近畿日本鉄道
追記:「河内○○駅」の表記について 駅名標、駅舎看板、方向幕の一部には3通りの「河内○○」の表記が存在するので、その区別を例を挙げて説明する。 「河内」の文字が大文字:(例)「河内長野駅」...「河内長野市」が存在する(現在でもシリーズ21以前の車両の方向幕で「長野」のままになっている編成が存在する。同駅の到着時の駅自動放送では「河内長野。長野でございます」と案内されていた)。 「河内」の文字が小文字で縦書き:(例)「河内松原駅」「河内天美駅」(ともに現在は駅名標を除く) 「河内」の文字が小文字で横書き:(例)「河内国分駅」「河内永和駅」など...「河内松原市」「河内天美市」「河内国分市」というのは存在しない。ただし「松原市」は存在する(方向幕に関しては「河内松原行」が存在しないため、この表示方法は存在しない)。 2 のパターンについては旧・天王寺営業局管内特有の表記であったが、同営業局が上本町営業局と統合され大阪輸送統括部となったこともあり、徐々に 3 のパターンへの移行が進められている。 車内放送に関しては、上記 1 に限り「次は、河内長野、河内長野です」、到着前は「ご乗車ありがとうございました。河内長野、河内長野、終点です」となるが、2と3に関しては「次は、河内○○、○○です」となる。
1944年(昭和19年)には国からの強い要請を受け、長い歴史を有する南海鉄道(南海)と新設合併する形で今に至る近畿日本鉄道(近鉄)が発足、資本金2億3147万円、総延長約630kmの路線を有する日本最大の民営鉄道会社となった。この時点では上本町・名古屋・天王寺・難波の4営業局体制であった。
だが、こうして国からの要請に応える形で発足した近畿日本鉄道であるが、その天王寺営業局は元大阪鉄道の社員、難波営業局は元南海鉄道の社員をそのまま引き継いだような形となった ため、いかにも無理矢理まとめたという印象が当初から強く、特に南海は大軌・関急との資本上・沿革上の接点がほとんどなかったのを、強引に戦時体制の名でつないだようなものであり、戦後の労働運動の高まりとともに、難波営業局では分離運動が盛り上がった。一般の利用客の間でさえ、旧南海鉄道の路線については近畿日本鉄道に併合されていた時期でも従来通り「南海」「南海電車」と呼び続けていた。なお大鉄は、昭和初期には既に大軌の傘下となっていて、大軌の路線との直通運転も行っていた。
そのため、会社発足4年目の1947年(昭和22年)に難波・天王寺営業局管轄の旧・南海鉄道の路線を、旧・南海の系列会社で現在の南海高野線高野下駅 - 極楽橋駅間と鋼索線極楽橋駅 - 高野山駅間を運営していた高野山電気鉄道が改称した南海電気鉄道へ譲渡し、関西急行鉄道時代の路線網に復することになった。
その後、奈良電気鉄道(奈良電)や信貴生駒電鉄、三重交通の鉄道線を承継した三重電気鉄道(三重電)などの合併により、1965年(昭和40年)には現在の路線網がほぼ完成した。
京都線では1998年3月に快速急行の運転が開始された(それまでは臨時列車としての設定はあった)が、利用者数が乏しく急行と誤乗するケースが多かったため、2003年3月のダイヤ変更を機に廃止された。
2012年3月19日までは大阪線・山田線の大阪上本町駅 - 松阪駅間で「区間快速急行」(SUBURBAN RAPID EXPRESS) という種別が運転されていた。
また、1980年代の一時期に、「高速」という種別が上本町駅 - 鳥羽駅間に存在していた。「伊勢志摩号」という愛称名が付いている臨時列車で、長距離用通勤車(2600系など)か団体専用車20100系を使って運行されていた。乙特急よりも停車駅が少ない(ただし甲特急よりは多い)にもかかわらず、特急料金は不要であった。しかし、停車駅が少ないため近距離・中距離客が利用できず、長距離客は特急料金を払ってでも乗り心地の良い特急を利用するため、利用者数が伸びず数年で廃止された。
これらのほか、全線区で各駅に停車する「普通」 (LOCAL) も運転されている。
ただし、主要駅以外では従来の表示形式のままである。
反転式表示式(高田市駅)
液晶ディスプレイ式(鶴橋駅、駅ナンバリング導入前、大阪難波駅の駅名改称前時点での表示)
LED式(古市駅、同駅では現在LCD式を使用)
ブラウン管式(大和八木駅、同駅では現在薄型LCD式を使用)
字幕式(河内長野駅、同駅では現在LCD式を使用)
行灯式(湯の山温泉駅、現在は撤去済)
方面を示す看板は、基本的に前述の「旧国名・会社略称を冠した駅名の扱い」に記した案内放送、方向幕、発車標の通り、旧国名を冠した駅名は旧国名を冠し、「近鉄」を冠した駅名は「近鉄」を省略して表記を行い、途中で乗り換えることで行くことができる駅も表記している(日本語・英語ともに)。2015年ごろからは路線記号とラインカラーを組み合わせたものとなっている(公式英語サイト内の"Boarding a Train: Confirming the train type and platform"に記載)。広大な鉄道網を有するだけあり、駅によっては地区名もしくは都市名で示す場合もある。大阪地区においては山田線・鳥羽線・志摩線の各駅を示す意味で「伊勢志摩方面」の地区表記を用い、名古屋地区や伊勢志摩地区においては大阪上本町駅・大阪難波駅・阪神電鉄の神戸三宮駅を示す意味で「大阪・神戸方面」の都市表記を用いる。
近鉄京都線は奈良電気鉄道(以下 奈良電)を合併したことから始まるが、奈良電は京阪電気鉄道(以下 京阪)と当時の大阪電気軌道の両者がほぼ同額を出資する形で設立された。1953年9月に近畿地方を襲った台風13号による被害で、奈良電は経営悪化に陥っていた。その際、京阪と合併するという案が出されている。しかし、これを京阪側は淀屋橋延長線(淀屋橋駅 - 天満橋駅)の建設工事による巨額投資を行ったため不可能だとして拒否していた。その時期を見込んで京阪寄りだった奈良電の経営権を取得し、京都への進出を図った近鉄だったが、京阪側はこの事態に反発した。しかし、近鉄は株式の取得を進め、関西電力会長だった太田垣士郎の斡旋を経て、1963年10月1日に奈良電は近鉄に合併された。当時の近鉄社長である佐伯勇は、京阪の社長だった村岡四郎が英断を下して「持株も譲っていい、そのかわり奈良電を一流にたて直しなはれ」という言葉をかけられたと述べている。なお、大久保駅など、近鉄京都線沿線(新田辺駅以北)のバス路線が京阪系列の京阪バス・京都京阪バス等により運行されているのは、近鉄への株式譲渡の際、京都 - 奈良間のバス事業免許は京阪側に引き渡すという条件によるものである。
鹿男あをによし - 万城目学原作。2008年1月 - 3月に「木曜劇場」の枠内で放送されていたテレビドラマで、近鉄の電車・駅がロケに使用されており、同社が番組内で協力している。これが契機となり、2011年4月に近鉄によるロケ支援事業「近鉄ロケーションサービス」の誕生につながった。 ほこ×たて - 2011年1月 - 2013年10月に毎週日曜夜7時から放送されていたバラエティ番組。2013年4月21日の放送分にて番組内で「近鉄マニアVS近鉄社員 知識対決」が行われた。
名古屋鉄道:名鉄各線と近鉄名古屋線系統各線 近鉄名古屋駅と名鉄名古屋駅はともに地下駅だが、壁1枚および連絡改札で隣接している。1950年代まで連絡線があり、線路がつながっていた。名古屋線が狭軌だったこともあり、団体専用列車に関してのみ相互直通運転を実施し、近鉄側からは蒲郡駅・豊川駅(名鉄小坂井支線・国鉄飯田線経由)・犬山駅など、名鉄側からは養老駅・伊勢中川駅(軌間の問題で、ここで乗り換えを要した)などへの観光列車が運行された。しかし、列車本数の増加、名鉄新名古屋駅改修工事など様々な不都合があり、直通列車は1950年8月 - 1952年9月の間のみ運転と、約2年間で打ち切られた。
京阪神急行電鉄(現:阪急電鉄)・京阪電気鉄道:京阪本線・宇治線と近鉄京都線 京都線は戦前、京阪と近鉄の前身である大軌が共同出資した奈良電気鉄道の運営であった。戦前は大軌との間でしか直通運転が実施されていなかったが、奈良電線堀内駅(後に近鉄丹波橋駅として復活)と京阪線丹波橋駅を後者に統合する工事が実施され、終戦直後の1945年12月に完成し、当時京阪線を運営していた京阪神急行電鉄(1949年に京阪が再分離)・奈良電・近鉄の3社間での直通運転が開始された。1963年に奈良電が近鉄へ統合された後もしばらく直通運転は継続されたが、1968年12月に廃止された。その理由は、丹波橋駅での線路容量不足と、両社でそれぞれ別種のATSを導入したこと、それに近鉄京都線を京阪本線に先駆けて600Vから1,500Vに昇圧し、大型車投入も実施する予定があったためである。
ICカードを用いた乗降(改札通過処理)については前述の通りだが、精算やチャージについてはすべての駅では対応しておらず、都市近郊の駅でも一部の駅でこれらの処理ができず、閑散区間に至っては主要駅でしか扱っていない。そのため、十分な残額が無いままで無人駅などへ乗車した場合、その駅での降車ができないケースがある。
精算機についてはPiTaPa導入開始以降、都心部や近郊区間の駅を中心にICカード対応のタイプへの置き換えが進んでおり、この機械ではICカードの精算やチャージが可能となっている。チャージに関してはこのほかにも、改札内のICカードチャージ機、改札外のICカード対応切符券売機で対応している。また2016年からは、関西私鉄(かつPiTaPa導入社局)で初めて券売機でICカードの残額を利用してきっぷを購入することができるようになった。
最近では「定期券・特急券自動発売機」の設置が進められている。この機械の導入により、これまでの有人窓口と比べて販売時間が大幅に拡大した(基本的に早朝から深夜まで購入可能)ものの、新規の通学定期券やバス連絡定期券、各種割引きっぷが買えなくなるデメリットも発生している。特急停車駅ではない駅の中にはこの機械の設置に替えて有人窓口の営業時間を大幅縮小、または廃止、臨時営業とする駅も出てきている(機械の代替設置を行わず、特急券・定期券類が完全に買えなくなった駅も存在する)。また、2008年10月には自動発売機の整備と有人窓口の廃止縮小を軸とした販売窓口の一斉整理が全線で行われ、それ以降も自動発売機の設置と有人窓口の営業時間縮小、廃止が少しずつ進められている。2021年に入って、新型コロナウイルス感染症の流行による急激な利用客減少に対応した合理化により、特急停車駅においても常時無人化される事例が出てきている。
早い所では1970年代から設置されていたもので、長らくブラウン管式が使用されていたが、2000年代に入ってから大半が液晶式に交換され、ブラウン管式表示装置は橿原神宮前駅での2016年の使用終了をもって全て姿を消した。液晶式表示装置も最新タイプのLCD式に交換が進み、従来のタイプは大和西大寺駅にしか残っていない。また、この液晶式表示装置はダイヤの乱れなどが発生した時に、運行情報を表示する機能も導入されている。このほか、一部の主要駅では列車運行情報専用(平常運転時は旅客案内用)の液晶ディスプレイが設置されている。
発車標は、全列車を表示するもののほかに、大阪難波駅や近鉄名古屋駅などでは特急のみ表示するものも設置されている。また、特急停車駅ではホームに乗車位置の案内表示器が設置されており、発車標と同様にソラリー、LED、LCDが混在する。さらに、各方式で号車番号のみ表示するもの、発車時刻の「分」と号車番号を表示するもの、発車時刻・行先・号車番号を表示するものがある。なお、発車標での特急の表示は2013年のダイヤ変更まで一部の駅を除いて使用車種にかかわらず「特急」のみであったが、このダイヤ変更以降は全ての駅でしまかぜ・アーバンライナー・伊勢志摩ライナー・さくらライナーに限り使用車種の名称が併記されるようになった(後に登場した青の交響曲・ひのとり・あをによしも同様)。
富吉列車区 塩浜列車区 白塚列車区
路線名の前のアルファベットは駅ナンバリングの路線記号。
1999年(平成11年)10月1日:自動車局(バス部門)を近鉄バス・近鉄観光バスに分社化(2006年9月1日に近鉄観光バスは近鉄バスに統合)。
2000年(平成12年)3月15日:京都線・橿原線・天理線・奈良線で新型通勤車両「シリーズ21」が営業運転開始。以後大阪線・南大阪線にも登場。
2001年(平成13年) 2月1日:関西共通乗車カードシステム「スルッとKANSAI」に参加、青山町駅以西でストアードフェアシステム開始。 10月14日:青山町駅以西で「Jスルーカード」が利用可能になる。
2002年(平成14年) 3月20日:特急での車内販売が休止される。 4月1日:近鉄不動産を合併、宅地開発を直営化。マンション建設販売は近鉄不動産販売に承継、同日付けで同社は近鉄不動産に社名変更。 6月:新「近鉄グループ経営改善計画」を策定。
2003年(平成15年) 3月6日:名阪特急に21020系電車「アーバンライナーnext」登場(ただし2002年12月23日より団体列車で暫定営業)。 4月1日:北勢線を三岐鉄道へ譲渡。 6月27日:「近鉄グループ経営改善計画」に基づく役員制度改革を実施。 6月28日:「近鉄グループ経営改善計画」に基づく機構改革を実施。上本町・天王寺の両営業局を統合して大阪輸送統括部に、名古屋営業局は名古屋輸送統括部に名称変更し、旧南海鉄道の路線の分離以来56年間続いた3営業局体制から2輸送統括部体制に変更。また、駅業務・営業部門を近鉄ステーションサービスに分社(同日に近鉄サービスネットより社名変更。また駅係員のみ制服も一新した)。同時に英文・和文のロゴタイプを制定。英文社名を「Kinki Nippon Railway Co., Ltd.
日本全国向けに発刊される新聞・雑誌では伊勢志摩・奈良大和路に関する広告を出稿する。雑誌では週刊文春のほか、JTB時刻表、旅行読売といった旅行関係の雑誌に広告が掲載される。以前はJTB時刻表や週刊文春では連載広告として定期的に広告を出していたが近年は不定期となっている。先述の「うまし・うるわし・奈良」のようにJR東海とのコラボレーション広告の事例もある。
ホームに設置されている発車標(列車発着案内表示器)のタイプに関しては、1980年頃までは行灯式や字幕式、それ以降2000年頃まで設置されたものは反転フラップ式(ソラリー式)が主流であった。しかし一部の主要駅では発光ダイオード (LED) や液晶ディスプレイ (LCD) タイプのものに交換され、さらに奈良線系統においては2009年3月の阪神なんば線開通に伴い、表示する情報量が格段に増えることなどからLCDタイプのものへの交換が一部の駅を除いて行われた。このLCDタイプは奈良線以外では大阪阿部野橋駅や桃山御陵前駅を皮切りに主要駅を中心に順次設置されている。なお都心部やその近郊区間での下位種別しか停車しない駅などではほとんどが列車の通過到着を知らせるだけのLED一段タイプのものであるほか、閑散区間の駅や支線の駅に至っては全く設置されていない場合がほとんどである。このほか、生駒ケーブルなどでは昔ながらの行灯式が現在でも使用されている。なお、字幕式の発車標は河内長野駅での2020年1月30日の使用終了をもって全て姿を消した。
また、近鉄特有のものとして、主にターミナル駅のホーム階段付近やコンコース、改札などに設置されている各方面別の発車案内を表示するブラウン管式や液晶式の表示装置が存在する。
東花園列車区
近畿車輛 - 近鉄グループ。戦後一時期を除きすべての近鉄車両を納入。かつては、自動券売機・自動精算機・データ集計機も納入していた。なお、JR西日本との間でも業務・資本提携を行っている。
三菱電機 - 特急用や大阪・名古屋線系・京都線系を中心に標準軌線で使用する車両の制御装置や主電動機を納入。その関係から、かつては近鉄あやめ池遊園地の中に同社の家電製品の広告が掲示されたこともあった。また、関西支社は2014年まで近鉄堂島ビルに入居していた。後に近鉄以外の日本における電気車両にも採用されたMM'ユニット方式や、ラインデリアは、三菱電機と近鉄との共同開発によるものである。 三菱グループ - 近鉄では三菱UFJ銀行がメインバンクであることや(旧三菱銀行が近鉄のメインバンクであったため、それ以来の流れである)、前述の通り、三菱電機製の電装品が使われたり、近畿車輛と三菱重工業が技術提携しているなど、幅広く関係している。なお、近鉄グループのKIPSクレジットカードの最初の提携先は、DCカード(現・三菱UFJニコス)であった。
日立製作所 - 車両の制御装置を納入。
東芝 - 特急券自動券売機や自動改札機、特急車の冷房装置、補助電源装置、阪神用列車種類選別装置を納入。
東洋電機製造 - パンタグラフを納入。
オムロン - 自動改札機やタッチパネル式券売機や精算機を納入。
日本信号 - 保安システムやICカード用入金機・自動改札機を納入。
沖電気 - 定期券・特急券窓口用端末機や定期券・特急券自動券売機を納入。
BIPROGY - ASKAシステム(座席予約システム)用ホストコンピュータやサーバーを納入。
2009年3月20日の阪神なんば線開通により、正式駅名が「大阪難波」「大阪上本町」に変更されるまで、名古屋輸送統括部(大阪線の西青山駅以東)では難波行きと上本町行きの場合は、「大阪難波行き」などと「大阪」を強調する意味で用いられていた(大阪輸送統括部の管轄路線では「大阪」の冠名を用いることはほとんどなかった)。大阪阿部野橋行きは正式駅名が「大阪阿部野橋」のため、すべての場合において「大阪阿部野橋行き」と案内される。
大手私鉄だけではなく在阪私鉄では珍しく、車掌は終着駅に着く際は「終点」や「終着」ではなく「この電車はこの駅までです」とアナウンスする。これは終端駅到着時にも使われていたが、名古屋輸送統括部管内や南大阪線系統(旧・天王寺営業局管内)では、終端駅到着時に限りこのフレーズが省かれることや稀に奈良線系統で「終点」とアナウンスすることもあった。2010年代以降は、大阪阿部野橋駅や京都駅などの終端駅に到着する前に「大阪阿部野橋、阿部野橋、終点です」もしくは「まもなく、京都、京都、終点です」とアナウンスする(車掌による放送および、日本語による車内自動放送)。英語による車内自動放送でも、"This is the final stop for this train."とアナウンスするほか、終端駅に着く前に"This is the final stop, Osaka-Abenobashi: station number F1."もしくは"We will soon arrive at the final stop, Kyoto: station number B1."とアナウンスする。