東京電力初の原子炉に沸騰水型が採用された経緯
翌1956年9月にはBWRを紹介し下記のように指摘しドレスデン1号機を挙げた上で「大容量発電所用としては望ましい性質」「商業用原子力発電所として極めて有望なものの1つではあるが、今後いっそうの研究が期待される」とした。
運転操作が簡単
炉の圧力がタービンと同レベルなので圧力容器を頑丈にしなくてもよい
簡単なのに開発が遅延したのは自己制御性を持つような炉内構造(特に燃料と減速材である水の比)の設計をEBWRの開発等を通じて確認するのに時間がかかったため
デメリットとしては発電機に負荷がかかるとボイド効果のため炉の出力が小さくなる
タービンに炉水を導くためタービンやその他の機械に害を与えないかという心配があるが、「これについてはそれほど重要な問題ではないということが現在わかっている」と述べ、タービン建屋の放射能遮蔽設計の必要性に言及した
同連載に付録を付けて出版した際にはドレスデン原子力発電所1号機についても評価し「この発電所をわが国に建設する場合には、建設費および発電コストは更に検討されねばならないが(中略)いずれは新鋭火力発電所よりも低い建設コストでわが国のエネルギー源の一端を担う日も近いことと思われる」とした。
炉型に関係する面でも1960年代前半になると優劣が分かれ始めた。
『とうでん』1993年11月号によれば1960年6月、イギリスが原子力開発計画を2年遅らせることを表明し、コールダーホールに対する逆風となった。更に他国も開発費の増大などを理由に、従来のペースを落すところが出てきたという。加えて、この頃から火力の主役に石油が躍り出し、コスト面で火力の発電原価が下がってきていた。佐々木史郎は「原子力は、どう計算してもそれ以上になってしまう。これは困った事になったな、と正直いって思いました」と回顧している。そのため、原子力発電課でも1960年から約4年ほどは「冬の時代」であった。また、池亀亮(当時原子力発電課課員、後東京電力副社長)は「福島地点の話は動き始めてはいましたが、仮に土地を取得しても、実際にいつ建設に着手できるか、まったく見通しがつかない時代でしたね」と回顧している。
また、パイロット機関である筈の日本原子力発電はコールダーホール型のコスト見積もりに失敗し、当時の火力発電より高いキロワット当たり7円に高騰していた。
この答申後1965年12月に東京電力は組織再編を実施し原子力開発本部を設置、その元に下記の組織を設置して原子力開発の各過程の責任体制を明確にした。当時原子力業務課副長を拝命した井上琢郎は、この改正により原子力部門の組織は一気に拡充強化され、「原子力発電実現のための経営意思が、如実に示された」と回顧している。
原子力部:企画立案 東電原子力開発研究所:研究 福島原子力建設準備事務所:建設
『アトム』は「この機構改革は一般の観測を超えたもので、その真意を巡って様々な見方が行われている」と評した。中でも原子力開発研究所は技術・研究開発・経済調査の他社外研究機関との連絡に当たり、必要に応じ社外学識研究者等に研究を委託、社内技術陣強化のため中心的責任者をアメリカ等に長期派遣することも予定した。
なお当時、既に東京電力は実績としてGE社製プラントを多く採用していたが、原子力発電が火力発電と技術的に相当異なることから、従来のGEとの関係は白紙として選定に臨むことを表明しており、これは関西電力においても同様であった。
最終答申で盛り込んだ技術仕様の内容に基づき、東京電力はGEとWHの両社と予備折衝を実施し、次の基準を考慮した。田中直治郎によれば1966年1月より、両社からの説明を詳細に亘り聴取し、制作費等についての意見も聞いたと言う。