松平永芳
故に靖国神社の記録では、戦犯とか法務死亡と云う言葉を一切使わないで、「昭和殉難者」とすべし、という「宮司通達」を出し、これを徹底させた。
松平は、1970年代に遺族などが要望していた国家護持法案には断固反対の立場で、「戦前と異質な、戦後の国家による国家護持では危険なので、靖国神社は、国民一人一人の「個の連帯」に基づく国民護持・国民総氏子で行くべき」と強く提唱し、靖国神社を絶対に政治の渦中には巻き込まない方針を堅持した。宮司退任に当たっては、「権力に迎合・屈伏したら、創建以来の純粋性が失われてしまう」ことを懸念し、「権力の圧力を蹴とばして、切りまくる勇気をもたないと不可である」ということを、次の宮司への一番の申し送りとしたと云う。また、国家護持反対の理由として松平は、宮司就任後、明治以来の同神社の財政状況調査に着手し、同神社は当時の明治政府によって創建された一方、収入のほとんどが玉串料やお賽銭など社頭収入であり、実質的に民営である事実を強調した。更に、松平が国家護持反対を確信するに至ったのが、1985年の終戦の日の中曽根康弘元首相の公式参拝である。中曽根が「手水」を使わなかったこと、玉串を捧げなかったこと、「二礼・二拍手・一礼」の神道形式をとらなかったこと、お祓いを拒否したこと、更には参拝の際、ボディーガードを伴い行ったことを問題視、激しい憤りを抱いていたとされ。
大正天皇の侍従から宮内大臣まで、一貫して宮内省の要職を歴任し、宮中の機密に関わった父・松平慶民の日記は、遺命に従って、表紙のみを残して処分したと云う。松平は云う、「父は、皇族方にとつては、一番怖い存在で、殿下方にお小言を申し上げる専門職であつた。父は、皇室は道義の中心でなくてはならないと考へて、殿下方に対しては、その御意見番を以て自ら任じてをりました」と。
「戦後父親の没後より今日に至るまで、皇室の御在り方、御行く末の御事共を憂慮、懊悩して、事ある毎に側近要路の方々に対し、如何やうに思はれやうとも、意に介すること無く、進言して憚らないのは、両親が私に対して施した、皇室に対し奉る生涯教育のしからしめる結果でもあらうか」と語っている。