オプション取引
オプション取引はオプション同士、または原資産とオプションを組み合わせることによって、幅広い戦略をとることが可能である。
オプション取引には、オプション料を支払えば原資産の値上がり/値下がりによる損失を回避できる性質があり、第一の機能はリスクヘッジである。コール・オプションの購入は値上がりリスク、プット・オプションの購入は値下がりリスクの回避に使用する。オプションの買い手から売り手へオプション料の対価としてリスクが引き渡されている。
上の例で説明すると、Aは例えば金の実需家である、宝飾品の製造会社などである。同社は金を購入して金製品を製造しているが、金価格がどれほど高騰しても、業務のためには金の地金を購入しなくてはならない。そこでオプション料を払い、金のコール・オプションを購入する。そして1年後に金価格が倍になっていても、同社はこのオプションを行使し、契約時に決めた価格で金地金を入手することができる。金価格が値下がりすればオプション料は掛け捨てとなるが、それはビジネス上の保険料というわけである。
航空燃料オプションと航空会社、大豆オプションと食品会社などにもこの関係が成り立つが、むしろ現在オプションの最大の取引対象分野は金融取引であり、金利や外国為替の変動リスクをヘッジするために大量に利用されている。同様のヘッジ機能を持つ先物取引やスワップ取引と組み合わせ、複雑なポジションを構築することもできる。
原資産価格が1上昇する時、プレミアムが上昇する割合。コールならば正の、プットならば負の値である。また絶対値は、OTMで権利行使価格から離れるほど低くなり、ATMでほぼ0.5となり、ITMに入ると1に近づくが、1以上になることはない。
しかし、例えばデルタ0.2のコールは原資産が100円上昇すれば100×0.2で20円上昇するはずだが、実際そうはならない。後述のガンマによりデルタ自体が変化するからである。なおデルタは権利行使される確率も表している。
アメリカにおけるオプション取引の歴史は、南北戦争前の1790年代に株式のオプション取引が始まり、19世紀にはすでにシカゴで取引された時代もあったが、1982年になって商品先物取引委員会(Commodity Futures Trading Commission, CFTC)の厳格な規制のもとで初めて制度化され、先物業界の中に大きな地位を占めることとなった。当初、現在バニラ・オプションまたはプレーンと呼ばれるオプションのみが存在していたが、その後エキゾチック・オプションが開発され、1990年代に市場に浸透していった。
日本においては、1982年10月に砂糖、金、財務省証券で先物オプション取引がスタートして以来、大きな発展をとげ、現在では主要通貨から債券、金利、株価指数、穀物、畜産、ソフト、石油製品、通貨など取引対象は多岐にわたる。
今日、世界の政治経済が不安定さを増すことで株価や商品の価格は激しい変動を余儀なくされており、オプション取引の真価が発揮される時代となっている。オプション取引は一般投資家及び機関投資家から厚い信頼を得て、世界的なスケールで行われている。
OTMのコールとプットを売るポジション。ショートストラドルと比べて利益は小さいが、原資産価格の許容範囲が広い。オプション取引で最も安定して収益を上げることができる戦略といわれる。仮に10,000円近辺の相場で行使価格11,000円のコールを55円、9,000円のプットを80円で売った場合、プレミアム収入は135円、相場が損益分岐点8,865円から11,135円の範囲を越えない場合は利益が発生し9,000-11,000範囲におさまればすべて利益となるが、それを越えた場合の損失額は無限定(青天井)。必要証拠金に対して得られるプレミアム収入はすくないが、市況が安定している場合には確実な利回りが想定できる。
変動金利に対して、上限金利と下限金利を設定することができるオプション取引である。カラーは、キャップとフロアの組み合わせで合成される取引である。 カラーの購入=キャップの購入+フロアの売却 カラーの売却=キャップの売却+フロアの購入