犯罪機会論
犯罪機会論をパトロールに応用したのが、「ホットスポット・パトロール」である。日本では、パトロールと言えば、ルートを固定しない「ランダム・パトロール」を指すのが一般的であるが、パトロールの本場アメリカでは、ランダム・パトロールには防犯効果がないことが、多数の実験によって証明されている。
そこで、ランダム・パトロールに代わって登場したのが、犯罪が起こる確率の高い地点を重点的に回るホットスポット・パトロールである。ホットスポットでは、しばらくとどまり、犯罪者にプレッシャーをかけるのが良いという。道路上で偶然会うのとは異なり、パトロール隊がホットスポットに立ち寄れば、これから行おうとしている犯罪を、パトロール隊が事前に知っているかのように、犯罪者に感じさせることができる。犯罪者はショックを受け、犯行をあきらめざるを得なくなるというわけだ。
日常活動理論が主張するように、人々の合法的な活動が犯罪の発生と密接に関係しているとすれば、潜在的な犯罪者の合法的な活動それ自体も、犯罪の発生に影響を及ぼしていることになる。そこに注目したのが、サイモン・フレーザー大学のパトリシアとポールのブランティンガム夫妻である。
ブランティンガム夫妻は、1981年に「犯罪パターン理論」を提唱し、1自宅、職場(または学校)、商店街・歓楽街という3つの日常活動の起終点、2これら3つの活動拠点を結ぶ3つの経路、3活動拠点や経路が互いに隣接する境界が、潜在的犯罪者にとっての「狩り場」になると主張した。
犯罪者が抱える原因を取り除こうとする犯罪原因論は「攻め」の犯罪学で、被害に遭いにくい環境を作ろうとする犯罪機会論は「守り」の犯罪学である。
人の性格や境遇は千差万別なので、犯罪の動機や原因も人それぞれである。そのため、原因除去のための治療法や支援策が、犯罪者のニーズにぴったり合えばいいが、ミスマッチの可能性は高い。
これに対して、犯罪の機会は環境を改善すればするほど減っていく。つまり、努力に比例して確実に犯罪を減らせる。同じ努力をするなら、その成果が出る確率の高い「守り」に傾注すべきというのが、犯罪機会論の立場である。