スコットランドの歴史
当時、イングランドの批評家サミュエル・ジョンソンは自著『英語辞典 “A Dictionary of the English Language”』(1755年)のカラス麦の項目で右のように説明している───「カラス麦はイングランドでは馬の飼料だが、スコットランドでは人間が食べる」。それに対し、弟子に当たるスコットランド人のジェイムズ・ボズウェルは、「ゆえに、イングランドの馬は優秀で、スコットランドでは人間がすぐれている」とやり返した。
スコットランド啓蒙は、多くの起業家・知識人を輩出した。蒸気機関を改良したジェームズ・ワット、社会学の祖とされるジョン・ミラーそして作家ウォルター・スコットなど、当時の優れた人材ではイングランドを凌駕していた。知識人の多くは海外でも活躍し、日本においては工部大学校(東京大学工学部の前身)の初代総長となったヘンリー・ダイヤー、同じく東大医学部の前身東京医学校の初代校長ウィリアム・ウィリス、そして軽井沢開発のアレクサンダー・クロフト・ショーなどが有名である。多くの技術が実用化され、イギリス産業革命はこうした人物によって支えられた。
18世紀も後半になってから、合同の経済効果がようやく現れてきた。航海法体制の内側に組み込まれたことにより、アメリカ大陸との交易が活発になった。そこから製造業がひろがり、畜産物・穀物・綿織物から19世紀にいたって鉄鋼業・石炭業も活発になった。スコットランドの都市化・人口増が急速に進んだ。
この経済成長と人口増は、いくつかの原因が指摘されている。
大学・図書館が整備されたこと。当時の大学は担任制(註)が主流だったが、セント・アンドルーズ大学などは世界に先んじて教授制を取り入れた。大学は活性化され、産学提携が進んだ。またスコットランドは実学傾向が強く、産業に直結する学問が活発に研究された。
ハイランド・クリアランス(英語版)とよばれる囲い込みが大規模に行われ、仕事を失った借地農が都市に大量に流入して都市化をもたらし、都市に豊富な労働力をもたらしたこと。
イングランドに比べて、物価・人件費が圧倒的に安かったこと。
おもにアイルランドからの移民が大量に流入してきたこと。
註:担任制...教官がそれぞれ担当学生をもち、すべての教科を教える方式。現代日本の小学校にみられる。教授制...講座ごとに担当教官がつく授業方式。中学校以上で実施されている。
エディンバラからウェストミンスタに移ったステュアート家の王たちは、ほとんどスコットランドに戻ろうとしなかった。スコットランドには担当国務大臣をおき、それが摂政となって行政にあたることとなった。この転機は、三王国戦争(Wars of the Three Kingdoms、清教徒革命)によってもたらされた。監督制教会のイングランドと長老制のスコットランドは教義をめぐって衝突し、主教戦争からスコットランド内戦(英語版)、そしてクロムウェルによるスコットランド征服という事態を招いた(イングランド内戦)。このとき共和政イングランドが施行した航海条例がスコットランド経済に打撃を与えた。この条例によって、スコットランドも外国とみなされ、ロンドンや植民地の港から締め出されたのである。スコットランドの経済は徐々に衰え、困窮にあえぐようになった。
1688年の名誉革命は、スコットランドにとってはイングランド議会が「勝手に」王をすげかえる暴挙であった。スコットランド議会は安全保障法(1704年)によって独自に王を立てる権利を有するという宣言を発した。これに対してイングランドは外国人法(1705年)で応酬した。すなわち、合同に同意しなければ航海法体制にくわえて、ヨーロッパとの交易も制限するとしたのである。人口で5倍、経済力で38倍の相手に対抗できたのはここまでであった。スコットランドはイングランドの軍門に降った。