タルサ人種虐殺
事件後、当時の警察署長ジョン・A・グスタフソンの汚職の疑いが調査がされた。公式な調査は1921年6月6日に開始され、のちに複数の罪状で起訴された。そこには、禁酒法、売春防止法、銃所持法などの違反の黙認、盗難車の販売業への加担、車泥棒の逃走の黙認、盗難車の使用や転売、タルサ市に捜査費用を請求するための架空探偵業者の運営、そしてタルサの暴動の鎮圧をせずに傍観していたことなどが含まれた。
オクラホマ州司法長官は、複数の手紙で、警察官が司法と共謀し、汚職事件に関わる大陪審の証人を脅迫したという告発を受けた。複数の手紙で、州司法長官が大陪審の際に同席することを求めた。州司法長官のアシスタントは、対応するには予算が限られているので、タルサの市民はより良い警察官や署長を選任すべきだと返信を出した。
グスタフソンはタルサ警察署で働く以前から、長期にわたり汚職や詐欺に関わってたと結論づけられた。グスタフソンが働いていた探偵社のパートナーも脅迫の容疑で有罪判決を受けた。グスタフソンの架空探偵社は高額な請求書をタルサ市警察に要求していた。調査では、探偵社から多くの脅迫状が市民に向けて送られていた。その非情さを特筆する事例として、11歳の少女が父親に何度も性的虐待、強姦にあい、結果妊娠した事件の調査後、起訴する代わりに脅迫状(ブラックハンド)を送りつけ、もみ消した。
1921年の終わりには、タルサ市には約3,200人のKKKメンバーが住んでいたと推定されている。
また、奴隷制や人種差別的な法律が改められ、合法的な黒人に対して迫害や暴力が難しくなるにつれ、白人が占めていたの権力を維持するために、黒人に対してリンチ(私刑・集団暴行・殺害)が頻繁に行われていた。特に20世紀初頭に多く、1907年の州設立宣言からタルサ人種虐殺までの13年間で、確認されているだけで31人が私刑により殺され、そのうち黒人が26人を占めた。また、ほとんどが男性であった。タルサ人種虐殺の後の20年間は記録されたリンチは2件に減少した。
このような社会的背景がタルサ人種虐殺につながる要因とされている。タルサ人種虐殺と同時期に起こったエレイン人種虐殺(英語版)や「赤い夏」として知られる白人による人種虐殺のように、黒人に対する虐殺事件が同時期にアメリカ合衆国中西部や北東部でも起きていた。
暴動は全国の新聞に報じられ、死者の数は報道機関によって大きく違っていた。死者を33人とする報道から、176人とする報道もあった。また、警察署長が知事に75人の死者と報告した、という報道や、175人と報告したという報道も出た。2001年にタルサ人種虐殺調査委員会は39人の死者の記録が確認され、13人が白人で、26人が黒人であったと報じた。記録されてない死者が多いとした上で、75から100人、または100から300人の死者がいたであろうと報告した。なお、13人の白人死者は全員病院に搬送されていたが、黒人は記録された26人のうち、搬送されたのは8人だった。
全米黒人地位向上協会のウォルター・フランシス・ ホワイト(英語版)は直後にニューヨークからタルサへ向かい、約50人の白人死者と、150人の黒人死者が出たと推定した。また、ホワイトによると、タルサの救世軍の少佐が37人の黒人が120人の遺体を埋める墓を掘るために雇われたと言ったという。これにより、タルサのどこかに集団墓地が存在すると言われ、地中レーダー探査が行われている。