軍事心理学
1904年に勃発した日露戦争においてロシア軍では軍医が戦場で負傷兵の治療活動を行った。また日本軍とロシア軍の双方に他国(英国,フランスなど)の観戦武官が加わり,負傷兵に身体的損傷がないのに異常行動を示す者がいることに注目し記録した。第一次世界大戦中、塹壕を切削しながらの攻防と兵器の進化にともない、砲弾の衝撃で精神的外傷(砲弾ショック)を負った兵士が大量に出てきたために連合軍では心理学的な研究・対応の必要性を認めるようになる。
1917年に第一次世界大戦に参戦した米国では米国心理学会会長のロバート・ヤーキースが陣頭指揮を執り、国立学術研究会議の心理学部に13の委員会が設置され、徴募兵の知能検査や軍事教練についての研究が本格始動した。陸軍アルファ検査(英語の読み書きができる者が対象)とベータ検査(英語の読み書きができない者が対象)はこの過程で開発されたものであり、175万人もの兵士に対して行われ、統計学の手法も取り入れて個人差測定の可能性を生み出し、以後の知能検査の手法にも参考にされた。
第一次世界大戦後にはドイツ国防軍が1926年に将兵に対して適性検査を実施し、1933年には軍内に正式な軍事心理学の研究機関が設立された。
テロリズムとカウンター・テロリズム、情報管理、心理戦は、発展しつつある軍事心理学の応用的側面に有用である。例えば、現代のテロリストについては、一般的に神話やステレオタイプにより精神障がい者として描写される傾向があるが、テロリストに直接インタビューしたり、観察したり、テロやテロリストに関するメタ分析的研究を行った行動・社会科学者の研究によれば、ほとんどのテロリストは精神障がいの類型から大きく外れている。
テロリストは、高学歴の人々の中に存在する傾向がある。彼らはしばしば、よく考え抜かれた、しかしあまり公にはされない、あるいは明確にされない、硬直したイデオロギーを発展させ、それが彼らの戦略と戦術の基礎となっている。精神障がいの認められるテロリストは、テロ組織の戦略的成果を損なう危険性を増大させる。どのようなテロ組織でも、指導者は精神障がいの認められる人物がもたらすリスクを十分に認識している。有能なテロリストはその仕事に最適な人物を採用しようとする。現代のテロリスト集団が、米国やその他の西側諸国の雇用法で規定されている要件を採用しているかどうかは不明である。
軍事心理学は心理学的な軍事問題を研究する応用心理学であり、軍事要員としての適性や軍事行動に伴う様々な心理学的な課題について研究が行われる。具体的には将兵の選抜と配置、軍事教練の過程や効果、偽装の過程や効果、戦闘ストレス、心理的レジリエンスなどの精神衛生、士気や統率といった集団行動、人間工学の兵器設計への応用、軍隊生活などが研究の対象となる。また、戦争において兵士らが「敵」などを殺傷したり、自らが死の瀬戸際に追いやられたり、仲間が目前で死亡したりした際に生じると思われる戦争神経症、戦闘ストレス、トラウマ、PTSDに関する研究も行われている。近年では、軍人・自衛官の自殺防止、ハラスメント防止、違法行為防止のための心理教育法の開発、自然災害や戦争などにおける被災者の支援、軍人・自衛官の家族のレジリエンスとウェルネス向上法の開発も重要な研究課題である。さらに、先進諸国では心理学専門軍人が戦闘部隊の組織化や指揮官の意思決定の補佐を行っている。NATO加盟国をはじめ自衛隊でも女性軍人・自衛官の数が増えつつあり、ジェンダー心理学、ワーク・ライフバランスの心理学研究も盛んである。仮想現実(VR)ゴーグルを利用したストレス・コントロールの各種訓練法も米軍や中国人民解放軍などで進行中である。