新型コロナウイルス感染拡大による東京オリンピック・パラリンピックへの影響
2020年1月、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の発生により大会の競技者や訪問者が受ける潜在的な影響について懸念が持ち上がった。その近年の大会でも国際オリンピック委員会(IOC)は感染症の脅威に対処していたが、2016年リオデジャネイロオリンピック時のジカ熱の場合と異なり、SARSコロナウイルス2(SARS-CoV-2)はヒトから直接感染する可能性があり、また2010年バンクーバーオリンピック時の新型インフルエンザの場合と比べ、COVID-19の致死率は高く、有効なワクチンも2020年12月まで承認されたものは無かった。
IOC委員のディック・パウンドは、2020年2月に「開催の可否は2020年5月までに決まる」と発言し、その後の会見で「1年延期」の可能性があると言及している。IOCは2020年3月17日に臨時の理事会を開き、東京大会について予定通りの開催に向けて準備を進める考えを示したが、2日後の19日にはIOCのトーマス・バッハ会長が米ニューヨーク・タイムズの取材に対して「もちろん違うシナリオは検討している」と述べた。