地方競馬
ばんえい競馬が公営競技として根付きはじめたほか、戦前以来の十勝におけるアングロノルマン生産を背景に、速歩競走が1960年代初頭まで重要な地位を占めた。関西方面へ目を移すと、大井と同じく豪サラを導入した兵庫競馬は、その扱いに慣れないところにコースの手狭さもあって故障馬が続出。頭数の少なさから競走が成り立たず、みすみす国営競馬への流出を許してしまった経験から、以後はアングロアラブ専業の競馬場としてアラブのメッカへの道を歩む。大阪競馬場・春木競馬場では障害競走が人気を博し、紀三井寺は北海道を始めとする冬期休催競馬場の出稼ぎ先として独自の存在価値を見出した。そのほかの地区においても徐々に施設の近代化が図られ、1970年には大井競馬場でのちに中央競馬へ移籍すると社会現象を巻き起こすハイセイコーがデビューを迎える。このアイドルホースの登場による第一次競馬ブームによって、全国的に開催成績も上向いていった。
ただし、長沼弘毅を委員長として1961年2月に組織された公営競技調査会の答申は大筋として公営競技の現状維持を定めるものであったが、その中では馬・馬主の登録や地方競馬の騎手免許、専門職員の養成・派遣を全国一元的に統括するとともに、その利益を広く畜産振興のために還元する組織を設立することが求められていた。これを受けて1962年に特殊法人である地方競馬全国協会が設立され、競走馬の登録や騎手・調教師免許の管理は各主催者からこちらへと一元化されている。1963年には新人騎手などの育成を行うために、栃木県那須塩原市に地方競馬騎手教養所が完成した。
2022年度実績(2022年4月 - 2023年3月)
同一県内・同一主催者による売上は合算している。
地方競馬全体の売上は1991年の9862億3944万9300円をピークに下降していたが、2010年代から次第に回復して2022年度は史上最高となる1兆703億5968万3860円となった。なお、インターネット投票を含む電話投票が全体の89.9%を占めている。