スマートフォン
インプレスR&Dの調査によると、2012年10月時点で日本のスマートフォン普及率は39.9%で、5ヶ月で10%普及率が上昇していた。
2013 - 2014年には2年連続で出荷台数が減少に転じ、特に14年はフィーチャーフォンが僅かながら7年ぶりの増加を見せた。これはフィーチャーフォンからスマートフォンへの移行が鈍化したことや、スマートフォン利用者の機能・性能に対する満足度が高まり買い替えの頻度が落ちたことなどが原因と見られる。
端末の開発をスマートフォンにシフトした国内メーカーだが、当時の世界シェアはAppleとサムスン電子の二強が半分を占め、残りのシェアを奪い合うこととなり、部品確保に苦戦していた。高い工作精度が必要な部品については日本メーカーの使用率がまだ高かったが、半導体チップは米クアルコムが独占していた。供給は、Appleとサムスン電子が優先されるため、周回遅れで市場参入した日本メーカーは販売台数を搾らざるを得ない状況となっている。各キャリアも、人気のある端末をリリースすることが事業戦略にかかわるため、以前の様に国内メーカーと密な関係を続けられず、人気の高い海外製スマートフォンを主力商品とすることになった。
2007年に発表された初代iPhoneとAndroid等は世界的にヒット商品となった。OSは、AppleのiPhoneで使われているiOSと、その他のほとんどの製品で使われているGoogle社のAndroidが一般的だが、他にもあり、また各携帯電話会社でAndroidを独自にカスタマイズしたOSもある。ただし、各種機能をアプリ化するには、十分なレスポンスを実現する上でハードウェアや回線速度に対する要求が厳しくなる。
世界でのスマートフォンの普及率は、2013年にフィーチャーフォンの普及率を上回った。日本でも2013年にスマホがフィーチャーフォンの普及率を上回り、2016年のスマホの普及率は全年代で71.3%、特に20代では96.8%に達するなど、スマホは2010年代において最も一般的な携帯電話の形態である。
スマートフォンの世界的普及により、内蔵されている半導体や各種センサー、モーター、液晶ディスプレイなどの小型電子デバイス類の量産効果による低価格化が進み、その恩恵により小型ドローンや3Dプリンタなどのデジタル機器の低価格化が起こっている。
スマートフォン(英: smartphone)は、パーソナルコンピュータなみの機能をもたせた携帯電話やPHSの総称。日本では略して「スマホ」と呼ばれることもある。
1996年のノキアによる電話機能付きPDA端末の発売から始まり、2007年のiPhone発売および2008年のAndroid端末発売以降に世界的に広く普及した。→#歴史
本項目では、歴史的経緯を考慮しiPhoneより前のスマートフォンについても記述する。
3以降の「Night Shift」、Androidなど) ダークモード(iOS 13以降、Android 10以降)
モバイルペイメント、金融等 非接触決済(NFCまたはFeliCa)(Appleの「Apple Pay」、Androidの「Google Pay」、サムスン電子の「Samsung Pay」、LG電子の「LG Pay」。日本では、FeliCaの技術を応用したモバイルsuica、iD、楽天Edy、QUICPayなど) QR・バーコード決済(支付宝、微信支付、日本では、PayPay、LINE Payなど) オンラインバンク(銀行各社がリリースしているアプリなど) 個人間送金(支付宝、微信支付、iMessageなど。日本ではPayPay、LINE Pay、pringなど) 単位換算/通貨換算(Google検索、iOSのSiriやSpotlight検索など) 株価表示(AndroidのGoogle Financeアプリなど)
測定/計測 水準器(iOS 7以降のコンパス、「Bubble Level」でのGoogle検索など) 放射線計(SoftBank 107SHなど) 秤(Huawei Mate Sなど) 被写界深度カメラ(2010年代後半頃に出始めたデュアルレンズ以上のモデルで主流) サーマルカメラ(Caterpillar Cat S60(英語版)など) 気圧高度計(iOSのSiriなど。iPhone 6以降などの気圧センサを搭載した一部の機種のみ)
Huaweiが開発し一部をオープンソースとしたプラットフォームである。マイクロカーネルをベースとし、2021年に公開されたHarmonyOS 2.0より、スマートフォンへのサポートが開始し、中国やヨーロッパで展開された。
当初は市販端末としてはファーウェイの端末のみに搭載されていたが、2022年には Wikoのスマートフォンにも搭載された状態で販売されている。スマートフォン以外の端末としては、タブレットやスマートウォッチ、自動車にも搭載されている。
HarmonyOSを搭載した端末は2021年末の時点で全世界で2億2000万台を突破している。Androidアプリとの互換性がある。Counterpointの調査によると、HarmonyOSは、2023年Q2の中国国内のモバイルOS市場シェアにおいて、Androidや17%のiOSに次ぎ、10%で3位の座を獲得した。
HarmonyOS搭載のHuaweiスマートフォンには、公式のアプリストアとして、Huawei AppGallery が搭載されている。
2023年8月には、最新バージョンの HarmonyOS 4.0 が発表され、音声アシスタントや電力効率の改善が行われた。
HarmonyOSを搭載したファーウェイのMate 60シリーズは、6週間で160万台販売され、同時期に発売されたiPhone 15シリーズの販売数にも影響を与えた。