中間財貿易
しかし、これは中間財貿易が各国の財の生産費用を変えてしまうこと、そのため世界規模での価値連鎖が追求されることを無視している。すでに1950年代にマッケンジーらが中間財貿易の理論を構成する必要を認識しながら、最終的にそれを果たせなかった困難がどこにあるか、ハンメルズらは認識していない。より最近では、ディアドルフが中間財のある場合に比較優位を定義しようと試みている。ディアドルフは、5つの可能性を挙げ、さらに閉鎖経済時の価格を用いるもう5つの変種を掲げているが、どのひとつも十分なものではない。
フェーンストラのAdvanced International Trade第4章は「中間投入貿易と賃金」と題されている。しかし、ここで議論されているのは、低賃金国からの部品輸入や低賃金国における組み立てにより、米国の非熟練労働者の賃金率が圧迫されることであり、中間財貿易自体は、分析の中心的対象とはなっていない。わずかに提示される「中間投入財の貿易」でなされているのは、中間財投入が輸入された財で補充されるものでしかない。この章の「結論」でフェーンストラは、取り上げられた中間財貿易のモデルが「伝統的なヘクシャー・オリーンの枠組みに類似したところがある」としている。しかし、第2章のヘクシャー・オリーン・モデルおよびヘクシャー・オリーン・ヴァネク・モデルは、実は伝統的なものではなく、各国の生産要素の生産性をデータに適合するようアドホックに指定するトレッフラー・タイプのものである。ツォイテン記念講演ではフェーンストラは、中間財輸入による消費者利益(第2章)と中間財輸出による生産者利益(第3章)を扱っているが、低価格の中間財投入により生産原価が低下する事態は分析されていない
イートンとコータムは、「中間財の貿易は、要素費用と地理的障壁に貿易が感応的である点について重要な含意をもつ。その上、中間財の存在故に、投入費用への効果を通して立地が重要な役割を演じ、特化を決定する。」(p.1742.)と述べ、中間財について並々ならぬ意欲を語っている。しかし、彼等の定式によっては、原材料の貿易を廃絶しても、GDPの縮小が最小の日本の場合0.2~0.3%(1/4%)、最大のベルギーの場合10.3%(p.1768および表IX)でしかないという結果に終わっている。石油の輸入を含む中間財(投入財)途絶の影響を正当に評価しているとは言えないであろう。
生産分担を中心とする国際間の中間財貿易が活発に研究されるようになったのをみて、ポール・サミュエルソンは、貿易の利益には、これまで分析されてこなかった種類のものがあると指摘した。サミュエルソンの提示したのは数値例に過ぎないが、最終財のみを貿易しているのでは得られない大きな利益が中間財貿易にあることを示した。サミュエルソンは、この利益を「商品による商品の生産」という主題を提起したピエロ・スラッファにちなんでスラッファ・ボーナスと名付けた。フラグメンテーションが、(その言葉からも分かるように)既存の生産工程を分割することを基本の発想としているのに対し、サミュエルソンは、投入すべき原材料の組み合わせを発見することから大きな利益が得られるとした。