緊急通報用電話番号
電話の交換業務が手動で行われていた時代にあっては、電話交換手が緊急事態に対する一部の受信業務をこなしていた。その後、電話交換業務が電話交換機に取って代わられると、発信者は警察や消防などを呼ぶ際には関係機関の長い電話番号をダイヤルしなくてはならなくなった。そのため米国やカナダや英国では、 0 にダイヤルすると緊急通報専門の電話交換手につながり、煩わしいダイヤル操作をせずに緊急通報ができるような体制をとっていた。北アメリカの多くの国においては、この体制は1970年代まで続いた。
1926年1月20日、東京中央電話局の京橋分局で自動交換機が導入され、同局に収容されている加入者の電話機がダイヤル式に変わった。この時に火災報知用電話の電話番号として 112 が定められた。しかし自動交換システムの仕様上で誤接続が多発したため、1927年10月1日より 119 に改められた。また1936年1月20日、警視庁消防部に新設された救急隊でも 119 を使い始めた。
1937年6月30日にロンドンで使用開始された緊急通報システムは、 999 の電話番号が掛けられると同時にブザーが鳴り、赤ランプが点灯し、交換手の注意を引くというものであった。このシステムは次第にイギリス全土に広がったが、すべての電話交換設備がこのシステムに対応するようになったのは1970年代後半のことであった。
多くの場合、緊急通報用電話番号は緊急時のみに使用されるものである。緊急通報用電話番号に目的外通話やイタズラ電話をかけること(スワッティングも参照)は、受信業務に支障を生じるために、犯罪(日本では偽計業務妨害罪)とされることもある。事態の切迫度に応じて、異なる電話番号を用いるケースもある。例えば、イングランドとウェールズでは、緊急時には999(警察・消防・救急)を用い、救急でない医療事案に対しては、0845-46-47を用いている。アメリカ合衆国やカナダの多くの地域においても、緊急時には911を用い、緊急時以外警察などに連絡する際は311若しくは地元の相談センター用番号(フィラデルフィアでは231-3131)を用いる。
日本では電気通信番号計画第4で、110番を警察機関(→日本の警察)、118番を海上保安機関(→海上保安庁)、119番を消防機関(→日本の消防)への「緊急通報番号」(電話番号)だと定められている。