ボタ山
日本では1960年度以降、産炭地域振興調査として「ボタ山利用調査」が実施され、1960年代以降には鉱害防止と炭鉱離職者の雇用対策を兼ねてボタ山の取り崩しが進められた。筑豊地方などから運び出されたボタは、道路や鉄道の新設や整備、海岸の埋め立てなどに利用された。
依然として再利用の目処が立たず、放置されている例も少なくないが、選炭技術が未熟な時代のボタ山には比較的良質な石炭が含有されていることに着目して再利用する例も現れている。
福岡県水巻町には、町が硬(ボタ)山を取得して平地を造成、太陽光発電施設や大型商業施設との間で賃貸契約を結んでいる例もある。
一方、日本の近代化を支えた石炭産業の象徴として硬(ボタ)山を恒久的に残し、維持管理していこうとする動きも出始めており、硬(ボタ)山が保存される例も見られるようになった。
ボタ山(ボタやま)は、石炭の採掘に伴う坑道掘削や選炭によって生じた岩石廃棄物(ボタ)の集積してできた地形。ぼた山と平仮名表記をすることもある。漢字では硬山と書く。地域によってはズリ山と称することもある。
樋に水を流してボタから石炭を回収することをボタ水選といい小規模な選炭業者である。
一方、生活困窮者や子供が危険を承知で硬山に立ち入り、捨石の中から石炭を見つけては拾い集め、持ち帰った。これを硬拾い=ボタ拾いと称した。拾った石炭は、家庭用の燃料として使ったり、業者に売って生計の足しにしたりした。
ボタの活用法としては、セメント副材料、海岸埋め立て、路盤材料、軽量骨材やレンガなどの建材類、耐火材原料などがある。
日本の地すべり等防止法では「ぼた山」と表記され、
と定義されている。
ボタ山・ズリ山は鉱山保安法においては捨石集積場と呼ばれる。捨石集積場の比高は数10mから100mを超えるものもあり、安定性に欠け容易に崩壊しやすいのが特徴である。このため、鉱業権者は鉱山保安法、地すべり等防止法、森林法等の法令により維持管理が義務づけられるほか、捨石の採取、土地の改変等が厳しく規制される。
イギリスでは2020年2月の暴風雨「デニス」によりウェールズ南部にあるタイロスタウンでボタ山の一部が崩れ落ち、6万トンにも及ぶ廃棄物が川に流れ込んで下水管などを破壊する事故が発生した。デニスの襲来をきっかけにウェールズ政府は地方内の2456のボタ山の安全管理のため「安全性タスクフォース」を立ち上げるとともに、ボタ山のリスク度を公表することになったが、2021年10月末までに327が「高リスク」と発表された。