フランスの歴史
以降、賠償金支払いプロセスにはアメリカが加わり、一定の安定を迎えた。
1924年5月の総選挙では国民ブロックによるルール占領のような強硬路線の失敗が祟って没落し、エドゥアール・エリオによる左翼連合が勝利し、ドイツの賠償金支払額を満額したドーズ案を受け入れた。また安全保障を国際連盟の枠内で保障したジュネーブ議定書もこの時、受け入れられた。
一方で、エリオ内閣では反教権主義的な政策が再開され、アルザスでの政教分離の導入や司教区信徒会の創設の拒否などが行われたが、ローマ教皇庁もキリスト教的民主主義を支持するなどの変化から、教会と共和国との関係は和解へと促進されていった。外交面ではルールからの撤兵のほか、ソビエト連邦との国交樹立などが行われた。またこの時期は、天然資源が豊富にあったアルザス=ロレーヌの復帰もあり、鉄鋼産業が飛躍的に発展し、1920年代末には世界第3位の生産量を誇るに至った。
こうした経済発展に恵まれたものの、エリオ内閣は資本課税の導入や財政危機への取り組みなどの金融政策で失敗し、1925年4月には上院の反対を受け退陣を余儀なくされた。しかし後継のパンルヴェやブリアン内閣ではインフレやフラン価値の下落に対して大胆な政策を打ち出せず、1926年7月には、再びポワンカレが首相に返り咲き、自らが蔵相を兼任し、増税や減債基金の設置などの政策を通して財政危機を乗り越えた。1928年の総選挙では財政危機の回復から、保守勢力が勝利を収め、翌1929年には、大量生産などの体制が確立され、工業分野の発展が最高潮に達した。
ユリウス・カエサル 著、近山金次 訳『ガリア戦記』岩波文庫、2014年10月24日。
アルベール・ソブール 著、山崎耕一 訳『大革命前夜のフランス』法政大学出版局、1982年3月5日。
アルベール・ソブール 著、井上幸治 訳『フランス革命と民衆』新評論、1984年12月30日。
多木浩二『絵で見るフランス革命 イメージの政治学』岩波新書、1989年6月20日。
エドマンド・バーク 著、半澤孝麿 訳『フランス革命の省察』みすず書房、2018年7月26日。
アレクシ・ド・トクヴィル 著、喜安朗 訳『フランス二月革命の日々』岩波文庫、1995年9月18日。
アンドレ・モーロワ 著、高野彌一朗 訳『フランス、敗れたり』ウェッジ、2005年6月25日。
ミュリエル・ジョリヴェ 著、鳥取絹子 訳『移民と現代フランス フランスは「住めば都」か』集英社新書、2016年12月18日。
エマニュエル・マクロン 著、山本和子、松永りえ 訳『革命』ポプラ社、2018年4月5日。
エマニュエル・トッド 著、堀茂樹 訳『シャルリとは誰か? 人種差別と没落する西欧』文藝春秋、2016年1月20日。
鹿島茂、関口涼子、堀茂樹『シャルリ・エブド事件を考える』白水社〈ふらんす〉、2015年3月11日。
『フランス史 2 16世紀-19世紀なかば』 柴田三千雄、樺山紘一、福井憲彦編、山川出版社〈世界歴史大系〉、1996年7月。ISBN 978-4-634-46100-0。
『フランス史 3 19世紀なかば-現在』 柴田三千雄、樺山紘一、福井憲彦編、山川出版社〈世界歴史大系〉、1995年6月。ISBN 978-4-634-46110-9。
長谷川輝夫『日常の近世フランス史』NHK出版〈NHKシリーズカルチャーアワー歴史再発見〉、2008年12月。ISBN 978-4-14-910669-4。
1876年の選挙で共和派が勝利し、共和派の内閣が成立した。翌1877年5月16日、マクマオンは下院の支持を受けていた共和派のジュール・シモン(英語版)首相を罷免し、王党派のブロイを再び首相に再任させた。このブロイ内閣が不信任を受けると、マクマオンは上院の合意を得て下院を解散させた。しかしそれによって行われた10月の選挙ではマクマオン派による大々的な選挙干渉が行われたにもかかわらず、再び共和派が勝利し、共和派のジュール・デュフォール(英語版)内閣が成立し、マクマオンも事実上、議院内閣制を認めた。さらに1879年の総選挙でも共和派が勝利し、これを受け、マクマオンは辞任し、共和派のジュール・グレヴィが後任の大統領に就任した。
王党派であったマクマオンの辞任は、フランスの王党派の悲願であった王政復古の可能性を大きく萎ませ、この一連の事件によってそれまで大統領が持っていた強権は解体され、議会主義に基づく代議院の多数派に政治的決定権が委ねられるようになった。またこれにより大統領職も名誉職的な地位にまで縮小された。
987年に西フランク王国のルイ5世が没し、カロリング家が断絶する。同年、パリ伯であったロベール家のユーグ・カペーがカペー朝を創始した。ノルマン人の討伐で活躍したユーグ・カペーだったが、その王権は東フランク王国(ドイツ王国)などと比べても脆弱で、パリ周辺のみにしかその王権は及ばなかった。カペーのみならず、ロベール2世、アンリ1世、フィリップ1世らの最初の4代はこうした狭い領土のため、周辺の大諸侯と肩を並べるのに精一杯で、勢力の拡大や行政上の改革は難航した。しかし一方で、大胆な勢力拡大こそ見られないものの、各代が女性問題などの騒動を抱えながらも長生きし、王位継承の問題を解決していたことから、それぞれの治世が長くなるにつれ、王家は安定し始めた。5代目のルイ6世は、淫蕩で食道楽であったが、そうした汚名とは裏腹に、勢力を強めていたノルマンディー公を牽制し、政略結婚を通じて領土の拡大をするなど、王朝の発展に大きく寄与した。しかしその過程でのルイ7世とアリエノール・ダキテーヌとの離婚騒動は、イギリスとの関係悪化を招き、結果的に百年戦争の要因の一つとなった。
翌1日には総動員令が出され、ドイツがベルギー侵攻をしていた頃、ヴィヴィアニ内閣はそうした左翼政党などの面々を入閣させ、挙国一致体制を確立させた。この挙国一致体制は「ユニオン・サクレ」と呼ばれ、対独強硬派のポアンカレはもとより、社会主義者のマルセル・サンバ(英語版)とジュール・ゲードなども入閣した。フランスはドイツに編入されたアルザス=ロレーヌへの正面突破をする軍事計画「プラン17(フランス語版)」を8月6日より開始し、8日にはアルザスの一部を奪還するも、すぐにドイツ軍に奪い返され、14日には精鋭であった第1軍、第2軍を突撃させ、独仏合わせて20万人もの死傷者を出させたと言われる。さらに22日、23日の戦闘で戦いでの敗北を受け、フランス軍総司令官であったジョゼフ・ジョフルは「プラン17」に見切りをつけた。9月のマルヌ会戦においてフランス軍はドイツ軍のシュリーフェン・プランを粉砕し、こう着状態に持ち込ませた。その後、西部戦線で両陣営は長い塹壕戦に突入した。
フランスは当初、戦争が短期決戦で終わると予測していたことから、総動員令によって労働者の多くを戦場に送った。しかし、戦争が長引くにつれて生産は停滞し、労働力不足に陥っていた製造業に労働者を返して生産を上げるなどが求められた。1915年、陸軍省の軍備担当次官に任命された社会党のアルベール・トマ(英語版)が、熟練労働者の職場復帰や、女性や外国人の雇用を推進させた。
マクシミリアン・ロベスピエールを中心とするジャコバン派政権は、強大な権限を持つ公安委員会を設置し、革命防衛のための徴兵制や亡命禁止法、革命暦を導入し、理性崇拝の宗教である「理性の祭典」を創始するなどの急進的な政策を打ち出す一方で、反革命派や王妃マリー・アントワネット、王党派のダントンらを処刑し、恐怖政治を行った。
しかし、外部勢力の排除などが落ち着き、対外勢力からの脅威が遠のくと、小土地所有農民や経済的自由を求める市民層が保守化し、独裁に対する不満が高まり、1794年にはテルミドール9日のクーデターが発生し、ロベスピエールは失脚し、彼とその一派は処刑された。ジャコバン派が没落すると、穏健共和派が有力となり、1795年には制限選挙制を復活させた1795年憲法が制定され、国民公会と革命裁判所は解散、そして総裁政府が樹立する。しかし社会不安は続き、1796年5月には私有財産の廃止を唱え、政府転覆を画策していたバブーフが逮捕され、死刑を宣告されるなどの事件が起こった。1797年10月には、フランス革命戦争で交戦を続けていたイギリス以外の全ての国と休戦をするカンポ・フォルミオ条約が締結される。1798年、ジャコバン派と総裁政府の影響を受け、当時スイスの飛び地であったミュルーズを併合した。11日にはジュネーヴも併合された。1799年、ブリュメール18日のクーデターによってナポレオン・ボナパルトが統領政府を樹立し独裁権を掌握した。
またミッテラン政権期に積極的に行われた移民政策が、言語や学歴、人種差別を招くなどし、こうした問題をより深刻化させ、1983年10月にはキング牧師やマハトマ・ガンディーの非暴力・不服従運動に倣い、マルセイユからパリへと移民出身者たちが人種差別規制を求めるブールの行進(英語版)が行われた。また1989年10月には、パリ北郊のクレイユの公立学校に通うムスリムの女学生3人に対して、スカーフを脱ぐよう求められ、うち1人がそれに反対し、退学処分を受けるスカーフ事件(フランス語版)」が起こり、ライシテをめぐる問題が表面化し、世論は大きく分かれた。
1985年4月、ミッテランは選挙法を改正し、翌1986年3月の総選挙に臨むも、右派の共和国連合とフランス民主連合が過半数を2議席上回ったことから、ミッテランは共和国連合のシラクを首相に選出する、大統領与党と首相与党がねじれるコアビタシオン(保革共存)と呼ばれる状態が発生した。これらは7年という大統領の任期と5年という国民議会議員の任期のズレによって生み出されてしまったもので、首相となったシラクは、国営企業の民営化を進め、それに対して大統領であるミッテランは拒否権を発動するなど、足並みは揃わなかった。
1989年12月のマルタ会談による冷戦終結とともに浮上した「ドイツ再統一」は、独仏関係に動揺をもたらした。