ラダ・ビノード・パール
南京事件については「この物語のすべてを受け入れる事は困難である」と、検察の提示した十数万から数十万もの証言や証拠に強い疑問を呈した。ただし、パールは「宣伝と誇張をできるかぎり斟酌しても、なお残虐行為は日本軍がその占領したある地域の一般民衆、はたまた戦時俘虜に対し犯したものであるという証拠は、圧倒的である」 と、犯罪行為その物は存在したと判断している。
ただし、「弁護側は、南京において残虐行為が行われたとの事実を否定しなかった。彼らはたんに誇張されていることを言っているのであり、かつ退却中の中国兵が、 相当数残虐を犯したことを暗示した」 として、弁護側が一定規模の残虐行為の存在については争う姿勢を見せなかったために弁論主義の原則から真否を審理せずそのまま判決の基礎とした。そして残虐行為を行った人間は直接の上司と共に既に処罰されている事、「犯罪行為の指示」「故意の無視」といった事実は見受けられないことなどから、被告に繋がる問題ではないとして残虐事件の責任を問われた松井石根に対しても無罪を宣告している。
「時が熱狂と偏見をやわらげたあかつきには、また、理性が虚偽からその仮面を剥ぎとったあかつきには、そのときこそ、正義の女神は、その秤を平衡に保ちながら、過去の賞罰の多くに、そのところを変えることを要求するだろう。」
近現代史研究家の水間政憲は著書の中でパール判事に言及し、「パール判事は国際法の専門家であり、法の原理原則「罪刑法定主義」を厳密に運用し、その後に国際法学会で圧倒的に支持されており、パール判事は国際連合国際法委員会の議長に二度選出されている。」と述べた。
ただし、実際にパールがカルカッタ大学で国際法に関する講義を行うようになったのは東京裁判の後の話であって、東京裁判以前のパールは主に税法専門の弁護士として活動し、博士号論文はインド古代法哲学に関するものだった。パールは国際法の業績があったから東京裁判の判事に任命されたのではなく、東京裁判の審理に加わった後で国際法学者になった。