自傷行為
アメリカではリストカットのような自傷行為は、1960年代より流行した。1990年代以前には、自傷行為を表す英単語としてself-mutilationという語が使われていたが、mutilationとは機能不全にするように切断するというような意味であり、1990年代半ばからself-injuryという語に置き換わっていった。偶発的に起こることではない。日本で1999年に、スティーブン・レベンクロンの『自傷する少女』を邦訳した訳者は、そのあとがきで「自傷」という言葉がなじみの薄いものであると紹介しており、日本で問題化するのはそれ以降である。
1983年に、PattisonとKahanが「故意に自らを害する症候群」(Deliberate self-harm syndrome)という概念を提唱し、その3徴候として、「薬物の乱用または依存」、「自傷」、「食行動異常」を挙げた。女性では摂食障害の60〜70%に自傷行為を、また男性では薬物乱用の50%以上に自傷行為を伴うとされており、共通の病理、または共通の行動化要素としての関連が考えられる。
身体改造は、タトゥー、ピアスなどの形態をとるが、これらはほとんどの文化において文化的に是認され、象徴性あるいは美的に施されるものであり、それを自傷ととらえることは不適切であるが、そうした美的な観点を欠いたまま自分で施されたり、特にそれが衝動的に心理的な苦痛から逃れるという動機でなされた場合には、自傷でありうる。アメリカでタトゥー、ピアスを自傷行為と考える専門家は80〜90%であったが、2000年半ばには5〜10%であり、ゆえに社会的に容認されていれば、身体改造を自傷と考えることは不適切である。
もっとも、アメリカ合衆国でもスティーブン・レベンクロンのように、自傷行為そのものを疾患として扱うべきだという主張もあり、2013年の第5版では「非自殺性自傷行為」が独立の疾患として扱われることになった。
自傷行為はWHOのICD-10では独立した疾患として扱われていた。自傷行為による疾病は、世界の障害調整生命年(DALY)の1.3%を占め、20位に位置づけられる(WHO,2003年)。特に青年においては一般的である。さらに自傷行為は自殺リスクと関連性があり、自傷行為を行う人は12ヶ月後の自殺死亡リスクが50-100倍であると英国国立医療技術評価機構(NICE)は報告している。WHOは世界で88万人が自傷行為によって死亡していると推定している(2010年)。また、2019年5月にはICDは第11版(ICD-11)への改定が行われたが、この中に盛りこまれた複雑性PTSDの症状の一つである感情の制御困難の一種として自傷行為の存在が指摘されている。
治療は、欧米では認知行動療法が主体である。それは自傷行為に替わる、危険性の少ない行動を身につけるということで達成される。具体的な治療法や支援方法については、「自傷行為#治療」を参照。
恋人や家族などを事故で失った場合に行う。この場合、自傷行為は、本人なりの葬儀のあり方であるとされる。家族や恋人との接点が薄い場合、墓参りに行こうとしても行けず、自分の手首や腕を切って血を流すことで、恋人や家族の死の葬儀の儀式として行うとされる。この場合、仕事や個人的な事情などで当初は悲しむ余裕すらなかった場合が多く、一年後など後になって起こることが多いとされる。
聖書中では宗教上の儀式としての自傷行為が描写されている箇所がある。
他にもいくつか自傷行為の代わりとなる置換行動を紹介しており、赤いペンで線を引いたり傷のつかない刺激を与えるといった、自傷行為自体につながりかねないので最小限に用いるべき置換行動や、運動をする・芸術創作を行う・音楽を聴いたり演奏したりする・友人や家族など誰かとコミュニケーションする・気分転換を通して気を紛らわすといった置換行動を、組み合わせることを提唱している。
PTSDのようにトラウマが原因となっている場合には、そのトラウマの解消に向けた認知行動療法を行うことも有効である(詳細は、「PTSD#心理療法」を参照)。
また、自傷したことを責めることなく自傷行為に至った苦しさに耳を傾けていく中で、その苦しさが少しでも楽になるための方法や環境を本人と一緒に考えて支援していく。同時に、自傷行為はすぐにやめなくてもよいことや、自傷したくなったらそれを信頼できる人にいつでも言ってよいことなどを伝え、本人を責めたり孤立させたりすることなく温かくサポートする。