ウィリアム・J・ブレナン・ジュニア
S. 254 (1964)
「弁護士という存在を、犯罪の嫌疑をかけられたことのみによって人が受けることになる罰の一つであるとする考えは、私には受け入れられない」ジョーンズ対バーンズ事件、463 U.S. 745, 764 (1983) (反対意見)
「社会や人間の地域社会そのものから疎外される人々の発する声はあまりにも微かであり、社会が処罰を求める中でそれを聞き取るのは困難である。そのような声に耳を傾けるのが裁判所の特別な役割である。なぜなら、憲法は、多数派の唱和のみによって社会生活の基準が決定されるものではないと定めているからである」マクレスキー対ケンプ事件(英語版)、481 U.S. 279 (1987) (反対意見)
「裁判所が次に述べるところによると、申立人の提出証拠を十分であると認めるのを躊躇するのは、マクレスキーの請求が量刑制度のあらゆる側面に対する異議の余地を広く開くおそれがあることも考慮した上であるとする。...その文言から判断して、かかる意見は、正義をあまりにも恐れすぎていることを示しているように見える」マクレスキー対ケンプ事件、481 U.S. 279 (1987) (反対意見)
最高裁では、死刑制度反対や中絶の権利の支持といった進歩的な見解を積極的に打ち出すことで知られた。ブレナンは、画期的判決(landmark case)の意見を複数執筆しており、その中には、選挙区割りの問題の司法判断適合性(英語版)を認める判断を確立したベイカー対カー事件(英語版)(1962年)、公職者(public official)の提起する名誉毀損訴訟において「現実的悪意」(actual malice)の要件を要するとしたニューヨーク・タイムズ対サリヴァン事件(英語版)(1964年)、不法入国者である生徒に公教育を受けさせないのは平等保護条項違反であると判示したプライラ―対ドウ事件(英語版)(1982)年などがある。多くの事件で多様かつ広範囲にわたる意見をまとめ上げ、票の「取引」を行う能力にも恵まれていたことから、最高裁を構成する判事の中で最も影響力を有すると考えられていた。アントニン・スカリア判事は、ブレナンを「おそらくは今(20)世紀最大の影響力を持つ判事」と呼んだ。
1980年代、レーガン政権とレンキスト・コートの下でウォーレン・コートにおける判断からの「逆行」のおそれが高まるにつれ、ブレナンはその法哲学的見解をより積極的に発信するようになった。1985年のジョージタウン大学におけるスピーチでは、「原意(英語版)(original intent)の法原理」に基づく解釈を裁判所に要求した司法長官エドウィン・ミース(英語版)について、起草者の意思を正確に推し量ることなどは不可能として、「謙譲の皮を被った傲り」であると批判した。そして、「人間の尊厳」としての権利を保障することがアメリカ合衆国憲法の解釈であると説いた。
また、ブレナンは、死刑制度に関する限り、先例拘束性をさほど重視せず、「絶対主義」的立場を回避しようともしなかった。ファーマン対ジョージア州事件(英語版)において、ブレナンとその最も近しい同志であったサーグッド・マーシャルは、諸般の事情に照らして死刑は違憲であると結論付け、その4年後に死刑を合憲と判示したグレッグ対ジョージア州事件(英語版)においてもその正当性を決して肯定しなかった。それ以降、死刑が争われたものの裁量によって上告が受理されなかったすべての事件において、ブレナンとマーシャルは代わるがわる反対意見を執筆し、交互にそれに同調した。