大嶺炭田
深部開発による月産7万トン計画の進行中、1955年(昭和30年)度の年産約44万トンから深部開発工事が完成した1959年(昭和34年)度には66万トンあまりと、 産出量は順調に伸びていった。その後も出炭量は拡大を続け、1961年(昭和36年)3月には月産7万トンに到達し、1964年(昭和39年)12月、8万トンの大台に達した。そして1965年(昭和40年)12月、8万3000トンの頂点に達する。1965年(昭和40年)度、年産も86万トンあまりと最高を記録した。当時出炭量は毎月コンスタントに7万トンを超え、また生産性も向上し、山陽無煙炭鉱は全盛期を迎えた。
昭和30年代、全盛期を迎えた山陽無煙炭鉱では、戦前期に引き続き社宅は家賃、修繕費無料、水道、浴場も無料、燃料である薪と石炭はもちろん無料で供給された。電気代は有料であるものの低く抑えられ、畳代には補助が出され、散髪も市価の約7割と手厚い福利厚生がなされていた。当時、山陽無煙炭鉱への入社希望者は多かったものの、合理化によって基本的に人員増を行わない方針であったため、1961年(昭和36年)頃までは募集はあまり行わなれず、条件が極めて良い人物でなければ採用されることはなかった。
豊浦社宅に隣接する商店街は、昭和30年代には82軒の店舗が軒を連ね、全盛期を迎えていた。
そして1942年(昭和17年)中に深部に埋蔵された石炭を採掘するために、中央坑道をベースとして第1斜坑、第2斜坑の掘削が開始された。
増産のための設備投資と並行して、山陽無煙炭鉱は就労環境の改善、近代化を推し進める。1938年(昭和13年)には飯場制度の解体を断行し、炭鉱労働者は名実ともに会社が直接雇用するようになった。飯場制度を廃止した以上、炭鉱労働者のスカウトは会社自身が行わねばならなくなる。前述のように山陽無煙炭鉱は年間100万トン計画に基づく深部採炭を行うための大規模な設備投資を開始しており、炭鉱労働者の大幅増員が必要であった。求人のやり方は、当時炭鉱太郎と呼ばれていた各地の炭鉱を渡り歩いているような人物は避け、農山村出身の堅実な人物を長期間雇用していく方針となった。つまり貧しくとも素朴かつ実直で健康な農山村出身者を積極的に採用していったのである。求人担当は九州一円から東は新潟県、山梨県付近、そして朝鮮半島まで足を延ばした。また各地で炭鉱生活をPRする16ミリ映画を上映したり、炭鉱見学に訪れた地方自治体の担当者や職業安定所の人たちを案内、接待するなどして人員集めに奔走した。
1939年(昭和14年)、中堅技能者養成を目的とした技能者養成所が開設された。技能者養成所は数学、英語、測量、電気などの学科講習と現場実習をカリキュラムとしており、養成期間は3年間で、17歳で正規職員として採用された。また実習生の中から選抜された者は、直方市にあった鉱山学校で就学することができた。
大嶺炭田では海軍練炭製造所採炭部時代の1908年(明治41年)、炭鉱経営を請け負っていた内田鼎が、土地の埋め立て工事に朝鮮人を雇用したとの記録が残っている。1939年(昭和14年)から朝鮮人の雇用を本格化させた山陽無煙炭鉱は専用の寮を建て、朝鮮人は寮に住みながら炭鉱労働に従事した。最初の頃は朝鮮人たちはよく働いたため、2年目からは家族の呼び寄せを認め、家族がある朝鮮人は社宅住まいとなった。炭鉱労働者の中で朝鮮人の占める割合が高くなってくると、たちの悪い人物も現れるようになった。そして内地にも慣れ、人数が増えたことによって朝鮮人団体の力が強くなった結果、日本人との間にいざこざが頻発した。寮や社宅、坑内の管理者は朝鮮人の対応に苦慮するようになった。
1943年(昭和18年)8月15日には桃ノ木朝鮮人事件という朝鮮人と日本人との衝突が発生した。事件の発端は食堂での日本人と朝鮮人との些細な喧嘩であった。しかし喧嘩の当事者である朝鮮人に5、6名の朝鮮人が加勢してきたため、当事者である日本人は出刃包丁で応戦したものの、どんどん増えてくる朝鮮人たちに集団リンチにかけられた。事件を聞いた会社側は説得に赴いたものの、朝鮮人の集団に袋叩きにされてしまった。やがて日本人側も人が集まってきて、ついに朝鮮人と日本人との間で棒、竹やり、石を投げあう本格的な衝突へと発展し、双方に負傷者が出る騒ぎになった。結局伊佐、西市の警察が鎮圧に乗り出し衝突は治まった。このようなトラブルは当時日本各地の鉱山、炭鉱で発生していた。事件を調査する検察庁は対応に苦慮し、山陽無煙炭鉱の責任者も3か月間未決囚として収監されたという。また事件後、山陽無煙炭鉱は朝鮮人の労務管理方針の改善に乗り出した。
しかし当時ほとんどの炭鉱がわらじ履きで仕事をしたのに対し、1920年(大正9年)頃からは地下足袋となるなど、労働待遇が良い面もあった。一方、請負鉱夫の待遇はというと、飯場主が鉱夫に衣食住すべてを保障する代わりに、給与のほとんどが飯場主が手に入れる仕組みとなっており、文字通りの搾取であったと伝えられている。
当時は坑内婦として婦女子も炭坑内で働いていた。1916年(大正5年)4月14日の新聞報道によれば大嶺海軍採炭支所では98名の女性坑夫が働いていたという。坑内婦はシャツ一枚、腰巻一枚で入坑していたといい、仕事後の風呂は男女混浴で、水替えが行われないためいつも真っ黒であったという。海軍練炭製造所採炭部周辺に飲食店は一つも無かったといい、娯楽施設は唯一、大嶺駅前にあけぼの座という劇場があったものの、月に2、3回ある興行の他は、たまに流しの浪曲芸人がやってくる程度であった。このような殺風景な炭鉱では女性問題などのトラブルが原因での刃傷沙汰がしばしば発生した。
鉱夫は主に北九州、島根県、広島県からやって来たと伝えられている。海軍練炭製造所採炭部には数名の鉱夫募集担当職員がいて、農閑期を中心に鉱夫募集に奔走した。また、北九州からの鉱夫が多かったのは海軍練炭製造所採炭部の請負をしていた内田鼎が福岡県粕屋郡出身であり、内田が地元北九州の鉱夫を呼び寄せたためであった。そして当初、娯楽施設がほとんど無く、飲食店すらなかった大嶺駅前の麦川の町も、炭鉱で働く人々が集まるにつれ、1907年(明治40年)頃からは住宅や商店が立ち並ぶようになっていった。
大正初期の大嶺炭田は海軍経営の炭鉱以外は中小炭鉱ばかりであったが、このような大嶺炭田に新たなビジネスチャンスを見い出した人物がいた。日本窒素肥料株式会社を設立するなど、電気、化学関連で事業を拡大しつつあった野口遵である。野口は1916年(大正5年)、大嶺無煙炭鉱株式会社を設立し、当時年に約5000トンの出炭量であった炭田北部の恵平炭鉱(旧一倉炭鉱)を買収し、大嶺鉱業所と改名して大嶺炭田での本格的な炭鉱経営に乗り出した。そして自家発電設備、そして大嶺駅までの約5キロメートルの馬車鉄道を建設するなど炭鉱関連設備の充実を図り、更には周辺鉱区を買収して経営規模の拡大を図った。
野口が大嶺炭田での炭鉱経営に乗り出した最初の狙いは、大嶺炭田で産出される無煙炭を原料としてカーバイドを生産することにあった。しかしカーバイド原料用の無煙炭は灰分が8パーセント以下でなければならなかったが、大嶺炭田の無煙炭は25パーセントから30パーセント程度の灰分があり、カーバイド原料としては不向きであった。そこで新たな販路獲得に努めなければならなくなったが、最初はなかなかうまくいかずに炭鉱存続が危ぶまれたこともあったという。まず塊炭については製茶用、製菓用の火炉を開発し、中塊炭は石灰焼成用の販路を広げることによって売れるようになったものの、小塊炭と粉炭は当初引き取り手が無いためにせっかく採掘しても貯炭をし続けるしか無く、経営の危機は続いた。
そして社宅で暮らす子どもたちの健全育成を目的として、1949年(昭和24年)6月にボーイスカウトが結成されたが、一時期活動が中断してしまった。しかし社宅の青少年たちの不良化防止が大きな課題となってきたため、1954年(昭和29年)11月に再発足した。
また山陽無煙炭鉱では主婦たちによる主婦会、子供会の活動もまた活発であった。主婦会では社宅の子どもたちの非行防止運動、良質な品物を安い価格で購入する生活を守る運動、そしてバレーボールを中心としたスポーツを通じて健康増進、会員同士の親睦を図るなどの活動を行い、大きな成果を上げた。子供会は山陽無煙炭鉱関連で約60結成され、山口県下有数の規模となり、こどもの日やクリスマスなどにはイベントを開催した。
山陽無煙炭鉱は、同じ山口県内の宇部炭田の炭鉱よりもスポーツや文化活動などが活発であった。これはまず会社が健全な文化、スポーツ活動を支援、奨励した点が挙げられる。良質な労働力確保のため、福利厚生施設の充実とともに各種慰安事業、そして文化サークルやスポーツ活動に支援を行ったのである。特に盛んなスポーツ活動はスポーツを趣味とする若い労働者が山陽無煙炭鉱に就職するきっかけにもなり、会社の事業発展にプラスとなった。また市街地に隣接していた宇部炭田の炭鉱では、近隣で各種の娯楽が充足できたのに対し、山深く、しかも大勢の従業員や家族を抱えることになった山陽無煙炭鉱では、スポーツや文化活動の充実が大きな役割を果たすことになった。そして前述のように映画上映を地域開放したり、山陽楽団が近隣の農村で演奏活動を行って好評を博するなど、山陽無煙炭鉱自体が地域の文化センターのような役割を果たしていた。