地対空ミサイル
この時期には、これらの想定任務を反映して、HIMAD用途でのミサイル・システムの開発に重点がおかれていた。なお、この時期のHIMADシステムには核弾頭を搭載したものがあった。これは、1発のミサイルで1機の航空機や1発の弾道ミサイルを撃墜しようとするのではなく、大挙をなしてやってくる長距離爆撃機編隊や立て続けに降下してくる弾道ミサイルを1発で可能な限りまとめて撃墜しようとすることを意図した。しかし、地対空ミサイルである以上、自国または同盟国の領土の上空で核爆発を起こすことになるため、それによって発生する放射性降下物や強力な電磁パルス(EMP)による味方の被害も甚大になることが予想された。放射性降下物は人的、環境的被害を与え、電磁パルスは電力をはじめとする各種インフラに損害を与える。このため、核弾頭を搭載した地対空ミサイルは早々に姿を消している。
2010年代に飛躍的な進歩を遂げたドローンは、高価な地対空ミサイルシステムを無力化するゲームチェンジャー的役割を果たすようになった。
2019年、イエメン内戦に参加したサウジアラビアは巡航ミサイルの攻撃を受け、パトリオットミサイルで迎撃することに成功していたが、ドローンを併用する攻撃にはレーダー網は無力であり、幾度か自爆攻撃を許すこととなった。また仮に迎撃に成功したとしても、安価なドローンをけた違いに高価な地対空ミサイルで落とす費用対効果が著しく低くなる行為も問題視されるようになった。似たようなケースは2020年ナゴルノ・カラバフ紛争でも発生。アゼルバイジャンは、アルメニアのS-300網を破壊するために旧式の複葉機を囮に使い、レーダー網をあぶりだした後に大型ドローン(ハーピー)で防空システム自体を攻撃するという、安価で人的損耗が生じない攻撃方法を用いた。