柴田敬
次に、賃金財生産に新技術が採用され、投入係数がa11', a12’に変化するとすれば、
(7) a11'p + a12' < a11p + a12
となる。したがって、新技術投入後の価格p’と利潤率r’は、
(8) 1 = ( 1 + r’ ) (a11'p' + a12’ )
(9) p’ = ( 1 + r’ ) (a21p' + a22 )
により決定される。 (6)と(9)を比較すると、
(10) p [1 / (1 + r ) - a21] = p’ [1/ (1 + r’ ) - a21]
となり、r’ > rならば、p’ > p であり、r’ < r ならば、p’ < pと、利潤率と技術不変の生産財の価格とは同方向に動く。
次に、(5)と(8)を比較して(7)を考慮すると、
(11) (1 + r )(a11'p + a12’ ) < (1 + r’ )(a11’p’ + a12’)
となるから、もしr’ < rならば、p’ > pと、利潤率と価格が逆方向に動かなければならないが、それは(10)と矛盾する。したがって、r’ > rでなければならない。
生産財の生産部門に生産費を低下させるような新技術が導入される場合でも同様に利潤率が上昇する。また置塩信雄は、n部門でも同様であることを証明したので、ここに生産費を低下させる技術の導入は、マルクスの期待(利潤率低下の法則)に反して、利潤率をかならず上昇させることが明らかになった。