キャフタ条約 (1727年)
清国側はこの時点での隊商入京を承認しなかったが、会議自体は北京にて行われることとなった。北京貿易の再開ならびに国境交易場の開設、越境逃亡者の扱い、外交書信の形式問題などが基本合意に達し、こののち交渉の舞台はモンゴルに移った。清朝は、ハルハの国境はハルハで画定することに執着した。こうして国境画定条約(ブーラ条約)が調印され、これを北京での合意と合わせて全11か条の草案が作成された。最初の草案が作成されたのは1727年10月21日のことであった。その後2度にわたり、国境で待つロシア大使のもとへ清側大臣トゥリシェン(英語版)が訪れ、条文の修正のなされた1728年6月25日、キャフタ(現・ロシア連邦のブリヤート共和国に位置する都市)において、キャフタ条約が締結された。この条約で勢力範囲の確認が行われたほか、通商・逃亡者の相互引き渡し、八旗内のロシア人(オロス・ニル)のための正教会の設置と伝道団の派遣などについても定められた。公式な条文はロシア語・満洲語・ラテン語(キリスト教聖職者が通訳として交渉を助けたため)の3言語で作成され、公式な漢文版は作成されなかった。また、キャフタ条約やその後の対ロシア交渉は理藩院の管轄であり、清朝内部では伝統的な朝貢秩序の枠内で対ロシア関係が処理されていた。
キャフタ条約は複雑な交渉過程と他言語にわたる翻訳の困難さが相まって各言語間に微妙かつ重大な差異をのこしたままであった。そうした不備の解消は、条約調印後40年を経た1768年になされた(キャフタ条約追加条約)。
この条約当時までは大清帝国がロシア帝国に優越していたと評されるが、後の嘉慶帝以降の時代には清朝も衰えが隠せず、1858年のアイグン条約によりほぼ現在の中露国境が確定している。