国立競技場
東京五輪終了後の利活用方針については、2016年にはスポーツ庁に「大会後の運営管理に関する検討ワーキングチーム」が設置され、「スポーツ団体(陸上競技・サッカー・ラグビー)における利活用」「音楽団体における利活用」「芝の品質確保」「民間事業化」などの論点を整理した上で議論が進められ、陸上競技の競技団体である日本陸上競技連盟(日本陸連)の定める「公認陸上競技場および長距離競走路ならびに競歩路規程」において、オリンピック、世界陸上競技選手権(世界陸上)、国民体育大会、及び日本陸上競技選手権大会を開催できる第1種陸上競技場の認定を受けるためには、第3種陸上競技場相当の補助トラックを併設することが義務付けられていたことを踏まえ、2017年11月13日に以下の基本的な考え方をまとめた。
東京五輪終了後に、国際サッカー連盟 (FIFA) の定めるFIFAワールドカップスタジアム規程並びにワールドラグビーの定める競技規則に対応しうる球技専用スタジアム(8万席規模)に改修すると共に、民間事業者のノウハウと創意工夫を活用した施設改修を行う。
サッカーの日本代表戦やJリーグ公式戦、ラグビーの日本代表戦やトップリーグ公式戦の開催を促進する。