IPod
ユーザーが砲塔を操作し、降下兵やヘリコプターを撃墜するゲーム。このゲームはマーク・アレンによるApple IIゲーム『Sabotage()』を移植したもの。最高は1,000点であり、それを越すと降下兵やヘリコプターは出てこなくなる。稀に降下兵がパラシュートを付けずに落ちてくることがある。手足をじたばたさせながら急降下するが、1秒以内にパラシュートを開く。パラシュートを狙って撃つと降下兵のみが地面に降りてくる。地面にすでに降下兵がいた場合、その降下兵もセットで消える。降下兵が降りると同時にヘリを破壊すると、ヘリの残骸が飛んできて前述のような事が起こることがある。降下兵が下に降りてきた状態で終了すると、爆弾を投げられ、砲塔が爆発する。だが砲塔から飛んでくる残骸で残りの兵士も死ぬ。
Macは、FAT32でフォーマットされた記憶装置を認識し、互換性を保ったまま使用できるからである。現在では、旧世代のMacのみに対応しているiPodも、iPod Updaterで復元することで両オペレーティングシステムに対応させる事ができるが、Apple社の保証外動作のため保証は受けられなくなる。
2004年1月8日に、ヒューレット・パッカード社はiPodをベースとしたHPブランド・デジタル音楽プレイヤーの製作のためApple社からiPodのライセンスを受けたと発表した。次の日、当時のヒューレット・パッカード社のチェアマン兼CEOのカーリー・フィオリーナは2004年にコンシューマー・エレクトロニクス・ショーでiPodベースの青色の装置を披露した。この「青色iPod」はApple社の製品ではないが、Apple社製のiPodと全く同等の機能を有しているOEMである。実際に販売されたヒューレット・パッカード社版iPodは青色ではなかったが、本体金属面にApple社のロゴとヒューレット・パッカード社のロゴの刻印がある。2005年8月、「デジタルエンターテインメント戦略に合致しない」ことを理由に販売打ち切りを表明。同年9月末頃に販売を終了したものと見られる。
iPodLinuxプロジェクトはiPodで動作するLinuxのARMバージョンの移植に成功している。
これはuCLinuxという仮想メモリの扱えない機器類への組み込み用に設計されたLinuxをベースとしており、現在第1世代(スクロールホイール)iPodから第3世代iPodまでをサポートし、公式にはサポートされていないが、第4および第5世代iPod、第1および第2世代のiPod mini、第1世代iPod nano上でも利用できる。macOS及びWindows上からインストールするためのインストーラが利用できる。iPodをマウントできれば他のオペレーティングシステムからでもインストールできる。SourceForge.net内にこのプロジェクトのウェブページが存在し、多くの関連文書がオンライン上に存在する。同じようなものではRockboxプロジェクトというオープンソース・ファームウェアも存在し、音質向上、多機能化を実現する。現時点でiPod 1世代から5.5世代、iPod mini、iPod nano1世代、2世代まで互換性をサポートしている。iPod Classicは開発中である。これらLinuxやRockboxは設定次第ではマルチブートして併用可能である。そのほかにはゲームボーイおよびゲームボーイカラーに対応したエミュレーターやファミリーコンピュータを動かす技術などが開発されている。市販されたゲームではボンバーマンやソニック・ザ・ヘッジホッグなどが既に公式のゲームとして販売されている。
「アーティスト」「アルバム」「ジャンル」等で管理される階層的な検索システムを持つ。これは クリエイティブテクノロジーの持つ「ZEN特許」とも呼ばれているユーザインタフェース関連の特許に該当し、他社製プレイヤーにも同様のユーザインタフェースを持つ物がある。なお、Appleはクリエイティブテクノロジー訴訟に対し1億ドルの和解金を支払い、和解した。
iPod(のちのiPod classic)、第5世代までのiPod nano、iPod miniのユーザインタフェースは、中央のスクロールホイールを使って操作し、階層構造をたどって選曲するタイプのものである。この方法により、何千曲ものライブラリがあったとしても、ユーザは容易に選曲をすることが可能である。再生中の曲の頭出しや早送り、音量調整、収録されているゲームの操作や写真・動画の閲覧も、全てスクロールホイールによって行うことができる。
カナダではiPodから著作権料を課金する行為が違法であるとした司法判決が2005年7月に最高裁で下った。
フランスではiPodなどの価格に「著作権者への補償金」が含まれている。2005年には、iPod nanoなどのフラッシュメモリプレイヤーに対する料率が引き下げられる見込みである。