2021年ターリバーン攻勢
タリバンは状況を徹底して合理的に利用することで攻勢を強めた。
アフガニスタン空軍に対しては、アフガニスタン空軍の221機の整備難と乗務員の維持難を利用し、意図的にパイロットを標的に攻撃した。アフガニスタン治安部隊からはアメリカがアフガニスタン軍に提供した米軍ハンヴィー(高機動多用途装輪車両)、暗視スコープ、機関銃、迫撃砲、銃弾といった武器や備品を奪うことで武装を強化した。また、ソ連侵攻後のアフガニスタンに大量に残されていた武器を利用した。更にタリバンは即席爆発装置(IED)によって米軍に多大な被害をもたらしている。
タリバンは地勢も活用し、タリバンが伝統的に強い南部拠点ではなく、北部、西部に注力し、それを基軸に各地の州都を次々と制圧し、複数の国境の要衝や検問所を押さえ、資金難の政府にとって不可欠な関税収入を徴収した。また、タリバンは政府幹部や人権活動家、ジャーナリストなどに狙いを定めた殺害作戦を激化させた。
英国際戦略研究所の上級研究員ベン・バリーは、アフガニスタンの特殊部隊は約1万人と少数であり、これに対しタリバンは戦場での勢いがタリバンの士気を高め、一体感も高めていると判断している。そしてアフガニスタン政府が米軍に長らく依存していたために弱体化していたことや、軍の兵士が任務を放棄するアフガンの腐敗体質や士気の低さが政府軍の敗因とされている。
ターリバーンによる攻勢が進むにつれて米軍への協力者が報復を受ける可能性が出てきたため、2021年7月14日にアメリカは『協力者避難作戦』を発表し、これまでに米軍やNATO部隊に対して通訳や翻訳を務め協力してきたアフガニスタン人を7月下旬より国外退避させる方針を発表した。避難対象は、米軍に通訳や翻訳などで協力した1万8000人で、家族も含めると8万人以上が避難対象者になると目された。
8月12日には米国防総省のカービー報道官が現地の米大使館職員を国外退避させるためカーブル国際空港に兵士3000人を直ちに派遣すると発表。同時にアフガニスタンに滞在する自国民に対し即座に出国するよう要請した。翌13日には米大使館がターリバーンのプロパガンダに利用される恐れのある米国旗、大使館や政府機関のロゴが入ったもの、機密資料や電子機器などを焼却炉などで処分するよう求める内部文書を職員に通知した。ただし、この時点で米国防総省のカービー報道官はカーブルに差し迫った危機はないとの認識を示した。8月15日、ターリバーンが首都カーブルを掌握した数時間後、アメリカ国務省報道官のネッド・プライスは大使館の外交官はヘリコプターなどで退去が完了し、米軍がカーブル国際空港周辺を確保したと発表した。