プライマリ・ケア
日本では欧米とは異なり長年プライマリ・ケア医としてのスペシャリティは存在せず、開業医や一般病院の外来などで、一般の内科医、小児科医などによって提供されてきた。 しかしながら日本は、高齢者は複数の疾患を抱え、かつ財政的な理由により長期入院や過剰な医療機関受診を削減する必要に迫られているため、プライマリケア制度の改善が求められている。
近年、日本プライマリ・ケア学会が認定する「プライマリ・ケア専門医」、日本家庭医療学会が認定する「家庭医療専門医」などの資格が発足したが、ジェネラリストとしての専門性が統一されていない。プライマリ・ケア関連の3学会(日本総合診療医学会、日本プライマリケア学会、日本家庭医療学会)が合同でジェネラリストの専門資格について検討していたが、2010年に上記3学会が合併し、主に一般医・家庭医を中心とした一般社団法人日本プライマリ・ケア連合学会と、同時に病院総合医を中心とする日本病院総合診療医学会が発足した。
2017年に日本専門医機構による総合診療専門医が発足する。
米国科学アカデミーの医学部門による1996年の定義では「プライマリ・ケアとは、患者の抱える問題の大部分に対処でき、かつ継続的なパートナーシップを築き、家族及び地域という枠組みの中で責任を持って診療する臨床医によって提供される、総合性と受診のしやすさを特徴とするヘルスケアサービスである」とされている。
世界保健機構(WHO)はプライマリケアを「プライマリケアは、ケアやゲートキーパー以上の役目であり、最初の第一線としてアクセスされ、継続的・統合的に調合されたケアを提供する保健制度の中心的な役割である。必要とされた際の第一線コンサルタントであり、短期の疾病に限らず個人の長期的な保健状態を診る」と定義している。国民のあらゆる健康上の問題、疾病に対し、総合的・継続的、そして全人的に対応する地域の保健医療福祉機能を指す。直ちに生命の危険がない新規患者を診察し、患者の長期的な健康状態をサポートし、必要な患者は病院に紹介するサービスである。