貨幣改鋳
貨幣量の増加はインフレーションとそれに伴う物価の上昇を、減少はデフレーションと物価の下落を引き起こす。杵築藩の学者・三浦梅園や正徳年間に貨幣改鋳を行なった新井白石は貨幣数量説に基づいて「貨幣量が増加したことが物価の上昇をもたらした」という考えを主張し、天保の改革の際に株仲間の解散令に反対した矢部定謙や、弘化年間に町奉行に再任した遠山景元は、文政から天保期の物価上昇は貨幣改鋳が原因の1つであるという意見を提出している。16世紀のフランスではジャン・ボダンが「高物価の原因は金銀の豊富さ」であることを立証しようとしている。ただし、物価は農作物の豊凶や災害など当時の社会情勢によっても変動するので、貨幣の改鋳のみが物価上昇の原因とすることはできない。
改鋳によるインフレーションは、貨幣価値の下落=貨幣の購買力の低下=平価切り下げとも言われるが、一方で市場規模の拡大と経済成長は、貨幣への需要を増加させる。改鋳による貨幣量の増加は、市場経済の拡大に伴う貨幣の需要増に対応し、貨幣の供給増は円滑な市場取引を促した。その反対に、拡大した市場に見合うだけの貨幣量が無ければ通貨不足が発生し、人々は物品の購入やサービスに使う金を節約するようになり景気が落ち込む。また、貨幣の不足は高金利を、そして高金利は投資不足と失業をもたらす。荻原重秀による元禄の改鋳により、通貨流通量が増加したにもかかわらず、17世紀後半以降日本では大きな物価上昇がみられなかったことは、経済規模の急速な拡大にともなって恒常的に相対的な貨幣不足の状況にあったという研究もある。
江戸時代以前の日本には、和銅元年(708年)に初の日本製貨幣の和同開珎が鋳造されてから、天徳2年(958年)までに皇朝十二銭と言われる12種の銅銭が造られた。しかし、律令政府は殆どの場合新貨発行の度に比価を旧銭1に対し新銭10と定め旧銭を回収し造幣材料とし、新銭の価値を高めようと務めた。このような暴挙が繰り返されたため到底通貨としての信認をつなぐことは出来ず、造幣材料の不足から銭も次第に劣小化して、著しい銭の価値の下落つまり物価騰貴を招来した。遂に鋳銭は停止となり、その後は大陸(中国)から輸入した銅銭を商取引に使用したため、新たに銭貨は鋳造されず、改鋳も行われることは無かった。
江戸時代の改鋳は、当時の金座・銀座の文書には吹替えとあり、金貨であればそれまで使用されていた小判や一分判に含まれる金と銀の割合と量目を、銀貨は丁銀や豆板銀に含まれる銀と銅の割合を調整し、新たな金銀貨を製造して流通させた。
歴史的には改鋳によって従前より貨幣量を増やし、増えた分を益金(シニョリッジ)として得ることを目的として行われるものが多かった。
貨幣量を増やす方法は、元禄改鋳を例にとると、金純度86パーセントの小判の金の含有率を56パーセントに減らしている。純分量が約3分の2に減ったことで、従来の小判2枚分の金で改鋳後の質を落とした小判を3枚鋳造できる計算になる。つまり、改鋳によって従来の貨幣量を約1.5倍に増やすことができ、その増えた0.5倍分の小判が幕府の益金となる。このようにして貨幣の質を落とすことによって利益を得る政策を、新井白石は「陽(あらわ)にあたえて陰(ひそか)に奪う術」として激しく非難した。
こうした貨幣量を増やす改鋳は主に、支出の増加により悪化した財政の補填、大火や地震などの災害復興のための費用、戦費や軍隊の維持費などを捻出するために行われた。