生没年不詳
近代以前の歴史上のある人物の伝記を記す際、生没年を確定する上でもっとも望ましいものは、同時代に記された行政上・宗教上の記録や、同時代人の日記・書簡などである。
誕生年、より詳しくは誕生日を特定するためには、近代の出生届に相当する出生に関する公的な記録が上げられる。たとえば、中世ヨーロッパのキリスト教においては、新生児に対する洗礼が行われたため、教会に保存された洗礼記録によって誕生年を確定することができる。出生に関する記録が残っていない場合でも、ある年代における年齢が判明すれば、生年が逆算できる。行政上の文書(人別帳など)や死亡時の記録(過去帳や埋葬記録など)は有力な手がかりである。
それらの史料が残されていない場合には、後世に編纂された歴史書、家譜や伝記などの記述をもとに記述されたり、断片的な記録を繋ぎ合わせて活動年代を推測したりする。生没年という基礎的な事実の確定する上でも、伝聞者による誤伝や、なんらかの目的(子孫による先祖の顕彰・正当化など)による家譜の粉飾記載、後世の創作の混入を疑う必要もあり、史料批判が求められる。史料の検討の結果、生没年が大幅に書き換えられることもある。たとえば、北条早雲の生年をめぐっては従来の通説よりも24年繰り下がる可能性も指摘されている。
近代以降の社会では、出生届・死亡届など個人を特定する社会制度が整備されるようになった。また、履歴書などの文書が書き残されるようになり、著名人の個人情報を伝えるマスメディアも発達した。しかし、生前に公開していた生まれ年と実際の生まれ年が異なっていることが死後に明らかにされた手塚治虫のような事例もある。
現代では、その経歴に関心が寄せられるような人物の生没年が明らかにされないままであるということは少ない。ただし行方不明になった場合、没年を確定することができないことがある(例:辻政信、阿部定)。 また、個人の生没年が公的機関に記録されることと、その情報が公知されるかどうかは別の問題である。社会的な活動などから遠ざかって注目を集めなくなった人物や、いわゆる「一般人」は、改めて調査が行われない限りは社会にとって「生没年不詳」の人物である。とくに書籍などの著者権者の没年は、著作権との関係で問題となる。図書館などの手によって調査が行われることがあるが、著作権者の消息がつかめずに権利の所在が不明な著作物となることがある。