西岡昌紀
1995年、文藝春秋社が発刊していた月刊誌『マルコポーロ』上で、「アウシュビッツのガス室は、ポーランドの共産主義政権もしくは同国を占領支配したソ連による捏造」「ユダヤ人絶滅計画は存在しなかった」とする自説を寄稿。大戦中の収容所におけるユダヤ人大量死の原因は、ガス室による大量殺害ではなく、収容所の衛生状態悪化による発疹チフスの爆発的発生と言う、通説とは全く違う別の悲劇であったと主張した。文藝春秋社は、ユダヤ系人権団体サイモン・ヴィーゼンタール・センター(SWC)とイスラエルからの抗議を受けた(記事で、「アウシュビッツの「ガス室」を捏造した」と名指しされたポーランド大使館は抗議していない)。特に、SWCの抗議は、文藝春秋社全体に対する物に発展した。この結果、文藝春秋社は、著者である西岡に相談しないまま、記事の内容を撤回・謝罪した上、『マルコポーロ』を廃刊にし、編集長であった花田紀凱を解任した(マルコポーロ事件)。西岡自身に対しては同誌廃刊が発表される当日まで何ら抗議や圧力は寄せられなかった。西岡は、文藝春秋社のこの決定に抗議し、1997年には、単行本『アウシュウィッツ「ガス室」の真実・本当の悲劇は何だったのか』(日新報道、1997年)を発表し、再反論している。
このマルコポーロ事件の際には、厚生省(当時)の職員であった為、厚生省上層部から記者会見中止を求められた。それを拒否して記者会見を開いた為、厚生省上層部と険悪な関係に陥った。マルコポーロ事件と同時期に起きた阪神・淡路大震災においては、マルコポーロ事件を理由に、直属の上司から、震災現場での医療ボランティア参加を許可されなかった。
「ガス室が存在した証拠がないという説は本当に荒唐無稽なのか。この問題に疑問を呈したり否定したりする文章を掲載することは、広告引き上げの圧力を受けるほどの問題なのか。ホロコーストの検証はタブーなのか・・・・この事件は私たちに多くの問題を投げかけた。」
(広河隆一「パレスチナ難民キャンプの瓦礫の中で/フォト・ジャーナリストが見た三十年」(草思社・1998年)166ページ)
そして、ポーランドのアウシュヴィッツ博物館を取材し、博物館の展示内容について次のような指摘をする。
「展示場を進むと、解放されたときの写真が目を引いた。人々は鉄条網と鉄条網のあいだの細い通路を歩いている。しかしこれは不自然だ。その通路を私も歩いたが、そこは収容所を二重に取り囲む柵の役割をはたしている場所だ。ここを歩いても周囲をまわるだけで、入ったところから出るほかないのだ。解放された人々がこんな場所に入る必然性はまったくないし、連行されてきた人々がこんなところに入りこむ可能性もまったくない。私はその写真の前で長く考えこんだ。これは解放した軍の写真家が、わざわざこういう背景で撮影したのにちがいない。」
(広河隆一・同書159ページ)
そして、その上で
「ホロコーストの真摯な研究を拒絶するべきではないと思う。」
(広河隆一・同書171ページ)と述べて、西岡の立場に一定の支持を与えている。
又、副島隆彦は、この問題に関しては、西岡を支持している。更に、美容整形外科医の高須克弥は、ツイッター上で、マルコポーロ廃刊事件における西岡の主張を支持する発言をしている。
」と言う論争の封印を挙げている。
クラシック音楽のマネージャーである父親を通して、ピアニスト スヴャトスラフ・リヒテル、指揮者エフゲニー・ムラヴィンスキー等との知遇を得る。ムラヴィンスキーを、1973年の初来日以来身近に知る数少ない日本人の一人であり、彼の人物像に関する著作(『ムラヴィンスキー/楽屋の素顔』リベルタ出版、2003年)がある他、小説の執筆や社会評論の雑誌寄稿もしている。ネット上では、ミクシイ、Facebook、Twitter等で、実名で意見を発表している。医療費抑制政策に批判的な他、反原発派、地球温暖化懐疑派、親パレスチナ派で、国旗・国歌の法による義務付けには反対するなど、リベラルな発言がある一方、改憲論者、靖国神社国家護持論者、対北朝鮮強硬派でもある。TPP加盟、人権擁護法、外国人参政権には反対の立場を取っている。
STAP細胞問題では、STAP細胞が存在するかしないかは分からないとした上で、小保方晴子がES細胞を使ってSTAP細胞を捏造したとする主張には科学的証拠が無いとする主張を展開。この趣旨から、小保方を擁護する雑誌記事を2回発表している。子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)問題では、副反応を心因反応に過ぎないとする村中璃子らの主張を神経内科医の立場から批判している。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)では、現場の医師にPCRによる診断を自由に行なわせよと主張して、厚労省を批判している。