JTB
株式会社JTBアドプロダクツ - 同上
株式会社Jプロデュース - 2018年4月に株式会社JTBコミュニケーションデザインへ吸収合併
株式会社JTBプロモーション - 同上
株式会社ジェイティービーサンアンドサン西日本 - 2018年4月に株式会社JTBガイアレックへ吸収合併
株式会社朝日旅行 - JTBグループの再編に伴い、JTBガイアレックに一部事業を継承して2020年3月31日をもって営業終了。法人は解散。
株式会社JTBグローバルマーチャンダイジング&サポート - 2021年3月31日で解散
株式会社JTBプランニングネットワーク - 2020年3月末 大日本印刷株式会社(DNP)へ株式譲渡
株式会社エイ・ビー・アイ - 2020年10月1日に株式会社JTBに合併
株式会社JTB札幌ビジネスセンター、株式会社JTBマネジメントサービス、株式会社JMC - 2021年6月に株式会社JTBビジネスネットワークへ合併。JTBビジネスネットワークからJTBビジネストランスフォームへ社名変更。
株式会社ジェイティービーライフネット - 2021年10月に株式会社JTBビジネストランスフォームへ合併
株式会社JTBベネフィット - 2021年10月にベネフィット・ワンへ株式譲渡
株式会社JTBグランドツアー - 2022年1月1日に株式会社JTBに合併
株式会社JTBグローバルマーケティング&トラベル(訪日外国人向け予約サイト「JAPANiCAN.com(ジャパニカン)」の運営、訪日外国人向け日本発着ツアー「Sunrise Tours(サンライズツアー)」の企画催行など)
株式会社JTBビジネストラベルソリューションズ(BTM事業。カールソン・ワゴンリー・トラベルとの共同事業)
株式会社JTBコミュニケーションデザイン
株式会社JTB Next Creation
大口顧客で公明党の支持母体である創価学会から協力を求められたという。JTBは「任意の協力を要請しているもので、コンプライアンス(法令順守)上の問題はない」(広報室)と説明している。
2016年6月14日、完全子会社のi.JTBのパソコンが、同年3月15日に取引先を装った標的型メール攻撃によりウイルスに感染。それにより、約793万人分の個人情報漏洩した可能性があることを公表した。
2018年8月8日、2010年から2016年6月の間に、架空の外貨取引サービスで顧客51名から約24億円を詐取したものの「自転車操業状態に陥った」として2016年7月に栃木県警察足利警察署に自首、解雇されていた子会社のJTB関東の元社員が、同署に詐欺容疑で逮捕される。
2022年10月25日、観光庁の事務局を担っている事業で、最大1万1483人分の個人情報などが流出していたと発表した。
2023年9月7日、顧客のクレジットカード情報を使い、ライブ配信アプリでコインを不正に購入したとして、JTBの元オペレーターが電子計算機使用詐欺容疑で逮捕された。配信者にチップを送る「投げ銭」が目的で、被害は顧客25人の計約874万円に上るとみられる。