ニホンハッカ
昭和に入り、それまで取り扱っていた農産物の価格低下に直面した北海道信用購買販売組合聯合会(現・ホクレン農業協同組合連合会)が、ハッカの安定的な高値買い付けを求める農家の要望を受け、民間業者に代わって取引に進出した。
北聯は1932年、ハッカ栽培が盛んだった遠軽村に「北見薄荷工場」の建設を計画したが、工場用地寄付に応じる形で野付牛町に予定地を変更。翌年工場が完成した。操業5年目の1938年の同工場取卸油は、当時の世界の生産量の7割を占めるまでに至ったが、日中戦争の激化に伴う国の統制強化で、大規模な減反を余儀なくされ、一時生産が途絶えた。
第二次世界大戦後は、北見市を中心に23市町村の農家が薄荷耕作組合を結成。朝鮮戦争の影響で米国向けの需要が増え、1950年頃から急速に作付面積が拡大した。1951年以降、収油量や芳香性の向上を目指し、北海道農業試験場遠軽試験地(遠軽町)で寒地品種8品種、岡山県農業試験場倉敷はっか分場(岡山県倉敷市)で暖地品種4品種が開発され、それぞれの地域で普及した。特に「ほくと」は、現在でも園芸店で販売されている。
やがてインドやブラジル産の安価なハッカに押されて、日本での生産は衰退。1960年代以降の合成ハッカ登場、1971年のハッカ輸入自由化でほぼ消滅した。