悔返
平安時代の公家法においてはいかなる場合でも悔返は認められていなかったとするのが通説とされているが、教令違反や不孝など律令法における廃嫡に相応するような罪の事実が子孫にあれば、「後状有効説」によって悔返は認められたとする異説(長又高夫ら)もある。鎌倉時代に入ると、公家法においても子孫に対する悔返が場合によっては認められるようになっていたが、その場合においても親の保護下にない既婚女子への譲与分の悔返の禁止などの厳しい制約が設けられ、特に本人もしくは和与を受けた子孫が第三者に譲った場合(他人和与)にはいかなる場合でも悔返は認められなかった。
これに対して武家法においては惣領の親権をより重要視する立場から、寺社への寄進を除いて広く認められた。御成敗式目によれば、親が子息に譲渡した所領の悔返には何ら妨げは無く、娘の場合でも同様であること、たとえ鎌倉幕府から安堵下文を下されて子息に保障された所領でも例外ではないことが定められた(ただし、外孫(娘の子)に対する悔返は本来は娘に準拠して悔返が認められるとしつつも、実際に問題が生じた場合には証文や所領の実態を見て判断することされ、外孫の実家との対立を抑制する方針が採られている)。文永4年(1267年)には悔返の対象となり得ない他人和与(第三者への譲渡)そのものを禁止し、また従来夫が所領を譲与した後に離別しても妻に罪が無ければ悔返が出来なかったが、ここで改嫁した前妻への悔返が認められた。