血液型性格分類
一般社会への浸透には、テレビ放送が大きな役割を果たし、これらの番組が血液型への偏見、固定観念を広めた。テレビ番組によっていじめや差別が助長されたと感じた一部の視聴者らは、放送局に対して抗議した。
2004年(平成16年)にBPO(放送倫理・番組向上機構)は、「血液型によって人間の性格が規定されるという見方を助長することのないよう要望する」との声明を発表。日本民間放送連盟の放送基準「第8章 表現上の配慮」54条に抵触するとして、「血液型判断に対し、大人は“遊び”と一笑に付すこともできるが、判断能力に長けていない子供たちの間では、必ずしもそういうわけにはいかない。こうした番組に接した子供たちが、血液型は性格を規定するという固定観念を持ってしまうおそれがある」とした。そうした指摘を受け、一部のバラエティ番組では「血液型ですべてが決まるというわけではありません。偏見や差別は絶対にやめましょう」などといった注意喚起がなされることがあった。
偏見やステレオタイプや認知の歪みといった問題を、重要な研究テーマとしている社会心理学(科学社会学)でも研究が進んでいる。血液型性格分類が社会に流布する仕組みや、このような説が流布することによって、人の認知にどのような歪みが生じるのか、あるいは「信じているように振舞う人の動機は何か」といった角度から研究されている。
2002年、大学入試センター試験の「現代社会」の設問において、大村政男による血液型性格分類についての否定的な調査結果(バーナム効果を示したもの)が資料問題として使われたことがある。
予言の自己成就の影響を避けるため、大村らのグループが一連の研究を発表しているが、首相以外は有意な差は認められていない。その後、首相だけではなく、外相、文相、プロ野球、サッカー選手などに有意な差が見られたという報告がある。