クラブ活動
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中学校や高等学校などの中等教育においては、部活動もクラブ活動も課外活動である。
1958年の学習指導要領では、特別教育活動の1つとして、生徒の自発的な参加によって行われる活動とされていたが、中学校では1972年、高等学校では1973年改訂の学習指導要領から、クラブ活動は特別活動の一領域として必修とされた。中学校では1993年、高等学校では1992年改訂の学習指導要領では、「部活動への参加をもってクラブ活動の一部又は全部の履修に替えることができる」と明記された。しかし、中学校では2002年、高等学校では2003年改訂の学習指導要領で必修のクラブ活動は総合的な学習の時間に吸収・統合される形で廃止され、現在の学習指導要領では「部活動は,学校教育活動の一環として,スポーツや文化,学問等に興味と関心をもつ同好の生徒が,教職員の指導の下に,主に放課後などにおいて自発的・自主的に活動するもの」とされている。2020年代には各校の実態に応じ、生徒の自主的、自発的な参加による課外活動の一環としての部活動が行われている。
多くの学校では、部活動は、生徒会の傘下または連携関係や協力関係において運営する。
中学、高校で運動部活動指導に当たる教員の競技経験の有無は凡そ5割前後となっている。
部活動で死傷事故や野外遭難が起きることもある。那須雪崩事故(2017年3月)後、部活動として冬山登山を行う高校は半減した。
部活動を指導する教員のサービス残業(時間外労働)が長くなりすぎ、過労死にまで至った例もある。
小学校などの初等教育においては、クラブ活動は必修となっている。これは、学習指導要領に定めがあり、特別活動の一領域とされているためである。各学校毎や複数校が連携する形でそれなりにクラブが設けられている。なお、組織率は低いが、必修ではない選択制の部活動・クラブ活動も、合唱団・ブラスバンドを初めとして組織されている。なお、必修のクラブ活動と選択のクラブ活動を区別するために、それぞれを「必修クラブ」「選択クラブ(特設クラブ・特別クラブなどの語も)」と呼ぶこともある。
小学校のクラブ活動は、毎週の6校時目に各教室に分かれて活動を行う事が多い。また、最近では、「クラブ活動」という名称以外の時間は、基本的にクラブ活動をしないという学校も多い。だが、必修のクラブ活動については、学習指導要領の改定により、いわゆる「ゆとり教育」の一環で、2002年度から土曜日が全て休業日になり、それにともなって毎週のクラブ活動の時間が月1時間程度に削減される学校が増加していった。授業時間を確保するための処置ともいえる。運営は各クラブの実態によって練習時間が変則的になり放課後に発表会のための練習を行うところもある。子どもたちの要望や、地域のボランティア(多くの場合、元保護者)が指導に来校する場合もあるが、実質の運営は個々の教員による。
ただし小中高一貫教育などの小学校のクラブ活動は、毎週6校時目に各教室に分かれて活動を行う事が多く、毎週のクラブ活動の時間が月2時間程度に増加される学校が増加していった。
OECDによる2013年のTeaching and Learning International Survey(TALIS、国際教員指導環境調査)では34か国が参加し、参加国と比べて日本は、授業時間が短く、会議・事務時間・課外活動など学業教育以外の時間が長いことがわかった。部活動など課外活動は、参加国平均2.1時間であったのに対して日本は7.7時間で参加国最長だった。スウェーデンは最短0.4時間だった。
2018年のTALIS第3回調査では48か国が参加し、またも日本は中学校での1週間あたり平均勤務時間、職員会議、事務時間が参加国最長で、課外活動(部活動など)も参加国平均1.9時間であったのに対して日本は7.5時間と参加国最長だった。課外活動の最短はスウェーデンとフィンランドの0.4時間だった。
※ 合計勤務時間順。
クラブ活動によっては、優秀な生徒の引き抜き防止などの理由から、転学(転校)者に対し一定期間の活動を禁止ないし制限(大会への出場禁止など)する場合もある(元の学校へ通学が続けられない理由がある場合や、元の学校でその部に入部していなかった場合などは、特例で参加が認められることもある)。同様に過年度生や再入学者に対しても、体格などの理由から活動できる期間がその学校の最短修業年限より短い期間に制限される場合がある(再入学の場合、元の学校に対象の部がない場合は、制限の対象外となる場合もある)。
また、上記の通り自主的な参加を前提としていながら、教員・生徒の双方から部活動を負担に感じる声が挙がっている。森永製菓が部活顧問の教師などを対象に実施した調査によると、教師の7割以上が「部活動を負担に感じている」と回答した。部活動による負担は教師のみならず生徒にものしかかる。スポーツ庁の運動部活動等に関する実態調査』集計状況によると、運動部に所属する公立中学校に通う生徒に「部活動や学校生活に関する悩み」を聞くと、「部活動の時間・日数が長い」(19.9%)が最多となり、次いで「学業との両立」(16.3%)、「体がだるい」(16.0%)といった回答が票を集めた。顧問を務める教員の長時間労働の一因ともなっている。
スポーツ庁の通達で強制加入が見直されたことで、中学校の入部率は減少を続けており、2022年には59.6%となっている。
日本の学校教育の「部活動」には定義があり、学習指導要領では、「部活動は、学校教育活動の一環として、スポーツや文化、学問等に興味と関心をもつ同好の生徒が、教職員の指導の下に、主に放課後などにおいて自発的・自主的に活動するもの」と定義されており、その内容については、「スポーツや文化及び科学等に親しませ、学習意欲の向上や責任感、連帯感の涵養等に資するものであり、学校教育の一環として、教育課程との関連が図られるよう留意すること」と指示されている。
部活動は小学校・中学校・高等学校・大学(短期大学を含む)・高等専門学校・専修学校で一般的に使われる呼称であり、部活(ぶかつ)と略される。
学校において部、同好会、愛好会などというように団体を種別ごとに区分する制度と関連し、狭義には、部という団体種の活動を指して部活動という。この場合、新規創設時は愛好会・同好会として活動し、ある程度の活動実績が評価されて部に昇格するシステムを採る学校もある。この場合、部に昇格することで、例えば、部の運営費用が生徒会から予算として認められるようになる。
一方、広義には部のような活動を行う団体全ての活動を指し、各学校などによってその範囲が定められているのが通例である。
イギリスの部活動(学校スポーツ)の歴史は19世紀のパブリックスクールを起源とする。運動部の部活動は初等学校と中等学校の双方にあり体育教師が指導している例が多い。部活動加入率は約50%で多くの児童や生徒は週に1 ~ 2回の活動である。
イングランドの学校で提供されているスポーツ種目数は約50種目であり、各学校では平均18.2種目となっている。
イングランドのナショナルカリキュラムでは、初等学校や中等学校については体育の時間数を週2時間、部活動あるいは地域でのスポーツ活動を週3時間とする計週5時間を政策目標としている。