長野電灯
1937年3月の長野電気創立総会にて選出された役員は以下の14名である。
代表取締役 小坂順造 : 社長。長野電灯・信濃電気社長から転任。 花岡俊夫 : 常務。長野電灯・信濃電気常務から転任。
取締役 名取和作 : 信濃電気取締役から転任。 湯浅三郎 : 長野電灯常務から転任。 高橋保 : 長野電灯取締役から転任。 飯島正一 : 信濃電気取締役から転任。 児玉衛一 : 信濃電気取締役から転任。 大岩復一郎 : 信濃電気取締役から転任。支配人兼任。 諏訪部元助 : 諏訪部庄左衛門の長男。
監査役 神津藤平 : 長野電灯取締役から転任。 丸山盛雄 : 信濃電気取締役から転任。 小坂武雄 : 長野電灯取締役・信濃電気監査役から転任。 越六郎 : 信濃電気監査役から転任。 鈴木雄次郎 : 長野電灯監査役から転任。
設立から3年後の1940年4月24日に開かれた株主総会において取締役の改選があり、高橋保が退任し以下の2名が取締役に新任された。
川原富治 : 技師長。元は長野電灯の主任技術者兼電気課長。
小林周蔵 : 経理課長。元は信濃電気の経理課長。
1942年3月末までの間に上記のほかに役員の異動はなかった。
1942年5月1日付の長野電気解散に際しては小坂順造が代表清算人となった。15名の役員のうち後継の国策会社に転じた人物は花岡俊夫と大岩復一郎の2名で、花岡は中部配電理事(取締役に相当)兼長野支店長に、大岩は同社理事兼業務部長に転じた。大岩は太平洋戦争後の1946年(昭和21年)より海東要造の後任として中部配電第2代社長に昇格している。また川原富治が大岩の社長昇格と同時に監査役に入った。
長野電灯設立から長野電気解散までの45年間に以下の4名が取締役社長(または会長)を務めた。
1919年4月24日、資本金6000円で長野県南佐久郡小海村(現・小海町小海)に設立。翌1920年9月に開業した。供給区域は小海村の一部(長野電灯も同村の一部を供給区域に含む)に限られ、電源も親沢川に構える出力2 kWの直流発電所という小規模なものであった。
1925年9月20日付で解散した。
長野電灯の電灯取付数は1917年(大正6年)上期に5万を超え、その4年半後の1921年(大正10年)下期には10万灯に到達した。この1921年下期には動力用電力供給も1000馬力を超えている。その間、佐久支社管内では1919年(大正8年)3月に出力450 kWの八那池第二発電所が、翌1920年(大正10年)6月には出力1,600 kWの茂沢発電所がそれぞれ運転を開始しており、発電力は計2,860 kWに拡大した。八那池第二発電所は八那池第一発電所の放水による発電所で、同所と同じ北牧村に立地。茂沢発電所は信濃川水系湯川の発電所で北佐久郡伍賀村大字茂沢(現・軽井沢町)に位置する。一方で長野市その他の本社管内の発電力は茂菅・芋井両発電所計670 kWのままで変化がない(別途信濃電気から1,000 kW受電)。
1910年代の電灯供給拡大に関しては、白熱電球のうち発光部分(「フィラメント」という)に金属線を用いる金属線電球の普及もみられた。金属線電球は発光部分に炭素線を用いる旧来の炭素線電球に比べて著しく高効率・長寿命の電球であり、タングステン電球(発光部分にタングステン線を用いる電球)の場合には炭素線電球に比して約3分の1の消費電力で済むという特徴を持つ。
在任期間 : 1906 - 1907年・1908 - 1923年
1906年1月16日取締役会長に就任。1907年9月に一旦取締役を辞任したが、翌1908年1月に再任された。役職名は当初「会長」であったが、1912年版の役員録では「社長」となっている。上水内郡若槻村の地主で小坂善之助の女婿(長女の夫)。
1923年9月23日、長野電灯取締役社長在任のまま死去した。
長野市のガス会社長野瓦斯(長野ガス、1945年東京ガスに合併)が設立されたのは1912年9月5日のことである。設立時の代表取締役は長野の中沢与左衛門。また福澤桃介率いるガス事業投資会社日本瓦斯(1910年設立)で技師長を務める原専造と支配人を務める高木得三が役員に名を連ねる。長野瓦斯は石堂町にガス工場を設けて1913年1月よりガス供給を開始したが、まもなく役員に異動があり、同年9月に原・高木らが役員を辞任し、その後花岡・諏訪部ら長野電灯関係者が役員に補選された。1915年の役員録をみると、長野瓦斯の役員は7名のうち取締役・監査役各1名を除いて長野電灯の取締役・支配人に置き換わっている。1918年2月に長野電灯が新社屋を長野市西町571番地に新築し若松町から移転すると、同系会社として長野瓦斯も同じ社屋に入った。
1910年代を通じて長野電灯は2度の増資を実施した。1度目は佐久・伊那両支社設置前の1911年7月に決議されたもので、増資額は37万5000円。2度目は1916年1月に決議されており、増資額は60万円である。これらの増資で資本金を120万円へと拡大し、さらに1920年6月に130万円の増資を決議して、250万円としている。
1939年末時点では、管内にある電気鉄道のうち北信地方の長野電鉄と東信地方の上田電鉄・丸子鉄道(両社とも後の上田交通)に電力を供給していた。長野電気からの供給高は長野電鉄が最大1,110 kW、上田電鉄が550 kW、丸子鉄道が300 kWである。