AV女優
AV女優については様々な批判がなされるが、世界各国の比較的保守的な人間や、キリスト教、イスラム教、ユダヤ教徒からは低俗だと批判されることがあり、中華人民共和国ではイベントを行ったAV女優に卵が投げつけられるような事件が発生した。
またAVの流通が禁止されている国もある。敬虔なイスラム教徒が人口の大多数を占めるインドネシアでは、2000年頃から日本のAVが流通し始め、供給が追いつかないほどの人気であるが、その一方でイスラム教徒を中心に批判する声があり、2009年に首都ジャカルタにある映像制作会社が、日本のAV女優を映画の主役に起用しようとしたところ、デモ活動などの抗議行動が起こって計画が頓挫した。
AV女優の性行為は売春ではないかとの批判もあるが、売春法で問題になるのは提供された側から金銭を得ることであり、女優、男優共にメーカーから出演料をもらう形のAV撮影は売春には当たらないとされている。また出演料であるので、管理売春にも当たらないとされる。さらに弁護士・奥村徹は、不特定の相手との性交が売春と規定されているため、事前に相手の素性がわかっているAVでは該当しないと見解を明かしている。弁護士の小倉秀夫も「AV撮影の過程で本番をやっても通常これに含まれない」と指摘。2022年に成立したAV出演被害防止・救済法では「出演契約は、性行為映像制作物ごとに締結しなければならない」と契約における「不特定」性を排除している。
AV女優はビデオカメラの前で演技を要求されることも多いが、映画やドラマの俳優などとは異なり、特別な演技訓練などを必要としない。ただし性的な表現をいかにこなすかについては大切なところであり、作品の出来にとって重要な要素である。
例えば1985年頃人気を博した黒木香はアサヒ芸能のインタビューの中で、「カメラの前で行っていることは、自身にとってはセックスではなくパフォーマンスである」と語ると同時に、「あくまで性表現なのであって、演技ではない」とも語っている。性行為は原則としてコンドームを用いて行い、村西(2011)によれば、特記無き場合暗黙の了解として性行為は3回までとのことである。なお、かつて多く見られていた疑似本番については後述する。
AV女優はその性質上から、基本的に芸名が付与され、本名で活動する事例は極めて少ない。言い換えればほとんどが本名以外の別名を女優名(芸名)にして出演している。また、誕生日や出身地も架空のものである場合が多い。
一説によると、一年間で3,000人のAV女優がデビューすると言われており、また2011年時点では全体で延べ20万人にものぼると言われる。2022年5月にAV人権倫理機構・河合幹雄が示したデータでは1年間の実働女優数は2000人、その過半は半年以内に引退状態となっている。
実際は本番をせずに本番をしている様に見せる行為は、疑似本番と呼ばれるようになった。いずれにせよ、本番行為を行うのはワンランク下とされる女優の仕事、という傾向があった。
しかし、疑似本番の全盛にも転機が訪れる。その一つとしてAV監督村西とおるの登場が挙げられる。彼はある時期より作品の中身が性行為・本番行為しか無いと言うビデオを、月産6本と言う勢いで量産する。これは海外ロケのスケジュールの都合上、演出のこだわりや撮り直しが行えなかったと言う事情もあるが、SMドキュメントシリーズなどは大ヒットし、本番ビデオは市民権を得た。
もう一つは1993年以降に発生したセルビデオブーム(と言うよりは、セルビデオと共に登場したビデ倫に捕らわれないシースルービデオ・薄消しの概念の一般化)である。モザイクのかけられる面積は小さくなり、モザイクの一辺も小さくなり(2000年以降には一辺1mm以下などと言う最早丸見えのものもあった。ただし大規模には流通しなかった)、透過性が増した。そのため疑似本番でごまかせず本番を行うようになった。ビデ倫の強かったレンタル業界では疑似本番女優が多くいたが、彼女たちはセルビデオで用いられることはなかった。
なお1998年にはセルビデオ専属女優森下くるみがデビュー。彼女はソフト・オン・デマンドで活躍し、レンタル女優のセル流出を加速させた。