集団検診
日本では1937年(昭和12年)、日中戦争の勃発に伴い戦時体制に移行すると、国防を目的に結核死亡率や乳児死亡率等の課題を解消して人口増加、健康増進が求められるようになった。このことを背景に1940年(昭和15年)、体力向上と結核予防を目標とした国民体力法が施行。満17歳以上満19歳以下の男子を対象とした体力検査、結核に関する集団検診が行われるようになった。第二次世界大戦後、国民体力法は廃止されたが、検診は各法に基づき対象者を広げて学校や職場で集団による検診が行われるようになった。