立石敬之
現役引退後、大分で現場指導に携わるようになり、立石自身も指導者として活動し続けるつもりだったが、溝畑宏代表取締役(当時)に付いて東京で営業及び認知活動をする中で職務の比重が変わっていき、フロントに入ることになった。
2010年夏の長友佑都の海外移籍において、立石は移籍戦略の立案を担った。Jリーグクラブ(FC東京)単体ではなく、海外にあるクラブ(ACチェゼーナ)と「共に売る」目的で買取オプション付きでの期限付き移籍という形態を採り、結果的にFC東京は移籍金200万ユーロを得る。当時はJリーガーの海外クラブへの「ゼロ円移籍」が続出しており、立石の移籍戦略は一つのヒントを示したという見方をされた。
選手は色々な監督に出会い異なるスタイルを落とし込むことで力を育むため、1人の監督に長期政権を必ずしも委ねる必要は無いというのが持論。