本土決戦
「本土決戦」は、絶対国防圏が破られた後に軍部が作成した泥縄的戦略で、その計画が未完に終わったため、戦後日本の防衛戦略に与えた影響は多くはない。しかし、本土決戦の準備のために凄惨な持久戦となった沖縄戦では多数の人的損害が発生した。自国民と領土を戦略的に犠牲にするという国民国家として「ありうる選択肢」を、日本政府が対米戦争においては沖縄にのみ負わせる結果に終わったことは、戦後、基地問題に代表される沖縄の本土への不信感を抱かせるに至った。
作家の笠井潔は、本土防衛戦が行われた犠牲者数の試算を200万から300万と、沖縄戦と比べて「これでも控えめな数字」と予測している。そしてこの惨禍を逃れたのは「幸運であった」としながらも、同時に、この代償として日本人がなにを失ったかを正確に知る必要がある、と述べている。
「本土決戦兵器」の一つとして疲労回復用のヒロポンが大量生産されたが、戦闘が行われなかったことで終戦時には大量に備蓄されていた。一旦はGHQに押収されたが、のちに日本軍の貯蔵医薬品の開放指令により、他の医療品とともに大量に市場に流出したことで、不足していた酒やタバコの代用として広まり多くの薬物依存者を発生させた。
日本政府・大本営が「日米の天王山」と呼号し、死守すべく全力を注いだフィリピンの戦いでは、1945年(昭和20年)1月9日、連合国軍のルソン島リンガエン湾上陸によって日本軍の敗北がほぼ決定的なものとなり、同地の喪失と本土進攻は時間の問題となっていた。
また、連合国軍の潜水艦や航空機の攻撃による輸送船の喪失に加え、マリアナ沖海戦・レイテ沖海戦以後は制海権・制空権を奪われた。機雷による日本沿岸の封鎖もあって内地と外地の連絡網は完全に遮断され、撤退も増援も絶望的な状況に陥っていた。
一方、連合国軍の本土上陸に備えた防衛のための準備は挙国一致体制の掛け声でおこなわれていたが、本土と占領地との間の制海権、制空権の喪失による石油や金属など軍需物資の深刻な不足で遅々として進まず、航空機用の代替燃料として松根油の生産や、鋼材を節約できるコンクリート船(武智丸)の建造さえ行なわれていた。その上日本本土空襲による爆撃も加わり、有効な防衛体制を構築すること自体が絶望的な状況であった。
『地には平和を』(小松左京、1963年発表)
『本土決戦 日本侵攻・昭和20年11月』(デイヴィッド・ウェストハイマー、木村譲二訳、1971年)
『日本本土決戦』(檜山良昭、1981年)――『アメリカ本土決戦』『ソ連本土決戦』と続く「本土決戦三部作」の一作
『五分後の世界』(村上龍、1994年)
『ヒュウガ・ウイルス-五分後の世界2』(村上龍、1998年、幻冬舎文庫)
『鉄槌 1944迎撃!本土決戦!!』1-5巻(橋本純、2000-2001年、学習研究社歴史群像新書)