総合型地域スポーツクラブ
NPO法人や社団法人など法人格を取得し、体育館や運動施設、公民館等を指定管理しながら運営しているクラブは比較的安定した運営ができている。
クラブは受益者負担の考え方により会費を徴収し、年間を通して活動できるスポーツ教室やイベントを開催している。クラブによっては、地域においてスポーツのみならず様々な活動を行っており、災害時の避難所運営や、全国のネットワークを活かした被災地支援等も行っている。
年に一度、総合型地域スポーツクラブの運営に携わる人々が一堂に会して研修する「全国スポーツクラブ会議」には、多くの人々が参加し情報交換を行っている。また、公益財団法人日本スポーツ協会総合型地域スポーツクラブ全国協議会主催の「ブロック別ネットワークアクション」は、地区毎にテーマを設け活動の充実を目指して研修を行っている。
運営者・指導者・受講者が地域住民なので「住民の住民による住民のためのスポーツクラブ」と呼ばれることがある。2022年度より「登録・認証制度」が始まる。文部科学省の提言により、2023年度より「学校部活動」が徐々に地域に移行されることになった。総合型地域スポーツクラブもその受け皿として期待されている。