投票行動
Cは、投票参加にかかる労力や費用(cost)である。これは、単に「投票所が遠くて時間がかかる」ということだけではなくて、「各党の政策の違いを調べて期待効用差を判断するには労力がかかる」、「投票のために仕事を休む」(機会費用)、「投票のために旅行をキャンセルする」なども含まれる。
Rは、以上の独立変数によって算出される、投票参加による有権者Aの利得(reward)である。このとき、R>0であれば有権者Aは選挙に行くと考えられ、逆にR<0であれば選挙を棄権すると考えられる。
確かに、有権者は、投票参加によって得られる利得を意識的に数値化して投票するか棄権するかを決定しているわけではない。しかし、一般的公式R=P×B-C+Dは次のような含意を持つ。すなわち、それぞれの独立変数に切り分けて検討することで、投票率を下げている要因や、逆に投票率を上げる方策を考えることができる。
選挙が接戦だと、Pの値が大きくなるので、投票率が上がる。
投票日が雨天だと、Cの値が大きくなるので、投票率が下がる。
各党のマニフェストが入手しにくいと、有権者が政党間の期待効用差を測りかねたり(B=0)、期待効用差を判断するのに労力を要したりする(Cの値が大きくなる)ので、投票率が下がる。
期日前投票制度の創設や投票時間の延長は、Cの値を小さくするので、投票率を上げる。