沖縄県の神社の歴史
また同時期には戦争と関わりが強い神社が建立された。1904年の日露戦争の開戦後は波上宮を中心に戦勝祈願が繰り返し行われるようになり、1914年には第一次世界大戦への宣戦奉告祭が、1917年には入営奉告祭が行われていた。こうした中で戦没者の慰霊を行う神社が希求されるようになるが、すでに周辺が繁華街となっていた波上宮は戦没者を祀る場所としては不適当という認識が生まれていた。1936年(昭和11年)に新たに招魂社が建立され、1940年(昭和15年)に沖縄縣護國神社に改称された。改称当時の祭神は日清戦争1柱・日露戦争195柱などの計310柱で、他県の護国神社と比べても小規模であった。
沖縄では、戦死者を祀る護国神社が民間でも建立されたことが特徴で、2018年現在でも米軍嘉手納基地内や宮古島に現存する。これらは御嶽に勧請されたものと考えられ、祭祀も琉球神道の方式で行われている。
また、沖縄県には歩兵連隊が置かれなかったため、徴兵されることは県外に出征することと同義であった。本土で出征兵の武運長久の祈願が神社で行われる事は沖縄でも知られていたが、昭和初期の沖縄で神職を擁して機能していた神社は波上宮・普天間宮・沖縄神社・護国神社の4社のみで、神社の無い地域ではどのようにするのかが問題となっていた。そのため荒廃していた琉球八社のうち6社を急遽「県社・郷社」に格上げし、さらに地域の御嶽を神社として整備する構想が持ち上がった。
明治に至り、1879年(明治12年)の琉球処分により琉球王国は廃絶し、沖縄県が新設された。しかし、清国を宗主国とし明治政府の沖縄政策に反発する士族層などの存在があり、しばらくは旧慣温存政策が取られた。そのため、宗教を含む文化面の改革は緩やかに進行した。例えば近世の沖縄の神社はいわゆる氏子の制度がなく、官社である琉球八社の運営は王府の社禄によって賄われていたが、琉球王朝の廃絶後も明治政府がこれを維持し、1910年(明治43年)まで存続した。なお、琉球王国時代の記録がない私社は、琉球処分後に琉球八社の末社に編入させられている。