プレーオフ制度 (日本プロ野球)
1983年 - 1985年のパ・リーグでは年間26回総当り(同130試合)を行い、1位と2位のゲーム差が5ゲーム差以内に接近した場合に最大5試合のプレーオフを実施。プレーオフ開催分を合わせた勝率で順位を決定する変則1シーズン制が採用された。この形式は番勝負ではないため、最大135試合の間に逆転の可能性がなくなった時点で終了することとなっていた(例えば、130試合終了時点で1位と2位が4ゲーム差だった場合、プレーオフは1位チームが1勝した時点で終了。実質的に今日のクライマックスシリーズにおけるアドバンテージに酷似している)。
しかし、この3年間は優勝チームがすべて5ゲーム差を超える独走だった(1983年は西武が2位と17ゲーム差、1984年は阪急が8.5ゲーム差、1985年は西武が15ゲーム差)。そのため、プレーオフは一度も実施されず「幻のプレーオフ」となった。
2001年 - 2006年のセ・リーグでは、公式戦全日程終了時点で勝利数1位のチームと勝率1位のチームが異なる場合にプレーオフを実施する旨を定めていた。このため、新聞紙上では勝率1位が確定した時に0になる「勝率1位決定マジック」と勝率1位と勝利数1位が確定した時に0になる「優勝決定マジック」の2つが登場し、勝率1位決定マジックが0になったのに優勝決定マジックが0にならなかった場合にプレーオフが開催されることになっていた。
導入初年度の2001年は勝利数を優先し、勝利数が同じ場合は勝率順で決定していた。これにより、シーズン中は試合の消化ペースが速い球団が上位になり、また順位表においても勝利数と勝率の2つの順位を表記しなければならず、多少なりの混乱をきたした。その結果、勝率で横浜を上回っていた広島が勝利数で下回り、横浜が3位(69勝67敗4分、勝率.507)、広島が4位(68勝65敗7分、勝率.
なお、この方式では「既に3位が確定しているチームが1位チームに敗れることによって、自身のプレーオフ進出が決定する」という矛盾が存在していた。例えば既に3位が確定している甲が、この試合に敗れれば丙との同率1位が確定する乙と対戦した場合、仮に甲が乙に勝利すると、1位が乙・丙の2チームになるので、プレーオフはこの2チームのみが戦い、3位甲は進出できなくなってしまう。反対に甲が乙に敗れると、1位乙、2位丙、3位甲、となり、進出できることになる。このように「敗れることがチームにとっての利益(すなわちプレーオフ進出)になる」という八百長を助長しかねない制度上の不備があった。実際、2005年のパ・リーグは3位が確定していた西武がソフトバンクに敗れることにより、ソフトバンクの単独1位が決定、3位の西武はプレーオフ進出決定となった。
2004・2005年のレギュラー・シーズンの1位はともに福岡ソフトバンクホークス(2004年は福岡ダイエーホークス)だったが、両年とも2位とのゲーム差は4.5と、あと0.5ゲームの差で1勝のアドバンテージがつかなかったことが災いし、第2ステージは2回とも2勝3敗で敗退。このため、1位通過チームと1stステージ勝利チームとの不公平性などが内外で議論を呼んだ。また、2004・2005年ともに第1ステージ勝利チームが日本一となったことで、セ・リーグ優勝チームとの不公平性も議論された。
春季・秋季の2ステージで争い、1937年は春季が東京巨人軍、秋季は大阪タイガース、1938年は春季が大阪タイガースの連覇、秋季は東京巨人軍がそれぞれ優勝して、それぞれ大リーグのワールドシリーズの方式に倣った7戦4勝制による年間総合優勝決定戦を開催。それぞれ4勝2敗、4連勝で東京巨人軍を下した大阪タイガースが日本一の座に就いたが、この2年間は春季・秋季のそれぞれのステージが独立したシーズンの扱いと見なされていたため、ステージ優勝に関しては通算の優勝回数にカウントされているが、年間チャンピオンはノーカウントとなっている。