MGM/CGM-13 (ミサイル)
県民が知らぬ間に最大で1300発の核兵器が配備されていた沖縄では、当然、核戦争の最前線に押しだされる可能性がある。そこで計画されたのが、沖縄が核兵器で攻撃された後でも、分厚いコンクリートで守られた地下から核ミサイルを発射できるメイスサイトの建築だった。
8つの発射セルに取り付けられたそれぞれの鋼鉄の扉だけでも89トン以上あったと、米陸軍工兵隊の記録は記している。
日米地位協定で、米国は施設及び区域の返還に伴う原状回復義務がない。そのため返還後の各種の環境調査と解体および原状回復のための作業はすべて日本の税金でまかなわれる。最も膨大な解体費用かかると思われるこれらの4カ所のメイスはすべて日本に「返還」されている。例えば、2013年5月、ギンバル訓練場の2011年の返還にともない、基地の地下に残されていたコンクリートの地下部分の撤去作業の様子がメディアに公開された。メイスが撤去された1970年に米軍が地上部分を解体していたが、元退役軍人の証言を裏付けるように、地下11メートルまで強固なコンクリートのシェルターで構築された地下室が二つ廊下で連結されていた。解体工事費用は約1億5千万円とされ、その後、敷地は地元に返還された。
現在は恩納サイトの嘉手納第4サイトにあったメイスB基地跡地が、跡地を取得した創価学会によって保存され、一般公開されている。
それぞれのサイト(基地)に8基のミサイルが配備され、それぞれのサイトの地下に作られた頑丈なコンクリートシェルターに2つの発射制御センターがあった。そこで広島型原爆より約70倍の威力があるというマーク28の核弾頭を搭載したメイスB巡航ミサイルを各4基ずつ、各7人の特別訓練を受けた「ミサイラー」と呼ばれる発射担当官が担当しており、沖縄には32基の核ミサイルメイスBが随時発射可能な状態で配備されていた。
1961年11月4日、箱根観光ホテルでの国務長官ディーン・ラスクと日本の小坂善太郎外相が出席した会談では「(核兵器の)配備を発表すれば日本で激しい反発を生み、政府は国会質問で答弁を余儀なくされる」と、極秘に行うことを要請している。米国も日本に原爆を投下した米国による沖縄へのメイスミサイル配備は非常に繊細な問題であるということを認識しており、当時のロバート・マクナマラ国防長官は徹底した秘匿の状態で配備することを命じていた。第498戦術ミサイル隊はイニシャルのTMGでのみ呼ばれるよう指示され、エンブレムも作り直された。ミサイルは多くの場合、完全に人目に触れないように搬入された。
沖縄の米空軍によるメイス建設の目的は、核ミサイルとして想定されたホークミサイルとナイキミサイルとは異なる目的があった。