川崎病
川崎病の流行推移は中国の農業生産とリンクしている、と考えてよさそうなのである。研究の筆頭著者で、スペインのバルセロナにあるカタロニア気候科学研究所の気候科学者、ザビエル・ロドー(Xavier Rodo)は「これら病原となる粒子の生成が、農薬または化学肥料によるものなのか正確に突き止めるため、より焦点を絞った調査が必要になるだろう」と言い、「(中国の)農業がこの病気に重要な関係を持つことは間違いない」とザビエル・ロドーは述べた。
2016年:理化学研究所のグループは、川崎病への罹患率と関連するいくつかの一塩基多型を発見してきた。2016年には、これらの一塩基多型の中でも、特に日本人に高頻度で見られるものが発見されている。
以上のような感染や何らかのきっかけにより、全身の血管、中小動脈への自己免疫が誘発される。病理組織上は血管壁に、好中球や、マクロファージ、リンパ球を認める。これら炎症細胞が血管壁を破壊することにより、冠動脈の拡張、四肢末端の浮腫が引き起こされると考えられている。
2014年、国際研究チームによって、中国北東部の穀倉地帯から来る風に乗って運ばれる毒素が、日本で川崎病の原因になっている、との推定が発表された。中国で行われた農業改革で農業生産が高まった時期と川崎病の流行ピークが合致していると判明。具体的に言うと、自治医科大学公衆衛生学教室の《川崎病全国調査からみた川崎病疫学の特徴とその変遷》にある罹患率推移グラフには過去3回の全国規模の川崎病流行のピーク(1979年、1982年、1986年)が現れているが(グラフは出典掲載のものを参照のこと)、その頃に中国の農村で何が起きたか調べると、1979年には中国政府が農産物買付価格を18年ぶりに大幅に引き上げる生産刺激策を取り、川崎病の最も大きなピークの1982年の元日には「個別農家への請負制」を認める中国共産党中央の文書が発表され、集団営農の人民公社制度が一気に解体。3番目のピークの1986年にかけて「農産物と副産物の統一買付けと割当買付け制度廃止」など農業生産の自由化が続々と打ち出された。その後、川崎病はピーク状の(とがった)変動は見られなくなるものの、小児人口10万人当たり罹患率は右肩上がりに高まって過去のピークをむしろ越えてしまうような悲惨な状況になったが、この時期、中国共産党が2004年から2008年にかけて再び農業刺激策を毎年打ち出し、農民収入増加促進や農業インフラ整備などで農村に農業生産を呼び戻していたのである。