浅田孝
1987年から1990年に死去するまで、トヨタ財団の専務理事を務め、環境問題に関して積極的な提言を行った。1990年に逝去。
川添登は著書『建築家・人と作品』(上)(1968年)で「建てない建築家、書かない評論家、教えない大学の教授」と評した。哲学する都市計画家、などとも呼ばれた。また川添によると、何か思いつくと昼夜かまわず「集合」の電話が自分のところに来たという。この号令をかけて集まってくる常連たちが、後のメタボリズムグループと発展していった。
田村明によれば、浅田は報告書のサイズはB版が主流だった60年代から70年代の当時にあって、A4判サイズでレポートを作成させ、表紙には「地域開発のエキスパート 株式会社環境開発センター」と記させたという。自らエキスパート」だと名乗ることについて、浅田は「そのくらいの気構えでなくては駄目なのだ」といったという。また、「ひとつのプロジェクトをやるには、300枚ほどのエスキスが必要」、「コンサルタントのレポートは薄いほど価値がある。1枚半か、せいぜい1枚3分の1くらいまでが理想。これなら1億円採れる。ただ分厚いレポートは誰も読みやしない。紙と印刷代だけ」と語った。事務所には昼過ぎにきて、しゃべり出すと没入し、ときには夜通しになったというが、はなしは天下国家から地球規模のスケールのものまで、時には建築のディテールの細かいはなしまで及んだという。これは東大時代についても黒川紀章が同じように指摘している。つねに地球儀を掲げて宇宙論を語り、世界を論じる、その頃は呑んでは朝まで議論し、銀座にある泰明小学校の近くの旅館が溜まり場だったという。
1970年からは、五色台青峰地区整備基本構想、五色台児童安全能力開発センター構想、1970年から1979年にかけての、瀬戸大橋関連の地域開発計画、1971年、新高松空港周辺地域開発基本計画・施設配置計画、香川県観光レクリエーション地帯整備構想、1973年、四国横断自動車道のルート決定調査、といった四国地方に関する地域計画に取り組む。
1972年、旧通産省・沖縄海洋博覧会「事業企画」「会場計画」委員としてその開催に尽力。 また川崎駅周辺地区再開発構想、能登半島地域総合開発計画、生活をめぐる環境施設整備と国民の負担に関する研究を実施。
1973年、川崎駅前地下商店街施設計画、高松空港埠頭地区整備計画調査のほか、シンクタンクのあり方等の研究調査を総理府から委託を受ける。これが後に総合研究開発機構法となり、1974年、日本初の国家レベルのシンクタンクである総合研究開発機構(NIRA)設立につながる。
1974年に開催の環境博スポーケン国際博覧会日本館プロデュースを担当。『RiceCycle』という冊子を刊行する。
1975年、京浜臨海地区におけるHSST路線計画の策定と、沖縄海洋博覧会に携わる。
1976年、都市空間における美的価値の導入に関する研究を委託。
1979年、「新高津空港の社会的波及効果」報告策定し、この年をもって環境開発センターを閉鎖する。
1982年に著書『天・地・人の諸相をたずねて』、1985年に『地域社会の豊かさを求めて』(共著、総合労働研究所)を刊行。