ビデオリサーチ
電通社長吉田秀雄が放送局や広告主などに呼び掛けて設立に動いた。背景としては、エーシーニールセン(ニールセン)が機械式の世帯視聴率調査を開始する中で、外国資本に視聴率調査をゆだねることへの警戒感があったが、広告代理店やテレビ局自らが、視聴率調査をすることへの危険性も当初から指摘されていた。
『テレビ視聴率日報』(通称:日報)というレポートを調査翌日の午前9時に発行しており、最新の視聴率データをテレビ局や広告代理店のクライアント(顧客)に提供している。
日報には、番組平均世帯視聴率、前四週平均世帯視聴率、終了時世帯視聴率、前四週終了時世帯視聴率、番組視聴占拠率などのデータが記載されている。
その他詳細な視聴率データは、『テレビ視聴率速報』(日報の確定版)や『テレビ視聴率週報』(1週間分の毎分、5分、15分、30分平均視聴率と、時間区分別視聴率をウェブページで提供)に記載され提供されている。
テレビ視聴率調査のほかにも、調査員による面接調査やアンケート調査、街頭調査などを用いて、テレビ・ラジオ番組に関する様々な調査も行っている。