文化的自由
基本理念は1948年に国連が採択した世界人権宣言において自由権を謳い「自由な人間」を理想に掲げたことを皮切りに、1966年の経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約制定と、1982年の国際連合教育科学文化機関(UNESCO)による文化政策に関するメキシコ宣言第6条「すべての人々の文化的アイデンティティを保証する」との一文が文化的自由を醸成する根幹となった。
1999年の国連グローバル・コンパクトで第一原則に人権が掲げられ、2004年に国際連合人間居住計画(UN-HABITAT)が作成した文化のためのアジェンダ21(英語版)で第一項目に「文化と人権」が上げられ「個人の尊厳・信条を尊重し文化を継承する」旨が示され、2005年に成立した文化多様性条約に依るところが大きい。
また2012年にはブラジルのリオデジャネイロで開催された国連持続可能な開発会議(英語版)(リオ+20)を受け「リオ+20の文化」が採択され、改めて「文化と人権」が再確認された。
国連では文化的自由を展開するために「情報の自由な流れ」を奨励しており、インターネットの普及による文化情報のボーダーレス化(自由文化作品の定義を参照)は「情報選択の自由」を後押しする。
『人間開発計画書』には文化に関する誤解として「人々の民族的アイデンティティと国家への帰属は競合する」とあるが、アマルティア・センはアルンダティ・ロイとの対談の中で母国インドの実状に触れ、「多様な人種による伝統文化とグローバリゼーションやIT化による越境文化拡散(英語版)が国の統一性を危うくしている」とし、文化擁護や文化間対立を調停する国家や行政機関が無くなれば、文化の継承や自由も失われる恐れを示唆した。自由を極限まで追求した先には、自由さがない殺伐とした不自由な社会がある(破滅的個人主義による文化崩壊(英語版))。