兵 (日本軍)
海軍では、当初は卒(大正9年に兵と改称)の等級を1等ないし5等に分類していたが、大正9年(1920年)から1942年までは、兵の等級を1等ないし4等に簡略化した。
(大正時代中期までの五等兵は、海兵団での練習員であるから、のちの四等兵に相当する。四等兵は、のちの新三等兵、三等兵は、のちの旧三等兵、二等兵、一等兵は新旧ともに変らない。)
大正9年から1942年までの間は、下から四等兵(兵科は四等水兵、機関科は四等機関兵など、科によって呼称が変わるので以下総称を用いる)、三等兵、二等兵、一等兵と呼んでいた。
四等兵(1942年以降は二等兵)はまず後述する海兵団で基本を学んだ。海兵団を修了すると、三等兵(1942年以降は一等兵)になった。1年後、二等兵(1942年以降は上等兵)になり、更に1年経つと、一等兵(1942年以降は兵長)になった。
一等兵になると術科学校に入校する者もいた。術科学校を修了すると、修了した時点から4年間現役が延長された。徴兵された兵はともかくとして、志願兵は現役が4年伸びたところで大して苦にする者はいなかったという。しかも試験に受かれば官吏(判任官)である下士官になれた。運が良ければ准士官、更には特務士官になれる可能性もあった。
日本軍は「国民皆兵」を建前としたが、実際にはいくつかの免除規定があった。
1873年(明治6年)1月10日に制定された徴兵令に盛り込まれた免除に次のものがあった。
身分上の免除 官吏、陸海軍生徒、官立専門学校以上の生徒、洋行修行中の者、医術・馬医術を学ぶ者
階級上の免除 代人料270円を払った者(270円は歩兵兵卒の年間維持費3年分(当時の在営期間)に相当、現在の880万円)
嗣子に対する免除 家長とその家の家督を継ぐとされる者(実子、養子を問わない)
前科者に対する免除 厳密には排除と言えるが、徒刑以上の刑に処せられた者は、「名誉ある義務」兵役につかせないという政府の考えによるものであった。
1883年(明治16年)に徴兵令が一部改正され、代人制が廃止され、代わりに一年志願兵制度が導入された。一年志願兵は次の条件を満たす者に認められた。
満17歳以上27歳未満
小学校を除く官立・府県立学校を卒業した者
兵役中の費用を自弁する者
ただし当時の公立中学校卒業生は年間3000人程度であり、一年志願兵制度を利用できる者は非常に限られていた。
1889年(明治22年)に全面的に改正された徴兵令が公布・施行される。この改正徴兵令で一年志願兵制度以外の免除規定は削除された。一年志願兵制度は対象が私立学校卒業生に拡大され、予備役・後備役の幹部養成の教育期間とされた。兵役期間中に二等軍曹(後の伍長)になって除隊・予備役に編入される。その後勤務演習を経て終末試験に合格すると予備役将校に、不合格だと予備役下士になった。予備役将校になると将校としての衣服・装具は全て自弁しなければならなかったため、終末試験にわざと落ちる者も多かった(士官候補生からの現役将校には支度金が支給された)。
術科:第一期、第二期、第三期の課目・遊泳および漕艇術 学科:第一期、第二期、第三期の課目・聯隊教練
旅団長の検閲を受ける
本記事の一般的な兵卒のほかに、特別な扱いがなされる兵卒又は兵卒の階級を指定される者が存在した。それらについては各記事を参照のこと。
陸軍士官学校本科の士官候補生
朝鮮軍人たる兵卒
海軍予備兵(海軍予備員)
義勇兵:太平洋戦争末期に義勇兵役法により定められた民兵の一種。国民義勇戦闘隊として組織される。
秋季演習
現役期間を終えると、殆どの兵は一旦は除隊し、予備役になった。その際伍長勤務の上等兵及び一部の上等兵には下士官適任証が渡された。中には除隊の日に上等兵に昇任する一等兵もいた(これを営門上等兵と呼ぶ)。
兵の階級は、官吏(武官)であった将校や下士官と違い「官階」ではなく「等級」とされ、例えば上等兵が一等兵の上官ということはなかった。兵の間では、どちらが古年次兵か、誰が先任かで従うべき者が決まった。殆どの兵にとって上等兵は一挙手一投足を見習わなければならない最古参の「偉い」人であった。下士官と兵は起居する部屋が別であるので、上等兵は「夜の内務班長」とも言える。陸軍には週番司令、週番士官、週番下士官があった。上等兵になると、週番上等兵として防災、防犯、風紀の取り締まり、人員の確認などの任務に当たった。また、歩哨の敬礼の有無などにも差があった。
しかし、1938年には中国との戦線が拡大し、多くの兵が除隊即日再召集という形で事実上召集が常態化していたために古参兵が増えてしまい、上等兵の上に兵長を設けることになった。これによって伍長勤務上等兵制度は廃止されたが、下士官の不足は埋まらず、昭和16年(1941年)1月29日に下士官勤務兵長制度が設けられる(「兵長ノ下士官勤務並ニ其標識及身分取扱ヒニ関スル件達」(昭和16年1月29日陸普第542号))。