21世紀の資本
特殊な環境とは、つまり2度の世界大戦や世界恐慌のことである。そして、こうした出来事によって、特に上流階級が持っていた富が、失われたのである。また、戦費を調達するために、相続税や累進課税の所得税が導入され、富裕層への課税が強化された。さらに、第二次世界大戦後に起こった高度成長の時代も、高い経済成長率(g)によって、相続などによる財産の重要性を減らすことになった。
しかし、1970年代後半からは、富裕層や大企業に対する減税などの政策によって、格差が再び拡大に向かうようになった。そしてデータから、現代の欧米は「第二のベル・エポック」に突入し、中産階級は消滅へと向かっていると判断できる。
つまり、今日の世界は、経済の大部分を相続による富が握っている「世襲制資本主義」に回帰しており、これらの力は増大して、寡頭制を生みだす。
また、今後は経済成長率が低い世界が予測されるので、資本収益率(r)は引き続き経済成長率(g)を上回る。そのため、何も対策を打たなければ、富の不平等は維持されることになる。科学技術が急速に発達することによって、経済成長率が20世紀のレベルに戻るという考えは受け入れがたい。我々は「技術の気まぐれ」に身を委ねるべきではない。
不平等を和らげるには、最高税率年2%の累進課税による財産税を導入し、最高80%の累進所得税と組み合わせればよい。その際、富裕層が資産をタックス・ヘイヴンのような場所に移動することを防ぐため、この税に関して国家間の国際条約を締結する必要がある。しかし、このような世界的な課税は、夢想的なアイディアであり、実現は難しい。
さらにサマーズは、ピケティのもう1つの仮定にも疑問を投げかけている。それは、利益の多くは再投資に回るというものである。貯蓄率が低下することになるため、これに関しても社会的には不平等の上限というものが存在することになる。
また、サマーズは、1982年におけるアメリカの富裕者上位に名を連ねていた400人のうち、2012年にもその地位を維持していたのはわずか10人に1人だった事も指摘している。富裕者層の財産は増加していない。さらに、富裕者上位1%の収入は現在大半が給与所得であり、資本から得られる収入ではない。他の多くの経済評論家は上位1%の収入の増加をグローバリゼーションと技術革新で説明している。
マルクス主義者であり批判地理学の研究者であるデヴィッド・ハーヴェイは、「自由市場型資本主義(free market capitalism)によって皆が豊かになった、それは個人の自由と権利を守る偉大な防波堤だ、などという広くいわれている見解」を本書が覆したという面では評価しているが、他の面に関しては総じて批判的である。ピケティの「資本」(Capital)の定義について、ハーヴェイは次のように記している。
フランス語版は、総ページ数950ページ以上、厚さ44ミリメートルという大部である。英語版は、活字を小さくするなどの変更を施したが、それでもページ数は700ページ近くになる。
特徴的なのは、200年以上の膨大な資産や所得のデータを積み上げて分析したことで、それが本書を長大なものにしている。ピケティは、このビッグデータを収集、分析するのに15年の歳月を費やした。ローレンス・サマーズは、「この統計データだけで、ノーベル賞に値する」と述べている。使用された全てのデータ・グラフ・表は、ウェブサイトで公開されており、フランス語・英語・日本語で参照できる。
内容面での特徴としては『アメリカン・ドリームの否定』が挙げられる。すなわち、アメリカ合衆国では、生まれが貧しくても努力することで、出世し裕福になれると信じられていたが、ピケティは、現在のアメリカ合衆国は他国と比べてそのような流動性は高くないことを実証した。さらに、大学への入学においても、両親の経済力が大いに物を言うことを指摘している。
さらに、ピケティは、サイモン・クズネッツの仮説『クズネッツ曲線』をも否定している。クズネッツの仮説とは、クズネッツ曲線で「逆U字型仮説」と呼ばれるもので、「資本主義経済では経済成長の初期には格差が拡大するが、その後格差は縮小に向かう」という仮説である。実際、クズネッツがこの仮説を発表した1955年の時点では、格差は縮小していた。