正本堂 (大石寺)
ただし、日達法主時代の1979年に宗門側はすでに創価学会の「逸脱」を批判し始めている。
結局、正本堂解体は約45億円の費用をかけ、1998年(平成10年)5月に着手されたが、創価学会は聖教新聞紙上で正本堂解体を「ご供養をした信徒の誠意を踏みにじるもの」として激しく非難。正本堂の意義に対し宗門側に再三「質問状」を提出し、宗門側も反論文を発表した。更に複数の創価学会員(創価学会が原告ではない理由は諸説ある)が日蓮正宗側に「正本堂が解体されたことにより」精神的苦痛を被ったとして、慰謝料請求と護持御供養の返還を求めた、いわゆる「正本堂訴訟」を2000年(平成12年)全国で39件起こしたが、「総本山内の建物の所有・維持・管理の全ての権限は宗門にあり、創価学会にはない」としてその全てが学会員側の敗訴に終わっている(2006年(平成18年)10月現在 最高裁確定)。
解体され更地となった正本堂跡には同等の収容人数を誇る奉安堂が2002年(平成14年)10月に完成し、落慶法要が行われた。正本堂の基礎構造を解体することは相当な出費があるため断念され、奉安堂は正本堂の基礎をそのまま使って建設された。