真珠湾攻撃陰謀説
ドゥシャン・ポポヴ(「ドゥシュコ・ポポフ」「ドスコ・ポポフ」とも)というドイツとイギリスの二重スパイがニューヨークの連邦捜査局(FBI)にいき真珠湾攻撃を教えた、という説。ポポヴの回顧録『Spy/Counterspy』(1974年。邦訳は関口英夫(訳)『スパイ/カウンタースパイ』早川書房、1976年)によれば、当時ポルトガルのリスボンにあったドイツ情報部から情報収集とスパイ網を作るように指令されてアメリカに渡るが、その中に日本からドイツへの「ハワイのオアフ島にある、軍事施設、真珠湾の米艦船の停泊状況、湾内の水深などを調べて報告するように」との依頼があった。ポポヴは米につくなり、ニューヨークのFBIにこの真珠湾の件を話して、日本の真珠湾攻撃の可能性を強く主張した。FBIのフーヴァー長官は、二重スパイであり、プレイボーイであるこのポポフとすぐに面会せず、その後面会した際にも生活態度に罵声を浴びせてまともに取り合わなかった。
問題はこの内容が事実かどうか、事実であるとすればフーヴァーはルーズベルトに伝えたかどうかである。ポポヴが提出したとする書類は国務省やナショナル・アーカイブスでも発見されていなかったが、1982年の「アメリカン・ヒストリカル・レビュー」にミシガン州立大学歴史学部のジョン・F・ブラッツェルとレスリー・B・ラウトの二人がFBIファイルのなかで発見したと発表した。
その後の「ルーズベルト責任論」として、ジョン・T・フリン(英語版)『The Roosevelt myth』(1949年)、ウィリアム・ヘンリー・チェンバレン(英語版)『America's Second Crusade』(1950年)、フレデリック・サンボーン (Frederic Rockwell Sanborn)『Design for War』(1951年)、チャールズ・C・タンシル(英語版)『Back door to war』(1952年)、ジョージ・モーゲンスターン (George Morgenstern)『Pearl Harbor』(1998年、邦訳は『真珠湾』錦正社、1999年)がある。これらには刊行された上下両院の調査報告書や、その後公開されたアメリカによって傍受解読された日本の外交電報情報(マジック)が反映されている。
一方、1962年にロベルタ・ウールステッター(英語版)が刊行した『パール・ハーバー』(邦訳は読売新聞社、1987年)は、日本の外交暗号電報情報を検討して、これらに対して細心の注意を払って分析すれば真珠湾攻撃を予測できた可能性はあっても、正しい情報とそうではないもの(ノイズ)の分別が困難だったと結論づけた。
これらに対して、ルーズベルトが真珠湾攻撃を察知しながら伝えなかったとする、より踏み込んだ「陰謀論」がある。
ハワイ作戦に向かった機動部隊が、とくに司令長官である南雲忠一が60回も無線封止を破ったとスティネットは書いている。真珠湾攻撃に関与した日本海軍将校は第一、第五航空戦隊空母は完全な無線封止を守っていたと主張し、米側がキャッチした電報は、日本海軍が空母赤城やその他の軍艦になりすまして発信した偽電を傍受したものであるという。キンメル司令官の情報参謀エドウィン・レートン(前出のソ連船情報通報説の論者)は1985年に刊行した著書(前出『太平洋戦争暗号作戦』)の中で「日本は偽電を打っていない」と証言し、「偽電はこれまでに発見されていないし、もし日本が偽電を実施していたらそれは馬鹿げたことで、見破られていた」と言っている(『真珠湾の真実-欺瞞の日』)。
仏印進駐前に、日本は、日蘭会商で蘭印と石油200万トンの供給量で合意し、この量は、当初の希望量の2倍であったが、日蘭会商の芳澤謙吉団長は他の物資の輸出に関する内容を不満として、1941年6月17日に蘭側へ交渉の打ち切りを通告した。
ゾルゲは尾崎秀実らの報告の情報の中身を分析し、10月から年末にかけて、日米開戦があるだろうとモスクワに報告した。ゾルゲの情報はかなり当たっていたが、それをルーズベルトに知らせたという証拠は今のところない。また、彼の報告には日本の攻撃目標地点がどこかという情報は存在しない。ゾルゲには獄中の手記もあり、全て公表されているが、そこには真珠湾攻撃に関する言及はない。また取り調べに当たった検事の吉河光貞も戦後にゾルゲに関する証言や回顧を残しており、そちらにもそうした記述は見られない。また、ソ連側に残ったゾルゲ事件にまつわる記録も数多く公開されているが、その中にも真珠湾攻撃に関するものはない。またゾルゲが接触していた人物もそのような証言をしていない。
オドンネルの記事は、赤狩りをおこなう議会の非米活動委員会に関する報道の一環としてなされたものであった。記事の主旨は、この文書が国務省がかつて真珠湾攻撃の情報と引き替えにソ連と取り引きをしたことを裏付け、国務省内に共産主義者がいたことや、取り引きを隠蔽するために真珠湾攻撃の情報が隠されていたことを暴くという点にあった。記事では非米活動委員会がこの文書を調査するだろうと書かれているが、実際の調査ではそのような文書は発見されなかった。
「アメリカがソ連からの通報で事前に知っていた」という話とは少し趣が異なるが、ソ連が真珠湾攻撃を察知していたというもうひとつの説に「アメリカからロシアに帰るソ連船が機動部隊と遭遇する可能性があるため、その進路を予め日本側に知らせていたのではないか」というものがある(エドウィン・レートン『太平洋戦争暗号作戦』(TBSブリタニカ、1987年、上下巻)。