日米開戦
日本経済の中心を担う自動車産業の攻勢によりアメリカ国内を走る日本車は人気を博し、日本の財閥はアメリカと対等な力を持つようになった。しかしそんな中で、日本車の自動車事故により幼い子供が亡くなってしまう。事故により日本車の燃料タンクに不具合が見つかったが、事前にアメリカのベンチャー企業が改良型の燃料タンクを日本に売り込んでいたのに、日本の自動車メーカーが採用を拒否したことが明らかになった。これらの事実がアメリカ議会で暴露され報道されるとアメリカ世論は反日感情に湧きかえり、低く抑えられていた日本の関税をアメリカの関税と同率に定める貿易改革法がアメリカ議会で成立する。これにより輸出が滞った日本経済は打撃を受けた。
そのため、日本政府を操る矢俣は日本経済を守るために武力行使を行うことを決めた。日本は中華人民共和国とインドと共に、「新大東亜共栄圏」を復活させ、その資源確保のためにシベリアへ進出する。これはアジア太平洋地域におけるアメリカの影響力を縮小させるものであった。また、旧ソビエト連邦のICBMであるR-36Mを入手し、極秘に核兵器を開発配備し、軍事的・経済的攻撃をアメリカにしかけた。
日米海軍合同演習の際にアメリカ海軍に対して海上自衛隊のこんごう型護衛艦及びくろしおが攻撃し、航空母艦及び潜水艦を戦闘不能にするとともに、アメリカの株式市場を崩壊させる画策を図った。