女性差別的な文化を脱するために
慶應義塾大学経済学部教授で計量経済学が専門の田中辰雄は、本レターの対立軸についてアンケート調査を実施した。本レターの一連の経緯について見たことがあると答えた人は13.3%(回答者4882人のうち651人)で、さらに本レターの経緯についてのブログ・記事・オープンレター自体などどれかを読んだことのある人は5.9%(回答者4882人のうち287人)に留まり、事件の認知度は高くないとされる。この調査は本レターの一連の経緯について見たことがあると答えた651人から分析を行った。男女の性別および年齢による意見の対立軸、性別役割分業意識の強弱と本レターとの相関関係はないとしている。一方で、「社会は男性優遇かどうかという認識」や保守とリベラルの対立軸では相関関係が認められた。
以上を踏まえて、田中は「対立軸たりうるのは、男性優遇社会であるか、保守とリベラル、正義と言論の自由の3つである。男性研究者を批判しオープンレターを支持するのは、社会は男性優遇だと考える人、リベラル思想の人、言論の自由より正義を重視する人である。逆に言えば、男性研究者を擁護し、オープンレターを批判するのは、社会が男性優遇という見方に懐疑的な人、保守思想の人、正義より言論の自由を重視する人である。」と導いている。そして、正義と言論の自由が問題になるのはキャンセル・カルチャーの特徴なので、本レターの一連の経緯はキャンセル・カルチャーだったという理解には一定の論拠があると結論づけている。
批評家・作家の東浩紀は、『AERA』巻頭エッセイ「eyes」において、男性研究者が2021年秋に不適切な投稿から本レターの公開による一連の流れによって受けた処分は解雇権の乱用にあたると主張して所属先の運営母体に対して訴訟を起こした後、本レターに対してSNSでの糾弾は数の暴力ではないかという批判が集まった点を挙げ、「被害者が弱者性を利用して過剰に加害者を攻撃すれば、関係はすぐ反転する。女性蔑視は許されないが、かといって署名を集め活動停止に追い込むのもやりすぎかもしれない。」と評した。