ドイツ関税同盟
1815年、プロイセンはウィーン議定書において、地下資源が豊富でライン川などを利用した物流の要所でもあるラインラントの獲得に成功した。しかし、これまでのプロイセンの領土からかなり離れた位置にあり(飛び地)、プロイセン内の物流にも支障が生じていた。そのため、プロイセンは諸邦国と関税協定を結ぶ必要にせまられていた。
まず、1828年にヘッセン=ダルムシュタット大公国との間に関税協定を成立させた(北ドイツ関税同盟)。この動きはドイツ連邦内の経済がプロイセンの主導下におかれる懸念を強めさせたため、南部のバイエルン王国とヴュルテンベルク王国が対抗して南ドイツ関税同盟を発足させ、ザクセン王国やハノーファー王国を中心とした中部ドイツ通商同盟も成立した。すなわち、ドイツ諸邦国間での関税をめぐる鼎立した対立構図が形成されたのである。このことはドイツ内の物流などを停滞させ、ドイツ経済に悪影響をもたらした。こうした中、プロイセンは各邦国との個別交渉などを通じて、各地の地域関税協定の切り崩しにかかった。