知能検査
学校保健法施行規則では、就学時健診で知能検査も実施し、小学校と養護学校(のちの特別支援学校小学部)のどちらに就学すべきかを判断することに決められた。
1963年に日本で、能研テストが開始された。 財団法人能力開発研究所が、大学受験の一次試験として能研テストを開始した。これは学力検査と適性検査と職業適性検査があったが、適性検査は言語的推理能力と非言語的推理能力を測定するものであり、知能検査の一種であったとされている。
1969年に日本で、能研テストが中止された。 やはり進適同様に、さまざまな理由から中止された。次に大学入試の共通試験が実施されるのは、1979年の共通一次試験である。
1971年に、アメリカの連邦最高裁判所が、ほとんどの業種の入社試験での知能検査を禁止する判決を出した。 当初は知能検査がもてはやされたが、万能性があるものではないことが分かってきた。ただし、実際には同様のものが実施されている。
2002年に日本で、就学時健康診断で行われる知能検査が、「適切な検査」に改められた。 学校保健法施行規則の改正にともない、知能検査に限定されていたものが、それ以外の適切な検査でもよいとされた。ただし、実態はあまり変わらないといわれている。
知能検査(ちのうけんさ)とは、知能を測定するための心理検査である。類似に発達検査、性格検査などがある。
検査結果の表示の仕方のうち代表的なものが知能指数(IQ)(偏差知能指数(DIQ)含む)である。また知能偏差値(ISS)や精神年齢(MA)で表す方法や、大まかに「優」「中」などの5〜7段階に分けて知能段階点で表す方法や、最下位から何パーセントの位置にあるかをパーセンタイル(知能百分段階点)で表す方法がある。
実施目的は学習指導や就学指導や障害者認定や就職活動などがある。
知能検査の入手に関しては、日本心理検査協会倫理要綱で心理検査の散逸が規制されているため(心理検査#入手を参照)、一般的な知能検査の本体(用紙・部品など)は、医療・教育関係者や、企業の人事担当者などの特定の相手のみに販売している。なお検査実施法(マニュアル)も同様である場合が多いが、田中ビネー知能検査など一部の製品の検査実施法は、一般書籍扱いで書店でも販売されている。(ただし、一般向けでない書籍でも、古書店で販売されている例も見かける。)
三段論法などの文章題が多く、社会生活面での知能を測れるが、学校教育が不十分だったり、母語が異言語だったりすると、低い結果が出る。「言語性検査」とも言う。