師団
「師団司令部条例」(明治21年5月12日勅令第27号)によると、師団司令部は原則として次の構成とされていた。
本部 師団長(師団長1名は中将。合計1名) 参謀部(参謀長1名は大佐、参謀1名は中少佐、参謀1名は大尉。参謀部及び副官部に通じて書記9名は曹長・同相当官・1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官) 副官部(副官1名は少佐、副官1名は大尉、副官2名は中少尉。参謀部及び副官部を通じて合計16名) 計官(計官1名は中少尉。1・2・3等書記2名は曹長・同相当官・1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官)
支部 法官部(理事3名は佐尉官相当官、録事3名は准士官・曹長相当官・1等軍曹相当官・2等軍曹相当官。合計3名) 監督部 軍医部(軍医長1名は大中佐相当官、部員2名(軍医1名・薬剤官1名)は大尉相当官、部員1名は中少尉相当官。書記3名は曹長・同相当官・1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官。合計7名) 獣医部(獣医長1名は大尉相当官、書記1名は1等軍曹・同相当官・2等軍曹・同相当官。合計2名)
以上、監督部を除いて、中将1名、佐官同相当官4名、尉官同相当官12名、准士官・下士18名の、合計35名とされた。
朝鮮戦争開戦直前、1950年5月の時点において、北朝鮮軍の歩兵師団の編制は、第二次世界大戦当時のソ連軍の師団を、北朝鮮の国情に合わせて縮小したものであった。
また、国境会戦からソウル会戦にかけて極めて重要な役割を果たした第105戦車旅団は、やはりソ連軍の戦車師団を縮小した編制になっているが、旅団としての主体的な運用というよりは分割されての歩兵直協任務を考慮したものになっている。
歩兵師団(約11,000名) 3個歩兵連隊(2,794名) 3個歩兵大隊 重迫撃砲中隊(120mm迫撃砲PM-38×6門) 歩兵砲中隊(M1938 76mm山砲×4門) 対戦車砲中隊(53-K 45mm対戦車砲×4門) 砲兵連隊 2個野砲大隊(76mm野砲M1939×12門) 榴弾砲大隊(122mm榴弾砲M1938×12門) 自走砲大隊(SU-76×12両) 工兵大隊
第105戦車旅団 第107戦車連隊(T-34戦車×40両) 第109戦車連隊(T-34戦車×40両) 第203戦車連隊(T-34戦車×40両) 第206機械化歩兵連隊
ナポレオン戦争後、各国陸軍の単位部隊編制には大きな変化は生じなかった。ただし兵器技術の質的向上が進んだことで編制内の砲兵力増強の傾向が見られ、特に先駆者であるプロイセン王国では、1851年には師団砲兵を野砲96門の連隊編制に格上げした。一方、火力の増大とともに野戦築城戦術の組織化が進んだことで、大単位の騎兵部隊は退潮に向かい、プロイセン王国が1851年に騎兵師団を編成したのを掉尾として、以後、偵察を主任務とする旅団規模の部隊を除けば一般には連隊以下の単位部隊となっていった。
1914年の第一次世界大戦開戦直後には、フランス・ドイツ・ロシアともに1788年タイプの師団編制で戦っていたが、1916年末にドイツ軍が、また1917年末にはフランス軍が3単位制に移行した。これは大砲および機関銃の発達によって歩兵の小銃火力の地位が相対的に低下するとともに、作戦様相が運動戦から陣地戦に移行したことで師団数の増加が急務となり、歩兵を減じて砲兵・工兵に充当する必要性が生じたためであった。イギリス軍は大戦前から3個旅団で師団を編成していたほか、後にはロシアやアメリカにも3単位制が波及していった。4単位制の師団では連隊数が多いため旅団という中間結節を設け、最下級の将官を旅団長としていたのに対し、3単位制の師団ではこれは廃止された。一方、師団内での下級将官のポストとして、日本軍では師団長と連隊長の間に歩兵団長が、またアメリカ軍やフランス軍では師団長を補佐する副師団長が設けられた。
4単位制師団
3単位制師団
日本陸軍の3単位制師団
1888年5月12日に鎮台を廃し、それに代って師団が置かれた。これが常設師団の始まりである。大日本帝国陸軍では、恒久的な部隊である歩兵連隊と他の諸兵科を以って組織された戦略単位である師団という単位を重視し、陸軍中将を以て補し更に特に親補職としていた。ただし、第二次世界大戦末期には優秀な若手将官を登用すべく、師団長心得という形で少将が充てられるようになった。日中戦争開戦以前の平時において、海外領土等には朝鮮軍・台湾軍・関東軍・支那駐屯軍の4軍があったが、このうち隷下に常設師団を持つのは朝鮮軍のみであり、他は師団と比べて規模兵力が特に大きかったとも言えず、大日本帝国陸軍とは、内地に於ける師団と、海外領土等に於ける或いは臨時に編成される軍との集合体であるとも言え、それぞれ天皇に直隷し、天皇の下に大日本帝国陸軍総司令官といったような軍職は無かった。
また、内地に於ける日本軍の戦略組織は師団のみであり、常設師団が内地での軍政および作戦と教育を担当した。このため、有事の際に師団が外地に出征すると、内地に留守師団(るすしだん)が置かれた。
なお、太平洋戦争開戦から末期にかけて、4乃至3個歩兵連隊を基幹とした通常の師団の他に、戦車師団・高射師団・飛行師団等の、専門部隊のみの師団が編成された。これら専門部隊のみの師団は、管区を持たず軍政には関与せず、作戦に於いても、他部隊との連携を前提としたもので、単独での作戦遂行を目的としたものではない。
10個作戦単位の配置では本州の中枢が手薄になっている上に、北海道にも作戦単位を増設する必要性が指摘されていた。このことから、第1次防衛力整備計画の策定段階より、作戦単位を13-15個に増設することが検討されるようになっていた。この時点では当該期間中の達成が困難と判断されて先送りされたが、陸自では第2次防衛力整備計画での実施を目指して更に検討を進めた結果、昭和36年度の編成事業として、13個師団への改編が行われることとなった。
管区隊は警察予備隊以来の3単位制を踏襲していたが、この結果として個々の連隊は規模が大きく鈍重であると指摘されていたことから、師団化にあわせて4単位制を基本とするように変更され、個々の連隊の規模を縮小することとなった。これに伴って普通科連隊では大隊結節が消失し、4個普通科中隊、本部管理中隊、重迫撃砲中隊の編制となった。またこれとあわせて、106mm無反動砲や対戦車ミサイルの装備により、対戦車火力の強化も図られた。
ただし定員は10個作戦単位体制の時代から変更がなかったために、実際には4単位制(9,000人編成)の甲師団は4個に留まり、残り9個のうち8個は3単位制(7,000人編成)の乙師団、また1個は6,800人編成の機械化師団となった。
定数約4,000名の新型旅団84個が編成されたが、このうち装甲部隊を中心とする戦車旅団(重旅団)は4個のみで、装輪装甲車で移動する自動車化狙撃旅団(中旅団)や軽装備の山岳旅団(軽旅団)が主体となっており、大規模戦争型から小規模紛争対処型へのシフトが鮮明となった。
ただし師団から旅団への改編によって大きく兵力を減じたにもかかわらず、担当すべき戦線の幅は師団時代と変わらず20キロメートルとされており、戦力不足が指摘されていた。また旅団化による戦略機動力の向上が期待されていたが、実際には重装備は鉄道で輸送しなければならないため師団時代と大差がなく、またアメリカ陸軍の旅団戦闘団の高い機動力の背景にあるような強力な兵站支援能力も欠いていることも指摘されるなど、旅団化改編には多くの問題が指摘されていた。このため、2012年にセルジュコフ国防相が更迭されると、2013年に第2親衛自動車化狙撃師団(ロシア語版)および第4親衛戦車師団が復活したのを端緒として、一部で師団編制も復活した。
師団(しだん、仏・英: Division)は、軍隊の部隊編制単位の一つ。旅団・団より大きく、軍団・軍より小さい。師団は、主たる作戦単位であるとともに、地域的または期間的に独立して、一正面の作戦を遂行する能力を保有する最小の戦略単位とされることが多い。多くの陸軍では、いくつかの旅団・団または連隊を含み、いくつかの師団が集まって軍団・軍等を構成する。
編制については、国や時期、兵科によって変動が大きいが、21世紀初頭現代の各国陸軍の師団は、2~4個の連隊または旅団を基幹として、歩兵、砲兵、工兵等の戦闘兵科及び兵站等の後方支援部隊などの諸兵科を連合した6千人から2万人程度の兵員規模の作戦基本部隊である。多くの国において師団長には少将が補せられるが、ブラジルなどの中南米の幾つかの国や日本のように中将が補せられる国もあり、またイスラエルや一部のアラブ諸国では准将が、ソ連・ロシアや東ドイツ等の旧東欧諸国では大佐が務める例も見られる。
divisionという語は欧州の文化を源とする欧米諸国の陸海空軍いずれでも用いられており、陸軍及び海兵隊では師団、海軍では隊又は分艦隊、空軍では航空師団などと訳されることがある。