大日本帝国海軍の階級
1891年(明治24年)8月26日に「海軍武官官階表」(明治24年勅令第157号)を施行した 。 海軍武官官階表(明治24年勅令第157号)の制定により、海軍上等技工及び技工を廃官にすることになったため、その職務を海軍技手を以って充てることにした。
1891年(明治24年)11月14日に文武高等官官職等級表(明治24年勅令第215号)を定めて高等官の官職を10等の等級に分け、勅任は一等から三等までとし、奏任は四等から十等までとした。 1891年(明治24年)12月28日に文武判任官等級表(明治24年勅令第249号)を定めて判任官を5等の等級に分け一等から五等までとした。
1892年(明治25年)11月12日に高等官官等俸給令(明治25年勅令第96号)で再び高等官の官等を定めて、従前の高等官任命及俸給令(明治24年勅令第82号)及び文武高等官官職等級表(明治24年勅令第215号)を廃止した。 親任式を以って任ずる官を除き他の高等官を9等に分け、親任式を以って任ずる官及び一等官・二等官を勅任官とし、三等官から九等官までを奏任官とした。
1894年(明治27年)4月12日勅令第43号により文武判任官等級表を改正した。
このとき海軍特修兵条例を定め、特別の技術を修めこれに対する証状を授与された下士卒を特修兵と言い、その証状の種類の種類は掌砲証状・掌水雷証状・掌帆証状・掌信号証状・掌電信証状・掌角証状・軍楽修業証状・船匠証状・掌機証状・掌電機証状・掌工証状・装創証状・掌記証状・掌厨証状とし、これらの証状の一部についてはその種類に応じて呼称を定め掌砲兵・掌水雷兵・掌帆兵・掌信号兵・掌電信兵・掌角兵・掌機兵・掌電機兵・掌工兵とした。
1910年(明治43年)6月17日に文武判任官等級令(明治43年勅令第267号)を定めて文武判任官等級表を廃止して、判任官の等級を4等に分けて一等から四等までとした。
1913年(大正2年)4月1日に海軍特修兵令を定めて海軍特修兵条例を廃止して、特別技術の種類は砲術・水雷術・運用術・信号術・電信術・軍楽・船匠術・機関術・電機術・工術・看護術・掌記術・掌厨術とし、証状を授与することを止めて特技章を付与することとし、特別技術の一部についてはその種類に応じた呼称を定め砲術は掌砲兵、水雷術は掌水雷兵、運用術は掌帆兵、信号術は掌信号兵、電信術は掌電信兵、機関術は掌機兵、電機術は掌電機兵、工術は掌工兵とし、海軍特修兵条例の掌角兵は掌信号兵とした。
1914年(大正3年)7月28日から第一次世界大戦が始まる。
1938年(昭和13年)4月1日より昭和13年勅令144号の予備兵に関する規定を、1938年(昭和13年)12月1日よりその他の規定を施行して海軍兵職階表を改正して、機関科の次に工作科を加え、附則により海軍の学校に於いて工術を修めその特修兵となっている者又は海軍大臣の特に定める者であって改正勅令施行の際現に附則第2項の表の上欄に掲げる職階に在る者は別に辞令書を用いずにその相当の下欄に掲げる職階を命ぜられたものとした。 また、高等官官等俸給令を改正し別表第一表(文武高等官官等表)から海軍予備特務少尉・海軍予備機関特務少尉を削る。 このとき海軍武官任用令を改正し、機関特務大尉及び整備特務大尉に加えて工作特務大尉も機関少佐に特選により各これを任用することができるとした。 また1938年(昭和13年)12月1日に海軍特修兵令を改正し、特別技術の工術の名称を工作術に改めた 。
1939年(昭和14年)8月18日勅令第592号により海軍武官官階表を改正し、予備准士官以下に航空科の次に整備科を設けた。
1941年(昭和16年)4月1日施行の海軍特修兵令の改正により特別技術に機雷術を加え、機雷術の特修兵の名称を掌機雷兵とした 。
1941年(昭和16年)6月1日に昭和16年勅令第624号を施行して海軍武官官階表を改正し、水路科の次に歯科医科を新設して海軍歯科医少将以下を加え、航空科を飛行科に改めて海軍航空特務大尉以下を海軍飛行特務大尉以下に改め、海軍予備航空兵曹長以下を海軍予備飛行兵曹長以下に改め、附則により海軍練習航空隊に於いて航空術を修めその特修兵となった者、甲種もしくは乙種の飛行予科練習生の教程を卒業した者卒業した者または甲種飛行予科練習生の教程履修中の者であって、改正勅令施行の際現に附則第2項の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令を用いずに各その相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとし、その他の者であって改正勅令施行の際現に附則第3項の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令を用いずにその相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとし、改正勅令施行の際現に附則第4項の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令を用いずにその相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとした。 1941年(昭和16年)6月1日に昭和16年勅令第625号を施行して海軍兵職階表を改正し、航空科を飛行科に改めて海軍一等航空兵以下を海軍一等飛行兵以下に改め、附則により海軍練習航空隊に於いて航空術を修めその特修兵となった者、甲種もしくは乙種の飛行予科練習生の教程を卒業した者卒業した者もしくはその教程履修中の者又は海軍通信学校普通科電信術練習生の教程を卒業した者もしくはその教程履修中の者であって、改正勅令施行の際現に附則第2項の表の上欄に掲げる職階に在る者は別に辞令を用いずに各その相当の下欄に掲げる職階を命ぜられたものとし、その他の者であって改正勅令施行の際現に附則第3項の表の上欄に掲げる職階に在る者は別に辞令を用いずにその相当の下欄に掲げる職階を命ぜられたものとした 。 このとき海軍特修兵令を改正し、特別技術の航空術の名称を飛行術に改め、飛行術の特修兵の名称を掌飛行兵とした。
1886年(明治19年)7月12日勅令第52号により海軍武官官等表を改正した 。 1886年(明治19年)7月13日海軍省令第59号により辞令書を下付しない者については、従前の機関総監は機技総監、海軍中佐は海軍大佐・奏任二等、従前の海軍中尉は海軍大尉・奏任五等、従前の中佐同等官・中尉同等官もこれに準じるとした。
従来海軍の准士官は2等あったところ1等に改めた 。 1886年(明治19年)7月13日海軍省令第59号により辞令書を下付しない者については、従前の兵曹上長・兵曹長は上等兵曹、従前の楽長は軍楽師、従前の機関工上長・機関工長は機関師、従前の木工上長・木工長は船匠師、従前の艦内教授役は一等艦内教授、従前の艦内教授役介は三等艦内教授、従前の警吏は一等警吏、従前の警吏補は三等警吏、従前の楽次長は一等楽手、従前の楽師は二等楽手、従前の楽手は三等楽手、従前の一等機関工手・火夫長は一等機関手、従前の二等機関工手・一等火夫長属は二等機関手、従前の三等機関工手・二等火夫長属は三等機関手、従前の一等木工長属は一等船匠手、従前の二等木工長属は二等船匠手、三等木工長属は一等船匠手、従前の鍛冶長は二等鍛冶手、従前の鍛冶長属は三等鍛冶手とした。
1886年(明治19年)7月13日海軍省令第66号により海軍卒職名等級を改定した。
1886年(明治19年)10月1日調べの海軍武官准士官以上名簿によると、上等兵曹は71名、軍楽師は3名、機関師は51名、船匠師は12名いた。
1915年(大正4年)12月15日に大正4年勅令第216号を施行して海軍武官官階表を改正し「機関官」を「機関将校」に改め、造機官を新設して造船官と造機官に分け、兵曹長同相当官の総合的名称として特務士官という名称を設けた 。この、技術部門の士官を造船・造機・造兵・水路科に分類する制度は昭和17年まで長期にわたって続いた。 このとき高等官官等俸給令の別表・第一表(文武高等官官等表)の海軍省の部を改正している。 また文武判任官等級令の別表の海軍准士官及び下士の欄を改正している。
1918年(大正7年)11月11日に第一次世界大戦が終わる。
1919年(大正8年)6月20日に大正8年勅令第268号を施行して海軍武官官階表を改正し、予備機関佐官を中佐に進め海軍予備機関中佐を置いた。 また、高等官官等俸給令の別表・第一表(文武高等官官等表)の海軍省の部を改正して海軍予備中佐の次に海軍予備機関中佐を加えた。