北陸線列車雪崩直撃事故
2月16日、合同慰霊祭が糸魚川町の善導寺で執り行われた。導師は東本願寺法主が務め、遺族や関係者の他に鉄道大臣の代理として鉄道省の幹部たちが出席した。
事故処理ののちに問題となったのは弔慰金の問題であった。最初のうち鉄道省は、請負業者である白沢組の臨時作業員であるから、鉄道省との雇用関係はないとの立場をとっていた。慰霊祭の直後、鉄道省は中村に弔慰金は200円くらいでどうかと打診してきた。当時、臨時雇いの作業員の日給は1円前後で、弔慰金の相場は常勤が日給の200日分、臨時雇いの作業員の場合は100日分とされていた。中村はこの打診に反発し、遭難者は単なる臨時雇いの作業員ではなく、鉄道省などからの要請によって作業に行ったのだから実質は勤労奉仕者である、と強硬に主張した。
鉄道省と中村の論争は平行線をたどり、双方ともなかなか譲らなかった。名古屋鉄道局長が糸魚川町役場に出向いて交渉の席に着いたが、相変わらず意見はまとまらなかった。名古屋鉄道局長が「では、いくら出せばいいのか」と尋ねると中村は「2500円」と回答したためこの交渉も決裂した。中村は「帝国議会も開会中だし、鉄道大臣の元田肇に会って直接談判する」と宣言して席を立った。
その後、当時の新潟県知事太田政弘が仲介に入り双方が歩み寄って、最終的に2200円で決着した。このほか遭難者には、大正天皇から下賜金、その他見舞金や弔慰金が寄せられたために、最終的には1人4400円という額が渡された。