ダイエー (店舗ブランド)
1980年代には、売上高が百貨店を抜き、スーパー業界で初めて1兆円を達成し、長年スーパー業界でトップを走り続けてきたダイエーであったが、80年代後半から滑落の一途を辿ることとなる。
ダイエーは、バブル景気の「土地神話」を過信するあまり、出店地における地域の付加価値増や発展効果等により、店舗の土地を周辺ごと大きく値上がりさせることを狙うとともに、その土地を担保に銀行から資金を借り入れ、その資金でまた新たな土地を買い店舗を拡大する、というスパイラル的な経営手法をとっていた。この為、バブル崩壊により大打撃を被ることとなった。
更に、バブル崩壊を境に社会の風潮が大量消費・物質文化中心から少量消費・精神文化中心に移行。消費者思想も安さや物量重視から個別の品質重視へと変化したことにより、「ダイエーには何でも揃っているが欲しいものがない」と揶揄されるにまで至った。そしてグループで運営していた事業が多数の赤字を生み、それまでは利を生んできたグループ全体の経営の悪化が始まる。
1990年代に入ると、東京都を基盤とする忠実屋と九州を基盤とするユニードダイエー(旧:ユニード)、沖縄法人となっていたダイナハと合併し、北海道から沖縄まで、直営店だけで400店に迫ったが、当時の中内のやり方でもある「作った以上はよほどのことがない限り手放さない」という執着心が災いし、流通各社が一般的に行っていた「店舗のスクラップ・アンド・ビルド」には消極的であった。その結果、不採算店舗が多数存在し、それらも足を引っ張った。
そして追い討ちを掛けるように、ダイエーゆかりの地、神戸市が1995年に阪神・淡路大震災で被災。
日本全国に展開されていた店舗も、2016年3月以降は、南関東(埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県)と京阪神(京都府・大阪府・兵庫県)の7都府県での展開となっている。
2010年度の中期経営計画(Brilliant Daiei55計画)で主力であるGMSからの撤退が決定し、今後、老朽化が激しい既存GMS店舗は建て替えた上でSSM店舗に業態転換するが採算が取れ、且つ建物にも支障がない場合は専門店込みの大型店として区分けされる。
イオンの完全子会社後は大型GMS店舗の大半をイオンの関連会社(イオン北海道・イオンリテールストア・イオンストア九州等)に継承し、2016年3月までにイオンに順次転換、ダイエーが引き続き運営する店舗についても後述の「イオンフードスタイル」やSSM+専門店形態などに業態転換されているため、「ダイエー」名義の大型GMS店舗は大幅に減少した。