イングランド銀行
1807年、奴隷制度廃止運動の高まりにより大英帝国内での奴隷貿易が禁止される。バルト海貿易で富を築き、当銀行理事を務めたジョン・ソーントンは、息子ヘンリや総裁を務めたサミュエルらとともに奴隷貿易廃止法案に尽力していた。この禁止はのちの帝国経済への長期的な打撃となり、1815年の恐慌を起こした。
1816年、イングランド銀行は諸国に先駆けて銀本位制から金本位制に切り替えた。1816年から1817年には兌換が部分的に再開されたが、1819年恐慌も発生した。
1823年に兌換は全面的に再開され、同年と1825年には代理商取引法が制定されて契約を促したものの、取引所の利害関係も混乱させた。
このころ外債が洪水のように契約されており、男爵位を得たロスチャイルドは請負人として最も活躍した 。ロスチャイルドはロンドンの投資家の関心を呼ぶために、スターリング・ポンド建て外債の利率を定めていた。
6月、国庫委員会の議事録にネイサン・メイアー・ロスチャイルドが登場する。
欧州の国際決済銀行ネットワークを小さくしたようなものがイギリスにはずっと早くできていたことになる。イングランド銀行にとり加盟銀行はよほど可愛いと見える。1930年8月9日、ロイヤルバンク・オブ・スコットランドは加盟銀行ウィリアムズ・ディーコンズ・バンクWilliams Deacon's Bank の経営破たんをネット価格23万5千ポンドで買収することにより、株主がピンチをかぎつけるまえに救済した。イングランド銀行は病み上がりのディーコンズが再出発できるように西部支店を譲渡した。以後もロイヤルバンクを通じて資金を融通していたが、1940年で321万2千ポンドも焦げついていた。渉外事業でも加盟銀行と連携している。1931年7月にピアソンが50%を支配するロンドンラザードが休業瀬戸際となって、翌年5月イングランド銀行はフランスの有価証券を担保に加盟銀行の1行と共同融資にふみきった。
1800年8月から1816年8月までの各16ヵ年においては年平均60万ポンドの割引収入をあげて準備金を蓄え、イングランド銀行は1816年に金本位制を採用した。やがてロスチャイルドが台頭し、各国の外債発行とイングランド銀行の準備金補填に関わった。銀価格低下の時期にアルフレッド・ド・ロスチャイルドが理事を務め、19世紀末の不況に対応した。
第一次世界大戦ではJPモルガンが戦時国債の独占代理人を務めた。1934-1935年、イングランド銀行は植民地の中央銀行設立に関わった。第二次世界大戦後は財務省法官(Treasury solicitor)が政府のために100%保有するところとなった。しかし大きな権限縮小を免れ、金プールの運営に参画した。
オイルショック後のセカンダリー・バンキング危機では金融機関の救援に奔走した。1997年に財務省から金利設定の権限を委譲される一方、翌1998年には債務管理庁と金融サービス機構に各種権限を移譲した。