自作パソコン
ビデオカードとマザーボードとの間のインターフェースとして、2005年以降ではPCI Expressが主に用いられる。それ以前の製品では、AGP、PCIが用いられた。
ビデオ出力もアナログVGA端子と、DVIやHDMI、DisplayPortなどがあり、こちらはディスプレイ(図中1)の対応入力によって選択する。現在では3画面以上のディスプレイに同時に出力できる製品も増えている。
CG制作、3Dゲーム、画像、動画編集やディープラーニングといった目的で使用する場合には、ビデオカードに高い性能が要求される。動画再生及びウィンドウの表示の支援機能を搭載しているカードも多い。
前述の用途でない限り、マザーボードやCPUに標準搭載されている、グラフィックス機能を統合したもの(オンボードグラフィック)を使用すれば足り、ビデオカードは不要である。
仮想通貨のマイニング需要が勃興したため、2017年前後からビデオカードが品薄になり高騰している。
自作パソコンには以下のような長所と短所がある。
個人で組み立てができる代表的な規格はPC/AT互換機である。構成する各パーツの規格・コネクタなどに一定の基準が定められており、プラスドライバーと数点の消耗品さえあれば、おおむね組み立て可能である。
21世紀に入るとインターネットバブルが崩壊した。アニメーションのマニアが全国で11万人・市場規模が200億円(2004年)、コミックが35万人・830億円、ゲームが16万人・210億円に対して、組立PCは19万人・360億円で少数派に転落した。しかし自作パソコンの売り上げも伸びていた。たとえば秋葉原には2002年当時、約170のパソコン店があり、そのうち約7割が自作パソコンを取り扱っていて、秋葉原での市場規模は1200~1800億円だったという説がある。秋葉原自体は集客を伸ばしており、自作パソコン市場も新規顧客を集めていたがマニアより一般人・初心者が増え、低価格に注目があつまるようになった。他方では、2005年のつくばエクスプレス開業や再開発計画の進捗が要因となり家賃が高騰し、薄利多売の価格競争で経営を疲弊させ耐え切れなくなった自作パソコン店が相次いで閉店やさらには経営破綻に追い込まれた。大阪でも他社との価格競争の激化や出店戦略の失敗から、地元資本のスタンバイが2001年に日本橋に残った最後の店舗を閉鎖し自主廃業した。
地方都市でもPC DEPOTやパソコン工房の出店は続いたが、T-ZONEは当時の親会社の創業者の死去などの影響も重なり経営が迷走し、やがて長い凋落に陥ってゆく。
PC/AT互換機は国内大手電機メーカーの独自アーキテクチャのパソコンと比べて割安だったが、日本ではアメリカなどから組み立てキットを個人輸入するしか入手の術はなかった。
秋葉原に「DOS/Vショップ」が登場し、店舗ごとにパーツの輸入を手掛けるようになると、ホビーユースでは海外製ゲームのマニア、ビジネスユースでは英語ソフトを駆使する国際派のビジネスマンが利用した。オウム真理教が事実上経営するパソコンショップ・マハーポーシャも開店したが、一連のオウム真理教事件が発覚したことから、結局は20世紀の間に姿を消した。
この時代はまだ並行輸入の時代であり、輸入代理店は存在せず、ショップが独自に並行輸入したパーツをショップが独自に保証をつけて販売していた。