博多高校剣道部自殺事件
女子生徒の死から約半年後、2人の男性顧問は離職した。
当初女子生徒の母親は自分の影響で女子生徒が剣道を始めたこともあり、娘の自殺の原因を「自分が剣道をしていたせい」と自らを責めていたが、「悪いのは剣道じゃなくて、博多高校の部活の場が悪い」と考えるに至ったという。
2021年7月、女子生徒の母親ら遺族は剣道部の不適切な指導を日本スポーツ振興センターに訴え、同センターは自殺の原因が顧問による不適切な指導にあることを認定。遺族に見舞金を支給した。
2022年3月、女子生徒の母親は損害賠償を求め学校側を提訴することを決め、学校側にその意向を伝えた。学校側は同年10月に顧問の不適切な指導を認めて遺族に謝罪し、同月25日に学校側が剣道部の不適切な指導が自殺の原因であることを認めて遺族に謝罪と賠償金の支払いをすること、再発防止策を行うことで合意した。合意した再発防止策には、毎年教職員や運動部の生徒に本事案を伝える、部活動の指導方法を年に1回検証することなどが織り込まれた。この合意について女子生徒の母親は「和解ではあるが許すことはできない」と述べた。
東京新聞の社説ではこの事件を取り上げて、文部科学省が策定した部活動のガイドラインは現場には浸透しきっていないと批判。教育上には体罰はもっての外で、言動が若い心を傷つけ、精神的に追い詰めるという意識に欠けているとする。部活動ではカリスマ的な指導者が存在して口出しできないことや、保護者に厳しい指導を望まれることもあるが、力頼みの指導では子供の健やかな成長は望めず、不適切な指導を目撃したら通報できる窓口の設置が必要であると述べられた。