社会技術
元来技術は主体の、特に知識を基礎として環境に対する働きかけであるが、環境に種々のものが考えられるように技術にも種々のものが考えられるであろう。我々の環境であるのは自然のみでなく、社会も環境である。自然に対する技術があるように、社会に対する技術がある。自然技術に対して社会技術Sozialtechnik即ち政治の如きものが存在している。前者が自然科学を基礎とするのに対し、後者は社会科学を基礎としなければならぬ。そしてあの産業革命の結果として生じた最も困難な問題が社会問題であり、その解決が現代の根本問題であることを考えると、むしろ社会的政治的技術が現代の技術として特に重要であると考えることもできるだろう。
相川は『技術論入門』(1942)において「生活が根柢的に社会的生活である以上技術も社会的であり、この社会的技術はあます処なく社会生活的目的に規定されねばならぬ」とした上で、その生活とは具体的には国民生活であり、「われわれが国家のための技術というとき、生活共同体のもつ社会的技術のすべてが、国家目的に動員され、国家的な合目的的実践のなかで生きることを意味するのである」。技術の概念は労働手段体系説と意識的適用説の二つが代表的であるとした上で、これら自然科学的ないし経済学的立場とは異なる哲学の立場から、技術を「ひろく行為的な概念とし、とくにその制作の形form of poesisに技術を認める思考を主要な傾向とする」第三の概念を提唱する。この第三の概念は三木清の「行為の形」としての技術概念にほぼ対応するものである。
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↑ Hetzler, S.A. (1969) Technological Growth and Social Change: Achieving Modernization. Routledge & Kegan Paul, p.4.
↑ Staley, E. (1970) ‘Technology and developing nations’, pp. 135-142 in C.S. Wallia, ed. Toward Century 21: Technology, Society, and Human Values. New York and London: Basic Books, p.139.
↑ ジャック・エリュール(1954)『技術社会 上』島尾永康・竹岡敬温訳、すぐ書房、1975年、45頁。
↑ マンハイム(1940)『変革期における人間と社会─現代社会構造の研究』福武直訳、みすず書房、1962年、294-295頁、315-316頁。
↑ 倉橋(1977)前掲書、108-109頁。
↑ ポパー(1945)『自由社会の哲学とその論敵』武田弘道訳、世界思想社、1973年、別冊16頁。
↑ 同別冊124-125頁。
↑ 倉橋重史(1979)「社会的技術の一考察」『桃山学院大学社会学論集』12(2): 141-171頁、うち160頁。