東海電気
名古屋進出を果たした東海電気であったが、実際のところは利益が伴うものではなく、ほとんど無配当で、配当があってもごく少額であった。名古屋電灯・東海電気両社の利益を保全するとともに、配電線その他に生じていた技術的な危険を解消するため、両社間には次第に合併への機運が生じたという。
ただし東海電気の合併を狙う会社には、当時岐阜県で木曽川に八百津発電所を建設中であった名古屋電力も存在した。同社は未開業であったが、開業して名古屋電灯と競争するにはあらかじめ東海電気を合併すると有利との判断から合併を試みたのである。同社は名古屋電灯に先立って東海電気との合併契約締結に成功する。しかし東海電気株主の大多数は名古屋電灯との合併を望んでおり、1906年11月25日の株主総会にて合併契約は否決された。その後岡崎の有力者手島鍬司や名古屋電灯監査役藍川清成らの斡旋で名古屋電灯と東海電気の間で合併交渉が進められ、12月12日、両社間で合併契約締結に至った。
合併条件は、
存続会社を名古屋電灯として東海電気は解散する。
名古屋電灯は東海電気の資本金25万円と同額を合併に伴い増資する(対等合併)。
名古屋電灯は東海電気株主に対し、持株1株につき新株1株(1株50円)以外にも交付金25円を支払う。