メインフレーム
1950年に世界最初の商用コンピューターUNIVAC Iが登場した。UNIVAC Iは商用演算向けで従来のパンチカード市場と競合したが、1952年アメリカ合衆国大統領選挙の結果を予測した事で有名となった。シリーズ名のUNIVACはコンピューターの代名詞ともなり、エッカート・モークリー・コンピュータ・コーポレーション(EMCC)、レミントンランド、更にスペリーにより販売された。
1952年にIBMがIBM 701で、そして1954年にはバローズがB205で商用コンピューター市場に参入した。
1964年にIBMが社運を賭けたSystem/360シリーズは大成功を収めた。System/360はトランジスタを多用し、商用計算(十進演算)と科学技術計算(浮動小数点)を兼ねる汎用コンピュータで、ユーザープログラムや周辺機器の互換性を持つコンピュータ・ファミリーを形成した。またコンピュータ・アーキテクチャやオペレーティング・システムの用語が生まれ、仮想機械や時分割なども使用できた。
System/360の成功により、互換のソフトウェアや周辺機器の市場が形成され、後にはIBM互換の各社コンピュータ(プラグコンパチブル)も登場した。またコンピュータ市場では後発であったIBMは支配的な業界影響力を持ちビッグブルーやガリバーとも呼ばれるようになった。
1970年代にかけて、IBM・バロース・CDC(コントロールデータコーポレーション)・GE(ゼネラルエレクトリック)・ハネウェル・NCR・RCA・ユニバック(UNIVAC)の各社が商用コンピュータ(メインフレーム)を製造し、「IBMと7人の小人たち」とも呼ばれた。
メインフレーム(英: mainframe)は、主に企業など巨大な組織の基幹情報システムなどに使用される大型コンピュータを指す用語。汎用コンピュータ、汎用機、大型汎用コンピュータ、ホストコンピュータ、大型汎用機 などとも称される。
メインフレームは伝統的に、オンラインシステムであっても夜間などの大規模なバッチが多く、先行関係も複雑な傾向が強い。
多重度の相違 オープン系は伝統的に、応答速度重視のため、ある処理(業務・バッチ・プログラム)の負荷が高くなると、その処理に全力(CPUなどのリソース)をかけてしまう。このため負荷分散・安定稼働のため「サーバ乱立」に陥る傾向がある。ワークロード分散などのツールもあるが、広く使われているとは言いがたく、またジョブまたはトランザクション投入単位でしかない場合が多い。 メインフレームは伝統的に、1台にて多数の処理(業務・バッチ・プログラム)を並行稼働させるよう設計されている。常駐プログラム間やバッチ間で細かいリソース優先順位設定ができ、I/Oも並行稼働性が高い(大量データ転送の際のCPU負荷が少ない)。このため並行稼働・安定稼働・スループットの実績が高いが、逆に1処理当たりの応答速度は遅い場合が多い。 多数の処理が並行稼働しているメインフレームを単純に1台の高速サーバに移行する場合は、特に注意する必要がある。逆に、処理ごとにサーバを分けて回避すると、月次処理など特定処理のピーク時に全サーバのリソースを集約できずにボトルネックとなる場合もある。
運用文化の相違 オープン系は伝統的に、起動したまま、あるいは定期的な単純な保守(FIX・バックアップ・リブート)の場合が多い。
メインフレーム(正確にはメインフレーム用の専用OS)で稼働しているシステム(業務・プログラム・運用)をオープン系 (Windows・UNIX・Linux等)に移行する場合は、特に以下に考慮する必要がある。単純にコンバージョンできるシステムもあるが、多少とも複雑なのものは、システム構築(設計)時の背景にある、「文化の違い」を把握し、ユーザーに十分説明し、場合によっては割り切りや、マイグレーション断念(メインフレーム継続使用の方が望ましい)などの場合もある。
ただし、以下の考慮点はあくまで商用における一般的な傾向であり、個々のシステムでは限らない。
主な言語の相違 オープン系は、伝統的にC言語・Java・各種シェルなどが多い。 メインフレームでは、伝統的にアセンブリ言語・COBOL・PL/Iなどが多い。またJCLはシェルと異なり必須であり、論理(プログラム)と物理(オペレータ)を分離している。このため単純コンバージョンすると運用と乖離する場合がある。
データ格納文化の相違 オープン系は伝統的に、単純なデータはファイルに、重要なデータは関係データベース管理システム (RDBMS) に格納し加工する傾向が強い。 メインフレームは伝統的に、データはデータセットやVSAMなどに格納して加工後、必要最小限の箇所のみ階層型DBMSまたはRDBMSにロードする傾向が強い。
バッチ文化の相違 オープン系は伝統的に、オンラインを中心とし、大規模なバッチは組まない傾向が強い。
日本は、通商産業省(当時)を中心に外資規制と多額の補助金、そして行政指導により国産コンピュータへの誘導を行い、メインフレーム市場へのIBM進出を遅延させた。1960年には通産省の交渉もあり、IBMは基本特許の国産メーカへの使用許諾を認める基本特許契約を締結した。
既に1950年代より日本の電機・通信の大メーカーの一部は、それぞれコンピュータを開発していたが、徐々に海外と技術提携を進めることになる。1961年 日立製作所はRCAと技術提携し、1964年にはRCAのSystem/360互換機をベースにしたHITAC8000シリーズを発売した。また、同64年のHITAC5020は、独自開発による。1962年 日本電気はハネウェルと技術提携し、1964年にはハネウェルのH200シリーズをノックダウン生産したNEACシリーズ2200を発売した。
1964年4月にIBMがSystem/360を発表して大成功を収めると、東芝はGEと技術提携し、1970年にはGE-600シリーズの技術を導入したTOSBAC-5600シリーズを発売した。同64年10月に松下がコンピュータから撤退する。1970年 これまで独自路線を通してきた富士通が、IBMを退社したジーン・アムダールが設立したアムダールと提携し、IBM互換機路線に転換した。なお同年には大手のGEがコンピュータから撤退し、IBMの「一人勝ち」状態は国内でも「脅威」として伝えられた。
1973年には米国からの圧力などでコンピュータの輸入自由化が決定されたが、それを前に通商産業省は、当時の国内コンピュータメーカーの体力ではIBMをはじめとする海外メーカーに日本市場を席巻され打撃を受けるとして、当時6社あったコンピュータ業界の再編に乗り出した。
米PSI社は1999年にアムダール社出身者などにより創立され、ItaniumベースのサーバーでIBMメインフレームをエミュレートし、IBMのOS (z/OS) を稼働させていた。2006年にIBMと相互に訴訟となったが、2008年にはIBMに買収されSystem z事業部に統合された。