緑の革命
1970年に継続的な事務局を持つ世界的な農業研究センターの設立が提案された。世界銀行はこれを支持し、さらに発展させた。1971年5月19日、世界銀行と国際連合食糧農業機関・国際連合開発計画を共同後援者として、国際農業研究協議グループ(CGIAR)が設立された。その後、CGIARは多くの国際農業研究センターを設置し、2008年時点で15の研究センターを傘下に持っている。
CGIARは緑の革命の方法論的批判に少なくとも一部は対応した。その批判は1980年代に提起され、緑の革命方式を押し付ける組織の圧力への反発として起きたものである。農業生態系分析および農法の研究が、農業の更なる全体論的視点を与えるものとして採用されるようになっている。
また、緑の革命に用いられたイネやコムギの品種はF1品種ではなく、交配によって得られたもののなかから選抜されたものを自家受粉を繰り返して形質が固定化された品種である。つまり、実った種子をまけば親と同じ形質の作物が得られるので、別の品種に切り替える、病原菌に種子が汚染された、などの特別の理由がない限り、新たに種子を購入する必要はない。しかし、新品種がトウモロコシのようにF1品種であった場合には、新品種作物が多収量を確保できるのは通常一世代限りであり、採れた種子を翌年の栽培に用いても期待通りの収量をえることができないため、毎年新たに種子を購入する必要がある。
緑の革命は化学肥料や農薬の需要を促し、肥料会社や農薬会社に利潤をもたらしただけであるという批判。 この批判には一理あるが、農民がそれらを多投したのは、それが購入費用以上の利益をもたらすと判断したからである。更に肥料の増投がなければ、高収量を確保できない点を認識する必要がある。適切な有機質肥料を投入すれば、化学肥料を多投する必要はないが、化学肥料を選択したのは農民達自身である。
農薬については、使用した農民が健康を害する深刻な被害をもたらしたという批判。 病虫害に強い近代品種の開発や、農薬の使用を減らす技術的知識(総合的病害虫管理、Integrated Pest Management)の普及によって事態は大幅に改善されつつある。
以上の反論を纏めると、東南アジアや南アジア諸国では、緑の革命によってコメを始めとする穀物の生産性が飛躍的に向上し、結果としてそれが以下のように経済全体の発展を支えたということがいえる。
緑の革命によって穀物供給が増大し、その価格が減少したことによって都市の労働者を中心とした貧困層の経済厚生が高まった。
メキシコおよびインドで成功したプロジェクトの計画を、アフリカに導入しようとする試みが数多く行われてきた。さまざまな理由から、それらの計画の多くは成功に至っていない。指摘されている理由には、広範囲な汚職・政情不安・社会基盤の欠如・政府側の意志の欠如が含まれる。その上、たとえば灌漑用水の利用可能性・地域内の標高や土壌の質のばらつきなどの環境要因がアフリカにおける緑の革命の普及を妨げている。
2000年代に入って、アフリカ稲センターが主導するイネ品種群ネリカの農民参加型の品種選択法(PVS, Farmer's participatory varietal selection)を通じて、米の増産の成果が得られている。
世界的な食糧安全保障に対する緑の革命の影響は、食物供給体系に関係する複雑さのため理解が困難である。
世界人口は緑の革命が始まった時(1960年代)から2000年代までに30億人以上も増大したが、もしも緑の革命がなければ飢餓と栄養失調が実際以上に引き起こされていたであろう。インドの年間小麦生産高は、1960年代の1000万トンから2006年に7300万トンまで引き上げられた。発展途上国では、緑の革命以前に比べると1日当たりのカロリー消費量が一人につき25%増加している。1950年から1984年の間に緑の革命が世界中の農業を変革したので世界穀物生産は250%に増加した。