PHS
電話機は携帯電話と異なり、次の3つの基本動作モードがある。通常PHSという場合は「公衆モード」を指す。なお、2003年頃以降発売された端末では「自営モード」「トランシーバーモード」の動作モードの一部または全部を持たないものが主流になっていた。
公衆モード:PHS事業者の基地局と接続するモード。
自営モード:コードレス電話の子機として使用するモード。企業における内線電話システムとして多数の自営基地局を設置して使用する場合が多い。 NTTパーソナルプロトコル アステル松下プロトコル α-PHS 自営第2版 自営第3版 家庭第2版
トランシーバーモード:予め登録された2台の電話機同士で、公衆基地局やコードレス親機を経由せずに直接通話ができるもの。いわゆるトランシーバーのように送話と受話を交互に行う単信方式ではなく、通常の電話と同じく、同時に送受話できる(複信方式)。なお、トランシーバーモードの方式には、共通のコードレス親機に登録が必要なものと、不要なものがある。登録不要の方式はグループモードと呼ばれ、トランシーバー通話のほかに、電話帳転送なども可能である。
端末によっては、上記3モードのうちの一部または全部を同時に(モード切替をせずに)待ち受けできる物もある。
PHSは規格に互換性があるため、たとえばA事業者用のPHS端末をB事業者の公衆PHSサービスに登録して利用するといったことも原則は可能であった。
音声端末低迷への抜本的な打開策として、高速な通信速度を生かしたデータ通信を前面に打ち出し、携帯電話(第2世代PDC式)との差別化を図る方針に切り替えた。
1997年4月、各社がPIAFS回線交換方式により、最大通信速度(理論値)32Kbps(実効理論値29.2Kbps)で開始。続いてその後、各社とも64Kbps(PIAFS、実効理論値58.4Kbps)サービスを開始した。
2000年に入り、定額制モバイルデータ通信サービスとして、旧:アステルグループの各サービス(北海道「定額ダイヤルアップ接続サービス」、北陸・四国「ねっとホーダイ」、東北「おトーク・どっと・ネット」、関西「eo64エア」、中国「MEGA EGG 64」)、DDIポケットの「Air H"(現:AIR-EDGE)」やNTTドコモの「@FreeD」、などのサービスが各事業者により開始され、モバイル通信分野で利用が増加した。音声端末単体でもインターネット接続可能な端末が、アステルのドットiを皮切りにして、NTTドコモの「ブラウザホン」、DDIポケットの「Air H" フォン(現:AIR-EDGE PHONE)」などの登場を見た。
DDIポケットは、他社へのPHS網の再販事業(仮想移動体通信事業者=MVNO)に乗り出し、日本通信など他社にデータ通信用として自社PHS網を再販した。
それでもなお、音声通話ユーザによる解約を主としたPHS全体契約数の減少には太刀打ちできず、2004年中に契約総数500万台を割ることとなった。
後に、タイの「Asia Wireless Communication」(true)や、ベトナムの「Hanoi Telecommunications」(VNPT)との間でも開始。
2004年 - アステル北海道・北陸、関西・中国(後2者は音声のみ)が事業を停止。全国ローミングも停止し、アステルグループはこの時点で事実上崩壊。DDIポケット、新会社へ移行されKDDIグループから離脱。
2005年 1月25日 - アステル沖縄、ウィルコム沖縄へ事業譲渡。 2月2日 - DDIポケットはウィルコムへ社名変更。AirH"もAIR-EDGEへ名称変更。 2月28日 - NTTドコモ、ドコモPHS事業の将来的なサービス停止、及び2005年4月30日に新規受付を終了することを正式発表。 4月20日 - 鷹山(アステル東京)、新規受付を終了 5月1日 - ウィルコム・ウィルコム沖縄、音声通話定額制サービス「ウィルコム定額プラン」を開始。 5月26日 - アステル四国が事業を停止。 5月27日 - アステル中部が事業を停止。 7月28日 - アステル東北が新規受付終了。アステルグループの音声PHSサービスは新規受付が全て終了となる。 10月27日 - J:COMが2006年3月1日からウィルコムと提携して、MVNOとしてPHS事業に参入すると発表。 11月30日 - アステル東京が音声サービスを停止。
2006年 1月31日 - NTTドコモが2007年秋頃にPHSサービス終了予定と発表。 2月23日 - ウィルコム・ウィルコム沖縄、高度化PHS「W-OAM」を開始。 6月30日 - アステル東京がテレメトリングサービス・児童見守りサービスを停止。これにより、アステル東京の事業は停止となった。