医療社会学
日本では、1960年代頃に、ようやく公衆衛生や精神衛生、看護などの分野で社会学や注目されるようになり、また社会学者もこれらの分野に目を向け始めるようになった。学会組織としては1974年に日本保健医療社会学会が発足し、また、東京大学などのいくつかの大学研究機関においても、「保健社会学」名の講座が設けられるようになったが、多くは「医療における」保健や看護の社会学(すなわち、保健社会学、看護社会学)としての性格を強く帯びていた。
したがって、今日でも、「健康と病気の社会学」への世界的な医療社会学の展開からみれば、日本では依然として研究者の層は薄く研究蓄積も十分ではない。この原因としては、第一に医療側に権威主義的、閉鎖的な傾向に基づく医療支配がなお強く残っており、外部からの参入や研究が困難であること、第二に、社会学側において、保健・医療の分野が重要視されてこなかったこと(欧米の社会学の教科書にはかならず健康・病気、保健・医療に関する章が設けられているが、日本の教科書には皆無である)が挙げられる。
医療社会学における「病気行動」は、「病気であると感じている人が、その病気が何であるのかを知り、助けを求める行動」と定義される。当初は、近代医療の普及を妨げている要因を同定し、それに対処するために考え出された概念である。さらに、今日では、近代医療の制度的構成を明らかにするために用いられている。
病気行動に影響を与える変数としては、生物学的変数の他、社会階層やソーシャル・ネットワークの有無が挙げられている。ここでのソーシャル・ネットワークは、いわば「非専門家による相談システム」として機能しており、つまり、近代医療制度を形成している専門家システムの裏領域において、インフォーマルないしローカルな非専門家システムが当の専門家システムの機能を促進させあるいは疎外しており、個人の行動と社会制度を媒介する重要なはたらきを担っている。