タイムシェアリングシステム
1960年代なかば、通産省の「大型工業技術研究開発制度」(通称大プロ)によるプロジェクトのひとつとして、電気試験所では「超高性能電子計算機」というプロジェクトがあった。日立、富士通、日本電気といったメーカーによるハードウェア中心のプロジェクトで、渕一博は電気試験所としてソフトウェアに取りかかるべくTSSの開発を提案した。
ETSSというこのTSSは、1966年10月にプロジェクト・チームを結成している。1968年5月には、1日4時間週5日の運用実験を開始し遠隔端末から使用できた。しかし、このプロジェクトは実用化に向けた改良を重ねる段階までには結びつかず、1970年には別のプロジェクトに移行した。
TSSをサポートするのに必須である)を付加したもので、同時にTSSの機能を持つOSである「TSS/360」を開発しリリースした。
1960年代後半になると、「コンピュータ・ユーティリテイ」というコンセプトが話題となる。これはTSSを活用して電話回線でコンピューティングサービスを提供するビジネスである。1967年にはTSSサービス会社が全米で20社にもなったという。しかし、これは一種のバブルであり、1971年には多くの会社の経営が行き詰った(生き残った会社は後にインターネット・サービスプロバイダとなったところもある)。また、Multicsの開発も混迷し、1969年にはベル研究所が手を引き、1970年にはGEがコンピュータ開発そのものから撤退してしまった(Multicsが完成しなかったわけではない)。
しかし、ベル研究所はMulticsの反省点を生かしてUNIXオペレーティングシステムを開発することになる(現代では、Unix系のようなマルチタスクのオペレーティングシステムはTSSとは別のカテゴリとして専ら扱われるが、Unixに関する有名なpaper The UNIX Time-Sharing System のタイトルのように、当初はUnixもTSSの一種として扱われていた)。また、J・C・R・リックライダーの描いた対話型コンピューティングという概念と彼がARPA時代にまいた種は後のインターネットとパーソナルコンピュータに大きな影響を与えた。
そういったように、基本的な部分で考え方が異なっているなど、今日のシステムとは異なる点も多いことに注意が必要である。
タイムシェアリングシステムは一時期、(特にアメリカでは)大変な隆盛を迎えた。経済的な誘因として考えられるのは「グロッシュの法則」である。「コンピュータの性能はその価格の二乗に比例する」というこの法則によれば、1000万円のコンピュータは500万円のコンピュータの4倍の性能があり、5000万円のコンピュータは1000万円のコンピュータの25倍の性能があるということになる。したがって、1000万円のコンピュータを25台購入して個々人に割り当てるよりも、5000万円のコンピュータを25人で共有したほうが経済的だという計算になる(グロッシュの法則が、いつごろのどのようなコンピュータに対してなら適切に当てはまっていたのかははっきりしないが、マイクロプロセッサベースのコンピュータシステムの高いコストパフォーマンスを評したKiller microという語がある。1999年に提案されたポラックの法則では、むしろ逆になってしまったと指摘された)。