OECD生徒の学習到達度調査
2018 年に 79 か国・地域(OECD 加盟 37 か国,非加盟 42 か国・地域),約 60 万人の生徒を 対象に調査を実施。PISA2018の読解力において、504点(15位)であるが、信頼区間は499~509点、有意差のない順位は11位~20位。数学リテラシー522〜532点で5位〜8位。科学リテラシー524〜534点で4位〜5位 。 日本の読解力は各分野、上位以下である。
コペンハーゲン大学の統計学者スヴェンド・クライナーは、ラッシュモデルを作ったデンマークの数学者ゲオルク・ラッシュの門下生であり、40年間ラッシュに協力しており、ラッシュモデルの利点と欠点については正確に理解していた。だからこそPISAの問題点を批判しているという。クライナーによれば、ラッシュモデルを有効に使用するには、質問がすべての参加国でまったく同じように機能する必要があり、質問が国によって難易度が異なる場合、つまり技術的に機能の違い(DIF)がある場合は、ラッシュモデルを使うべきではないという。クライナーは、とりわけPISAの読解力テストはまったく信頼できず、デンマークの子供にとってのデンマーク語と、中国の子供にとっての中国語の難易度が同一であるという想定には矛盾があり、言語の違いと文化の違いの両方が難易度に影響を与えるだめ、PISAでは違う国でまったく同じように機能する質問はなかったと言う。クライナーの2010年のラッシュモデルによるPISAデータ分析では、質問によって国のランキングが大きく異なり、異なる国でまったく同じように機能する項目は発見できず、ラッシュモデルを適切に機能させるには変数が大きすぎることが分かった。したがって、OECDの説明は不適切で、PISAはまったく信頼できないことがあらためてわかった。
また、PISAの問題作成においても、さまざまな混乱があったことが報告されており、日本では2009年の「読解力」問題作成の際、委員から国語(日本語)教育専門家が排除され、英語教育専門家で占められた。しかし、委員は大学入試の経験はあるものの、PISAが求めるところとは異なってたことから委員は解散となり、取りまとめ役ら二名がアメリカの全米学力調査(National Assessment of Educational Progress,NAEP)の過去問題を参考に作成し、その際、PISAで採択されるために「できるだけ欧米人の視点」での作成を心がけた。しかし、PISA担当者からは「日本らしさ」を求められ、「日本をにおわせるような内容」に変更した。このように、PISAによって英語圏のリテラシーが世界標準として押し付けられる現実があり、また、PISAは自らを「科学」であり、政治的ではないと主張するが、現実には学力測定ツールそのものにも政治や権力関係が混在していることが教育学者から指摘されている。
フィンランド教育文化省が2010年ごろからフィランド教育の輸出戦略を策定し、カタールやアブダビにフィランド式学校を設置した。