エグゼクティブ・アウトカムズ
武装については、特に生産過剰により安価となっていた東側諸国の兵器を採用していた。小火器はAK-47やマカロフ PMやPKMやRPG-7などである。航空機や、戦闘車軸についても、BMP-2やBTR-60、MiG-23、MiG-27、Su-25やMi-24ハインドといったソ連製兵器を使用していた。
西側諸国の装備として採用されていたのは、負傷者輸送用のボーイング707やイギリス製のジープなどごく少数であった。なお、EO社が使用する航空機は提携していた「アイビス・エア」社が保有していた。
一見敵対していたゲリラ達とさほど変わらない武装だったが、クラスター爆弾、ナパーム弾、燃料気化爆弾などといった高性能爆弾が充実していたり、赤外線式の暗視装置を採用していたほか、相手と同等の武器であってもEO社社員の高い練度と型破りな戦法が上記の戦果をもたらした。
後のPMCは「傭兵」として扱われないために、民間人風の服装に銃器や防弾装備などを身につける「PMC装備」に身を包むのが基本だが、EO社のオペレーターは正規軍の兵士たちと同様迷彩服に身を包んで戦闘に当たっているなど、一般的なイメージの「傭兵」に近い存在だった。しかし、EO社はポルトガルなど関連国の迷彩服をコピーしていた南アフリカ軍第32大隊の物を使用しているため、オペレーターごとに一人一人違うデザインの迷彩服を身につけており、更に白人オペレーターも顔を黒く塗り黒人に扮装していたため、紛争初期にはどこの部隊であるか判別は困難だったという。タクティカルベストも、第32大隊や国防軍特殊部隊旅団のものを主に使用していた。
旧南アフリカ国防軍(South African Defence Force:略称SADF、以下旧国防軍)第32大隊の元副司令官中佐であったイーベン・バーロウによって1989年に設立された会社である。
設立当時はフレデリック・ウィレム・デクラーク政権によってアンゴラ、モザンビーク、南西アフリカ(ナミビア)との国境紛争が終結したうえ、アパルトヘイトの廃止及び軍縮を行うことが宣言されており、後に大統領となるアフリカ民族会議のネルソン・マンデラにより、第32大隊をはじめとした特殊部隊や諜報機関である市民協力局(Civil Cooperation Bureau)の解散を要求、結果南西アフリカ警察対不正規戦部隊がナミビア交渉の駒として解体され、第32大隊についても1993年3月26日の解体まで徐々に規模を縮小していた。