パシフィック・リーグ
1969年オフに発覚した八百長問題は、「黒い霧事件」として問題が拡大した。特に、4名が永久追放処分、2名が1年間活動停止等の処分を受けた西鉄ライオンズに致命的なダメージを与えただけでなく、パ・リーグ全体のイメージダウンともなった。西鉄は1972年にライオンズを中村長芳(当時福岡野球のオーナー)に譲渡し、太平洋クラブライオンズに改称し、球団経営から撤退した。さらに映画産業の衰退で球団を支える経営体力が無くなり、東京オリオンズの親会社だった大映(永田雅一→中村長芳)はロッテ(1969年~)へ、東映フライヤーズの親会社だった東映は日拓ホーム(1973年のみ)→日本ハムへ(1974年~) と、大手映画会社の球団譲渡が相次いだ。
更にロッテオリオンズに至っては大映倒産に伴い東京スタジアムが使用できなくなった為、本拠地を転々としなくてはならなくなった(ジプシー・ロッテを参照)。主に宮城球場(宮城県仙台市)を暫定本拠地とし、首都圏(後楽園・神宮・川崎など)でも主催試合を行った。特定の本拠地を持たない状況は1977年まで続いた。そんな状況下でも、かつて国鉄スワローズ・読売ジャイアンツで投手として活躍した金田正一監督の下、1974年にリーグ優勝、その年の日本シリーズでも巨人の10連覇を阻止した中日ドラゴンズを4勝2敗で破り、毎日オリオンズ以来24年ぶり2度目の日本一を果たした。
2020年から2021年にかけ、新型コロナウィルスの発生に伴い、各球場とも観客動員を大きく減らした運営を強いられた。特に2020年は6月19日まで開幕がずれ込んだ結果、120試合のみの開催で1953年以来67年ぶりの規模縮小、入場者数(206万人、昨対比▲82%)は草創期である1951年以来の少なさとなった。また、クライマックスシリーズが2020年は1stステージ(2位-3位戦)が中止となったほか、外国人選手の入国制限により、契約そのものが出来ない・契約できても来日や帰国が自由にできず、本人や家族のメンタルの問題で出場試合数を大きく減らす結果ともなった。厳しい状況を経たが、2022年4月にはロッテの佐々木朗希による13者連続奪三振と完全試合、また2023年春のWBCにおいてもパリーグ選手やMLB選手が、セの選手とともに大いに活躍して14年ぶりの世界一を達成し、日本国民に明るい話題を届けた。
このため、既に東京ドームを本拠地としていた日本ハムを含めると、6球団のうち実に4球団がドーム球場を本拠地とするようになった。これらの最新の球場は人気を集め、スター選手の登場との相乗効果により、1997年にはパ・リーグの観客動員数がセ・リーグの70%近くにまで増加した。
日本ハムファイターズは1988年に東京ドーム開業景気に恵まれ、パ・リーグ1位の観客動員数となるが、フロントは“ドーム景気”に依存してしまい、結果としてファンサービスやチームの補強策が消極的になった。西崎の後に、田中幸雄、岩本勉、小笠原道大など日本ハムを支える看板選手が登場、上田利治監督の指揮下でビッグバン打線を形成し、1996年や1998年には優勝目前に迫ったが、フロントの投手補強策が消極的だったツケもあり、終盤の失速にてV逸。結局東京ドーム最終年である2003年までの16年間で、一度もリーグ優勝ができなかった。
大阪近鉄バファローズも1997年に藤井寺球場から大阪ドームに本拠地を移転した。2001年に球団OBの梨田昌孝監督の下、タフィ・ローズや中村紀洋、北川博敏(この年に阪神から移籍)などの活躍で球団最後となる12年ぶり4度目のリーグ優勝 を果たしたものの、ドーム開業当時は周辺に本来の親会社である近鉄の駅がなく、近鉄沿線から孤立してしまったため、大阪ドーム元年である1997年をピークに、翌年以降は観客動員数が伸び悩んだ。また親会社の近鉄グループの経営難も追い打ちをかけ、オリックスとの球団合併に発展し、後に2004年のプロ野球再編問題を招くことになる。
その後セ・リーグ同様に通常の1シーズン制に戻して開催することとなったが、シーズンによっては独走で1位チームが優勝することもあり、前述のように試合の質を落とす懸念から2004年シーズンに上位3チームによるトーナメント方式のプレーオフ制度が導入された。このときは、第1ステージ勝ち上がりチームが日本シリーズに出場した場合、そのチームがリーグ優勝チームという扱いであった。
しかしこの制度に関しても、1位通過チームに対する第2ステージのアドバンテージ(2005年度までは1位チームと第1ステージ勝ち上がりチームのレギュラーシーズンのゲーム差が5ゲーム以上付いていた場合、1位チームに1勝分のアドバンテージが与えられる)の扱いや、2005年に「勝ってしまうと3位チームがプレーオフに出場できない」という事態が発生した(詳細はプレーオフ制度内の脚注参照)ことなどから、2006年度は以下のようにルールを改正した。
1位通過チームはゲーム差に関係なく、第2ステージのアドバンテージ1勝分を与える。
1位通過チームが複数同率で発生した場合でも第1ステージを行う。その場合、同率1位チームの当該チーム間のその年度の対戦成績の勝ち越しチーム(同数は前年度の順位を参考)を1位と見なし、2位扱いのチームと3位チームとで第1ステージを行うこととする。
また、第2ステージの第3・4戦は、第1ステージ勝ち上がりチームのホームスタジアムを使用して行うことにする。
その年はチームはAクラスとなる3位だった。
1969年に菓子メーカー・ロッテをスポンサーに迎えて業務提携し、「ロッテオリオンズ」に改称。1970年は前述の外国籍選手2名に加えて、山崎裕之・榎本喜八・有藤通世・池辺巌・木樽正明・小山正明などが活躍して、本拠地・東京スタジアムで10年ぶり3度目のリーグ優勝を決めた。その時、観客が次々とグラウンドになだれ込み、そのまま真っ先に永田を胴上げした。しかし、この年の日本シリーズではV9の真最中でセ・リーグ6連覇だった巨人に1勝4敗と敗れた。ロッテの本拠地・東京スタジアムでの巨人の日本一の胴上げとなった。
1971年に永田が経営していた大映が業績悪化のため、ロッテに経営権を譲渡した。しかし、大映は結局倒産する。関連子会社の東京スタジアムも累積赤字が約15億円にまで膨らみ、経営権は1972年に国際興業社主の小佐野賢治にの手に移った。その際、小佐野は経営不振を理由に単独企業での球場経営の継続は困難であると判断。球団と球場は一体であることが望ましいと考え、ロッテに対し球場の買い取りを要求。しかしながら、球団の年間観客数も頭打ちになっており、ロッテ側は費用対効果の面で難色を示し、賃借継続を要請して交渉は平行線を辿る。結局、11月22日の段階で交渉は事実上決裂。小佐野は「球場は廃業するので、来季以降は使用できない」とし、東京スタジアムは同年限りでの閉鎖が決まった。開場からわずか11年目のことだった。
1975年のシーズンから、指名打者制度(DH制)が採用されている。
1973年には2シーズン(前後期)制を採用。年間130試合(当時)のペナントレースを4-6月の前期ステージと7-9月の後期ステージ、それぞれ65試合ずつに分けることにして、前期・後期各ステージ優勝チームによる5戦3勝制の決勝戦(プレーオフ)で優勝を決める方式を取り入れた。それぞれのステージごとの優勝争い、そしてプレーオフと1年で3つのクライマックス(山場)を設けて観客動員の確保に努めようという考えである。
導入当初は概ね好評で観客動員が比較的よく入ったが、日程面での課題もあった(前期が終了しないうちに後期が始まってしまったため、後期終了後に前期の未消化試合をこなすことがしばしば見られた)。
1973年度のペナントレースは、雨天中止になった場合の予備日程を確保するという名目で、前期終了から後期の開幕まで約2週間ものインターバルを取ったことがあった。しかし日程が余りにも空きすぎるとして翌1974年からインターバルをなくした連続開催形式での日程に変更している。また従来の半分の試合数で優勝が決まってしまうため、結果として消化試合が増加する(更に極端な話、前期優勝したチームは後期全ての試合を消化試合に出来てしまう)という問題もあった。
1980年代に入ると極端に観客動員が減少してしまったため2シーズン制を行う意義が薄れたとして1982年度の大会を最後にそれを打ち切った。
なお、前後期制については1962年のオフにも「営業的にプラスが見込める」としてリーグ理事会で導入を検討したことがあったが、日程作成の困難を理由に見送りとなった。
低勝率罰金制度とは1953年にパシフィック・リーグ理事会総裁・永田雅一の考案した制度で、シーズン勝率が.350を割った球団から罰金500万円を徴収する制度である。
1954年に永田の球団である大映スターズが勝率.319で第1号となった。翌1955年にトンボユニオンズが勝率.300で第2号となった(これがきっかけでトンボ鉛筆は球団スポンサーを降り、翌年から球団名が高橋ユニオンズに戻った。)。
なお、この制度は1956年に廃止となった。