フランスの歴史
1848年の二月革命によって、ラマルティーヌが首班となり、機械工のアルベール、社会主義者のルイ・ブランなどが入閣した臨時政府が成立する。臨時政府は、政治犯の死刑の廃止、身体刑の廃止、奴隷制の廃止、表現の自由化といった自由主義的な政策を矢継ぎ早に決定した。また社会主義者たちが入閣していた背景から、社会政策の分野においても、労働下請け制が禁止され、労働時間もパリで11時間から10時間へ、地方でも12時間から11時間へと短縮された。選挙制度においても、制限選挙から普通選挙となり、21歳以上の全ての男性に投票権が与えられた。この国政選挙を男性限定とはいえ、直接普通選挙で行うことは、事実上、世界初の試みであった。
この段階ではラマルティーヌを中心とするブルジョワ共和派と、ルイ・ブランなどに代表される社会主義者の連携が図られていた。しかし、国立作業場など諸政策をめぐって対立が深まり、1848年の4月総選挙において社会主義者が大敗したことを受けて、国立作業場が閉鎖された。これに反発したパリの労働者が六月蜂起を起こしたが、カヴェニャック将軍によって鎮圧された。この一件は、これまで革命の担い手であったブルジョワジーに、社会主義革命への恐怖を抱かせた。
フランスの歴史(フランスのれきし、フランス語: Histoire de France)では、現在のフランス共和国の領土を構成する西ヨーロッパの領域の歴史を取り扱う。有史以前、古代ローマ帝国による支配、中世のフランク王国の建国と分裂、そしてフランス王国の成立と発展からフランス革命以降より現在の第5共和政に至る歴史である。
1661年、ルイ14世を補佐していた宰相マザランが死去し、ルイ14世の親政が始まった。さらなるブルボン家の勢力拡大を図ったため、一層の財政充実がもとめられ、財務長官のコルベールがその任にあたった。彼は、休眠中であったフランス東インド会社を再建させ、王立特権マニュファクチュアを通じて国内産業の育成を図るなど、重商主義政策を推進した。一方で対外政策としては、ネーデルラント継承戦争に見られるように、相次いで領土拡大戦争を起こした。
当初、イングランドのステュアート朝(革命中に王族を保護していた)と友好的だったため、英仏の王朝的関係は良好(英議会とは不仲)であったが、ネーデルラント継承戦争のさなか、名誉革命によってオランダ総督・オラニエ公ウィレム3世がイングランド王ウィリアム3世として即位してしまったため、対英関係は悪化した。
ライン川流域のプファルツに対して起こしたアウクスブルク同盟戦争(プファルツ継承戦争)でも、国際的な対ブルボン家包囲網が形成されるなど、覇権を追い求めるルイ14世はヨーロッパにおける外交的孤立を余儀なくされていった。スペイン・ハプスブルク朝の断絶に乗じて起こしたスペイン継承戦争では、ユトレヒト条約でスペイン・ブルボン朝の王位を承認させるという成果を得たものの、北米大陸でアカディア郡、ハドソン湾などの領土を喪失したことや、イギリスにスペイン・ブルボン家のアメリカ大陸領におけるアシエント権(奴隷貿易独占権)を認めるなど打撃も大きかった。
また軍需産業の生産を上げるために、勤務時間の延長を狙いとしたマータイム制を導入された。さらに、徴兵された男性労働者に代わって女性が銃後の職場へ進出し、電車の運転や砲弾作り、農村では種蒔きや収穫などの力仕事を受け持つようになった。
1916年2月21日から始まるヴェルダンの戦いでは、迎え撃った第2軍司令官フィリップ・ペタンによる補給システムの改善などによって同盟軍の攻勢を防ぐことに成功したが、フランス軍の死傷者も甚大な数に上った。いつ終わるか知らない戦争は兵士達の間で士気を低下させ、1917年4月16日のニヴェル攻勢ではフランス軍反乱が発生した。またロシアで発生した2月革命は厭戦気分に追い打ちをかけ、全国的なストライキを誘発し、社会主義者たちの離反を受けた神聖連合は崩壊した。
11月にはロシアで十月革命が起こり、国内世論は講和か継戦かで分かれ、それをめぐってポワンカレ内閣は倒れた。ポワンカレは、個人的にそりが合わなかったものの継戦派であったクレマンソーを首相に据えた。クレマンソーが就任演説で呼びかけた戦争遂行と対独復讐は人気を呼び、議会の信任を得たことによって一度は崩れかけたフランスの戦争遂行への世論を回復した。
1918年、ドイツの春季攻勢を防衛したフランス軍は、9月26日にイギリス軍と、前年に参戦したアメリカ軍とともに大攻勢を開始した。10月5日にはドイツ軍の守りの要となっていたヒンデンブルク線を突破した。
11月3日、キール軍港での水兵の反乱に端を発するドイツ革命が勃発。
そうした背景から1888年にパナマ会社はフランス各紙に金を撒き、好意的な事業報告を出させ、さらに議員を買収し、宝くじ付き社債の発行に必要な上下両院の承認を取り付けた。しかしブーランジェ運動のピークが去ったばかりの1889年2月、パナマ会社は破産宣告を受け、総額14億フランの損失を計上し、85万人の小株主に打撃を与えた。歴代の内閣はこの事件を隠し続け、共和派議員は受け取った賄賂を、ブーランジェ派の弾圧のための資金とした。こうした隠蔽は1892年にブーランジェ派の運動家によって暴露され、当時の内閣であったエミール・ルベー(英語版)内閣は崩壊し、クレマンソーといった急進派の政治家も政界を追われた。
1889年にドイツでビスマルクが失脚し、独露再保障条約の更新が停止し、ヴィルヘルム2世による対外政策は独露関係を悪化させていた。そうした背景から、フランスを長年封じ込めていたビスマルク体制が崩壊し、フランスはロシアと接近して、1894年には露仏同盟が結ばれた。こうした緊迫した国際情勢の中で、ドイツは大使館付武官マクシミリアン・フォン・シュヴァルツコッペン(フランス語版)の指揮のもと、フランスへの諜報活動を行なっていた。これらはフランス陸軍砲兵部隊に関する諜報文書が発見され、フランス将校団の中にスパイが一人活動していることが発覚した。新聞社はスパイとユダヤ人とを結びつけ、反ユダヤ主義を煽った。こうした煽りを受け、砲兵将校でたまたまユダヤ人であったアルフレド・ドレフュスが軍事機密を渡したとして、確固たる証拠もないまま有罪判決を受け、軍籍を剥奪した上で、南米ギニアの監獄島への流刑処分となった。
1880年代後半から1890年代にかけて、ブーランジェ将軍事件とドレフュス事件といった第三共和政にとって、5月16日事件に次ぐ大きな政治的危機に陥る。
1886年に陸軍大臣に就任した軍人ジョルジュ・ブーランジェは、軍隊の共和主義化・民営化を図り、また炭鉱でのストライキの参加者に対して共感を示したり、ドイツとの国境紛争に対して強硬姿勢を貫くなどは国内の対独復讐主義を再燃させ、国民からの人気を集めた。こうした人気を危険視した政府は、彼を地方へと左遷させるが、こうした対応がかえって国民の反感を呼んだ。1888年にはブーランジェは各地の補欠選挙位立候補し、当選しては辞退するというやり方を繰り返した。こうした運動は1889年1月のパリ補欠選挙で共和派の統一候補を大差で下したことで最高潮となり、興奮した群衆はブーランジェによるクーデターを待望したが、あくまで合法的な政権奪取をこだわっていたことから、クーデターの号令をかけることを躊躇い、ついには愛人ボヌマン夫人の元へと帰ってしまった。このクーデターの延期は彼の人気を大きく失墜させ、運動は沈静化した。政府はただちにブーランジェを国家安寧に対する罪で起訴するが、ブーランジェはベルギーに亡命し、1891年にピストル自殺を遂げた。
ブーランジェ事件に並行して進行していた政治的危機にパナマ運河疑獄が挙げられる。パナマ運河事件はスエズ運河建設事業を指導したフェルディナン・ド・レセップスによるパナマ運河建設事業が当初の予想に反して困難を極め、経営難に陥っていた。