洗脳
アメリカ同時多発テロ事件後、対テロ戦争を掲げたジョージ・W・ブッシュ政権下で行われたキューバのグアンタナモ湾収容キャンプやイラクのアブグレイブ刑務所などでのCIAと米軍による非人道的な強化尋問(英語版)が拷問であるとして人権問題となり、その尋問技法は中国共産党が米兵捕虜に自白を強要した洗脳がモデルだったことがアメリカ合衆国上院軍事委員会で報告された。
グアンタナモの被収容者には中国から逃れたウイグル族も含まれ、アメリカ合衆国司法省監察官のグレン・A・ファイン(英語版)などによればグアンタナモを訪問した中国当局者と米軍の尋問官は協力して15分ごとに睡眠を中断させる「フリークエントフライヤープログラム」も行ったとされる
朝鮮戦争で中国人民志願軍の捕虜となったアメリカ兵士が収容所で共産主義を信奉するようになったという報告がなされ、1951年には中国共産党による「洗脳」がエドワード・ハンターによってBrain-washing in Red China: the calculated destruction of men’s minds(直訳:中国共産党における洗脳:人間の精神の計画的な破壊。福田実による邦題は『洗脳 中共の心理戦争を解剖する』)が刊行された。
エドワード・ハンターは、日本人捕虜や朝鮮戦争でのアメリカ人捕虜に対する中国共産党の「思想改造」における洗脳手法について、「勉強会」での「学習」、集団学習会での自己批判、巧妙な賞罰(犯罪を告白したものを賞賛し、告白しないものには同調圧力を加える)、罪の意識(罪悪感)を植え付けるなどの特徴を指摘している。ハンターによれば、
毎日常に行われる勉強会では、「生徒」たちは、告白(認罪)作業を行う。広い部屋に収容されたグループは常に議論や、自己批判、告白を行うために集まることができるようにしている。
議論や討論は「民主的討論」と呼ばれ、満場一致が繰り返し求められるため、まだ告白を済ませていないものは疲弊し、次第に自分自身が行ったかのように思い込む。
集団作業では、各人のそれまでの考え方をあらゆる点において点検させ、疲弊した心に、それらが明白に間違っていることを認めさせる。