。ウィッテは小村の主張を聞いて、ローゼンの妥協案を受け入れた。
ウィッテらはその後も賠償金支払いや領土割譲については論外であるとの強硬な姿勢をくずさず、交渉は難航した。一時は双方交渉を打ち切って帰国することまで覚悟したが、最終段階で南樺太のみの割譲で妥結した。ルーズベルトの助言もあって日本軍は樺太全島を占領していたが、そのうち北緯50度線以北については無償で返還するかたちになったので、これは小村にとっても失敗と感じられるものであっただろうと考えられる。外務省の後輩にあたる石井菊次郎によれば、その後の小村は樺太について口にすることを嫌がったという。
とはいえ、樺太と賠償金以外については、絶対的必要条件はすべて満たし、比較的必要条件の(2)(4)についても盛り込まれており、これらは日本軍が朝鮮半島と満洲南部を占領したうえで休戦したという状況の上に立ったものではあった。現実的にみて、日本政府の立場からは講和交渉の結果は成功を収めたといえたが、日本の民衆には条約内容に不満をもつ者も多かった。日露戦争で多くの負担を強いられてきた民衆の怒りは日比谷焼き討ち事件として爆発し、当日の参加者のなかには「小村を斬首せよ」と叫ぶ者もあったという。条約に不満をいだく人びとのなかには、小村の家族を脅迫したり、襲撃しようとしたりする者さえあった。
当時の日本の世論は、連戦連勝の報道を得て、多額の賠償金や領土の割譲を熱狂的に叫んでおり、7月8日、小村が日本を出発する際、新橋停車場に集った群衆は大歓声を上げてこれを送ったが、小村はそばを歩く桂首相に「帰国する時には、人気は全く逆でしょうね」と語ったといわれる。井上馨は、小村に対し涙を流して「君は実に気の毒な境遇に立った。いままでの名誉も今度で台なしになるかもしれない」と語ったといわれている。小村は、戦勝の興奮に支えられた世論を納得させることがいかに難しいことなのかをよく知っていた。7月20日、シアトルに上陸した小村は東部へ向かい、ニューヨークには7月25日に到着、ワシントンD.C.でルーズベルト大統領を表敬訪問して、仲介を引き受けてくれたことに謝意を表明した。講和交渉のおこなわれるポーツマスには8月8日に到着した。
ニューヨークに着いたウィッテはジャーナリストに対しては愛想良く対応して、洗練された話術とユーモアにより、米国世論を巧みに味方につけていったのに対し、小村は「われわれはポーツマスへ新聞の種をつくるために来たのではない。談判をするために来たのである」とそっけなく答えた。小村はまた、マスメディアに対し秘密主義を採ったため、現地の新聞にはロシア側が提供した情報のみが掲載されることとなった。
講和会議は8月10日から始まったが、8月12日の第2回本会議においてロシアのウィッテ全権は、韓国を日本の勢力下に置くことについて、日露両国の盟約によって一独立国を滅ぼしては他の列強からの誹りを受けるとして反対した。しかし、強気の小村はこれに対し、今後、日本の行為によって列国から何を言われようと、それは日本の問題であると述べ、国際的批判は意に介せずとの姿勢を示した。
小村は引き続き、東京開成学校で学んでいたが、国内での学習に飽き足らず、有志を募って海外留学できるよう文部省に訴えた。かれらの熱意は政府を動かすところとなり、1875年(明治8年)、第1回文部省海外留学生に選ばれてハーバード大学へ留学した。このとき開成学校から留学生に選ばれたのは11名で、うち法学部は4名(鳩山、小村、菊池武夫、斎藤修一郎)であった。小村が学んだハーバード・ロースクールには1年後に金子堅太郎が入学し、2人は同宿した。小村はここで驚異的な記憶力を発揮しており、気に入った論文はすべて暗唱していたといわれている。
東洋からの小柄な留学生であった小村に対し、学生たちは敬意をもって接した。彼に会うと、いちいち帽子をとって挨拶してくれたという。成績優秀であったばかりでなく、普段の行動も誠実でごまかしがなく、法律論でも筋道の通った議論を展開していたからであった。
小村はハーバードを1877年に卒業し、さらに1年間専修科に進んで学んだのちは、アメリカで3年間学んできた法律が社会でいかに活用されているかを学ぶため、ニューヨークにあった米元司法長官エドワーズ・ピアポントの法律事務所に入り、訴訟実務見習として勤務した。小村は、アメリカでの学問水準はヨーロッパの大学と比較して必ずしも高くないと判断し、大学院に進んで学ぶよりも実務経験を積むことを選んだのである。1879年に大警視川路利良が警察制度視察のため訪米した際には通訳を務めている。法律事務所で働いた年数を含めると、小村の米国滞在は5年にわたり、そこで培った英語力はきわめてレベルの高いものであった。なお、この間、小村の師であった小倉処平が西南戦争で壮絶な最期を遂げている。
小村は、この機に対米関係の調整を図るべく、艦隊離日の25日、高平小五郎駐米大使に日米協商交渉を指示し、それを受け、高平は翌26日にルーズベルトに小村の協商案を提出した。大統領はこれに賛意を示し、11月7日より高平とルート国務長官により交渉が始まった。11月30日、日米両国は高平・ルート協定に調印した。条約の形をとらなかったのは、孤立主義の伝統の強いアメリカ上院の反対を恐れたアメリカ側の事情によるものであった。内容は、太平洋の現状維持と日米の領土に対する相互不可侵と通商の自由、清国の領土保全と門戸開放、機会均等であり、その文言だけをみると、桂・タフト協定や門戸開放原則を再び確認したにすぎないようにもみえるが、悪化しつつあったアメリカとの間で新たな協定を成立させた意義は大きかった、この頃、小村は外交官の堀口九萬一に対し、「今当分の間自分は英米との関係を穏やかにして行くということを基準にして、日本の外交をやるつもりだ」と語っている。小村はまた、渋沢栄一ら実業界の主要人物に協力を求め、日米実業団の相互訪問を実現させた。
満洲協約と間島協約
日清関係については、小村は、新しく駐清公使に任じられた伊集院彦吉に対し、懸案事項の協議に入るよう命じ、パッケージ・ディールの方針を伝えたが、清国にとっては主権にかかわる問題として絶対に譲れない間島問題が含まれていたため、交渉は暗礁に乗り上げた。これには、1909年5月に小村自身が肋膜肺炎に罹り、一時は職務を遂行できないほど病状が悪化していたこととも深くかかわっていた。