大学通信教育
教育学部 教育学科 教育学コース 幼稚園コース 小学校コース 社会コース 公民コース 地理歴史コース 学芸員コース 司書コース 社会教育主事コース
学生の在籍はあるものの、新規募集を停止したものを含む。
大阪学院大学
川崎医療短期大学
吉備国際大学
倉敷芸術科学大学
協同組合短期大学
淑徳大学
順正短期大学(現:吉備国際大学短期大学部)
中京大学大学院
富士短期大学(現:東京富士大学短期大学部)
東洋大学
PL学園女子短期大学
福岡医療福祉大学
武蔵野美術大学短期大学部
LEC東京リーガルマインド大学(現:LEC東京リーガルマインド大学院大学)
総合福祉学研究科 社会福祉学専攻(修士) 福祉心理学専攻(修士)
しかし1990年代に入ってから、少子化による学校経営への影響や生涯学習への意欲の高まりからか、少しずつ日本全国の大学で通信教育を開講する大学が増加した。
2000年代になってからは、ブロードバンドインターネット接続が広範囲な地域で利用できるようになったことに伴い、新たな試みとしてe-ラーニング(インターネットの活用、動画・音声配信による講義の視聴、各種プログラムの演習など)による教育を提供する大学が現れている。
大学院については、通信課程は長らく認可されていなかったが、1998年(平成10年)3月に大学院設置基準が改正され、通信制大学院の開設が可能となった。1999年(平成11年)4月に修士の学位を授与する課程が設置された(最初に設置したのは日本大学・佛教大学・明星大学・聖徳大学)。次いで2003年(平成15年)には博士の学位を授与する課程も設置された。2003年(平成15年)に制度が新設された専門職大学院についても、2005年(平成17年)4月に通信の課程のみを置くビジネス・ブレークスルー大学院大学(現ビジネス・ブレークスルー大学)が設置された。
2018年(平成30年)に新設された専門職大学、専門職短期大学についても法令上通信の課程を置くことができるが、2021年時点では通信の課程を設置した学校はない。
日本における大学通信教育が行われている学問領域は、郵便による通信添削により学修成果の評価が可能である「教養学」・「経済学・経営学・商学」・「法学」・「文学」・「教育学(主に教員養成)」・「臨床心理学」等の人文科学系・社会科学系、及び「芸術学」系が中心になっていた。
現在ではインターネットの普及等による通信技術の進歩、大学等設置基準の緩和、各大学のカリキュラム編成の工夫等により、旧来の郵便による通信では学修成果を評価することが困難であった学問領域についても適正な学修評価が可能となった事により大学通信教育による学問領域は拡大し、「情報科学」・「建築学」・「自然科学」・「環境学」・「栄養学」・「社会福祉学」その他多様な学問領域が学べるようになっている。
法学部 法律学科
こども心理学部 こども心理学科
モチベーション行動科学部 モチベーション行動科学科
さらにはサイバー大学のように印刷授業も受けずにすべてメディア授業のみで卒業可能とした大学もある。一方で、メディア授業を実施しているものの、面接授業を必修としている大学もある。
なお、単に講義の様子を動画で配信するだけではメディア授業とはならず、電子メールや郵送、対面等により、設問解答、添削指導、質疑応答等による十分な指導を授業終了後すみやかに行う体制が整えられていることや、毎回の授業の受講確認を行い記録していること等、「多様なメディアを高度に利用」し「双方向型」である授業でなければならない。そのため、例えば放送大学のインターネット配信や、慶應義塾大学通信教育課程の放送授業(インターネット配信)やメディア授業は、あくまでも「放送授業」の扱いでありメディア授業には該当しない。
上表は、大学通信教育設置基準、短期大学通信教育設置基準に定められている最低要件。全修得単位のうち、面接授業・メディア授業は規定数以上の修得が必要。放送授業は、規定数までの修得単位を面接授業・メディア授業の単位として代替可能、それを超えた分は印刷授業と同等に卒業要件単位に含める。それぞれの要件は上表の規定を下回らない限り、大学により異なる場合がある。
以上は各設置基準に定められているものであるが、その他以下のようなものもある。
芸術学部 美術学科 デザイン学科 建築学科 写真学科 文芸学科 音楽学科 初等芸術教育学科
人間科学部 人間環境科学科 健康福祉科学科 人間情報科学科
生活福祉情報学科
保育科