学力低下
学業達成の構造と変容(2002より)では、児童数7998人を対象に、算数129題で82年と02年で正答率の比較をする調査を行っている。その結果、小学1年で85.6%→81.0%(-4.6%)、小学2年81.7%→73.3%(-8.4%)、小学3年84.9%→73.5%(-11.4%)、小学4年84.4%→77.9%(-6.5%)、小学5年84.5%→76.8%(-7.7%)、小学6年85.5%→79.9%(-5.6%)とすべての学年において正答率が下がっていることがわかっている。
よって、時数削減や総合学習と「学力低下」は無関係であるという指摘も存在する。ただし、フィンランドでは三分の一に該当する低学力の小中学生が特別クラスに編入されたり、補習を受けるなど、学力差による差別化は日本よりもさらに著しい。 特にフィンランドにおいては、授業時間こそ日本よりも少ないもの、例えば「3/8+3/8+1/8」のような3つの数の分数計算も教えているなど学習内容は日本より充実しており、必ずしもフィンランドが基礎学力に割く時間が少ないという意味でのゆとり教育であるという指摘は適切ではない。
「高等学校必履修科目未履修問題」のように、文部科学省が学習指導要領を変更したからといって、それが全て教育現場に反映するわけではない。むしろ各学校では、受験に関係する科目の時間数を増やす傾向がある。 この点において、例えばPISA2018で読解力がトップだった北京では、大学受験に論述式を導入したことが影響しているという指摘もある。