特殊無線技士
電気通信術は実地、その他は筆記によることとされていた。 なお、法規に国際法が含まれ、かつ英語(英会話)が科目とされたのは特殊無線技士(国際無線電話)のみであった。 また、無線工学(従前の相当する科目を含む。)の水準は中学校または高等学校卒業程度であったが、特殊無線技士(多重無線設備)(前身の種別を含む。)のみ他の種別より高く工業高等学校電気科または電気通信科卒業程度であり、養成課程については改正前の無線従事者規則第13条第9項(現行の第21条第3項に相当)に規定されていた。
資格再編時 特殊無線技士(国際無線電話)・(無線電話甲)・(無線電話乙)は、海上無線航行用のレーダーも操作範囲に含まれた。 特殊無線技士(無線電話丙)は、航空無線航行用のレーダーも操作範囲に含まれた。 特殊無線技士(多重無線設備)・(国際無線電話)・(無線電話甲)・(無線電話乙)は、無線標定用(海上・航空無線航行用以外の)レーダーも操作範囲に含まれた。 特殊無線技士(国際無線電話)・(無線電話甲)・(無線電話乙)は、人工衛星局により中継する陸上の多重無線設備も操作範囲に含まれた。
資格再編後 第一級・第二級・第三級海上特殊無線技士の操作範囲は、制定以後に改正された。これにより特殊無線技士(国際無線電話)・(無線電話甲)・(無線電話丁)も操作範囲が改正されたことになる。海上特殊無線技士#変遷を参照。 第一級・第二級陸上特殊無線技士の操作範囲は、制定以後に改正された。これにより特殊無線技士(国際無線電話)・(無線電話甲)・(無線電話乙)・(多重無線設備)も操作範囲が改正されたことになる。陸上特殊無線技士#変遷を参照。