豊橋電気 (1894-1921)
次いで見代発電所を東三電気へと譲渡したことで、豊橋電気の自社電源は一旦長篠発電所のみとなった。1918年時点での供給力は長篠発電所に東三電気からの受電270キロワット・日英水電からの受電250キロワットを加えた計1,270キロワットであった。
日英水電からの受電は渥美半島への電力供給にも充てられており、1917年1月半島を南下して田原町豊島(現・田原市豊島町)の三河セメントへと至る送電設備が完成をみた。この三河セメントではセメント工場の原動力として蒸気機関を利用していたが、大戦期の燃料石炭価格高騰の対策として75馬力電動機2台の購入を決定し、1916年4月豊橋電気との間で1キロワット時あたり1銭8厘という廉価で電力を購入するという契約を締結。豊橋電気側の工事終了を待って1917年2月より電動機の運転を始めた。
経営面では、創業者三浦碧水が1915年に死去すると当時専務取締役であった福澤桃介が後継者となって実権を握り、1918年には再び社長に就任した。上記の西遠電気合併や新城地区分離、下地発電所廃止などは、福澤による経営掌握と技師長今西卓の支配人就任によって経営改革が図られた結果とされる。業績も大戦景気を背景に好調であり、積立金や償却費を確保しつつ特別配当を出せるほどで、1917年には年率17パーセントという高配当を記録している。同年7月、94万円の増資を決議し、資本金を200万円へ増強。さらなる需要増加に応ずるため布里発電所を11月着工した。
期成同盟会は名古屋電灯と交渉するが、川口彦治愛知県知事が仲裁に入り、知事から委嘱された宝飯郡長・豊橋警察署長により調停を開始。1921年10月、翌年7月から電灯料金を引き下げる、合併記念として公会堂を建築して市に寄付する、といった内容の仲裁案が示され、同盟会・会社側ともにこれを受諾、同盟会は11月に報告演説会を開いて運動の終結と勝利を宣言して一連の「電価争議」は一応の決着をみた。
市営化問題に関し、豊橋電気社内で市営化賛成論を唱えていた専務取締役武田賢治と支配人今西卓の2名は合併を機に独立、新たに「豊橋電気信託」という会社を立ち上げて1921年11月に渥美半島の渥美電気・福江電灯両社を統合した。同社は翌1922年(大正11年)に社名を変更し、「豊橋電気」という社名を引き継いでいる。一方(旧)豊橋電気を吸収した名古屋電灯はその後も合併路線を突き進み、奈良県の関西水力電気と合併して関西電気となったのち、翌1922年に九州の九州電灯鉄道などを合併して、中京・九州地方を地盤とする大手電力会社東邦電力へと発展する。以後豊橋区域の電気事業は東邦電力によって経営されるが、1930年(昭和5年)から1937年(昭和12年)までの間は西三河の岡崎電灯との統合による中部電力(岡崎)という会社の管轄下に置かれた。