フランスの大量破壊兵器
第二次世界大戦の終戦後、帰国した亡命科学者たちはシャルル・ド・ゴール首相に次世代エネルギーとなりえる原子力開発を進言した。これをうけて政府内に原子力委員会と引き続いてフランス原子力庁が創設された。ド・ゴール辞任後の社会党政権下でも引き続いて研究が進められた。
1948年12月15日に初めての重水炉が稼動し、翌1949年には微量のプルトニウムを抽出した。
原子力開発計画は3次にわたり進められ、
原子力開発第一次計画(1948年~1952年)
1952年7月 - 第1号実験用原子炉(5kW)がシャティヨンで完成。
1952年7月 - 第2号実験用原子炉(1,500kW)がサクレーで完成。
原子力開発第二次計画(1953年~1957年)
1956年1月 - 発電用炉第1号機 G-1(5,000kW)が完成
1957年 - 発電用炉第2号機 G-2がマルクールで完成(稼動は翌年から)
原子力開発第三次計画(1958年~1962年)
1958年 - 発電用炉第3号機 G-3がマルクールで完成(稼動は翌年から)
発電用炉3号機をもって原子爆弾製造への転用が可能となり、1958年にはフランスのプルトニウム生産量は年間で40kgに達した。
1954年10月、ピエール・マンデス=フランス首相は核爆発委員会の設置を表明し、原子力庁内に軍事応用部を設けた。マンデス首相は12月26日に「核兵器を保有する国は他国に比べて国際外交上有利である」発言している。
1955年3月、エドガール・フォール首相は水爆開発計画を発表したが猛反発にあい、同年4月に発言を撤回した。
前年の1954年6月に、ディエンビエンフーの戦いをめぐって米仏間で原爆投下が協議されたが、これをイギリスのウィンストン・チャーチル首相に一蹴され、1956年11月のスエズ動乱でもソ連のニキータ・フルシチョフ書記長の核兵器の恫喝により撤兵のやむなきに至った。そのためフランス指導者層は核兵器の政治的威力を知り、アイユレ大佐のように公然と核武装を唱える者が現れ、ミクシェ中佐は過去の戦史に照らし合わせて研究し、核武装の必要性を訴えた。
1956年、西ドイツの再軍備とスエズ動乱の失敗をうけて、ギー・モレ首相は原爆実験と核融合研究の実施を決定する。これにより同年11月30日に原子力庁、国防省、財政経済省間で協定を結び、核兵器開発の推進、核センターの創設、アイソトープ分離工場の建設が決定された。12月5日、ポール・エリー参謀総長を長とする原子力軍事応用委員会が発足し、核兵器研究開発群が創設された。