コードシェア便
JAL国内線コードシェア便としてFDAおよびAMXを利用する場合は、それぞれの運航会社の様式の搭乗券で発行され、JALコードシェア便の場合はJALとしての便名を印刷したシールが搭乗券に貼られる。ANA便名でAIR DOなど国内線でコードシェアしている航空会社を利用する場合、ANAのロゴが印刷された搭乗券で発行される。JAL・ANA共に手荷物引換証はその運航会社便名で記載される。
往々にして提供元の航空会社の便名の航空券を購入した方が割安になりがちである。自社手数料を卸値に上乗せしているケースが多いのに対し、提供元は卸値で一般販売しているケースが多いためである。
燃油サーチャージについては、原則として航空券に印字されている航空会社のサーチャージ額が適用される。したがって、同一便でも航空券によってサーチャージ額が異なる場合もある。
原則として、提供元航空会社の規定が適用されることから、荷物制限や運送約款、機内設備、サービスなどが契約した航空会社とは異なる場合もある。
「共同運航」には、機材や乗務員についても運航会社を越えて共通化するケースがまれにある。こういった形態をジョイント・オペレーションと呼ぶ。
1967年に開設されたモスクワ - 羽田線でのアエロフロート・ソビエト連邦国営航空とJALとの共同運航便。機材(ツポレフTu-114)と運航乗務員はアエロフロートのみが提供していたが、客室乗務員はアエロフロートとJALがそれぞれ半数ずつ乗務しており、機体の前方には「JAPAN AIRLINES」の文字とJALのロゴ(鶴丸)がペイントされていた。また、経費負担と運賃収入についても両者で折半となっていた。この形態での運航は1969年まで続けられ、以降はそれぞれでの単独運航となった(Tu-114 (航空機)#日本におけるTu-114も参照)。
ウィーン - 成田線でのANAとオーストリア航空による共同運航便。週3往復の運航のうち、機材と運航乗務員についてはうち2往復はオーストリア航空が、残り1往復はANAが提供していたが、オーストリア航空機材の便ではANAの客室乗務員も乗務していた。2003年4月に週5便へ増便して以降は、ANAの乗務員がオーストリア航空機材便に乗務することはなくなった。
ANAとアシアナ航空は2007年10月28日以降、東京(羽田) - ソウル(金浦)線において相互コードシェアを実施しているが、当初は日本語・韓国語の言語サービス向上などに努めるため、ANA所属の日本人客室乗務員をアシアナ航空運航便に、アシアナ航空所属の韓国人客室乗務員をANA運航便に乗務させていた。
コードシェア便(コードシェアびん、英: Code sharing)とは、一つの定期航空便に複数の航空会社の便名を付与して運航される便を指す。共同運航便とも呼ばれる。「共同」という名目ではあるが、一部の例外を除いて運航面での協力は行われず、事実上は1つの便を複数の航空会社が発売している形態と言っても差し障りない。
この運航形態は、複数社による座席の販売強化や運航効率の向上を狙って実施される。
日本航空(JAL)の乗務員・航空機で運航される国際線の例を挙げると、同じワンワールドメンバーであるアメリカン航空・フィンエアー・ブリティッシュ・エアウェイズ・カンタス航空・カタール航空・マレーシア航空などの便名が付与される場合がある。
つまり、JALの航空機で運航される便でありながら、アメリカン航空の便としても航空券が販売され、マイレージサービスについては、それぞれ購入した会社のサービスが受けられる。この際、チェックインや荷物の受け取りなどの手続きは、JALのカウンターに出向く必要があり、利用客に対して混乱が発生する原因にもなっている。したがって、コードシェア便を利用する場合には、成田国際空港など航空会社によってターミナルが分かれている空港では、受付カウンターの場所などをきちんと確認しないと、ターミナルを間違えることもある。
違いとしては自社が運用し他社販売分の席があるものを「共同運航便」と表記され、逆に他社が運用し自社販売分の席があるものを「共同運送便」または「○○社の機材で運航」と区別されていることがある。この例は、航空会社の予約サイトや一般には鉄道時刻表として有名な『JTB時刻表』(JTBパブリッシング発行)などで見られる。