青年海外協力隊堕落論
その上で、石橋慶子について「石橋さんは、(中略)協力隊に対する美しいイメージを描いていたに違いない。それが現実を前に失望し、落胆し、恨みに似た感情さえ抱くようになったのではないか。その意味では、石橋さんは、(中略)純粋な気持ちの持ち主ではなかったか。純粋であるが故に、その反動も激しい。そんな気がしてならない」と評した。
ただし、吉岡が自ら『あとがき』で書いているように「最後に、この作品を書くにあたって大きな問題点があった。それは、私が、青年海外協力隊機関誌『クロスロード』の編集評議委員であるという立場をどうするかという問題だ」「(批判されることを承知の上で)あえて私は、その身分を持ったまま出版することにした。(そして著書の中に、)私自身を登場させた」と述べている。吉岡自身が、青年海外協力隊の経験者である。そして協力隊の活動後しばらくしてから、協力隊の就職支援窓口の斡旋により中日新聞に就職した経歴を持つ。また、この本の出版時には青年海外協力隊機関誌『クロスロード』の編集評議委員であり、その後青年海外協力協会の理事も務めている。さらに、この後に発生する在ペルー日本大使公邸占拠事件の時のペルー大使であった青木盛久が後書きを寄せている。青木盛久は1990年(平成2年)から1993年(平成5年)まで青年海外協力隊事務局長を務め、外務省退官後、JICAの理事を務めた経歴も持つ。その中で青木は、吉岡逸夫のジャーナリストとしての過去の著書を無批判に賞賛し、協力隊事業は日本の国際協力の中で最も素晴らしい事業だと述べている。
『諸君!』1994年(平成6年)9月号でオバタカズユキが指摘した「大衆化する協力隊」について、「質を無視してただ量を追っていくのが『大衆化』というならそれは当たりません(高橋事務局長)」とした。その上で「自分探しという応募動機がそんなに悪いことか、今一つ私にはわかりかねる(高橋事務局長)」と開き直った。
一方で、高橋事務局長は、「なぜ協力隊に参加したいのかを必ず聞きますが、あっけらかんと『自分のため』と答える人が多い」とした。また「協力隊が税金を使って派遣されているという基本的なことも知らないで応募する人もいて、対応に苦慮している」とも述べ、応募者の質に疑念があることを認めた。
それを受けて、クロスロード編集部が「協力隊は普通の日本人が参加するのですから、現在の教育状況や若者の状況をそのまま抱え込まざるを得ない」とし、それに呼応して高橋事務局長は「日本では第一次産業が衰退して、開発途上国が切実に求めている職種の隊員の確保が難しくなっているのも事実です。昔なら簡易な工具でも何でも直してしまう隊員がたくさんいましたが、今そんな人材はほとんどいません」とし、「これを協力隊が責を追うのはつらいものがあります」と、隊員の資質が低い原因については日本の社会の問題であるとした。
石橋慶子は、職場で使用できるコンピュータがないことを現地の調整員に相談したところ、「紙芝居のように画用紙に書いたコンピュータ画面を見せればいい」「みんな機材はないんだから、あるもので工夫するのが協力隊員だ」と言われたとしている。
石橋は任期短縮して帰国後、同じ職場の前任の隊員と会って話す機会があった。その隊員は「大学には仕事が無いため、JICAの事務所には後任の隊員は必要ないと報告した」と述べ、石橋は唖然としたとしている。
AERA誌の記事で、インドネシアに派遣された女性隊員の回想として「要請内容が『障害者センターでの手工芸の授業を指導し、障害者の自立を手伝う』であったが、現地に行ってみたら授業も生徒も存在しなかった。JICA現地事務所の調整員に相談すると『仕事は自分で見つけるものだ』と平然と言い返された」という状況であったとしている。
現地の要請と派遣された時に遭遇する事情が異なる原因として、AERA誌の伊藤は「最初の要請があがり、現地のJICA事務所が判断した後で日本と相手国の政府を通じて協力隊事務局が動くため時間がかかる。その間に現地で人事異動でもあれば、隊員が派遣された時、事情のわかる人間が誰もいないというケースは良くある」としている。
青山は、「協力隊の目的の中に、『技術協力』と『国際交流』の2つが区別が曖昧なまま含まれていることが根本的な問題」だとした。
JICAの業務範囲を定めた「国際協力事業団法」第21条で、青年海外協力隊事業は「開発途上地域の住民と一体となつて当該地域の経済及び社会の発展に協力することを目的とする」とされていた。
しかし、国際協力事業団法での目的を逸した協力隊員の派遣があると、青山は指摘した。例えば東欧諸国への隊員派遣について、JICAが発行していた協力隊員募集パンフレットには、「東欧における協力隊活動はいわゆる『開発途上国での活動』とは違ったものですが、隊員に求められるものが『価値観の異なる異国において、その国のために自分の持つ技術や経験を活かしたい』という気持ちであることには変わりありません」と記されていたと指摘。これは国際協力事業団法第21条の2で定めた青年海外協力隊の目的と矛盾しているとした。
青山は、「開発途上地域の住民と一体となつて」という部分は手段にすぎず、「当該地域の経済及び社会の発展に協力すること」こそが本来の協力隊の目的であるとした。その上で、本来の目的に立ち返り、協力隊は草の根レベルでの技術移転に特化。高度な技術移転は専門家に移行させ、場合によって協力隊の「名誉ある撤退」を選択すべきであると主張した。具体的には、東欧諸国や自身の活動先であったマレーシアやメキシコなどから撤退すべきだとした。
石橋自身も現地での仕事がほとんど無く、悩んだという。報告書には仕事をしているかのように書いた。しかし仕事はない隊員は他にも存在し、首都の隊員宿舎は、そのような隊員たちのたまり場になっていた。中には1ヶ月いる隊員もいた。仕事をせず、隊員宿舎で寝てばかりいる隊員は「寝たきり隊員」とホンジュラスでは呼ばれていた。それでも「寝たきり隊員は、夜起きだしてカジノや売春宿に出かけていった」としている。
公務員試験の試験勉強のために協力隊に参加した隊員もいた。この隊員は「ここは暇だから、勉強できる」と述べたという。
石橋の受け入れ先は、ホンジュラス国立自治大学で、コンピュータの使用方法を教える要請であった。しかし、コンピュータはほとんど壊れており、「ここには仕事はないよ。コンピュータがないんだからね」とカウンターパートに告げられた。さらに、カウンターパートは「コンピュータが欲しかった。技術者はいらない」、「大学の温室も冷蔵庫も、みんな日本から来たボランティアが買ってくれた。あなたは一体何を買ってくれるの?」と機材の購入を要求したという。
石橋は「コンピュータがない途上国がシステムエンジニアを要請するのは、機械がほしいからです。隊員は機械なしでは何もできないから、隊員支援経費でコンピュータを買ってくれる。これが現地の『援助なれ』」、「現地にとって、隊員というのは『鴨がネギをしょってやってくる』ようなものだ」という話を耳にしたと記述している。