大阪電灯
在来の発電所3か所よりも大型の発電所として建設されたのが本田発電所である。所在地は大阪市西区本田通3丁目(現・本田)。
1903年開催の内国勧業博覧会に間に合わせるべく工事が進められるが、付属機器一部未到着のため開幕前の2月に完成したのは600kW二相交流発電機1台であった。その後同年7月、同型機1台も完成をみた。次いで1905年4月・10月に蒸気機関に替えて蒸気タービンを原動機とする500kW三相交流発電機2台が完成している。なお蒸気タービンは社内初採用であった。
こうして2,200kWの発電所となったが、幸町発電所などと同様1915年3月に廃止された。
上記に加えて1922年(大正11年)9月、春日出第二発電所の建設や大同電力からの受電開始に伴う供給強化を目的に、大阪府西成郡・中河内郡・泉北郡・泉南郡の各一円(既存供給区域を除く)にわたって電力供給区域を設定している。
供給区域のうち、大阪市・東成郡・西成郡は1923年(大正12年)10月より大阪市営電気供給事業の供給区域となり、その他は大同電力の供給区域となった。このうち大同電力に渡った区域を含む同社の大阪府内における一般供給事業を分離し1925年(大正14年)に大阪電力が設立されたが、1934年(昭和9年)大阪電力は大同電力に吸収され同事業は再び直営化された。次いで1939年(昭和14年)に大同電力の事業は日本発送電へと引き継がれたが、配電統制令が出されるに及んで大阪府は新設の国策配電会社関西配電の配電区域とすることが決まり、大阪市と日本発送電に対して同社への設備出資が命ぜられ、1942年(昭和17年)の同社設立とともに府内にあった大阪市および日本発送電の配電設備・需要者屋内設備一切は関西配電へと出資された。戦後の1951年(昭和26年)、関西配電の供給区域を引き継いで現在の関西電力が発足している。
1887年(明治20年) 12月1日 - 大阪電灯発起人に対し事業認可。
1888年(明治21年) 2月5日 - 有限責任大阪電灯会社設立。資本金40万円。
1889年(明治22年) 5月20日 - 西道頓堀発電所の運転開始に伴い、電気の供給を開始。
1891年(明治24年) 6月 - 中之島発電所運転開始。
1893年(明治26年) 7月 - 大阪電灯株式会社に社名変更。
1894年(明治27年) 3月 - 資本金を80万円に増資。
1895年(明治28年) 1月 - 浪花電灯会社(未開業)を買収。 10月 - 加島電機工場を設立。
1896年(明治29年) 1月 - 資本金を160万円に増資。 9月 - 幸町発電所運転開始。
1897年(明治30年) 8月 - 加島電機工場を直営化、電気機器の製造販売に乗り出す。
1902年(明治35年) 3月4日 - 門司支店が事業開始。
1903年(明治36年) 2月 - 本田発電所運転開始。 7月 - 資本金を240万円に増資。
1904年(明治37年) 1月 - 堺電灯株式会社から事業を買収。
1906年(明治39年) 7月 - 資本金を480万円に増資。 7月28日 - 大阪市との間で報償契約を締結。 8月19日 - 佐世保支店が事業開始。
1908年(明治41年) 5月26日 - 舞鶴支店が事業開始。 9月 - 資本金を720万円に増資。 10月 - 安治川小発電所運転開始。
1909年(明治42年) 11月1日 - 門司支店の事業を九州電気軌道へ譲渡。
1910年(明治43年) 6月 - 資本金を1440万円に増資。
1904年(明治37年)1月、大阪電灯は大阪府堺市の堺電灯から事業を買収した。同社は1894年6月に設立された電灯会社で堺市とその周辺へ供給していたが、大阪電灯に比べて成績は悪く、経営難に陥ったため大阪電灯に統合されるに至った。一方大阪府外での供給事業も拡大し、翌1905年(明治38年)7月長崎県佐世保市での供給権を獲得し、1906年(明治39年)8月より佐世保発電所を設置して供給を開始。また1904年7月京都府内での供給事業の認可を受けて舞鶴発電所を新設、1908年(明治41年)5月より舞鶴地区への供給を開始した。
事業拡大に並行して、大阪電灯は淀川上流部(宇治川)での水力開発計画に参画した。長距離送電技術が確立されていなかった明治末期にあって、宇治川は大阪や京都への水力電源として最適の地域であった。このことから1894年(明治27年)にはじめて淀川上流部にて水利権が申請された際、京都電灯社長の大澤善助らとともに大阪電灯社長の土居通夫も参加した。その後競合する計画が立案されたため宇治川開発は長く停滞したが、1901年になって各派の妥協がなり計画が統一され、1906年4月にようやく水利権が許可された。
1903年(明治36年)、大阪にて第5回内国勧業博覧会が開催された。開催にあたり大阪電灯は、博覧会にて使用する照明設備一切を引き受けてイルミネーションを設置した。これは市民に対する恰好の宣伝となり、博覧会開催に影響された一般商工業界の振興とあわせて大幅な需要増に繋がった。開催に先立ち1903年2月、大型発電所として本田発電所が建設されている。
博覧会開催翌年に日露戦争が勃発すると、軍需に関係する機関や工場・店舗の活性化により電灯取付個数も増加し、1905年(明治38年)1月に料金および制度の改訂を実施したことにより戦後も引き続き増加を続けた。また1904年(明治37年)1月に堺電灯からの事業継承に伴い堺市などを供給区域に編入し、同市に堺出張所を開設した。この堺出張所と大阪府外の門司支店(1902年設置)管内の数字を含んでいるが、大阪電灯の電灯取付個数は1901年度に4万灯を越えた後、1905年度にはその2倍以上の8万8千灯となった。