環境コミュニケーション研究
自然界や環境問題などに関するコミュニケーション現象を対象にする研究。「持続可能な社会の実現にどのようなメディアとコミュニケーションが必要か」を問う分野。従来は、環境ジャーナリズム(科学報道、公害報道、エネルギー報道ほか)、狭義の「環境コミュニケーション」とされる環境広告やCSR報告書、そして環境政策をめぐる言論(public discourse)、環境リスクに関する科学的論及び啓蒙活動などが主な対象だった。
効果研究では、個人の行動を変えるような直接的で強い効果の証明は困難とされる。例えば、意識への影響があった場合も、それが行動に移らないことが多い。その一方、NPOや市民によるキャンペーンの政治的な効果の事例もある(Cox 2012)。環境報道の研究では、温暖化のような抽象的で展開が遅い問題はニュース性(ニュース価値、news value)が低いと判断されトップニュースになりにくいこと、記者クラブ制や取材・報道現場の決まり(newsroom routines)がNPOや住民の声を取材しにくくしていることが明らかになっている(Hansen 2010)。また、人間動物関係メディア論では 欧米メディア(特に広告や娯楽メディア)が人間中心主義、個人主義や消費主義を再生産し強化していることに対して(Corbett 2006)、世界各地の先住民メディア(indigenous media)や日本のアニメ(特にスタジオジブリの作品)が描く「自然観」の方が持続可能な社会につながるとの論考がある(Stibbe 2012)。