改革連盟
チャーティスト運動は失敗したが、労働運動は著しい進展を見せていた。 1851年、ウィリアム・アラン(英語版)によって機械工合同組合(英語版)(以下、ASEと略記)が組織された。
ASEは1)時間外労働の禁止、2)出来高払いの廃止、3)厳格な入職制限を要求して立ち上がった。アランは実現のために三ヶ月にわたって闘争するが、雇い主によるロックアウトに直面してこれに敗北している。敗北したとはいえ、この組合はこれまでの単なるストライキ組合ではなかった。アランはASEを職人の同士的組合として位置づけており、相互扶助のために疾病・労災、退職・葬儀給付金の拠出し共済制度を整備して組合を新生させた。ASEは新しい組合モデルを構築していく。こうした方針は名目的な会費を徴収してストライキの参加者を募るだけの旧組合の体質とは根本的に異なるものであり、雑多の労働者を集めて基金を運営するだけの友愛組合に比べると結束力の面でも優れた特徴を有していた。組織は次第に強力な財政基盤を築いて華々しい経済的成功を収めていった。1865年までに組合基金として14万ポンドを積み立てたほか、1867年には組合員数が3万3千人へと増加するなど急成長を遂げていた。
1850年代の好景気によりロンドンでは建築ラッシュを迎えたが、1857年の経済恐慌によって1859年のロンドン建築工ストライキ(英語版)が起こる。1860年5月、ロンドン労働者協会(英語版)(英: London Trades Council 以下、LTCと表記)が発足し、多くの都市で労働運動の結集が進展した。
1865年10月、選挙法改正に長年反対していたパーマストン首相が急死した。
1866年3月、自由党内閣の大蔵大臣グラッドストンによって選挙法改正法案が提出される。家賃7ポンド戸主選挙権と10ポンド間借り人選挙権を都市選挙区に導入することが提案された。しかし、グラッドストンは党内の掌握に成功していなかったため、すぐさま反対の声が上がる。
その中で最も先鋭な反対論を展開したのがロバート・ロウ(英語版)である。
ロウは、家賃基準で設定された政府の法案は選挙権に確たる資格を設定していないことを指摘した。すなわち、家賃基準は物価変動に影響される不安定なものであり、労働者の資格切り下げ要求の突き上げが起こると拒絶する道理が欠如していて、一旦資格を緩和を始めると最終的に「正真正銘の成人男子選挙権」(改革連盟の要求でさえ条件付き)に行き着く可能性があると批判したのである。
このような訳で、ビールズやハウエルら改革連盟の穏健派指導者は深く信奉するグラッドストンの支持は得られなかった。改革に向けての決定打はないように思われたが、そうは言っても、議会の内外に保守党改正案への不満が高まっていた。改革連盟指導者はグラッドストンを盟友として、ハイドパークで平和的に集会を行ない保守党を圧倒して改革の「実」を手に入れようと考えた。改革連盟は過激な主張をする一派の排斥を進めて聖金曜日開催案を撤回し、成人男子選挙権の獲得は困難として、「無条件の戸主参政権」と間借り人選挙権を目指して保守党改正案の修正を求めることに目標を絞った。1867年5月6日、改革連盟はハイドパークで抗議集会を開催し、集会を無血で開催した。この判断は時節に適ったもので、自由党急進派はすでに保守党から10ポンド間借り人選挙権について譲歩を引き出していた。グラッドストンも改革連盟の誠意に感銘を受けて、改革連盟、そして自由党急進派の望む改革案を支持する立場へと舵を切る。
ここに自由党は急進主義(イングランド)(英語版)というディズレーリ包囲網に統一され、グラッドストンの雪辱が叶うはずであった。