ヒューストン
ヒューストンの空の玄関となる空港はダウンタウンの37km北に位置するジョージ・ブッシュ・インターコンチネンタル空港(IATA: IAH)である。単に「インターコンチネンタル空港」とも呼ばれる。旅客数はテキサス州の空港としてはダラス・フォートワース国際空港に次ぐ規模である。かつて、ヒューストンに本社を置いていたコンチネンタル航空最大のハブ空港であった。現在はコンチネンタル航空と合併したユナイテッド航空がヒューストンからアメリカ合衆国内外182都市へ1日700便以上を飛ばしている。同空港と日本の成田国際空港間は直行便が、ユナイテッド航空により毎日1便就航している。日本の航空会社は全日本空輸(ANA)が2015年6月12日から毎日1便の直行便を運航開始した。歴史上日本の航空会社によるヒューストンへの直行便開設は初めての事である。機材はB777-300ER型機を使用しての路線開設となった。この路線開設により、ANAのコードシェア便も含め、ジョージ・ブッシュ・インターコンチネンタル空港からスターアライアンス加盟会社を初めとした豊富な国際路線網を利用できるようになり、日本から南米大陸各地やカリブ海諸国への乗り換え利便性が大きく向上した。
ヒューストンは人種・民族の多様性に富んだ都市である。ヒューストンで話されている言語の数は90を超える。特にヒスパニック系の住民の割合は高く、総人口の約37%を占め、非ヒスパニック系白人の30.8%を上回る。ヒューストン都市圏全体では、アメリカ合衆国外生まれの住民は約110万人を数え、都市圏人口の2割に達している。その半数近くはメキシコ系で、メキシコ以南を含めた中南米系全体では2/3近くにのぼる。さらに、約10万人にのぼるベトナム系をはじめ、インド系、中国系などアジア系も約1/5を占めている。ヒューストンにはダウンタウンのオールド・チャイナタウンのほか、南西部にもニュー・チャイナタウンと呼ばれる、新たに形成されたチャイナタウンがある。また、ニュー・チャイナタウンの近くには「リトル・サイゴン」と呼ばれるベトナム人街も形成されている。このように一部の移民は民族性の強い街区を形成し、ヒューストンを世界都市たらしめている。しかしその一方で、ヒューストンに住んでいると推定される不法入国者数は400,000人を数えるなど、移民がらみの問題も抱えている。
1836年8月にニューヨークの不動産起業家のオーガストゥス・チャップマン・アレンとジョン・カービー・アレンの兄弟はバッファロー・バイユー周辺のこの地に都市を創設すべく、6,642エーカー(約27平方キロメートル)の土地を購入した。サンジャシントの戦いで名を馳せた将軍で、その年の9月にテキサス共和国の大統領に選出されたサミュエル・ヒューストンの名を取って、アレン兄弟はこの都市をヒューストンと名付けることを決定した。ヒューストンは翌1837年6月5日に市制を施行し、ジェームズ・サンダース・ホルマンが初代市長に就任した。またその年、ヒューストンはテキサス共和国の暫定首都及びハリスバーグ郡(現ハリス郡)の郡庁所在地となった。1840年、バッファロー・バイユーに建設された新しい海港における貨物の積降や水上交通のビジネスを活性化させるため、ヒューストンには商業局が設置された。
1860年頃にはヒューストンは綿花の集積地・輸出拠点として栄え、商業や鉄道交通が発展した。テキサス州内陸部各地からの鉄道はヒューストンで合流し、ガルベストンやボーモントの港へと通じていた。南北戦争中、ジョン・B・マグルダー将軍はガルベストンの戦いにおいてヒューストンを隊の集合地とし、市内には同将軍の司令部が置かれた。南北戦争が終結すると、ヒューストンの実業家たちは市の中心部とガルベストン港との間での商業を活性化させるため、イニシアチブを取ってバイユー網の拡張に努めた。
1900年にガルベストン・ハリケーンが上陸してガルベストンの港町が壊滅的な被害を受けると、内陸のヒューストンにより安全な、水深の深い、近代的な港を造る機運が高まった。
その結果、ヒューストンの経済は高度成長期を迎え、エネルギー産業を中心とした経済に移行していった。1961年には有人宇宙船センター(1973年にジョンソン宇宙センターに改称)が設置され、ヒューストンには航空宇宙産業が興った。
1970年代に入ると、北部のラストベルトから南部のサンベルトへの人口と産業の移動が始まり、ヒューストンの人口は急増した。1973年の第一次オイルショックで原油価格が高騰すると、大量消費型の製造業を中心としていた北部の工業都市が軒並み衰退する一方で、産油地であるヒューストンは潤い、石油産業を中心に創出された雇用を求めて大量の住民が移入してきた。しかし、1980年代中盤に入ると原油価格が暴落し、経済は沈滞、人口増加のペースも鈍化した。そこに1986年のチャレンジャー号爆発事故が追い討ちをかけ、航空宇宙産業も打撃を受けた。アメリカ経済そのものの低迷もヒューストンの地域経済に影響を及ぼした。その教訓から1990年代以降、ヒューストンは経済の多様化に努め、航空宇宙産業やバイオテクノロジーといったハイテク分野に力を入れることで石油化学産業への依存度を減らしてきた。
2021年2月、テキサス州を大寒波が襲い停電を伴う電力危機(テキサス州電力危機)が発生。ヒューストンでは一般家庭の電気供給に支障を来したほか、浄水場からの水圧が低下や凍結がいたるところで発生して上水道の供給がままならなくなった。浄水場の機能に関連したトラブルは、翌年の2022年11月27日にも発生、数日間にわたり水道水を沸騰させてから使用するよう利用者に通告がなされた。