江戸の火事
焼失した施設の再建は、幕府の財政上大きな支出となった。明暦の大火では、焼失した江戸城天守の再建は行なわれなかったが、本丸御殿などの再建で総工費が93万両以上かかったとの記録が残る。
大火の後は幕府による救済が行なわれ、これも大きな支出であった。明暦の大火の後では、旗本・御家人に禄高に応じた拝領金を与え、給米の前借も認めている。大名には下賜金や恩貸金(10年で返済させた)を与え、町人にも町家の間口に応じて下賜金(明暦の大火の際は約16万両)を与えた。また、焼け出された町人に対しては、大名に命じて粥を給食し、他にも米蔵の焼けてしまった米を無料で町人に供出している。以後も、大火のたびに幕府による救済が行なわれているが、財政の悪化によって規模は縮小していった。
左義長を町中や屋敷内で焼くことは元禄年間ごろに禁じられ、ごみの焼却はそれより早く明暦元年(1655年)に禁じられた。変わった禁令として、正保3年(1646年)の凧揚げ禁止令があげられる。これは、江戸城切手門に火のついた凧が落下したため、その2日後に出された禁令であった。
行事の際の防火令(警火令)としては、将軍の日光参詣・内親王下向・朝鮮通信使来日などの際に、警備と防火体制の強化を命じた町触が出された。火の用心や喧嘩などの防止のために見回りを行なわせ、火事に備えて水を入れた桶を用意しておくこと、町内の清掃を行なうことなどが命じられている。また、上野寛永寺・芝増上寺での法事や山王社の祭礼などの際にも、防火令が出されている。
火事が起きた際の行動を規制したものとしては、火事見物の禁止・大八車などによる道具持ち出しの禁止・車長持使用及び製造の禁止などがある。いずれの行為も、火事場の混雑を招き、避難の障害になるためであった。
江戸時代初期の幕府重臣たちは、大火の原因が強風などに乗じた放火犯の所業にあると考え、将軍や江戸城の防備を第一に対策を立てた。そのため町人地に対する火事対策はほとんど考慮されていなかった。町人の力が増大するにつれて幕府の対策にも変化があらわれるようになり、8代将軍徳川吉宗による享保の改革では江戸全域を対象とした幅広い火事対策が行なわれている。
幕府の対策としては、消防組織である火消の制度化、厳罰を科すことによる放火の抑制、大名屋敷や寺社の移転による火除地・広小路の確保、瓦葺や土蔵造りの採用による不燃化の推進などが行なわれた。人口の増加に対しては、天保の改革により天保14年(1843年)に人返しの法を出したものの、大きな効果はあげられなかった。