はるな型護衛艦
近接防空火器(CIWS)として高性能20mm機関砲、個艦防空ミサイル(短SAM)としてシースパローIBPDMSを搭載した。シースパローの8連装発射機はヘリコプター格納庫上部に、CIWSは艦橋の後上部に設置された。
これらの改修の結果、基準排水量として「はるな」は250トン、「ひえい」は350トン増加し、最大速力は38DDAと同様に31ノットとなった。「はるな」の改修は、武器は昭和58年度、船体・機関は59年度で行われ、予算は91億円。また「ひえい」の改修は、武器は昭和59年度、船体・機関は60年度で行われ、予算は110億円であった。
海上自衛隊では、その創設以前から洋上航空兵力の再取得を志向していた。警備隊の創設期にあたる1954年4月には、対潜掃討群(HUKグループ)の編成を念頭に護衛空母2隻の供与が打診され、1955年9月には長澤浩海幕長が横須賀に在泊するアメリカ海軍護衛空母を視察したものの、1956年の防衛庁内での検討では時期尚早と結論され、断念された。また海自創設後の1次防でも、同様の運用思想のもと、ヘリコプター6機搭載の6,000トン級警備艦が試算され、18機搭載の11,000トン型を経て、2次防策定段階の1959年には基準排水量8,000トン級のヘリ空母CVHが基本設計段階にまで進展したものの、保有時期尚早と判断されて立ち消えになった。
2次防ではHSS-2哨戒ヘリコプターの本格的導入が開始されたものの、当初は地上の飛行場を基地として、主要港湾や海峡部などの局地防衛を主として運用されていた。その後、ソビエト連邦軍での原子力潜水艦の配備進展などの潜水艦脅威の深刻化を受けて、第3次防衛力整備計画では、改めてヘリコプターの艦載化が志向されることになった。この検討では、性能向上型通常動力型潜水艦と少数の原子力潜水艦を仮想敵としており、船団の直衛に必要な護衛艦隻数を8隻、効果的な対潜攻撃を実施するために展開する必要のあるヘリコプターの機数を4機、この4機を常時展開可能な状態におくために必要な機数を6機と見積もり、この8艦6機体制が基本的な考え方となった。