失権の原理
18世紀から19世紀にかけて、イギリスはインドの植民地化を進めるにあたり、各地の王侯や領主らと軍事保護条約を締結し、イギリス側の駐在官を受け入れて一定の内政権を認める藩王国とした。
イギリスは藩王に嫡子がいない場合、養子を認めずに無嗣改易をとったが、これは藩王国それぞれで判断が分かれた。藩王国をイギリス領に併合すると、藩王国の家臣などが失業し、住民なども不満分子となるため、基本的にイギリスはむやみに併合しなかった。さらには役員会の統治業務も増えるため、養子である若い藩王が成人するまで、イギリスの行政官が藩王国を統治する手段を取った。
だが、ダルハウジー侯爵ジェイムズ・ラムゼイのインド総督在任中、失権の原理を厳格に適用した。失権による併合はそれまでに幾度かあったものの、ダルハウジー侯爵のように厳格に適用した総督はいなかった。ダルハウジー侯爵は「イギリスはインドにおける最高権力者であり、藩王の交代に対する許諾権がある」とし、藩王国3つの区分に分け、後二者に対しては相続を拒否できるとした。
かつてどこの国にも従属したことのない国
かつてムガル帝国やマラーター同盟などの領土にあり、のちに会社に従属した国
会社の力で成立、あるいは復活した国