三光作戦
貝塚茂樹は、「三光政策」を「ゼークトにより蔣介石軍がとった、ソヴェート地区の壮丁をみなごろしにする殺光、住家を焼きつくす焼光、食料を略奪しつくす搶光」としている。第五次囲剿戦(中国語版)で、国府軍は、「政治七分、軍事三分」という力配分による長期政策と堡塁形式を主軸とした占領政策に変更し、敵対住民に対して「三光政策 (殺光・焼光・搶光)」いう徹底的な弾圧策を採用した、という。中国共産党側の研究によれば、国民党側はソビエト区に対して「殺し尽くし、焼き尽くし、奪い尽くし」の三光政策を行った、という。
三光作戦は、延安で発行された『解放日報(中国語版)』の1941年7月7日、9月25日などで使用例があるという(当時の『解放日報』は、中国共産党の博古が責任者を務めていた)。日本では撫順戦犯管理所等に収容され、後に解放された中国帰還者連絡会が1957年(昭和32年)にカッパブックスから出版した『三光』から、この「三光作戦」という呼称が広がった姫田光義によると、日本側が実施した三光作戦に相当する行動は山海関から河北省北部に至る約千キロの万里の長城沿いに、中国人を強制追放し居住を禁じた「無住地区」、さらに耕作も禁じた「無住禁策地区」を作ると同時に、住人を一か所に集中して居住させる「集家工作」を行う事で八路軍を中心とする抗日運動を抹殺し、北京周辺の防衛をも確保しようとした諸政策を意味するという。