日本水力
日本水力は、上記の北陸電化と関西地方の電力会社大阪電灯・京都電灯の提携によって設立された企業である。設立の背景には、第一次世界大戦を契機とする関西地方の深刻な電力不足があった。
大戦中と戦後数年間の時期における電力不足は全国的に見られた現象ではあるが、関西地方のそれは特に著しいものであった。原因は大阪を中心とする工業化の進展で、これにより電動機が急速に普及したのに加え、石炭価格の高騰による自家火力発電からの切り替え、または蒸気機関から電動機への転換もあり、産業向けの電力需要が急増していた。電灯需要についても人口の集中と所得の上昇により拡大傾向にあった。ところが需要の増加に対して供給力が不足したため、大阪では停電が頻発するようになっていた。
電力が不足するほど電力需要が増加していたのにもかかわらず、大阪を代表する電力会社であった大阪電灯は、この時期経営難に陥ってしまう。原因は、同社が火力発電に偏った電源開発を推進してきていたことにあった。
日本水力の設立と時を同じくして、大規模水力開発を行い電力不足に悩む関西方面へと送電する、という事業目的を持つ新会社が2社設立されていた。一つは、大阪を地盤とする宇治川電気の関係者が中心となって1919年12月に設立した日本電力で、東海・北陸地方で水力開発を行い10万キロワットを関西地方へと送電する計画であった。もう一つは同年11月に設立された大阪送電会社で、木曽川開発を手がけていた福澤桃介系の木曽電気興業と関西の電鉄会社京阪電気鉄道の合弁事業であった。
日本水力は競合他社に先んじて工事の実施準備を進め、1920年1月技師らをアメリカ合衆国へと機械資材などの購入のために派遣、同年2月には大阪送電線の測量を終えて工事実施認可を申請し、次いで機械資材の発注も済ませた。送電線以外では変電所の工事や九頭竜川水系真名川筋の五条方発電所(福井県大野郡上庄村、現・大野市)の建設にも着手した。ところが1920年春に生じた戦後恐慌の煽りを受けて、5月に工事の中断を余儀なくされてしまう。恐慌により株式払込金の徴収や資金の借り入れが不可能となり、金融に行き詰ったためであった。
この恐慌を機に、同じく関西方面への送電計画を掲げる大阪送電会社と、その親会社木曽電気興業の3社間で合併話が浮上する。日本水力は金融難に陥っている一方で大阪電灯・京都電灯という販路を確保していたが、大阪送電会社および木曽電気興業は大量の電源を擁するものの販路が十分でない、という事情が背景にあった。