名古屋瓦斯
1914年11月に名古屋電灯と競争停止の協定を結んだ際、両社の利益を保全すべくさらに一歩踏み込んだ合併話があったが、時期尚早のため実現しなかった。それから7年経った1921年、名古屋市の市域拡大に伴って事業拡大が必要となったこと、10月に名古屋電灯が奈良県の関西水力電気と合併し関西電気へと再編されたことが契機となり、この関西電気への合併構想が再浮上した。11月に名古屋瓦斯側で株主協議会が開かれ、賛成多数で合併の推進が決まる。それを受けて協議が続けられ、翌1922年2月4日、関西電気との合併契約締結に至った。
関西電気と名古屋瓦斯の合併条件は、存続会社の関西電気は資本金を600万円増資し、解散する名古屋瓦斯の株主に対して持株1株につき増資新株1株を交付するというものであった。また同時に名古屋瓦斯のガス事業を基礎として新会社を設立するという付帯覚書も交わされた。合併契約は1922年2月27日、名古屋瓦斯・関西電気双方の株主総会で承認される。