田瀬ダム
海軍は人工ハイオクガソリンの原料となる石灰石の埋蔵量が豊富であること、北海道からの石炭運搬に便利であること、リアス式海岸である大船渡港は敵の攻撃から守備し易いことを理由に大船渡の燃料工場建設を計画していたが、唯一の問題点が電力の安定供給であった。海軍と鐘淵紡績は内務省が北上川上流改修計画を立案しダムによる河川開発を計画していたことを察知、計画されていたダム事業全てに発電目的を付与させて大船渡への電力供給を行うよう強く要望した。当時内務省は東北振興計画の一環として上流改修計画に発電目的を追加するかどうかの検討を行っていたが、海軍や県内産業発展を望む岩手県の強い要望を受けてダム事業全てに水力発電目的を追加した。
こうして田瀬ダムは洪水調節と水力発電という二つの目的を以って施工が開始された。しかし太平洋戦争の戦局は次第に日本不利の状況となり、建設を遂行するための土木資材や建設機械、さらには人的資源の極度な不足に悩まされるようになった。そして日本の敗色が濃厚になりつつあった1944年(昭和19年)8月、当時の小磯内閣は資源の全てを戦争に投入するため「決戦非常措置要領」を発令 したことでダム建設の続行は不可能になり、事業は中断した。本体コンクリート打設が始まっていたダムはそのまま放置され、終戦を迎える。
北上川五大ダムでも総合開発計画策定により酸性水の影響がある四十四田ダムを除き灌漑目的が設定され、田瀬ダムも目的が追加された。
田瀬ダムでは当時の稗貫郡と和賀郡、いわゆる稗和地区および江刺地区の北上川・猿ヶ石川流域に対して、最大で毎秒9トン、平均で毎秒5トンの農業用水を農繁期に供給。新規開墾分を含めて9,440.96ヘクタールに対して灌漑を行う。用水はダム本体傍の猿ヶ石北部取水施設と貯水池上流部の猿ヶ石南部取水施設より各地域へと送水される。現在は減反政策などによる農地面積縮小などにより5,950ヘクタールの農地に用水を供給しているが、石淵ダムに次いで灌漑補給面積が広く現在においても花巻市、北上市および奥州市江刺区に広がる農地の重要な水がめとなっている。
こうしたかさ上げによって移転を余儀無くされる住民に対しての補償も同時に実施された。だが交渉は難航し7名の住民が用地買収に応じなかった。建設中も7名に対する補償交渉が行われ、ダム本体の完成までには6名が補償基準に調印して妥結したものの1名だけが頑なに拒絶した。ダム湖に試験的に貯水を行う試験湛水(しけんたんすい)直前になっても交渉には応じなかったことから土地収用法による強制収用を行った所、住民は「土地強制収用は不当」として行政訴訟を起こした。この訴訟は1961年(昭和36年)2月まで続いたが住民敗訴という結果に終わった。
漁業補償ではダム建設による漁場の分断と回遊魚遡上の断絶、新設する発電所の取水による水量減少、およびダム工事中の水質汚濁による河川生態系の影響に対する補償が問題となった。猿ヶ石川漁業協同組合と上猿ヶ石川漁業協同組合に対する補償交渉は最終的に両組合に対して合計で762万3,050円(当時の額)を支払うことで妥結した。一方ダム建設に伴い東北電力岩根橋発電所(出力1,760キロワット)と黄金山発電所(出力3,100キロワット)の二つの発電所が水没することから、東北電力との間で発電所水没に対する補償交渉が実施された。
田瀬ダムには計画高水流量に匹敵する洪水時に使用する非常用洪水吐き(クレストゲート)が6門、常用洪水吐きが4門備えられている。この常用洪水吐きは先述の通りアメリカ製の最新型高圧スライドゲートであったが、洪水を放流する際には全開・全閉操作しかできない。このため細かな放流操作が行えず放流を開始すると1時間程度で猿ヶ石川の水位が1メートル以上も急上昇し、貯水位の維持やダム下流の水量調整が不均衡となり流域や河川生態系に対して悪影響をおよぼす可能性があった。また洪水調節計画で定めた毎秒500立方メートルの放流能力に、スライドゲートでは対応できないという欠点も生じていた。
このため1994年(平成6年)から放流能力を向上させるため田瀬ダム施設改良事業が行われた。具体的には田瀬ダム右岸に新しい常用洪水吐きを備えるものである。建設に当たってはダムの機能を維持しながら工事を行うことになったため、貯水池の水位を低くせずにダム本体に孔を開けて放流管を通し、ゲートを設置する工法を採用した。まず水深35メートルの深さまで潜水しながらダム本体と湖を締め切る水中締め切り設備を設置、締め切り設備の最上部には可動式の蓋を設けて水位上昇時には水が侵入できないように閉鎖する対策を採った。
ダムの目的は洪水調節、灌漑、水力発電の三つである。田瀬ダム完成の前年に石淵ダムが完成。田瀬ダム以後は1964年(昭和39年)に湯田ダム(和賀川)、1968年(昭和43年)に四十四田ダム(北上川)、1981年(昭和56年)に御所ダム(雫石川)がそれぞれ完成して北上川五大ダム計画は完了する。田瀬ダムは五大ダムの一角として北上川流域の治水と利水に貢献しているが、ダムの管理は1975年(昭和50年)四十四田ダム傍に北上川ダム統合管理事務所が設置され、五大ダムの操作を円滑に連携することで北上川の治水や利水を合理的に行っており、田瀬ダムには管理支所が設置され実際の管理業務を担当している。この「五大ダム」は2021年に「北上川上流総合開発ダム群」として、土木学会選奨土木遺産に選ばれる。
なお、田瀬ダムは国土交通省が管理する多目的ダムであるが、国土交通大臣がダム使用権所有者として施工から管理まで一貫して事業を行う特定多目的ダムではない。
ウェブサイト・PDFのリンクについては出典の節に掲載
建設省河川局監修・財団法人ダム技術センター編『日本の多目的ダム 直轄編 1990年版』山海堂、1990年
建設省河川局監修・財団法人ダム技術センター編『日本の多目的ダム 補助編 1990年版』山海堂、1990年
建設省河川局監修・全国河川総合開発促進期成同盟会編『日本の多目的ダム 1963年版』山海堂、1963年
建設省治水調査会『北上川上流改訂改修計画』、1949年2月
建設省東北地方建設局編『北上川百十年史』社団法人東北建設協会、1991年
国土交通省東北地方整備局岩手河川国道事務所『カスリン・アイオン台風から60年!』
国土交通省東北地方整備局北上川ダム統合管理事務所『北上川ダム統合管理事務所 事業概要2011』、2011年
国土交通省東北地方整備局北上川ダム統合管理事務所『田瀬ダム施設改良事業』、1999年
国土交通省東北地方整備局北上川ダム統合管理事務所『ダム事業再評価 胆沢ダム建設事業説明資料』、2010年
国土交通省東北地方整備局北上川ダム統合管理事務所田瀬ダム管理支所『田瀬おもしろ探検マップ』
国土交通省東北地方整備局北上川ダム統合管理事務所田瀬ダム管理支所『田瀬ダム』
国土交通省東北地方整備局北上川ダム統合管理事務所田瀬ダム管理支所『田瀬ダム水質保全事業』
財団法人日本ダム協会『ダム便覧』
30年史編纂委員会編『電発30年史』電源開発、1984年
社団法人電力土木技術協会『水力発電所データベース』
高崎哲郎『湖水を拓く 日本のダム建設史』鹿島出版会、2006年
田瀬ダム水源地域ビジョン策定委員会『田瀬ダム水源地域ビジョン』、2006年
日本におけるダム開発は江戸時代までは灌漑主体、明治時代前期は上水道整備に伴い神戸市の布引五本松ダム(生田川)などの水道専用ダム、日清・日露戦争以降は重化学工業発展に伴う電力需要に応えるための水力発電用ダム建設と、単一目的でのダム建設が主体であった。だが1926年(大正15年)、東京帝国大学教授・内務省土木試験所 所長の物部長穂が『わが国に於ける河川水量の調節並びに貯水事業について』という論文を発表し、それまで別個に実施されていた河川開発を総合的に行い国土を発展させるには多目的ダムによる河川開発が重要という見解を示した。この物部論文は荒川放水路建設の総指揮を執った内務省内務技監の青山士(あきら)が議長を務める内務省土木会議において1935年(昭和10年)正式に国策として採用された。
1937年(昭和12年)に予算化されたこの物部構想は河水統制事業と呼ばれ、青森県が岩木川の二次支流である浅瀬石(あせいし)川に1934年(昭和9年)より沖浦ダム が着工されたのを皮切りに各地方自治体によって多目的ダムの建設が開始された。内務省による河水統制事業は1926年、利根川水系鬼怒川の支流である男鹿川において五十里(いかり)ダムの計画構想がなされていたが、地質問題などにより着手には至らなかった。