経済成長
経済成長の源泉である労働投入の伸び、資本投入の伸び、全要素生産性(TFP, Total factor productivity)の3つの変数がある生産関数に、潜在的に活用可能な労働力・資本ストックの水準を当てはめえられるものが潜在産出量であり、その伸び率が潜在成長率と呼ばれる。
潜在産出量と実質の国内総生産との差は産出量ギャップと呼ばれる。なお潜在産出量を構成する要因としては、資本・労働などの生産要素の投入量、これらに依存しない残差としての全要素生産性があげられる。
失業が常に「インフレ非加速的失業率」(NAIRU)にあるときに達成されるGDPが「完全GDP(Perfect GDP)」である。現実の失業が自然失業率の水準にあれば達成されたであろう、すなわち、完全雇用が達成されたときのGDPを完全GDPという。
経済成長は、多様な制約により抑制される可能性がある。このうち、先進国経済で主要な2要件は、
生産性の向上
有効需要の創出
である。この2条件のうち、どちらが成長要因(裏返せば、制約要因)となっているかによって、近代的経済成長の様式は、以下の3類型にまとめられる。
比例的成長
生産性主導
需要飽和
比例的成長経済 近代的部門と伝統的部門の2部門からなる経済において、近代的部門(資本主義部門)が技術進歩・生産性の上昇もなく、すべての投入と産出が比例的に増大する。成長に必要な労働力は、伝統的部門から無制限に供給される。アーサー・ルイス(Arthur Lewis) は、この状態を「無制限労働供給経済」と呼んだ。二重経済モデル(dual economy model)ともいう。 太平洋戦争前の日本は、基本的には比例的成長経済にあったと考えられている。無制限労働供給が終了するとき、それをルイスの転換点という。