日本大博覧会
日米間の懸案となっていた移民問題は日米紳士協約により沈静化してきており、日米間の緊張は緩和しつつあった。日本側からの延期の打診に対してアメリカは了承し、1908年9月2日、「日本大博覧会」の開催を5年延期して1917年開催とする旨の勅令が公布された。延期の理由として準備が間に合わないことが挙げられ、天皇在位50周年となる1917年に万全の準備をもって名実ともに万国博覧会を開催するのがベストであるとした。
全く相談なく一方的に延期の決定を告げられた博覧会事務局は、総裁伏見宮貞愛親王、金子会長、和田事務局長は揃って辞表を提出した。伏見宮、金子の辞表は受理されたが、事務局長の和田は留任することになった。一方的な決定に衆議院、貴族院の中に反発も見られたが、財政状況が逼迫しているのは明らかであったため、延期はやむを得ないとの流れになっていく。また民間でもやはり一方的な延期決定に異議は唱えつつも、多くは日露戦争後の厳しい不況下では開催延期はやむを得ないとの認識で落ち着いていく。一方、既に博覧会開催費用の一部負担を行い、住民の強制移住も実行した東京市は強く延期反対を唱えたが、政府から既負担分の費用返還が認められた。ただし強制移住の対象とされた住民の怒りは容易には収まらなかった。