猪苗代水力電気
取水口から上部水槽までの導水路は全長1.2キロメートル、上部水槽から発電所までの水圧鉄管は全長290メートルといずれも第一発電所より短い。発電設備は横軸フランシス水車・6666キロボルトアンペア発電機各5台からなり、うち各1台を予備として運用した。外国製品の輸入が困難な第一次世界大戦下での施工となったことで主要機器の製造者が国内企業に切り替えられており、水車は三菱造船神戸造船所製、発電機・変圧器は芝浦製作所製である。
第二発電所に関連して桧原湖・小野川湖・秋元湖での貯水池工事も施工された。これら3つの湖は猪苗代湖の北方に位置し、その湖水は長瀬川を通じて猪苗代湖に流入する。この関係に着目した猪苗代水力電気では、猪苗代湖の水位調整を補助すべく3つの湖を貯水池として運用するという計画を立て、1918年それぞれに堰堤と水門を完成させた。
最初の送電先は新潟県の電力会社新潟水力電気(後の新潟電力)である。同社との供給契約締結は1914年12月にさかのぼる。供給力不足を応急的に補うための受電で、供給高は2400キロワット。新潟水力電気は自社の日橋変電所から新潟県内の五泉まで受電用送電線(送電電圧55キロボルト)を整備の上、1916年3月1日より受電を開始した。供給高は新潟水力電気管内の需要増加に伴い1921年3月より4000キロワットへと拡大され、以後1926年(大正15年)5月まで継続された。また「八田電灯所」という八田吉多個人営業の零細事業者にも供給した。この事業は1916年8月に開業。第一発電所からわずかに7キロワットを受電(のち21キロワットに増加)し、発電所周辺にあたる八田地区の一部集落に配電していた。
発電所地元での電力供給は1919年が最盛期で1万3000キロワットを超える規模にまで拡大したが、大戦終結後の戦後恐慌で大きく減退した。まず1920年末に日本化学工業への供給が打ち切りとなった。同社工場は1923年9月日橋川発電所ごと郡山電気へと売却され、翌年閉鎖されている。高田商会・藤田鉱業・東北電化に対しては1921年3月時点でも順に3200キロワット・2000キロワット・2100キロワットを供給していたが、1923年3月時点では東北電化への供給は消滅し高田商会・藤田鉱業への供給はどちらも150キロワットに過ぎない。後者の時点での発電所地元供給は合計4321キロワットであった。
加えて田端・鳩ヶ谷・小松川・東小山各変電所も日本発送電へ移管されている。
その後1941年(昭和16年)になり電力国家管理体制の強化が決定され、出力5000キロワット超の水力発電所とこれに密接に関連する発電所も日本発送電へと集められることとなった。日橋川筋・長瀬川筋では同年10月、東京電灯から猪苗代第一・猪苗代第二・猪苗代第三・猪苗代第四・小野川・秋元各発電所が日本発送電へと移管された。次いで翌1942年(昭和17年)4月、新潟電力金川発電所と当時大日本電力が持っていた日橋川発電所も日本発送電へと引き継がれる。当初は旧東京電灯の6発電所が東京支店所属、日橋川・金川両発電所が東北支店所属と支店が異なったが、1944年(昭和19年)8月東北支店側に集約された。設備に関する日本発送電時代の主な変化としては、1944年1月に実施された猪苗代旧線の154キロボルト昇圧がある。
太平洋戦争後の日本発送電解体すなわち電気事業再編成では猪苗代湖周辺地域の発電所を東京電力か福島県を供給区域に含む東北電力のどちらに帰属させるかで問題となったが、今ある送電系統の尊重(潮流主義)と1水系1事業者の原則に従って猪苗代第一発電所など日橋川筋・長瀬川筋発電所を含む猪苗代湖周辺地域の発電所計15か所は1951年(昭和26年)5月の再編成実施とともに東京電力へと引き継がれた。