本土決戦
『帝國陸海軍作戦計画大網』の方針に則り、本土防衛戦での諜報戦、秘密戦、遊撃戦、細菌戦に備え、陸軍中野学校の群馬移転、および登戸研究所の長野移転が行われた。
当初、大本営は本土での地上戦を想定していなかったが、絶対国防圏が破綻し、本土防衛戦を一から考慮せざるを得ない状況となった。 第一に国体護持が最優先課題であったため、1944年1月ごろから大本営の転進計画(松代大本営建設)が秘密裏に進められた。 1944年7月20日、参謀総長は『本土沿岸築城実施要綱』を示し、連合国軍の上陸に備え、九十九里浜や鹿島灘、八戸に陣地構築を命じた。また、関東防衛のための大本営直属部隊として第36軍が編成された。 1944年7月24日、大本営は『陸海軍爾後ノ作戦大綱』を定し、フィリピン、千島列島、本土、台湾の4方面で、連合国軍の侵攻を想定した迎撃作戦の準備を命じた(捷号作戦)。 その約1カ月後にフィリピンに米軍が侵攻。これに対し大本営はフィリピンを死守すべく捷一号作戦を発動したが、逆にレイテ沖海戦で連合艦隊が壊滅する大敗を喫し、日本は海上作戦能力を事実上喪失した。
その結果をうけ、大本営は本格的に本土防衛計画に迫られることになった。
本土決戦(ほんどけっせん、旧字体: 本土決戰)とは、第二次世界大戦(太平洋戦争)において想定された日本本土への連合軍陸上戦闘に対する日本側の呼称である。
アメリカ軍とイギリス軍、フランス軍を中心とした連合国軍は1945年秋以降に「ダウンフォール作戦」として実施を予定し、日本軍は全てを決するという意味で「決号作戦」と称する防衛作戦を計画していた。しかし、1945年(昭和20年)8月に日本がポツダム宣言を受諾して降伏したため、本土決戦は行われることがなかった。