東芝エレベータ
2009年より販売されていた機種。改正建築基準法施行令に対応。この機種から自動放送のイントネーションが変わり、液晶インジケータが搭載される。
2008年より販売されていた特注型高速エレベーターの商標。
元々は親会社の東芝が製造した昇降機の保守会社だったが、2001年に東芝の昇降機事業が全面移管され、開発・設計・製造・販売・据付・保守を一貫して行う企業となった。東芝は、フィンランドのコネ社と1998年から協力関係(2002年からは資本提携)があり、相互部品供給、共同調達、共同開発を行っている。そのため、コネ社のテストセンターには東芝・コネ社のブランドロゴが入った高速ダブルデッキエレベーターが設置されていた。なお、片方のかごは東芝の操作盤が、もう片方のかごには、コネ社の操作盤が設置されていた。なお、現在は撤去され新たにコネ社が東芝の技術を発展させ分速600mの超高速ダブルデッキエレベータが後継機として試験用昇降路に据え付けられた。
東芝は1958年から1972年まで東洋オーチス・エレベータ(現・日本オーチス・エレベータ。東芝の資本撤退後は2012年までパナソニック資本)と業務資本提携関係があった関係上、自社での昇降機事業はエレベーター大手5社の中では最後発(1966年参入)であるため、国内シェアは上位2社の三菱電機(2022年に三菱電機ビルソリューションズに移管)・日立製作所(2014年に日立ビルシステムに全面移管)の後塵を拝して不動の3位となっている。
エレベーター大手5社で唯一、公式サイト上で独立系メンテナンスについて言及しており、独立系メンテナンス業者に対する純正部品の外販は価格・納期などで厳しい条件となることを公言していた(現在は独立系についてのくだりは削除されている)。また、社外品パーツを使用しないことも明確に求めている。一方で、2023年には独立系メンテナンス最大手のエス・イー・シーエレベーターと業務提携することを発表している。