私有貨車
元々は国鉄(鉄道省 - 日本国有鉄道)、つまり国が保有する貨車に対して、民間企業の財産であることからこう呼ばれるようになった。ただし、民間企業でも鉄道事業者(私鉄)が所有する場合、通常、これの範疇には入らない(ただし、民間企業が所有する貨車を私鉄に車籍編入した場合は、「私鉄に車籍を有する私有貨車」ということになる)。同様に、現在の日本貨物鉄道(JR貨物)が所有する貨車もこの範疇の外になる。逆に、国や地方公共団体の機関であっても、鉄道省 - 運輸省の管轄、また地方自治体の公共交通を専門とする機関・部局(例えば、交通局など)以外がこれを所有する場合は、私有貨車と位置づけられた。
なお、積荷を降ろした状態の空車を回送する際は甲種車両輸送扱いとなる。積荷を発送することがない駅(例・油槽所に隣接する駅)において発送貨物があるのはこのためである。
原則として、特定の荷主(例・石油元売会社)が特定の積荷(例・ガソリン)を特定の区間(例・臨海部の製油所→需要地の蓄積所)で運送するために所有するもので、積荷の特性に合わせた形状・機能を持つものがほとんどである。そのため、車種としては専用のタンク車、ホッパ車、大物車といったものが大半を占める。ただし、経済活動の多様化によってさまざまな輸送形態が存在するため、汎用の有蓋車、無蓋車、コンテナ車は原則として私有貨車の製作は認められていないが、例外的に製作される場合もある。両数としては、石油類を輸送するためのタンク車が最も多い。
車両は当然企業ごとに異なっており、車籍編入する際に形式毎に整理されるが、大物車のように一形式が1両のみとなるものや、タキ1900形のようにタンク車では一形式が1000両以上になってしまうものもある。