国儲
その後、公廨稲が一時停止された時に正税に戻された以外は公廨稲の利息から出されることとなったが、延暦22年(803年)になって公廨稲全体の1割(大国1.2万束、上国9千束、中国6千束、下国3千束、ただし志摩国・壱岐国・対馬国・多褹国は除外)を国儲のための定額とした。この時に「神亀元年の例」が持ち出されており、実質的には公用稲の復活としての要素もあった。なお、この際に朝集使以外の四度使の在京・帰国時の食料も国儲から出されることとなった。また、国儲とは別に対馬国に関しては神護景雲元年(767年)に右大臣吉備真備が献上した同国の墾田などを元手とした島儲という仕組があり、国儲に準じて運用されていた。その後、律令制の衰退とともに国儲の確保も困難となり、一時的に公廨稲における国儲の割合を増やす措置なども採られたが、正税・公廨稲制度がともに崩壊した10世紀にはほとんど行われなくなったという。