女子教育
成瀬仁蔵により1901年(明治34年)に日本女子大学校が設置されたのを皮切りに、横井玉子によって設立された私立女子美術学校(現:女子美術大学、1901年)、ミッション系の聖心女子学院専門学校(1910年)、東京女子大学(1918年)、鳩山春子によって設立された共立女子専門学校(1928年)、津田梅子によって設立された女子英学塾を前身とする津田英学塾(1933年)がある。
1912年(明治45年)には、医歯薬系の教育を目的とする東京女子医学専門学校(現:東京女子医科大学)が吉岡弥生により設置されたが、医歯薬系の女子専門学校は第二次世界大戦期になるまで長く私立の学校のみであった。
第一次世界大戦後(1918年)、女子教育に目を向ける者が現れるようになり、これが東京女子大学(1918年)、恵泉女学園(1929年)である。
1923年(大正12年)、関東大震災が発生。東京を中心に復興への願いを女子教育に込めた動きが現れた。これが川村学園、桜蔭学園である。
1929年(昭和4年)、明治大学が「法律、経済及商業等の学識を授くる」ことを目的とする専門部女子部を設置。同部からは中田正子(日本初の女性弁護士)、石渡満子(日本初の女性裁判官)などを輩出。
今日では女子教育は歴史的使命を終えており、女子だけに門戸を開放した教育機関(女子高校、女子大学など)は男性差別的であるという意見も現れつつある。また女子校でも、少子化や長引く不況の煽りを受け、男女共学に移行する学校が増加している。
このような社会情勢の中でも女子校として女子教育を継続する学校では、それぞれ女子教育の必要性を訴えている。例えば、名古屋女子大学などを運営する学校法人越原学園は、創立者の越原春子が定めた学園訓「親切」に則り、変化する社会の中で女性としての見方・考え方を生かし、自己実現するために女子教育が必要であるとしている。愛徳学園小学校・愛徳学園中学校・高等学校を運営する学校法人愛徳学園は、「今だからこそ、女子教育」と銘打ち、女性として逞しく生きる人の育成に努めている。また明治期に設立された女子教育奨励会を21世紀版として再生した特定非営利活動法人女子教育奨励会 (JKSK) は、「停滞した日本には女性の活力が必要」であるとして、2001年(平成13年)に発足した。同会は東京女学館に事務所を置き、女性のリーダーシップの育成を目指している。
16世紀以来禁教令が敷かれていたが、開国が始まり、1858年(安政5年)の安政五カ国条約により、1859年(安政6年)に箱館・横浜・長崎が、1868年(慶応3年)に神戸が、1869年(明治元年)に新潟が開港した。これらの外国人居留地において、江戸幕府、明治政府は条約港での外国人の信仰の自由を認め、宣教師の来日を許可した。1873年(明治6年)の布告により禁教令は解かれ、キリスト教宣教師の来日やキリスト教徒による教育活動が可能となる。
富国強兵政策を唱える明治政府は女子教育の整備に消極的であり、男子のための中学校設立が優先され、女子のための中等教育機関は後回しにされた。良妻賢母の育成を求め、キリスト教教育を認めない国と、ミッション系の学校との間には常に軋轢があった。そこで日本における女子教育の先鞭を付けたのがキリスト教各派の宣教師たちだった。明治初期に創設された女子中等教育校で、ミッションスクールが日本人により設置された学校より多いのはこのためである。
1869年(明治2年)、アメリカの宣教師らが東京を視察し、ミッションスクール「カロザース塾」を開校、現在の女子学院中学校・高等学校の源流となる。
1870年(明治3年)、米国改革派教会が婦人伝道師メアリー・キダーを派遣しフェリス女学院を創設する。
1871年(明治4年)には、1861年から横浜に滞在していたジェームズ・H・バラの要請に応え、米国婦人一致外国伝道協会 (WUMS) のメアリー・プラインらにより〈ドリーマス・スクール〉が設立される(現:横浜共立学園中学校・高等学校)。
カトリック教会のローマ教皇庁は、日本の鎖国期を通じて日本への再宣教の方策を模索していた。
2021年、かつて自由な女子教育を否定していたターリバーンが復権。教育相は会見の中で女子教育の必要性を否定しなかったが、中等教育(日本の中学校、高等学校)ではイスラム法に沿って男女別に教育の場を分ける必要があること、女子の通学には自動車などの男子と異なる通学手段を確保しなければならないこと、こうした教育環境を整えるには資金が圧倒的に不足していることを説明。女子中等教育の再開の目途が立たない状況となっている。
その後、女子中等教育は再開されないまま、2022年3月には中等教育を受ける7年生以上の女子生徒の復学を禁じたほか、同年12月には女性の大学教育の停止を決定。実行に移した。