掃除用ロボット
「エフロボ・クリーン」は、開発者が前職で1997年(平成9年)まで関わったミノルタの消毒液塗布ロボット試作機「ロボサニタン」の基本機能を継承しており、標準の集塵ユニットを液体塗布ユニットに交換することで、「ロボサニタン」と同様にワックス塗布にも用いることもできる。 アマノは、2014年(平成26年)3月28日に同社初の自律走行式ロボット床面洗浄機「SE-500iX」を、2015年(平成27年)9月28日には同じく同社初の自律走行式業務用ロボット掃除機「アールシーディーシー(RcDC)」を発売した。「SE-500iX」に搭載の自律移動走行制御システムは、村田機械が開発した。「アールシーディーシー」は、シャープから製品供給を受けた。 マキタは、ロボットクリーナ「RC200DZ」の発売を2015年(平成27年)10月29日に発表した。吸塵式のロボット掃除機で、提携しているシャープと共同で開発された。 中西金属工業はスイスのクリーンフィックス(ドイツ語: Cleanfix Reinigungssysteme)と法人向け自走式自動床洗浄機「RA 660 Navi」の日本国内での独占販売契約を2016年(平成28年)に結び、「ロボクリーパー」の商品名で販売を始めた。 CYBERDYNEは吸塵式ロボット掃除機「MB-CL2」を2018年(平成30年)3月から発売すると発表した。CYBERDYNEは2015年(平成27年)に富士重工業(当時)からクリーンロボット事業を譲受している。 Diverseyは代理店を通じて自律走行可能なロボット型床洗浄機「タスキ・スインゴボット2000(英語: TASKI SWINGOBOT 2000)」を2018年(平成30年)3月に発売した。
日本の家電メーカーは、「家庭用ロボット掃除機は狭小な家屋事情などから需要が見込めない」と考えて、商品化を見送ってきた経緯があり、従来の掃除機製造とは余り関係のない企業がロボット掃除機の研究開発に熱心だった。しかし、日本の家屋面積は米国、カナダなど大陸先進国より狭いものの、英国、ドイツなど西欧諸国とは余り変わらず、「日本の家屋事情の狭さ」というのは余り根拠がない。しかも近年のマンションはバリアフリー化が進んだことや、リビングが広く取られるようになったことなどが追い風になり、日本でも着実に家庭用ロボット掃除機は売れており、各大手企業は戦略転換を求められている。
業務用ロボット掃除機では、富士重工業(現・SUBARU)などが2001年、世界初のオフィス清掃ロボットの実用化に成功しているものの(後述)、家庭用ロボット掃除機の国内市場では、2013年時点でiRobot社のルンバがおよそ7割のシェアを握っている。
掃除機の小型化、センサー技術、自動走行などの技術は日本企業の得意分野なのに、なぜ先を越されたかというと、新しいロボットを世に送り出してそのロボットが何か問題を起こした時のための新しいルール作りを、(米国企業とは違って)日本企業はできない体質であり、「100%の安全確保ができない」と考えてしまうからだという。具体例でいうと「仏壇にぶつかってロウソクが倒れて火事になるかもしれない」などと日本の某メーカーの担当者は説明したという。こんな発想をしていては出遅れるのも当然で、なぜそういう(リスクからひたすら逃げ回るような)発想をしていてはいけないのかについて、藤井敏彦は次のように分析している。