商品経済
欧州はイスラム世界との長い戦争にも勝利し、アフリカや南アジア、南北アメリカの植民地との間で分業体制を確立し商品経済が躍進していた。現代の世界経済の系譜はこの頃を起原としている。
19世紀に入ると、欧州の経済上の優位は絶対的なものとなり、英国の産業革命を背景にした資源と市場の争奪は世界へ拡大していった。中国・日本は、長く続けた海禁政策を19世紀中葉に相次いで打ち破られ、世界経済の枠組みへ組み込まれた。20世紀初頭には英国・ロンドンを頂点とした金融商品経済の体制が形成された。
20世紀に二度の世界大戦によって商品経済はアメリカを中心とするようになった。アメリカで起きた様々な技術革新により世界で工業化が進展し、工業製品やサービスが商品経済の大きな割合を占めるようになった。冷戦が終結し世界の分断が終わると、商品経済は世界のほとんどを結びグローバル経済と呼ばれるようになった。
1980年代に、製造業を中心とした重商主義(重工主義)政策をとった日本が世界最大の債権国になった。比較優位論に基づいて自由貿易を続けたアメリカは1990年代に世界最大の債務国に転落し、日本に続いて重工主義を採用した中国は2000年代に世界最大の外貨準備国となった。
各国の国民経済は様々な商品へ特化することになったが、第一次産業へ特化した国々では農産物の長期的な価格低迷により、厳しい貧困状態の国もある(南北問題)。