流動性選好説
流動性選好説(りゅうどうせいせんこうせつ、英: liquidity preference theory)とは、利子は貨幣の流動性を犠牲にすることの対価であるために、貨幣需要量(投機的需要)は利子率の減少関数であるという経済学における仮説である。ジョン・メイナード・ケインズによって、主著『雇用・利子および貨幣の一般理論』で提唱された。
毎年、固定で 100 円の利子が支払われることが約束されたコンソル債券が有る。この債券を 2,000 円で買えば毎年の利子率は 5 % となる。債券市場で取引が行なわれ、価格が 2,100 円になったら利率は 4.76 % となる。債券の価格が上がることは同時に利子率が下がることを意味する。
利子率が 1 % になると債券価格は 10,000 円になる。もし利子率が 1.1 % になると、債券価格は 9,090 円と 910 円急落する。極端な場合、利子率が 0.1 % の場合は債券価格が 100,000 円となるが 0.2 % であれば 50,000 円となる。このように、この債券の仕組み上、利子率が非常に低い場合は債券価格の変動が利子金額を大きく上回って非常に激しくなる。このため、利子率は一定以上低下しにくい。