クラウディア・ゴールディン
彼女は二次産業から三次産業に主要な産業分野が移り変わった以降における「同水準教育を受けた男女の賃金格差」の原因について、主流である「女性差別理由論」を否定し、アメリカ合衆国では家電製品普及や既婚女性就業差別(Marriage bar)廃止以降の1980年から「同水準教育を受けた男女の賃金格差に影響する女性差別」は既にほぼ解消されているとの立場を取っている。今日の「同水準教育を受けた男女の賃金格差」の原因は、性別理由で賃金が低い人の存在は認めるものの女性全体の極一部と指摘し、「女性差別」を原因にしようとする風潮を批判した。そして、本当に「同水準教育を受けた男女における賃金格差」発生の原因として、「欲深い仕事」(greedy work、「容赦のない密度で不規則な日程に対応しながら長時間労働を要求し、その見返りとして高い報酬を支払う仕事」の意)への従事割合の差にあると指摘した。欧米でも、「greedy work」従事者には主に男性と未婚女性だけが残り、既婚女性は子どもを産むと子どもに急用が生じた時にいつでも職場を離れられる柔軟な仕事へ「分業」となるために、同レベルにおける「男性」と「(既婚)女性」の賃金格差が広がっていると解説した。つまり、育児中の既婚女性労働者が移行している「仕事」の多くは、基本的に労働時間や労働内容が調整自由なモノであることを対価に、給与は出産以前よりも削減される仕事である。これによって、女性全体の多数派を占める「既婚女性」が、柔軟性はあるが給与は下がる仕事へ大多数移行となることで、同年齢同教育レベルの男性・未婚女性よりも報酬(収入)が減ることが、「女性」全体と「男性」全体で賃金格差が発生する原因と述べている。