教室プローベ
教室プローベを病理診断科に移行する作業が必要となった。大学の病理学教室において教育・研究の中に診療(病理診断)をどのように組み合わせるのかなど、外科病理学の教育のあり方は今後様変わりする。不足している病理専門医育成や病理診断科対応について、病理学教室(病理学講座)に期待が寄せられている。
衛生検査所業が契約先医療機関に病理標本を持ち込み、医療機関に勤務する病理医に解析を依頼する場合には病理医に解析の対価を支払うが、検体検査外注契約に当該病理医が関与している場合は公正競争規約における「便益、労務その他の役務」の提供と解される可能性が残る。
京都大学病理診断受託規程(昭和39年4月4日総長裁定制定)では医科診療報酬点数表第2章第13部病理診断の区分に規定する点数に準じた取引が明示されている。しかし、表2では診療報酬準拠であるものの、表1では200点であり、いわゆる1物2価となっている。(京都大学 病理診断 受託規程)
教室プローべのうち、病理検体を医療機関から直接運び病理学教室で病理標本作製工程のすべてを実施する場合は、送付側臨床医と受取側病理医の関係がはっきりしている。病理診断責任も明確であり、医療の安心・安全は担保されているといえる。診療報酬対象になるためには、医学部病理講座から大学付属病院等へ移行し、連携病理診断等の施設基準に合わせる必要がある。