東京・神戸間の高速道路計画
アメリカやそれ以外の先進国が示す高速道路建設の条件を踏まえ、東海道を概観すると次のような条件が揃っている。東海道は全国面積の11 %に過ぎない。それにもかかわらず、1950年代初頭において全人口の33 %が集中し、自動車保有台数は全国比の51 %、工業生産額は57 %、国税負担額は50 %におよび、六大都市はおろか、人口10万人以上の主要都市が連接するなど経済的に重要な地域である。東海道には大幹線たる国道1号と東海道本線が並行し、重要港湾をいくつも擁する。そのうえ、地形は平坦部が大部分で勾配は緩く、曲線半径を大きくとることが可能である。中央道派は東海道に高速道路を計画することは不適当であると主張する。しかし東海道に揃った条件は、欧米高速道路の建設条件と合致している。下の表はニューヨーク・ステート・スルーウェイと東海道高速道路沿道の人口・都市・車両数の比較である。ニューヨーク・ステート・スルーウェイ沿道の人口と都市数を東海道が凌いでおり、東海道が高速道路の最適立地条件を有していることがわかる。
欧米の例は、東海道に高速道路を計画することの正しさを証明すると同時に、南アルプスに計画することの誤りをもほのめかしている。アメリカや東海道が最も交通需要の多い地域にして、建設費の低廉な、しかも自動車が最高の能力で安全かつ経済的に走行しうる地域に高速道路を選定していることに対して、中央道は交通需要が少ないうえに、建設費が高価で、自動車走行上不利な地域に路線を選定しているからである。
加えて中央道派は、中央道開通時点の利用交通量に、山岳開発効果に基づく交通量を含ませるが、未開発地の開発には莫大な年月が必要であることを勘案すれば、中央道開通時点の交通量にこうした交通を含ませるのは誤りである。上の比較表における交通量について、建設省案の3,680台に対して田中清一案が7,500台と多めになっているのは、田中が新規誘発交通量(開発によって発生する交通量)を過大に見積もっているからである。
建設費の過小見積もりと通行量の過大想定は、建設資金の運転、償還を考えるうえで非常な危険を伴う。心配されるのは、万が一工事が長期化し、技術的な困難性から工事費の増大があった場合で、営業当初の交通量が少なく、料金収入が経常費を賄いきれないことが重なって資金の償還が不円滑化する恐れがある。中央道派の楽観的な見解に対して政府や専門家が危機感を抱くのもこうした理由からである。
中央道は基本的に開発道路であって、そこに高速道路の機能を取り入れたために東海道と競合の形をとったのであるが、その効用はいかにも中途半端になることが予想された。ワトキンス調査団も指摘する通り、全く異なる目的を持つ二つの計画が競合すること自体が無意味で、中央道派が幾ら高速道路の必要を声高に主張しても目的が異なる以上、高速道路を採用してよい立ち位置にはなかった。それを高速道路化しようとしても、その主張やデータには無理が反映されるばかりであった。
混合交通は速度低下と交通事故の直接原因となるため、高速・時間短縮の目的は達成できない。よって高速道路と開発道路は相容れない関係にある。
前年3月には「国土開発中央道の建設に関する請願書」が国会に提出されており、連盟の立ち上げとも相まって中央道案の国会提出は時間の問題となった。
東海道の高速道路と中央道の開発道路は、それまでは目的の異なる道路に過ぎず、互いが反目するものではなかった。国土開発を狙いとする開発道路としての中央道と、行き詰まりを見せる東海道交通体系の能率向上を狙いとする弾丸道路はおのずと目的が異なり、優劣を比較できるものではないからである。それが1952年(昭和27年)頃からにわかに中央道の性格が変節しはじめ、一般道路的な性格から高速道路の様相を帯びるに至り、交通の専門家も東京 - 神戸間の高速道路計画は東海道と中央道の2本があるとの認識を持ち始めた。中央道の高速道路計画が世間に広く認知され始めたのはこの頃だといわれる。中央道が東海道に取って代わる高速道路であると世に公表されたことで、東海道と中央道はそれまでの共存的立場から競争的立場となった。あるスローガンでは「国を興す中央道、国を滅ぼす東海道」と揶揄され、両者を二者択一と捉えるような風潮が醸し出されていった。
こうした動きに押されて建設省は、田中プランに否定的ではあったにせよ、1953年(昭和28年)とその翌年にかけて国土総合開発計画の一要素として中央道の調査を行なった。開発道路前提であることから往復2車線の二級国道並の規格として調査し、その結果、建設費を911億円(八王子 - 岐阜間369.9 km)と算出した。これでも判る通り、建設省は中央道を高速道路、ましてや弾丸道路の代替としては考えていなかった。
建設省による調査の発表は中央道反対の火に油を注いだ。これに乗じて東海道派は猛然と追い込みをかけ、まずは建設の根拠を得るために「東海道高速自動車国道建設法案」という独自の法案を作り、議員立法としての成立を試みることにした。経済効率と建設コストで勝る東海道案ではあるが、法律の裏付けがないことが最大の欠点であるため、議員立法によって中央道案と対等の立場に立って互角に競り合おうと企図したものである。この方針は1960年(昭和35年)1月29日に総会を開いて決定し、自民党、社会党、民社党3党で共同提出することに決めた。
なお、東海道法案は中央道の小牧 - 吹田間(名神高速道路)と同様の建前を適用することにした。調査終了している名神が第三条の手続きの例外としたように、東海道の東京 - 小牧間もかつて建設省が弾丸道路としての調査を終了していることから、東海道法案の中に予定路線を直接法定することにした。つまり、路線法案を2回通さなければ着工できない中央道法案と異なって、東海道法案は1回限りの国会通過で建設まで保証することにした。さらに2月6日には法案要項と建設趣意書を決定し、ただちに全国会議員に呼びかけて趣旨賛同議員の著名運動を開始し、同日に東京、三重選出の議員も連盟に加入した。
中央道派が自ら決めた改定第三条の予定路線法案提出にもたついている間に、東海道法案は今にも実現しそうな気配を漂わせてきた。
これを受けて、第34回通常国会の衆議院建設委員会で「国土開発縦貫自動車道中央自動車道の予定路線を定める法律案」(内閣提出)と「東海道幹線自動車国道建設法案」(遠藤三郎ほか58人提出)が5月18日に可決した。翌19日の50日の会期延長と20日には新日米安全保障条約が衆議院で強行採決され、怒った社会党と民社党両党が国会不参加を表明したことから、国会は全くの機能停止に陥った。わずかに自民党の単独審議が変則的に行われ、6月17日の衆議院本会議の両法案の可決と、6月21日の参議院建設委員会における両法案の可決はこれによってなされた。法案成立まで余すところ、参議院本会議における審議のみとなったが、国会運営正常化の見込みが立たず、関係議員からはこのまま審議未了により廃案になるのではないかと危ぶむ声さえ聞かれた。こうして国会は空転したまま会期最終日の7月15日を迎えた。この時点で50法案が衆参両議院にたまっており、二つの自動車道法案もこの中に含まれていた。
時間切れが迫るなか、首班指名選挙における自民党の妥協により社会党と民社党の暗黙の了解を取り付けたことが功を奏し、自民党と同志会のみの参議院本会議が午後十時過ぎから開催された。特に緊急を要する法案の審議が優先して行われ、両自動車道法案も時間切れ目前の危ういところで可決成立した。それから10日後の7月25日、両法は公布施行され、東京 - 小牧間には法律上、二つの路線が存在することになった。
中央道派は「山岳開発」と「交通需要対策」という二つの目的を一本の道路で達成できるかのように謳う。この提言は、開発道路と高速道路を組み合わせることに外ならない。
まず、高速道路と開発道路がいかなるものであるかを解説する。
高速道路 : 一般道路のなかでもとりわけ動脈幹線において、交通量過多であるために自動車の高速性が削がれる場合において取り付ける道路である。高速性を削ぐ要因である低速車・歩行者ならびに平面交差(信号含む)を排除するために立体交差と出入制限を採用する。その特殊構造ゆえ建設費が一般道路の数倍か桁違いの費用を要するため、巨額の建設費は走行速度向上による交通効果によって帳尻を合わせなくてはならない。交通効果とは単一車両の受ける利益高と通行車両数の相乗積で定量されるため、一般国府県道に比べて少なくとも数倍の交通量が予測される路線でなくては高速道路の候補路線とはならない。
開発道路 : 自動車のみならず歩行者、低速車、自転車なども通行する混合交通的性格であって、車線はせいぜい往復2車線、設計速度も35 - 50キロメートル毎時(km/h)を標準とする。開発地域にできる限り近接して設ける方が開発するにおいて便利である。
二つを見て理解されるのは、その構造が全く相反することである。これでは二つを組み合わせた場合、一石二鳥ではなくて、むしろ二兎を追う者は一兎をも得ずの格言通りに終わる危険性が高い。
以下、組み合わせた場合の主な問題点を列挙する。