国際女性デー
歴代の「支援プロジェクト」は主にアジア各地域を対象に時事によって対象が選ばれており、1990年代はカンボジア(インドシナ難民)と、インド・フィリピン・モンゴルの女性の社会進出に当てられた。2000年代はラオス・カンボジア・アフガニスタン・パキスタンの女性の社会進出と東ティモールをふくむ全域の女性差別・暴力撤廃に、スマトラ島沖地震津波について災害復興に、またアジア地域外のボスニア・ヘルツェゴビナでは暴力抑制と対話における女性の役割を支えている。2010年代に入ると HIV 関連プロジェクト(2000年代から継続)、難民の定住に合わせた持続的に収入を得る工芸品の製作・販路開拓、全域の女子差別と暴力撤廃(継続)、ネパール大地震では女性・少女への緊急支援などの活動に用いられたのである。
寄付者は2008年6月「特定非営利活動法人」化(認定 NPO 法人)により一定の税金の控除が受けられる。
2017年、朝日新聞が協賛特集記事「Dear Girls」の展開を始めた。
毎日新聞では2020年から国際女性デー企画として「声をつないで」の連載を続けている。2022年3月にはオンラインイベント「国際女性デーだよ!全員集合」を開催した。
2022年から日本放送協会(NHK)と在京民放キー5局(日本テレビ・テレビ朝日・TBSテレビ・テレビ東京・フジテレビ)、東京メトロポリタンテレビジョン(TOKYO MX)が共同で啓発キャンペーン「#自分のカラダだから」を実施している。