民間放送
しかし、コンテンツは衛星放送のサイマル放送が中心で、蓄積型放送にしてもめぼしいものもなく、NOTTVの独自性が生かせるものは少なかった。参入条件が緩和されてもマルチメディア放送への参入は続かず、NOTTVは赤字が累積し2016年6月末に放送終了した。
VHF-low帯(101.285714MHzまたは105.571429MHz)は、広域放送・県域放送をするものとされ、エフエム東京傘下のVIPが6広域圏と北海道 の基幹放送局提供事業者と、東京マルチメディア放送、北日本マルチメディア放送(東北広域圏と北海道を担当)、中日本マルチメディア放送、大阪マルチメディア放送、中国・四国マルチメディア放送、九州・沖縄マルチメディア放送の6社が認定基幹放送事業者となり実施。 i-dioの愛称で2016年3月1日より東京・大阪・福岡 、 7月1日より名古屋、 2018年(平成30年)5月1日より 宮城、 6月26日より広島、 2019年(平成31年)4月1日より札幌 と全部の放送対象地域で一応の開局を見た。
NOTTVに続きi-dioも赤字が累積したことがエフエム東京の粉飾決算により表面化、エフエム東京はi-dioの事業継続を断念し、2020年3月末に放送終了した。
中波放送・短波放送
1951年4月21日に、NHK以外で初めて次の16局に中波放送(AM放送)の予備免許が交付された。同年中の免許申請は74件、14件は却下。太字は翌52年に「火曜クラブ」こと地方民間放送共同制作協議会の結成会員となった社。
中部日本放送、新日本放送(中部日本放送と同日正午に本放送開始。現・毎日放送)の放送開始後、1956年(昭和31年)頃までに、多くのAM放送局が各地に設立され、放送を開始した。 最後の参入は1963年(昭和38年)の栃木放送と茨城放送である。 但し中継局の開局はNHKも含めて、現在も続いている。 中継局は近隣諸国の混信や都市部の難聴取対策としてFM波で開局することがある。FM補完中継局を参照。
同時期の1954年(昭和29年)には、世界で唯一の短波を使用する民間放送局「日本短波放送(略称「NSB」、愛称「ラジオたんぱ」)」(現・日経ラジオ社、略称「NRBC」、愛称「ラジオNIKKEI」)が放送を開始した。以前はNSB専用ラジオやNSBクリスタルを挿すことで専用ラジオとなる受信機が多数販売され、現在でもパナソニックとソニーがNSB専用通勤ラジオを販売している。
なお、中波放送の周波数間隔は1978年(昭和53年)11月23日にNHKともども従前の10kHzから9kHzになった。
放送法の全面改正後は地上基幹放送の一種とされる。
FM放送
学校法人東海大学が1960年(昭和35年)に開局した超短波放送(FM放送)実用化試験局「FM東海」が嚆矢である。