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2009年3月まで、一部地域は地元紙に倣って、TXN系列局をNHKの次に掲載していたが、1996年に日本の地上波テレビ局として初めて韓国連続ドラマの放送を開始した際には、福岡県向けの紙面で毎週その内容を載せるなど、TXN系列局のある地域版では当該局の番組内容紹介に力を入れている。
自社系列の販売店が少なく、全国紙の読売新聞や朝日新聞・毎日新聞、ブロック紙の中日新聞・西日本新聞の各販売店に委託をしている地域が多い。契約に際して販売店が独自の判断で契約者に日用品などを提供することを認める新聞社が多いが、本紙は行なわない。年度がわりの4月に、本社が経済用語辞典他、冊子を編集して契約者へ配布する。
価格は、1部売り(朝刊200円、夕刊100円)月極め(朝夕刊セット5,500円、全日版4,800円)である。自社工場の他、1980年代以後日本各地の主要な地方新聞社と印刷面での委託提携を積極的に行っている。
インターネット上では『NIKKEI NET』を開設して無料(一部有料購読制あり)のニュース記事を提供していた。2010年3月23日以降『日本経済新聞電子版』(愛称:Web刊、日経電子版)にサイトリニューアル、これに伴って記事閲覧を原則有料化すると共に、全ての掲載記事の閲覧に際して有料会員登録が必要となり、同年3月1日より会員登録受付を開始した。URLも「http://www.nikkei.com/」に移行、旧ドメイン「http://www.nikkei.co.jp」下で掲載されてきた過去記事は、全てリンク切れとなった。
紙面はテレビ面と地域経済面を除いて、東京本社発行の紙面を使用している。社会面と天気欄は各本支社別に差し替えている。
地域経済面は、一般紙の地方版とは違い、その地域の経済・産業情報に特化している。番組表とも、他の全国紙よりかなり広いエリアを単位としており、ページ数も1ページ程度と少ない。2013年7月現在、地域経済面は北海道・東北・新潟・長野・北関東・首都圏・静岡・中部・北陸・近畿・中国・四国・九州となっており、首都圏は千葉版・東京版・埼玉版・神奈川版、近畿はA版・B版・京滋版・兵庫版、中国は広島版、九州は沖縄九州版がそれぞれバリエーションとして用意されている。それぞれベースとなる地域経済面の一部を、より細分化された地域経済情報に差し替えている。地域経済面は日・月曜日および国民の祝日の翌日は掲載されない。日経電子版の有料会員は全地域の地域経済面を読むことが可能。
朝刊のテレビ面は、地上波テレビ・ラジオの番組表と、衛星放送(BS、及びCSの日経CNBCなど)とで分割して掲載している。NHK Eテレのうち、主に日中の一部で実施されるマルチ放送のサブチャンネル・ワンセグ2の編成は極小サイズでNHK総合テレビジョンのフルサイズ番組表の下に掲載されている。首都圏A地区の茨城県・栃木県・群馬県向けの新聞にはNHK水戸放送局デジタル総合テレビの茨城県向け差し替え放送の番組表もクォーターサイズで一緒に掲載されている。この場合、総合テレビのフルサイズの下にNHK水戸差し替え、教育テレビのフルサイズの下にデジタル教育のマルチ編成の番組表を載せている。
番組表は東京ニュース通信社配信のものを採用している。1973年に東京本社版で採用した配信供給第1号である。
地上波とBSのアナログ放送は、かつては北海道、首都圏、静岡県、中京広域圏、近畿広域圏、福岡県・佐賀県でGコード入りの番組表を掲載していたが、2009年1月31日付を最後に廃止した。