適正技術
UNIDOは1978年にインドで2度の国際会議を開催し、行動プログラムを策定した。そして、これまでの議論の成果を報告書として出版することが決定した。
この報告書で、適正技術は「通常労働集約的な特徴を持ち、小規模生産によって使用され、発展途上国の伝統的技術に部分改良を加えたものであることが多い」「しかし、例えば素材生産産業のように資本集約的な技術が適正であるかもしれない。この場合でも生産工程を分離して考慮すべきであり、代替し得る技術の検討を経て採用されるべき技術」と説明された。基本的には生産コストを抑え経済性を基準に適正技術を判断する方針であった。しかし、新技術を習得するまでの間の高コストの容認や、過渡期の地方分散的な小規模事業者の保護の必要性も盛り込んでいた。
UNIDOの適正技術論は、技術を途上国の現状にあてはめようと努力した。しかし、その結果、何を適正と考えるか、その基準が多面的であいまいであるため、ますます議論を拡散させる結果となった。
シューマッハーは、1965年9月にユネスコ主催の「ラテンアメリカ発展のための科学および技術の適用に関する会議」で報告した論文「中間技術開発を必要とする社会・経済上の諸問題」で中間技術の考えを初めて発表した。1973年に刊行した『スモール イズ ビューティフル』(原題:Small Is Beautiful)では、当時の論文で示した「中間技術(Intermediate technology)」について以下のように定義した。
もし技術レベルというものを「その設備が生み出す雇用機会あたりの設備費」ということを基準に考えるならば、典型的な途上国の土着の技術は、いわば一ポンド技術であり、一方先進国の技術は千ポンド技術といえる。いちばん助けを必要としている人たちを効果的に助けるには、一ポンド技術と千ポンド技術の中間の技術が必要である。それを、これまた象徴的に百ポンド技術と呼ぼう。
またシューマッハーは中間技術が達成すべき目標として以下の4項目を挙げた。
仕事場は、人びとが現に住んでいるところに作ること。彼らが移住したがる都市部はできるだけ避ける。
仕事場を作るコストを平均してごく安くし、手の届かないほど高い水準の資本蓄積や輸入などに頼らずに、数多く作れるようにすること。
生産方法を比較的単純なものにして、生産工程をはじめ、組織、原料手当、金融、販売等においても、高度の技術はできるだけ避けること。
材料としては、おもに地場の材料を使い、製品は主として地場の消費に向けること。