大阪府立臨海スポーツセンター
1971年3月着工、1972年6月竣工。もともと堺泉北臨海工業地帯の労働者の健康増進や娯楽機会の提供の目的で造られた。屋内スポーツの大会にも使用される二つの体育室と通年営業のアイススケート場からなる。かつてはスイミングプールも併設していた 。
開館当初は財団法人大阪府スポーツ・教育振興財団が管理運営していたが、2006年4月からは南海グループが指定管理者として管理に当たっている。
2008年に大阪府知事に就任した橋下徹が大阪府の行財政改革の一環で、臨海スポーツセンターを廃止してなみはやドームへ統合する方針が打ち出されたが、橋下の後任知事となった松井一郎が改修費の半額を集めることを存続の条件として提示、「臨海スポーツセンター支援の会」がその額となる1億5,000万円を寄付金として集め、2013年2月14日に同センターを練習拠点として使用していたフィギュアスケート選手の髙橋大輔を通じて寄付金が手渡され、存続が決定した。寄付金のうち1億3000万円は匿名の寄付者によるものであった。