ニフティサーブ
日本在住の英語使用者を対象としたサービスでニフティサーブの英語版であった。通常のサービスと共通しているのはメールボックスのみで、その他のフォーラムなどは独立していた。Amigaフォーラムや英会話教師のためのフォーラムなどがあった。
ニフティサーブの本と雑誌フォーラムの会議室とパティオ上で起った「論争」をめぐる事件である。裁判所が、対抗言論の法理を認めた判決として、注目された。
会員であった原告Xの主張によれば、別の会員AがXに対して、侮辱または名誉毀損にあたる違法な発言を繰り返し行っていたにもかかわらず、ニフティはそれらの発言を放置して違法な状態を黙認し、Xの求めにもかかわらずAの住所氏名を公開しなかったとして、ニフティに対する損害賠償請求と、Aの住所氏名を開示するよう求めた訴訟である。この請求に対して、被告となったニフティは、会議室内での発言の一部分だけをことさらに取り上げて侮辱や名誉毀損と判断するのではなく、相手方の反論によって、やりとり全体やその流れを見たときに、単なる「言い争い」に過ぎない場合、名誉毀損や侮辱にはあたらず、不法行為にはならないと主張し、全面的に争った。
裁判所は、Aの発言がXに対して侮辱的であったことを認めながらも、Xによる反論がXの社会的評価の低下を阻止する効果をもたらしていることなどを理由に、Aの発言の違法性を否定し(対抗言論の法理)、Xの請求を全て退けた。
この事件に関する論評は、『メディア判例百選』(有斐閣ジュリスト別冊)などに収載されている。
会議室や掲示板で、直前に読んだ発言の発言者へメールを送信する。
発言者のIDを発言に添えて表示するかどうか設定する。
1984年には世界最大のネットワークコミュニティとして確立していた米CompuServeの日本版を作るという構想は複数の会社が持っており、同じ頃にはCompuServeに三菱商事やアスキー等から打診はあったが、CompuServeに英語圏以外に進出する気はなく、運営に関するノウハウをライセンスしてもいいという態度であった。その上、CompuServeが要求するライセンス料が高額であったため実現していなかった。1985年、富士通と日商岩井(現・双日)がライセンス料を折半する話になり、CompuServeとの交渉の上、三井物産が既にライセンス獲得に向けた交渉を行っていたが、富士通・日商岩井がライセンスを受けることになった。
1986年2月4日に日商岩井、富士通が社員をそれぞれ7名出向させ、合弁企業としてエヌ・アイ・エフ(NIF)を設立した。翌1987年4月15日に正式サービスが開始された。エヌ・アイ・エフは公式にはNetwork Information Forumの略称であるとされる。通信サービス名はエヌ・アイ・エフとCompuServeを組み合わせてNIFTY-Serveとした。この関係から、エヌ・アイ・エフは日本におけるCompuServeの代理店ともなった。
情報交換以外にもニフティサーブ独自のサービスが提供された。
シェアウェアの作者への送金手続きやレジストキーの発行を代行するシェアウェア送金代行サービス
あらかじめ特定のキーワードを指定しておくことで新聞記事から見出しを知らせるクリッピングサービス(スクラップブック)
現在のような検索エンジンは存在しなかったため、サーチャーと呼ばれる検索専門家による書籍等の情報提供サービス
オンラインショッピングモール
架空のキャラクター「会話くん」や「おしゃべりきらら」(大森きらら)と文字で対話できる会話型サービス(人工無能)
「大貧民」などのゲーム