ミューチュアリズム (経済理論)
ヨーロッパでは、プルードンの現代批評家は初期の自由意志共産主義者ジョセフ・デジャックであり、彼はニューヨーク在住時の1858年6月9日から1861年2月4日に定期刊行物『Le Libertaire, Journal du Mouvement Social 』(リバタリアン、社会運動の学術誌)で彼の著書『L'Humanisphère、Utopie anarchique』(ヒューマニスフィア、無政府主義の理想郷)の連載をやり遂げた。プルードンとは意見が異なり対立して「労働者が権利を有するのは労働の産物ではなく、その性質が何であれ、当人の要求を満足させるためだ」と彼は主張した。そのプルードン批判において、デジャックはリバタリアンという単語をも作り、プルードンは単なる自由主義(リベラル)の穏健派であり、あらゆる形の権威と財産を放棄することによって「端的かつ完全な無政府主義者」になることを示唆している、と論じた。それ以来、リバタリアンという言葉は労働の産物や生産手段における財産とともに私的および公的なヒエラルキーを拒否するこの一貫した無政府主義を説明するのに使用されている。リバタリアニズムは、無政府主義および自由意志社会主義(libertarian socialism)の同義語として頻繁に使用されている。
ミューチャリズム(英語: mutualism、相互主義)は、自由市場と用益権(占有と使用という不動産基準)に基づいた社会主義を提唱する経済理論であり、アナキズム学派の思想である。この体制には、経営を補えるだけの最低限金利で生産者に融資を行う相互信用金庫(mutual-credit bank)の設立が不可欠である。ミューチャリズムは、労働またはその製品が売却される際に、「同等の製品を生産するのに必要な労働量」を表す商品またはサービスをその対価として受け取るべきとする労働価値説に基づいている。ミューチュアリズムの起源は、哲学者のピエール・ジョゼフ・プルードンの叙述である。
ミューチュアリストは、個人が労働していないと彼らが信じているローン、投資、賃貸を通じた収入を受け取っている人の考えには同意しない。プルードンはこの種の収入に反対したが、「君主の勅令、土地の賃貸、資本の利子を禁止したり抑圧するつもりは決してなかった。これら全ての人間活動の発露は、全員にとって自由であり自主的であるべきだと私は考える。私が提案する相互主義の普遍化から自然に必然的に生じた結果を除き、それらに修正、制限、抑止を求めることはない」と表明した。それらが労働製品全体に対する労働者の権利を確保する限り、ミューチュアリストは労働製品における市場と財産を支持する。しかし、彼らは土地に対して条件付きの資格を主張しており、用途または職業が残っている限りその不動産を正当とする(プルードンはこれを「所持」と呼んだ)。
プルードンにとって、ミューチュアリズムとは職場が「民主的に組織された労働者組合に引き継がれる」場合のシステム、いわば産業民主主義の創造を巻き込むもので「[中略]我々が望むのはこれらのアソシエーションが農業、産業、貿易のモデルとなり、民主社会共和国という共通の布に織り込まれた広大な企業連合および社会の先駆的な中核になること」だという。彼は「封建制に逆戻りする痛みの上に、全てのメンバーに平等な条件で、民主的な社会に自らを形成することを労働者に」促した。これが結果的に「資本主義的かつ専有的な搾取がどこでも停止され、賃金システムが廃止され、平等で正当な交換が保証される」ようになる。労働者はもはや資本家に労働を売るのではなく、協同アソシエーションの中で自分自身のために働くことになるのである。
ロバート・グラハムが指摘するように「プルードンの市場社会主義は、彼の産業民主主義と労働者の自己管理の概念と不可分につながっている」。K・スティーブン・ヴィンセントは、このプルードンの思考側面の深い分析にて「プルードンは一貫して経済の管理と方針を労働者に戻そうという産業民主主義のプログラムを進めた」と述べる。 プルードンにとって「労働者の強力なアソシエーションとは[中略]日々を基本に企業がどのように指示、運営を行っていくべきかを労働者が選挙によって共同決定できるようになる」ものをいう 。
しかし、土地と組み合わさった労働になる場合、率直なところ搾取者の側には目が届かなくなる」と述べている。
これは資本主義とミューチュアリズムの間で財産権の概念が異なるためであり、後者は資本、生産手段、天然資源への自由なアクセスを支持し、平等なアクセスの自由がなければ、土地と産業の永続的な私的所有は独占を引き起こすと主張する。そして資本主義の私有財産を持つ社会は、必然的に人々の間で国家主義的な関係をもたらすと主張する。ミューチュアリストにとって、占有と使用は「土地の所有権を確立するための唯一の正当な基準」である。 カーソンによると「既存の所有者は販売または贈与で所有権を譲渡できるが、新しい所有者は自身の占有と使用によってのみ土地に正当な所有権を設定することになる。占有の変更は所有権の変更に相当する。(その場所にいない)不在地主の家賃や、不在地主による空き地からの家産所有者の排除は、いずれもミューチュアリストから非合法と見なされる。実際の現住者がその土地区画の所有者と見なされ、自称家主が家賃を徴収しようとする試みは何であれ、所有者の絶対的な財産権への暴力的侵犯と考えられている。