外国為替証拠金取引
以下のようなリスクが指摘されている。
また、NDD方式はFX会社のディーリング・デスクを介さず、インターバンク市場の金融機関と実質的に直接取引できるため、FX会社による「レートずらし」や「スリッページ」を心配する必要がない。つまり、NDD方式は投資家にとって、非常に透明性の高い方式である。透明性の高さからNDDが良くてDDが悪いと判断されている。実際にはNDDとDDのそれぞれにメリットとデメリットがある。。
STP(Straight-through processing)
顧客のオーダーを直接カバー先の金融機関に流す方式。流動性はカバー先金融機関に依存し、価格はカバー先金融機関の提示価格を束ねたものを提示する。主にECNの流動性を補完する為に、ECN参加者にカバー先金融機関を加える形で用いられている。
ECN(Electronic Communications Network:電子証券取引ネットワーク )
株等を売買する証券取引所と同じように、電子証券取引所上で全参加者の売買を突き合わせて取引を行う方式。世界中に公私設のECNが存在している。日本で提供されているものはくりっく365といった証券取引所による公設のものと、Currenex等の事業者による私設のものがあり、ブローカー事業者を通して間接的に顧客に提供されている。
ロスカット判断は取引時間中はほぼリアルタイムで行われているが、システム状態によっては必ずしもリアルタイムとならない場合もあるほか、週明けに大きな変動があることもあるため、特に高いレバレッジの損切りではロスカットルール以上の損失が発生するケースも昔、多かったが、現在、FX会社各社は自社の取引システムを頻繁に改善・リニューアルし、PC向け・スマホ向けの高度な取引ツールを用意しているので、そういう取引トラブルのニュースはなくなった。
外国為替を原資産とした場合、そもそも通貨の両替から派生しているが故に、上場の有価証券とは本来的にその性質が異なる。ここにおいて、レバレッジの概念は想定元本のみならず、評価損益をどの程度の頻度で管理すべきか、というきわめて高度な信用リスク管理と表裏一体の問題が出てきた。それゆえ、この部分を行政・立法という公権力もしくは業界団体による自主ルールで決めようとする試みがあるが、一方でリスク管理の問題は、今頃になって出てきた問題ではなく、従来から日本国内および海外において各金融商品取引業者、金融機関、機関投資家、投資銀行、証券会社、ヘッジファンドによってそのリスクに対する投資スタンス、考え方が大きく異なるというのが実状である。
外国為替証拠金取引では、これからの値上がりを期待した「買い注文」の方の通貨をロング、これからの値下がりを期待した「売り注文」の方の通貨をショート、と呼ぶ。常に何らかの通貨を売り、何らかの通貨を買う、という表現をするわけである。2つの通貨のペア間の比率の変動を取引の対象とするから、このような表現となる。通貨のペアは USD/JPY、EUR/JPY、EUR/USD、などと表記が決まっており、左側の通貨を右側の通貨で売買した場合の数値が取引の数値(=通貨レート)となり、また左側の通貨をどう取引するかを呼称する。たとえばUSDを買って円を売る場合はUSD/JPYのロングと言う。
決済通貨とは、取引される2国間の通貨取引によって、スワップ金利や損益が発生する通貨のことを言う。すべての場合において、主軸通貨(基軸通貨)/決済通貨と表記される。たとえばドル円の場合、「USD/JPY」のように表記される。異なる通貨同士の組み合わせを「通貨ペア」とも呼ぶ。