医療対話推進者
2012年度の中医協において、厚生労働省が、愛媛県医師会、全国社会保険協会連合会(現地域医療推進機構)などで養成・配置されていた医療メディエーターの成果および組織体制の資料に基いて、こうした人材を配置している場合に診療報酬加算を行うことを提案し、最終的に「患者サポート体制充実加算」として認められるに至った。また、その成果は順調に表れている。
その後、業務指針・研修指針も整備され、厚生労働省は事務連絡の中で、これに適合する養成研修として「日本医療機能評価機構の研修である」と明記し、その他の研修提供組織については、個別に評定するとしている。
日本医療機能評価機構の研修は、医療メディエーター養成研修として早稲田大学和田仁孝教授と山形大学中西淑美准教授が開発したプログラムであり、現在では、日本医療機能評価機構、日本医師会、日本医療メディエーター協会が協働して研修を提供している。年間100回以上の育成研修が行われ、医療対話推進者の95%以上がこの研修を受講している。このほか、NPO法人架け橋、日本医療コーディネーター協会なども、年に数回の研修を提供している。
NPO法人架け橋
日本医療コーディネーター協会