奈良ドリームランド
千日土地興行(後の日本ドリーム観光、松尾國三代表)の手によって1961年7月1日に開業した。
1993年、ダイエーが日本ドリーム観光を吸収合併し、同グループの「ドリームパーク」が経営していたが、2005年11月に経営再建中のダイエーは非中核事業の整理の一環として「ドリームパーク」の経営権を不動産会社の「テンラッシュ」に譲渡した。
休園日は毎週火曜日(夏・冬・春休み期間は毎日営業)。しかし、2002年途中からは土曜・日曜・祝日のみの営業となり、平日は休園していた(夏・冬・春休み期間とその前後は毎日営業)。
なお、遊園地の収益としては末期でも夏季のプール営業だけで年間の営業が維持できるだけの集客力・収益力はあった。
のちの東京ディズニーランド建設の経緯で明らかになるように、ディズニー社の「ウォルト・ディズニー・イマジニアリング」がデザイン・設計を監督するパークのみが「ディズニーランド」であり、ノウハウ提供・一部での技術協力のみで作られたパークが「ディズニーランド」を名乗る事はできなかった。奈良ドリームランド側は「フランチャイズ契約交渉にはこぎ着けたが、フィー(契約料)で折り合わず破談になった」とのコメントを残しているが、米国ディズニー社側からは、契約料で破談になったと言う公式なアナウンスは無い。なお、開園に先立っての広告宣伝では「ディズニーランドの日本版」という表現を積極的に打ち出している。
日本人独自のパークを作ることを前提に協力したにもかかわらず、奈良ドリームランド側がディズニーランドを模倣し、外観が酷似しつつも技術水準の異なる遊園地を作ったことは、その後の日本版ディズニーランド誘致の大きな障害となったと言われている。東京ディズニーリゾートの運営会社であるオリエンタルランドの代表取締役会長(兼)CEOを務める加賀見俊夫は著書の中で、直接名称を挙げてはいないものの、生前のウォルト・ディズニーが奈良ドリームランドの写真を見て激怒し、「もう二度と日本人なんかと仕事するか! あいつらは絶対に信用しない!」と怒鳴り散らしたという。そうした経緯から米国ディズニー社は、京成電鉄・三井不動産による日本版ディズニーランド誘致交渉を完全拒否したため、日本版ディズニーランドの実現は非常に困難だったと述べている。