東証株価指数
1969年07月01日 - 東証株価指数・東証規模別株価指数の公表を開始。
1969年08月18日 - 東証第二部株価指数の公表を開始。
1988年09月03日 - 東京証券取引所にてTOPIX先物取引開始。
1989年10月20日 - 東京証券取引所にてTOPIXオプション取引開始。
1998年08月02日 - TOPIXニューインデックスシリーズの公表を開始。
1999年02月01日 - 配当込み株価指数の公表を開始。
2001年07月13日 - 東京証券取引所にてTOPIX ETF取引開始。
2003年08月01日 - 東証REIT指数の公表を開始。
2003年09月16日 - 東証マザーズ指数の公表を開始。
2005年10月31日 - TOPIXの第一回浮動株化。
2005年11月17日 - ユーロネクストにてTOPIX ETF取引開始。
2006年02月28日 - TOPIXの第二回浮動株化。
2006年06月30日 - TOPIXの浮動株化完了。
2007年12月03日 - S&P/TOPIX150シャリア指数の公表を開始。
2022年4月1日時点における東証株価指数構成銘柄(テクニカル上場を行った銘柄や東証株価指数を構成していない企業が東証株価指数構成銘柄を吸収合併した場合も含む、2020年11月1日以降に市場第一部へ新規上場申請を行った銘柄並びに市場第二部・マザーズ・JASDAQから第一部へ上場市場の変更申請を行った銘柄、新市場移行後にプライム市場へ新規上場申請を行った銘柄並びにスタンダード市場・グロース市場からプライム市場へ上場市場の変更申請を行った銘柄は除く)は、段階的ウエイト低減銘柄の審査対象となり、流通株式時価総額や年間売買代金回転率が段階的ウエイト低減銘柄に抵触した場合は、2025年1月最終営業日に東証株価指数構成銘柄から除外される。
2021年7月9日に、「新市場区分における上場維持基準への適合状況の通知」における1次判定の結果が各上場企業へ通知され、市場第一部上場企業の約3割に当たる664社が、プライム市場に不適合である事が明らかとなった。2022年10月7日に段階的ウエイト低減銘柄が発表され、2168銘柄(プライム1835銘柄、スタンダード333銘柄)中、493銘柄(プライム206銘柄、スタンダード288銘柄)が段階的ウエイト低減銘柄に指定された。