診療放射線技師
診療放射線技師が加入する学会は、放射線医学系を中心に多数存在するが、最も加入者数が多い学術団体は日本放射線技術学会である。全会員数は1万7,000名近くに上り(診療放射線技師以外の者も入会可)、放射線診療技術に関する活発な研究・活動が行われている。会員の大部分は診療放射線技師であるが、他に医師(放射線科医)、理工学系技術者などで構成される。 日本放射線技術学会は、医学分野で世界的に主流となっている文献検索データベース「MEDLINE」にも登録されている。
これらの認定資格の一部には、診療放射線技師免許所持者でなくても取得できる資格も含まれている。具体的には、臨床検査技師と業務内容が重複するMRI(磁気共鳴専門技術者)や超音波検査(超音波検査士)、放射線治療の業務のうち特定の領域に限定された認定資格である医学物理士や放射線治療品質管理士、さらには医療情報技師が該当する。
上記の認定資格は、その資格を所持していないと関連する業務を行うことができないというわけではなく、あくまで、その業務に関して十分な知識・技能を持ち合わせていることの客観的な指標となる。逆に言うと、診療放射線技師でない者が上記の資格(医学物理士や放射線治療品質管理士など)を取得しても、法律上の規定により診療業務自体に直接携わることはできない。
認定資格は、その資格を所持しても医療的な業務範囲を広げることはできないため、国家資格のうち名称独占資格といわれる資格と似た性質を有する。ただし、これら認定資格は、それを所持している職員が在籍している医療機関は高度な医療を提供できる体制があると解釈し、そのような医療機関に対して診療報酬の加点措置等、目に見える明確な形で資格の必要性を示すことができるように学会・職能団体が活動を行っている。
診療放射線技師(しんりょうほうしゃせんぎし、英語: Radiological technologist, Radiologic technologist, Radiographer)は、病院や診療所などの医療機関において、医師の指示のもとで主に放射線を用いた検査及び治療業務、これらの業務に必要な機器やシステムの管理などを行う、国家資格を有する高度医療職、技術者の名称である。
診療放射線技師法(昭和二十六年六月十一日法律第二百二十六号)には、"「診療放射線技師」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、医師又は歯科医師の指示の下に、放射線を人体に対して照射(撮影を含み、照射機器又は放射性同位元素(その化合物及び放射性同位元素又はその化合物の含有物を含む。)を人体内にそう入して行なうものを除く。以下同じ。)することを業とする者をいう。"と定義される。「...技師」(英:Technologist)という名称にもあるように、臨床検査技師や臨床工学技士などと同様にして医療従事者の中でも技術職・技能職の面が強い職種であり、一般的に「医療技術職」の一種とされる(戦前の日本では「(レントゲン)技術者」とも呼ばれていた)。
診療放射線技師の学歴に関しては、従来は短期大学もしくは専門学校の出身者が多く見受けられたが、近年では診療放射線技師の高学歴化が顕著となり、四年制大学、さらには大学院出身者が大幅に増加する傾向にある。博士号取得者も増えてきている。主な学位の種類は、博士(保健学)、博士(医学)、博士(工学)、博士(理学)などである。また、放射線技師系修士以上の学歴を有することで受験資格を得ることができる関連資格として医学物理士があり、近年受験者数が増加している。
診療放射線技師養成校も、従来は短期大学と専門学校が主流であったが、現在ではほとんどの短期大学および一部の専門学校が四年制大学に移行し、大学がそれ以外の養成校よりも入学定員数の多くを占めるようになったため、診療放射線技師の養成は大学教育が主流となった。
医療職を大きく分類する際(特に公立医療機関において)、国家公務員の給与表の区分に準じて医療職(一)を医師、歯科医師、医療職(二)を薬剤師、診療放射線技師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士等、医療職(三)を看護師、准看護師、保健師、助産師とする場合が多いが、医療職(一)の医師・歯科医師は従来より六年制大学教育となっているのに対し、他は薬剤師を除いて専門学校から四年制大学まで多岐にわたる。近年、薬剤師が六年制大学教育化され、医師、歯科医師と同等の学歴となったが、他職種も薬剤師と同様に四年制(将来的には六年制あるいは修士)と教育体制が拡大していく傾向にある。特に、診療放射線技師と臨床検査技師はその傾向が顕著である。