女性は土俵から降りてください
2021年9月、ベルギーのゲント大学の言語・文化学部 仏教研究センターの研究員であるリンジー・デウィット(Lindsey E. DeWitt Prat)は「日本の神聖なる相撲と女性の排除:東京オリンピックの男性力士」という論文を出版し、本騒動を詳しく紹介したうえで、次のように日本相撲協会および日本政府を批判した。
2020年東京オリンピックは、宗教に基づく女性の排除を考える上で、ひいては日本の国家・文化・宗教・ジェンダーの関係を覗き見る上で、適切かつタイムリーな出発点となるだろう。
準政府機関である日本相撲協会は、女性を排除し男の神と男の人間によって培われた神事の管理者であると自称している。
相撲協会は、女性や少女が相撲の伝統に反していわゆる神聖な戦場を汚すことがないように、土俵に上がることはもちろん、触れることすら禁止している。
相撲の女人禁制を批判する人たちは、「協会の規則は時代錯誤で性差別的であり、違法である」と非難する。反対派は変革の必要性に注目しており、それは当然のことであるが、なぜ強い反対があっても禁止が貫かれているのかを考えることも同様に必要である。
日本政府が東京オリンピックで紹介した男性力士は「相撲が古来からあり、神聖で、男性だけの務めである」という、説得力のある、政治的に好都合な幻想を扇動する勢力について、私達の目を向けさせる。
東京都知事の小池百合子は、4月6日の定例会見で「救助した人は素晴らしい。命を守ることを優先した。そこにあまり議論の余地はないのでは」と救命者たちの行動を称賛し、相撲協会の現場対応に疑問を呈した。一方で、東京場所では都知事賞を男性の副知事が授与していることについて「土俵に上がって、賞をお渡しすることにチャレンジするためのエネルギーをそそぐつもりは、あまりございません」と述べている。
4月5日、ハフィントン・ポスト日本版ニュースエディターの吉川慧は過去の議論を呼んだ事例を紹介したうえで、次のように問題提起を行った。
『信仰』や『伝統』を理由に、土俵の女人禁制を肯定する声もある。その一方、性差別の観点から女人禁制への批判もある。
今回の救命処置をめぐるアナウンス問題は、相撲と女性をめぐる過去の問題提起を思い出させることになった。
いつかこの国に女性の首相が誕生したら、誰が優勝力士に内閣総理大臣杯を授与するのだろうか。
同日、スポーツ文化評論家の玉木正之は「伝統が本当に正しいか、時代に合っているかを考える必要がある。そもそも、相撲関係者がどれだけ伝統の意味を理解しているのか疑問で、おそらく教条主義的に『女性は土俵に上がってはいけない』としているのではないか」と産経新聞の取材に答えた。
4月23日、産経新聞社の永山裕司は次のように相撲協会を非難した。
最大の問題は、日本相撲協会が教条主義に陥り、相撲界の常識に縛られ、社会の現実に対応できていないことではないか。
『伝統だから』で済ませていては問題の解決にはならない。
相撲協会が伝統を重んじるのならば、『しきたり』の一言で片付けるのではなく、伝統を守る意義の説明、多くの人が納得できるよう理論の裏付けが必要で、その上で状況に応じた柔軟な対応も求められている。
同協会の広報部長である12代芝田山(第62代横綱・大乃国)は、女性が土俵に上がれないことについて、「差別のかけらもない」と否定した。「いつの間にか話がすり替わっている」「スー女と呼ばれるファンも増えて、女性には感謝しかない。今回のような緊急事態と、女性を土俵に上げる、上げないの話とは別」と述べ、「大相撲の伝統を守るスタンスは変わらない」と表明した。また「こういった緊急事態が、またいつ起こるかもしれないので、場内アナウンスの指導もしていかないといけない。緊急時のマニュアルも作らないといけないし、かといって緊急時もそのマニュアル通りにやればいいというものでもない。緊急のことで経験を積めるものでもないので、臨機応変に対応できるようにする必要がある」などと話した。
事件直後、相撲協会関係者によって土俵に大量の塩がまかれたことに対し「女性が土俵にあがったことに対して塩を撒いたのか」などと誤解や非難があったことについて、「塩をまいたのは、力士に骨折や大きなけががあった際の通例で、女性が土俵に上がったこととは関係はない」「量も一般的なもので、安全祈願のため」と12代芝田山は説明している。