漁師
漁師の就労パターンや生活パターンは、どのような地域で漁をするのか、どのような魚をとるのか、どんな漁法で漁を行うか、ということによって大きく異なる。例えば、日本の漁師の大半は近海漁業に従事しており、出漁した当日や1~2日で帰宅しているが、遠洋漁業に従事する漁師は数ヶ月以上を漁船内で暮らす生活を送ることになり、一方、昆布漁の漁師は、夏の収穫期に集中的に収穫の仕事をして働き、他の季節は昆布の加工や出荷などを行って過ごす。このように就労パターンが異なる。
次に各国の漁師について説明する。なお世界の漁獲高の国別の統計は、漁獲高の多いほうから挙げると、(2018年のデータでは)中国、インドネシア、インド、ベトナム、ペルー、アメリカ合衆国、ロシア、フィリピン、バングラデシュ、日本、ノルウェー、チリ...となっている。それらの国が、漁師の数が多かったり、総仕事量が多かったりするわけなので、それらの国の漁師について説明する。
地理的な位置も配慮して、地球を西から東へたどる方向で、インドあたりから始めて各国の漁師について説明する。
水産庁ホームページによると、日本国内の漁業就業者数は、1953年(昭和28年)の約79,0万人を頂点に減少傾向が続き、2021年(令和3年)には12.9万人にまで落ち込んでいる。また、漁業従事者の高齢化も進んでおり、就業者全体の約36%が65歳以上である一方、25歳未満の若年就業者は全体の4%程度にとどまっている。
平均漁撈所得は、2019年(平成31年・令和元年)は約169万円であったが、コロナウイルス感染症2019の流行の影響により価格が低下したことや不漁等による漁獲量の減少により、2020年は約112万円と前年の約3分の2に減収している。また、油費の漁労支出に占める割合は、5か年(2017年~2021年)平均で、沿岸漁船漁業を営む個人経営体で16%、漁船漁業を営む会社経営体で14%を占めており、燃油の価格動向は、漁業経営に大きな影響を与えており、2020年12月以降の燃油価格上昇は漁業経営に影響を与える度合いを高めさせている。なお、こうした低所得を補うために、農業や民宿、食堂などを兼業している例も多い。
漁業が生業である以上、漁師もまたそれなりの経済的合理性と、従事者各人およびその被扶養者が生活を続けてゆける程度以上の利潤を長期的視点においてもたらすことは要請される。また、比較的大きな利潤を得られた一部の漁師の事例に惹かれて漁業を選択する者もいる。
川漁師 - 川魚漁を専業とする漁師。
昆布漁師 - 主に昆布の収穫を生業としている漁師。(北海道に多い。日本人には普通の漁師に思えるが、欧米人らは海藻類を食べず欧米には昆布漁師はいないので、実は世界的に見るとかなり特殊な漁師である。)