ヨーロッパ中心主義
日本の近代化の過程は、他の非欧米文明圏とは大いに異なっていた。日本は直接欧州列強の支配下に入らなかったにもかかわらず、欧州文明を急速に大々的に取り入れ、欧州諸国と並ぶ列強の一員となった。しかしこれは反面日本の自己植民地化を強く推し進める結果となり、本来は自文化と対立的な欧州至上主義を内部に抱え込む矛盾を招くことになる。近代日本の知識人たちは欧州文明を至上とする考えを受け入れながらも、天皇制を自国の独自性の中心に据えることでこの矛盾を回避しようとした。
第一次世界大戦後から第二次世界大戦開戦前の戦間期において、日本の中上流階級の人々の文化はかなりの程度欧州化する。日本でもアメリカ合衆国の大衆文化の浸透が進み、モダニズムが知識人の支持を得、またロシア革命を契機に共産主義の浸透が進むといった動きは、当時の世界的な文化動向とも一致したものであった。一方でその反動として民族主義・国粋主義ないし反近代主義の思潮も活発であり、日本の古典文化を再評価する動きも常に存在していた。
極端な欧米崇拝と極端な国粋主義の矛盾は解決できないまま、「第1位は西洋だが、自分たちは第2位」という卑屈な自己意識となり、他のアジア諸国など非西洋への蔑視感情につながる一方、大アジア主義のようなさらに矛盾した思想も生まれ、結局第二次大戦による破綻を迎える。
つまり、産業資本主義の背景として重要なのは、封建主義における差異ではなく、ブルジョワジーによる功績の差である。また、国家や法制度の東西文明の違いについては、フランソワ・ベルニエらの旅行者によって誇張されすぎており、モンテスキューやヘーゲルもそうした旅行記に基づいて判断している。アジアの帝国では、国家の力は強かったが、小作農の自立性もあり、都市のブルジョワジーは貴族としてすら自立できたし、商法などの法制度も整備され、政治的代表性もある程度具わっており、マルクスらが主張したほど、こうした制度の差異は対照的ではなかった。
グッディによれば、ヨーロッパの産業主義の特異性が長い歴史や精神構造にあると彼らが仮定したうえで西洋の優位性を探究しても、実際に彼らが選び出した特徴は西欧独自ではないし、素因としての役割も不明確で、民族中心主義的な響きを伴う。産業化を、知識体系の成長や、消費財を製造するインドや中国との競争、海外貿易、略奪、地方の原産業化によって蓄積した資本の結果だと解釈すれば、初期の政治的法的システムに執着して述べる必要はうすまり、あるいは、こうした状況から商法や、政治的な調整がなされると解釈することも可能であり、つまり、ヨーロッパの過去にのみ進歩的発展が特徴的にみられるという考えは、誤っているとグッディはいう。