チャーティズム
一方、第一次改正で選挙権を得た中産階級の体制化はかなり進んでいて、議会がチャーティズムの挑戦に対して十分対処することができたこともチャーティストが敗北した理由の一端であろう。1850年代末以降、グラッドストンの自由主義が大衆運動のあり方を決定していく。
チャーティストと競合してきたブライトなどの急進主義者たちは、革命を回避しながらも労働者階級と連携を強めて、社会主義なき民主主義の実現を目指した。この立場は第二次選挙法改正運動に極めて大きな影響を与え、1860年代、労働者階級から登場した「成人男子選挙権協会」とその後継団体「改革連盟」は、反社会主義の方向からより積極的で急進的な選挙法の改正を要求していく。改革連盟は自由党に迎合的な組織で、その運動はチャーティズムの精神とは全く正反対のものであった。(「ロンドン労働者協会」(1866年)は例外的で、ロバート・ハートウェルというチャーティスト派のジャーナリストが設立者ジョージ・ポッター(英語版)を支え『ビー・ハイブ』(英語版)を発行していたし、アーネスト・ジョーンズは自由党迎合の姿勢に反発して一時離脱するが、改革連盟の執行委員の一人として運動に参加していた。チャーティズムと第二次選挙法改正運動の共存も一部に見られる)。選挙権拡大の政治的動機も人権思想ではなく社会への貢献を重視する特権主義の発想が原点であったが、そのことがむしろグラッドストンの信頼につながり、チャーティストにできなかったこと、すなわち熟練労働者の選挙権獲得を実現し、不合理な労働条件の改善や労働法の整備など社会改革分野での成果も次々と達成していった。改革連盟の指導者たちは、チャーティストよりもはるかにまともで「立派な人間」(Respectable Man)であるという議会指導者に認識されたことで成功を収めたと見て良いだろう。
1848年後半「全国憲章協会」は政府の弾圧のために空洞化し、チャーティスト諸派の分立状態が進行した。
ラヴェットをはじめ穏健派は「人民連盟」を組織し、リチャード・コブデンやジョン・ブライトなどのブルジョア急進主義に基づく改革運動との提携を試みた。また、ヘザリントンやトマス・クーパー(英語版)は「人民憲章協会」をつくる。オウエン主義者との提携の後「社会改革連盟」を樹立した。彼らは労働者階級のみで推進する古典的なチャーティズムから離れていたのである。急進派オブライエンの「全国改革連盟」は、成人男子選挙権の獲得のみならず、救貧法改革、税制改革を要求する政治改革運動に取り組む。共産村の建設や土地・鉱山・漁業権国有化運動、通貨改革運動など「社会改革」にも積極的に携わった。一方、より急進的なハーニーは「人民主権」の確立と万国のプロレタリアートの連帯を呼びかけた。『レッド・リパブリカン』(英語版)を発行、運動の再統一の必要性を高めていった。1850年、同紙はマルクスの『共産党宣言』を掲載している。もはや、チャーティスト運動の一部はマルクス主義へと合流していたのである。
1850年、「民主主義者会議」を開催、チャーティスト各派が集結した。統一目標として万国の労働者の連帯・全資本の共有・人民憲章・労働全収権の獲得が掲げられた。
1842年8月16日、マンチェスターと北部のランカシャー地方プレストンで暴動が発生した。
賃金カットに反対する労働者が元の賃金への復帰を求めて手当たり次第に工場の蒸気機関のプラグを引き抜いて工場の操業を妨害し始めたのである。これが点火栓抜き暴動(英語版)と呼ばれる騒擾で、初期のラッダイト運動のような様相を呈した。また、群衆は駆けつけた警官隊に投石を加えてしだいに乱闘に発展した。群衆は騒擾の勢いを借りてあちこちで人々を勧誘し雪だるま式に膨れ上がっていく。最低賃金法などこの時代にはなかった。賃金は市場原理に任せて雇用主にほしいまま、経営に理性や良心はなかったのである。ある婦人の一団は「私たちには帰る家もない。殺すなら殺せ」と叫んだという。暴動の原因にチャーティズムの思想は無関係であったが、怒れる群衆はとうとう賃上げ要求の旗印として「人民憲章」の法制化を要求しはじめたのである。警官との激しい応酬の後、暴動法のもと警官が発砲して悲劇が生じた。人々は瞬く間に四散していった。多数負傷が発生した上に、支援に当たったチャーティスト指導者4名が死亡し、他の多くがオーストラリアへの流刑に処されている。この闘争は労働者が雇用者の条件を受け入れて職場に復帰しはじめて沈静化するが、現地に据えられた像が示すように、人々の心には深い傷が残された。
1840年、無数の勢力を統合するべしという獄中指導者の構想を受け、全国憲章協会 (National Charter Association) が創設される。これまでの同志会的連合を改め、期日ごとに会費を支払う一般会員の上に、地区会や支部会などが置かれ、最終的に中央執行員会が設置される党的な集権体制をとった。また、同時に「次なる策」論争で中産階級急進派は既に脱落しており、4万人の労働者会員を持つ政治勢力に純化していた。一方、ラヴェットは『人民憲章』の実現のためには労働者が知性や道徳性を改善せねばならないと考え、まずは労働者の教育を充実させることが重要であると見地から「人民向上国民協会」(英語版)(以下、国民協会と略記)を設立した。中産階級の協力を前提とした階級協調の立場をとって、主に教育活動や平和的なデモ活動に専念するべきと説いた。
そんな中、オコナーが解放された。オコナーは「自由のライオン」、「憲章のチャンピオン」と讃えられ、憲章協会の頂点に立っていた。かつてのコンベンションは名を「ナショナル・コンベンション」に変え、完全にオコナー的な暴力派の影響下に入っていた。かれらは危機的な恐慌下で苦しむ人々の支持を背景に再び「国民請願」を実施する計画を立てる。1840年5月2日、331万もの署名による請願は急進派議員トマス・ダンカンの手で庶民院に提出されたが、自由党のジョン・ラッセルやトマス・マコーリーの反対演説により、まもなく287対49で否決された。