教育困難校
専門学科のみならず、かつては普通科においても就職が中心であった。そのため、進路指導においては就職指導のスタイルが基本となる。就職については、バブル景気崩壊以降の雇用縮小(就職氷河期)の影響により非常に狭き門となっていたが、地域によっては景気が回復してきたこともあり、2005年(平成17年)から2008年(平成20年)頃にかけては多少緩和されていたが、2008年(平成20年)秋のリーマン・ショック以降は求人が激減して、再び厳しい就職難の状況に陥っている。かつての慣行のように、学校と企業との「実績関係」に基づいて、学校推薦さえ得られれば内定を獲得できるという状況は現在では存在していないとの指摘もある。
就職先は大半が地元の中小企業であるが、派遣労働やフリーターなどの非正規雇用や、待遇や労働条件の劣悪なブラック企業への就職も増えている。職種では建設業(特に土木・とび工事)、介護関係・外食関係の求人が圧倒的に多く、高校生が望む事務や販売、製造、鉄道、資格や免許の所持が必須となる(主に電気・防災・無線通信、調理、経理事務など)職種は、創立から伝統のある専門高校からの応募に限られ、そこに割って入るほどの力のある生徒は教育困難校にはほとんどいないとも言われる。