技術的特異点
『WIRED』US版の2016年11月号 にて、米大統領・バラク・オバマとMITメディアラボ所長の伊藤穰一による対談が企画された。テーマは、AI、自律走行車、サイバーセキュリティー、シンギュラリティである。
伊藤所長は、2016年はAIがコンピューター科学を超えて万人に重要となった年であると述べ、オバマ大統領は、今後コンピューターが多くの仕事を担うようになるにつれ、価値ある仕事への適切な対価について議論していくことが必要だと延べた。
オバマ大統領は、専用AIがあらゆる生活の場に進出したことにより、生産性や効率が格段に向上し、莫大な富と機会を生み出す一方で、特定の職業を消滅させ、格差拡大や賃金低下をもたらす可能性があると指摘した。一般の人が心配しているのは、シンギュラリティではなく、自分の仕事が機械に取られることだと言う。また、スキルが不要なサービス業だけでなく、コンピューターが対応可能な高スキルの職業も消える可能性があるという。伊藤所長が一例で挙げたベーシックインカムが人々に受け入れられるか、今後10~20年の間議論が続くと予想している。
研究活動に対する政府の役割としては、研究内容にあまり関与せず、予算で強く支援し、基礎研究と応用研究との対話をうながすことが重要だと言う。技術革新による問題の深刻化については、規制強化でなく、特定の人々に不利益をこうむらないような政府の関与であるべきである。国家安全保障チームは、機械が人類を乗っ取ることではなく、現状のサイバーセキュリティーの延長として、システムへ侵入に対する対策が必要だと指摘した。
技術的特異点のインパクトの説明例として、電子回路と生物の動作速度の差がある。生物の頭脳に比べて電子回路は、100万倍以上速く動作し、体調不良などの動作不良が頻発せずに安定した最高のパフォーマンスを発揮する。つまり生身の人間に比べて、電子回路で実現される頭脳(ポストヒューマン)は、計り知れないほど高い知能を獲得することになる。
また、電子回路で実現される頭脳は生物の頭脳よりも機能の変更・拡張が容易であり、その頭脳が自分自身を改良し続けることで、電子回路による頭脳の爆発的「進化」が起きる。そして電子回路と生物の両方の特徴を持つ技術によって、生物的な特徴・環境適応力も爆発的に強化される。遺伝子工学、ナノテクノロジー、ロボット工学などの進化が極めて顕著となる。
電子回路による頭脳の進化は研究開発をも爆発的に加速させ、生身の人間が想像できる水準(無限のエネルギー、不老不死、宇宙進出、光速の壁の突破など)を遥かに超えて、高度な社会問題が次々と解決される。レイ・カーツワイルの見積もりによれば、ナノテクノロジーを最大限に活用した知能は、生身の人間の頭脳の1兆倍の1兆倍も有能である。このスケールの知能(ポストヒューマン)から見ると、技術的特異点以前に築かれた人類文明の機能はゼロに等しいように見える。
未だに技術進歩が緩やかな2010年代では、この超知能は遠い将来(数万年後)に実現されそうに思えるが、技術的特異点後の爆発的な技術進化を踏まえると、超知能の実現に必要な計算能力は、21世紀後半には約1000ドル以下(約十数万円以下)で購入可能になる、と大まかに推測できる。
以上により、技術的特異点による社会的インパクトはあらゆるSF作品すらも超えて、人間には全く想像できない規模になると言われている。
AIの進歩によっては、技術的特異点のような事象は発生しないという説もある。また識者らの中には、技術的特異点の概念は認めつつもその現実化は不可避ではないという説、特異「点」と呼べるような特定の一点は存在しないという説も存在する。
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