活字
本木・平野系の活字システムに基づく日本独自の体系である。初号から八号までの9種類のサイズからなる。
初号(米式42ポイント相当)、一号(旧一号27.5ポイント相当・新一号26.25ポイント相当)、三号(旧三号16ポイント相当・新三号15.75ポイント相当)の3種の文字サイズを基準に、それぞれの寸法の1/2を繰り返す体系である。
号数とサイズの関係が直感的に分かりづらい難点があるものの、サイズの大きい初号活字などは元から書体が太くデザインされているため、主な用途である見出し文字に適しているといった特徴があり、印刷所では号数活字の間をポイント活字で補う形で併用した。
公文書や明治期の雑誌本文などで広く用いられた五号活字(10.5ポイント相当)の振りがな用として1/2の大きさの七号活字(5.25ポイント相当)が用いられ、七号に近似の大きさの5.5ポイント活字の英称"ruby"(ルビー)にちなんで振りがなを「ルビ」と呼ぶ慣例が生まれた。
明治期から1960年代までは旧号数が全国共通で使われていたが、1962年(昭和37年)、トタン罫活字の厚みに相当する「五号の1/8」を基準にした新規格(新号数)が日本工業規格として制定され、その後も旧号数を使い続けた印刷所が多かった関東地方を除き、大半の地方で切り替えられた。
※ポイントは米式による相当値
活字は戦前から1980年代まで非常にさかんに用いられ、書籍の本文(文章)の印刷と言えばほとんど全てが活字を用いた印刷だった。印刷物の発行が必要な場合は、一般の企業でも社内書類印刷のためそういった印刷所へ出向いて発注しており、活版印刷は裕福な業界だった。
しかしその後、写植や写真植字機(主にオフセット印刷を組み合わせる方法)が登場したことで、小規模な印刷所でのみ活版印刷は使用され続けた。
さらに、1980年代後半~1990年代から2000年代までの10年間に、DTPソフトウェアとレーザープリンターが開発され比較的安価に販売され、それらを組み合わせてオフセット印刷などで使用する方法が普及一般化すると、オフィスでも簡単な製版印刷が即時可能になり、印刷業界全体でも当然DTP化された。社会全体のその流れに対応できなかった活版印刷業は、ほとんどが廃業を余儀なくされ、活字はほぼ使われなくなった。
現在では特殊な用途でのみ、細々と使われているにすぎない。
活字よりも大きく描いた原図を機械で小さく精密に写し取ってマテ材に直接彫刻し、母型とするもの。一つの原図から様々なサイズの母型を作れるようになり、活字のサイズに合わせた多数の父型を制作する必要がなくなった。
鉛、錫、アンチモンを成分とする活字合金を溶融して活字を鋳造する機械である。1885年、アメリカのヘンリー・バースが世界初の特許を取得した。なお、日本国内では、1950年代から、国内の新聞社において漢字テレタイプ(通称「漢テレ」)と呼ばれるシステムが利用されていた。