日本鋳鍛鋼
1970年4月1日に三菱製鋼の鋳鍛鋼製造設備、新日本製鐵八幡製鐵所の鋳鋼工場、1500トンプレス工場及び鋳鍛鋼製造技術を移管・統合する形で発足した(前日の1970年3月31日には八幡製鐵と富士製鐵が合併して新日本製鐵となっている)。
原子力発電用部材や火力発電用タービン軸といった超大型鍛鋼品の製造に注力しており、日本製鋼所M&E室蘭製作所に続き650トン鋼塊を造塊できる設備を持っていた。特に原子力分野においては世界に6社ある原子力発電用圧力容器の部材を製造できるメーカー(他は日本製鋼所傘下の日本製鋼所M&E、仏フラマトム傘下のクルゾ・フォルジュ、露アトムエネルゴプロム傘下のアトムエネルゴマシ(英語版))、中上海電気及び東方電気(英語版))の一つであった。
しかしながら、原子力分野においては2011年の東日本大震災後の需要の減少、火力分野においては2015年から3年間で65億円の設備投資を始めた矢先の2015年12月にパリ協定が採択されるなど脱炭素の流れが加速した。2019年3月期には85億円の債務超過に陥り、「競争力を発揮できず中長期の業績も厳しい」として2019年5月15日の取締役会で2020年3月末をめどに自主廃業することを決議した。
最終的に2020年3月31日に自主廃業、2023年現在は清算業務中である。