計画運休
このときJR西日本の担当者は、今後の検討材料として台風通過後の状況の想定を挙げた。また国立情報学研究所の北本朝展は、適切に列車を停止できるシステムの構築を提案した。JR西日本はニュースリリースを発表し「計画運休を行わない場合でも、間引き運転や、列車が駅間に停車した際の閉じこめ時間短縮などの対策を行う」とした。
その後も、2017年9月に接近した台風18号で計画運休が行われた。
2018年に発生した平成30年7月豪雨では、JR西日本だけでなく私鉄でも、計画運休が被害のない段階から行われた。大雨警報や洪水警報などの発表や、河川の増水状況なども考慮して柔軟に対策が行われ、人的被害を出さなかった。鉄道ジャーナリストの梅原淳は、計画運休は利用者への影響が大きいとした上で「駅での運行情報の発信に努めるべき」とした。同年8月23日には、台風20号の影響でJR西日本により計画運休が行われた。このときは同年6月に発生した大阪府北部地震で帰宅困難者が多発したことなどを機に、前日に終電繰り上げや減便の可能性を告知し、当日に路線ごとに運休の予定を示すという形式が取られた。JR西日本の担当者は「運行できる路線は運行することも大事にしていく」とした。さらに同年9月4日には、台風21号の影響で計画運休が行われた。