メンタルヘルス
精神障害の増加の一端には、製薬会社による病気喧伝がもたらしてきたものがある。日本におけるうつ病、注意欠陥多動性障害、社会不安障害、双極性障害の診断の乱発もそうである。2012年にも、アメリカ国立精神衛生研究所(NIMH)所長であるトーマス・インセルは、医薬品の売上とは反対に、うつ病、統合失調症、双極性障害といった一般的な障害を含む重篤な精神障害を有する人々の障害の罹患率や死亡率が減少していないことを報告している。
2013年には『精神障害の診断と統計マニュアル』第4版(DSM-IV)の編集委員長であるアレン・フランセスは、精神障害の数が急増しているというよりは、粗雑な診断が増え、安易に薬が処方されているため、流行の診断名による診断と過剰診断を減らすことが必要だとしている。
製薬会社が新しい薬を販売することによって、病気喧伝がなされ、発売以前の2倍にも診断が下されるようになるという現象が各国にて起きている。軽症のうつ病を説明する「心の風邪」というキャッチコピーは、2000年ごろから日本で特に抗うつ薬パキシルの市場を開拓するために、グラクソ・スミスクラインによる強力なマーケティングによって用いられた。薬の売り上げは2000年からの8年で10倍となり、協力したアメリカ人医師は、節操などなく下衆な娼婦だった、と明かしている。後に、軽症のうつ病に対する抗うつ薬の効果に疑問が呈され、安易な薬物療法は避けるよう推奨された。
シンガポール保健省の2010年国家保健調査によれば、女性(14.1%)のほうが男性(11.5%)よりも精神保健状態は良くない(poor)とされた。
国家機関であるシンガポールメンタルヘルス機構(英語版)が実施した、2010年のThe Singapore Mental Health Study (SMHS) によれば、大うつ病性障害、アルコール乱用、強迫性障害が3大障害であった。人生のある時点で、市民の49.2%がうつ病を、3.6%が全般性不安障害または強迫性障害を、0.5-3.1%がアルコール依存を経験する。
精神障害を経験した人は、22.1%は精神科医に、21.6%はカウンセラーに、18%は総合診療医に、12%は伝統医療を受診していた。平均発症年齢は29歳で、発症から受診するまでの期間はアルコール乱用は14年、双極性障害と強迫性障害は9年、全般性不安障害とうつ病は5年であった。
精神障害は大きな社会的経済コストをもたらし、また個人の主要な貧困の要因である。
精神に問題を持つ人の大部分は就業しており、深刻な障害を持つ人の50%ほどは就業している。貧困と精神障害には関連性があり、就業率について健常者と比べて、軽~中等症の患者では10~15%、重度の患者では25~30%も低かった。またうつ病と貧困には高い関連性があった。