東京大学総合図書館
疎開は2回に分けて行われ、第1次は1944年7月末から10月初めごろにかけて木箱に詰めた図書308箱分を移動し、第2次は1945年6月中に50箱を移動している。いずれも市川大門駅まで日本通運の貨車で移送された。この際疎開されたのは貴重書22,917冊であり、内訳は和漢書20,542冊、洋書2,375冊であった。一方で多くの図書は本郷に残されたが、上層部の図書を地下に下ろす、重複図書を積み重ねて防壁の代わりとするなどの工夫が凝らされた。さらに、建物の安全性を見込まれて諸官庁から資料が持ち込まれることもあった。また建物にも縄網によって迷彩が施されるなどの工夫もされた。
これらの対策が取られていたが、本郷キャンパスは敗戦まで空襲の被害をほとんど受けなかった。1945年3月10日の東京大空襲でキャンパス南端にある懐徳館洋館・和館が焼失した程度である。これは、GHQが本郷キャンパスを占領後の拠点として使用するために爆撃の標的から外したためであるという説がある。また、附属図書館は史料編纂所書庫とともに、米国で作成されたいわゆるウォーナー・リストと呼ばれる文化財リストに掲載され、無印から3つまでの範囲で重要度を表す「*」の印が2つ付されていて、(このことが即ち爆撃の回避対象となったことを表すわけではないが)重要性はある程度認知されていたと見ることもできる。さらにこのリストが掲載された米国陸軍の便覧では、附属図書館が中国で接収された図書を所蔵していることに言及し、この資料群が中国に返還されることを想定して注意を払うよう促す記述もあった。
建設当時は最新鋭の設備を取り入れて造られた図書館であったが、開館から30年近く経った昭和30年代には(学内の各部局図書館なども含めて)あらゆる問題が顕在化していた。この頃第17代茅誠司総長の依頼を受けて、1960年(昭和35年)4月に図書館長に就任したのが、当時文学部の教授を務めていた岸本英夫である。岸本は館長就任にあたって、親交のあったチャールズ・B・ファーズ(当時のロックフェラー財団の極東関係人文・社会科学系緊急援助担当官、戦前には東京帝国大学への留学経験もあった)に相談して図書館の徹底的な改革を決意し、茅総長に対して図書館改革へのバックアップを求めた。
就任後、6月にはロックフェラー財団において図書館改善のための調査費等約1,000万円の寄附が決定され、岸本館長は7月から9月まで、また幹部職員3人が11月から12月にかけて渡米し、アメリカの先進的な大学図書館を視察した。9月28日は臨時調査室が設置されて、同年中は中央図書館のみならず各部局図書館も含めて、東大図書館の全体に関する調査が進められた。翌1961年(昭和46年)2月と3月には、アメリカからキーズ・D・メトカフ(英語版)(ハーバード大学図書館(英語版)で18年間館長を務め、在任中に同大学の全学的図書館機構の再建に成功していた)を招聘して、助言を得た。5月までに改善計画案が完成し、6月に評議会で承認された。
現在では、オンラインやCD-ROMなどによる電子出版に対応するため、ネットワークを介した学内への情報提供サービスも行っている。学外に向けては、ホームページからさまざまな情報を発信している。また、展示会を開催するなど、総合図書館の豊かなコンテンツを一般に公開している。
紀州徳川家より寄贈された「南葵文庫」をはじめ、「青洲文庫」、「鷗外文庫」、「田中文庫」、「亀井文庫」等多くのコレクションがある。これらのうち、江戸時代の文学書のコレクション「霞亭(かてい)文庫」や、明治大正期の文豪・森鷗外の旧蔵書のうち鷗外自筆写本、書入本などを掲載した「鷗外文庫書入本画像データベース」は電子化してホームページ上に公開している。
本館は、当初別館が完成して蔵書を地下書庫に移した後に耐震改修工事を行う予定であったものの、別館建設中の2015年度に図書館西翼を含む図書館団地II期工事の予算が通ったために、予定を前倒しして別館建設と同時並行で工事が進められることとなった。2015年度から2016年度にかけてII期工事(西翼)、2016年度から2017年度にかけてIII-1期工事(北西部)、2017年度にはさらにIII-2期工事(中央部)、2018年度にはIII-3期工事(書庫)、2019年度から2020年度にかけてはIV期工事(東翼)が行われた。一連の工事は2020年(令和2年)に完了し、11月26日にはグランドオープンの式典が行われた。この工事においては、内部の各室のうち特に歴史性の高い空間(1階記念室、大階段、3階ホール、3階閲覧室)は歴史的価値を尊重することとし、シャンデリアの意匠や吹き抜けの再開口など、創建時の形態への復元も行われた。また、従来第二開架閲覧室として用いられていた4階には、アジア研究図書館が入ることとなり、アジア研究に資する学術資料や蔵書が集められることとなったほか、連携研究機構ヒューマニティーズセンターとU-Parl(アジア研究図書館上廣倫理財団寄付研究部)の二つの研究機関が置かれ、本館2階にはグループで利用ができる個室型のプロジェクトボックスが設置されるなど、新たな設備が追加された。
総合図書館は昭和3年の創建以来、主なものとしては岸本館長と裏田館長時代に2回の大きな改修を行っていて、いずれも収容冊数の増加が図られてきたが、抜本的な解決とはなっていなかった。文学部等の本郷キャンパス内の文系諸学部に置かれた図書室も逼迫していて、書庫増設の要求が上がり続けていた。また、大学図書館に求められる機能もデジタル化の進展、学習機能への要求などに伴って変化が生じていたことから、これらの課題に対応する新たな図書館が求められていた。しかし本館は築90年を経過しているため、多くの既存不適格が存在していて、増築などによる抜本的な改善を行うためには現行の法制度に適合させる必要があることから、歴史的建築における空間を大きく改変しなければならない。ただ増築以外の選択肢を検討するにも、本郷キャンパス内は建て詰まりが著しく、建物を新設できる場所はほとんど存在しなかった。
その中で図書館前広場は、総合図書館に隣接して残された最後の大きなオープンスペースとなっていた。広場の東西に立地する法学部4号館、文学部3号館は地下に図書室を設けているため、これらの図書室との接続を図る上でも、図書館前広場の地下というのは好適な場所であった。地上におけるオープンスペースの確保と図書館の増築を両立するために、新館は図書館前広場の地下に建設することとされた。