日本におけるリース
エヌディーリース・システム(日本道路)
ACSリース(イオンフィナンシャルサービス)
鹿島リース(鹿島建設)
JTビジネスコム(日本たばこ産業)
ジェックビジネス(JECC)
大和リース(大和ハウス工業)
東京ガスリース(東京ガス)
中道リース(中道機械)
リコーリース(リコー)
三菱HCキャピタル(三菱UFJフィナンシャル・グループ、三菱商事) グループ - 首都圏リース(りそなホールディングス20.26%出資)、積水リース、ディー・エフ・エル・リース(りそなホールディングス20%出資)、日医リース、日立キャピタルNBL、北海道リース、三菱電機クレジット(三菱電機45%出資) 資本参加している地銀系リース会社 - 愛銀リース(愛知銀行系)、あおぎんリース(青森銀行系)、第四リース(第四北越銀行系)
東銀リース(三菱UFJフィナンシャル・グループ)
芙蓉総合リース(みずほフィナンシャルグループ) 資本参加している地銀系リース会社 - 四銀総合リース(四国銀行系)、千葉総合リース(千葉興業銀行系)、肥銀リース(肥後銀行系)
みずほリース(みずほフィナンシャルグループ) グループ - みずほ東芝リース(東芝10%出資)、みずほ丸紅リース(丸紅50%出資)
昭和リース(新生銀行)
三井住友トラスト・パナソニックファイナンス(三井住友信託銀行)
リースメリットを記載した後、「但し」という形でデメリットを記載する。
費用の平準化が可能費用の平準化が可能(計算条件はリンク先に記載) 物件を購入した場合の減価償却は主に定率法である為、物件導入当初の費用計上額が多くなるが、リースの場合毎年一定額である為、物件導入当初の費用計上額が少なくなり、黒字計上しやすくなる。リース期間を伸ばせば伸ばす程効果が大きくなる。右図で見れば、1年目~3年目までは購入した場合の費用計上額(青色)が大きいことがわかる。対してリースはリース期間満了の8年目まで一定の費用負担が続き、将来にわたっての費用負担額が分かりやすい。但し、逆に大幅に黒字計上できている企業の場合は、損金計上額が少なくなることで法人税を多く納付することになる為、購入して自社で減価償却した方が良い。
早期の費用化が可能早期の費用化が可能(計算条件はリンク先に記載) 上述の内容と反するようだが並立する。リースの場合耐用年数よりも短い期間でリース期間を組むことが出来る為、購入するより早く費用化が可能である。例えば右図のように、飲食店業用設備の耐用年数は8年である為、購入した場合は8年間かけて費用化する必要があるが、リースの場合最短5年で全額費用化が可能である(オペレーティング・リースの場合はさらに短くすることも可能)。