戦後恐慌
戦後恐慌(せんごきょうこう)とは、戦争終結後に起こる恐慌である。戦時中の好景気と対比して、反動恐慌(はんどうきょうこう)ともいう。
1918年(大正7年)11月のドイツ国(ドイツ帝国)の敗北により、第一次世界大戦が終結したとき、大戦景気は一時沈静化した。しかし、ヨーロッパの復興が容易でないと当初見込まれ、また、アメリカ合衆国の好景気が持続すると見込まれたこと、さらに、中国(中華民国)への輸出が好調だったことより、景気は再び加熱した。
ヨーロッパからの需要も再び増加して輸出が伸びはじめた1919年(大正8年)後半には金融市場は再び活況を呈し、大戦中を上まわるブーム(大正バブル)となった。このときのブームは、繊維業や電力業が主たる担い手であったが、商品(綿糸・綿布・生糸・米など)・土地・株式などの投機が活発化し、インフレーションが発生している。
1920年(大正9年)3月に起こった戦後恐慌は、第一次世界大戦からの過剰生産が原因である。日本経済は、戦後なおも好景気が続いていたが、ここにいたってヨーロッパ列強が生産市場に完全復帰し、日本の輸出が一転不振となって余剰生産物が大量に発生、株価が半分から3分の1に大暴落した。4月から7月にかけては、株価暴落を受けて銀行の取り付け騒ぎが続出し、169行におよんだ。
大戦景気を通じて日本は債務国から債権国に転じたが、上記のように1919年(大正8年)以降は輸入超過となり、大戦景気で輸出が好調だった綿糸や生糸の相場も1920年(大正9年)には半値以下に暴落して打撃を受けた。これにより、21銀行が休業、紡績・製糸業は操業短縮を余儀なくされた。