パイロット (航空)
最も簡単な自家用操縦士(Private Pilot License、PPL)は短時間で取得することが出来る。
アメリカでは、教官役のCerftified Flight Instructor(CFI)が同乗し40時間以上飛行するなどの訓練を受けるとPPLが取得できる。操縦により賃金を受けるプロのパイロットになるには事業用操縦士(Commercial Pilot Licence、CPL)が必要となる。また視界不良時に飛行するには計器飛行の技能証明も必要となる。
航空大学校では未経験者が航空会社にエアラインパイロットとして採用される段階に達するまで、座学を含め約965時間の訓練が必要としている。なお機種別の限定資格も必要となるため、入社後にも追加訓練が必要となる。消防庁が消防防災ヘリコプターの操縦士(事業用操縦士+限定資格)を養成する場合、民間に委託すると最大で6000万円ほどが必要と試算している。
戦闘機パイロットの場合は、航空学生が部隊に配属されるまでには5年間で5億円程度がかかるとされる。さらに部隊指揮や武器の取り扱いに関する部内資格を取得する訓練が別途必要となる。
新人副操縦士が国際路線の機長となるには7〜8年がかかるとされる。このため新型コロナウイルス感染症の世界的流行により航空需要が激減し客室乗務員の採用を停止した際にも、運航再開に備えてパイロット候補生の定期採用が続いている。
管制塔や他の航空機と交信する必要があるため、操縦資格とは別に総合無線通信士や航空無線通信士など国際的に共通化された航空局の操作資格と航空英語の技能証明が別途必要となる。
このうちairline transport pilotsは152,933人(2015年)、commercial pilotsは104,322人(2015年)、private pilotsは174,883人(2015年)。
certificated flight instructor (CFI、認定フライトインストラクター)が(2015年時点で)100,993人と多くの教官がいる、燃料代が比較的安価、天候が安定した空域を確保しやすいなどの理由で多数のフライトスクールによる価格競争が発生しているため、滞在費用を合わせても自国で取得するより安くなる国が多い。2018年の平均ではsport pilotが4400ドル、recreational pilotが7700ドル、PPLが9900ドルとされる。特に日本より大幅に安いためアメリカでPPLを取得して日本の自家用操縦士に切り替える者もおり、FAA指定の航空身体検査に対応した病院や書類の記入など事務作業を代行するサポートする会社も存在する。
一般向けのスクール以外にも、プロ操縦士に必要なクルー・リソース・マネジメントの教育、曲技飛行やレシプロ戦闘機の空中戦闘機動など曲技飛行や航空ショーで必要となる技能を教授する専門スクールも存在する。