プロ野球再編問題 (1949年)
正力構想の本来のゆっくりとした拡大路線とは裏腹に、事態が表面化するとプロ野球への参加を狙っていた企業からの加盟申請が相次いだ。
当時の記録では、毎日新聞、近畿日本鉄道、京都新聞、熊谷組、日本国有鉄道、松竹、大洋漁業、名古屋鉄道、西日本鉄道、西日本新聞、西武鉄道、中国新聞、星野組、リッカーミシン、小田急電鉄などの名前が挙がっており、このうち球団所有を計画していた京都新聞、熊谷組、中国新聞、星野組、リッカーミシン、小田急電鉄に関しては、球団所有が計画倒れに終わり、加盟は実現しなかった(ただし小田急電鉄では当時球団の所有計画が具体的な部分まで進んでおり、また同社はセントラル・リーグに加盟する方針を打ち出していたが、結局プロ野球球団の所有計画は中止された)。この時は計画倒れに終わった西武鉄道は、1979年に国土計画株式会社(後にプリンスホテルに吸収合併される)が既存の加盟球団(当時のクラウンライターライオンズ)を買収し、2009年にプリンスホテルから株式譲渡を受ける形で、パシフィック・リーグ加盟球団として所有が実現した。
また、朝日新聞や日本鋼管、富士フイルムや大昭和製紙、安田生命、日本生命、松坂屋の参入も噂された。
前述のように毎日新聞が9月21日に正式に加盟を申し込んだが、それに先んじる形で9月14日には近畿日本鉄道が、9月20日には西日本鉄道がそれぞれ申し込んでいる。その後も24日は林兼(大洋漁業)、28日には星野組と広島(中国新聞)が加盟を申し入れ、ここにきて正力構想は完全に崩れることとなった。
1949年2月4日から翌2月5日にかけて連盟使用者評議会が開かれ、機構改革案の1つとして連盟コミッショナー職の新設案が決定した。初代コミッショナーには元読売新聞社長であり、読売ジャイアンツ(以下巨人)オーナーであった正力松太郎が連盟名誉総裁も兼ねて就任したが、民政局と法務府特別審査局から、正力は公職追放中の身であり公的な職務につく事をGHQから禁止されているとの警告が有り、5月13日にはコミッショナー職は辞した。
辞任直前の4月15日、名誉総裁とはいえ連盟に実質的な影響力をもつ正力が連盟総裁就任の記者会見で、「既存の6球団を8球団にする(注 明らかになった時点では既に8球団)、そこで地固めをして更に10球団、それでも安定すれば12球団とし、2リーグへ」という俗に「正力構想」と呼ばれるアメリカ合衆国・メジャーリーグベースボールに倣った2リーグ制の導入構想を意見として表明した。このとき同時にアメリカからのチームの招待、東京における専用球場を1球場建設するという3つの意見が示されている。
正力は、2リーグのうち一方のリーグの柱を読売新聞社を親会社として持つ巨人とし、もう一方のリーグの柱として当時、プロ野球の急成長とともに拡大を続けていた読売新聞社をライバル視し、それに倣ってプロ野球への参入をもくろんでいた毎日新聞社に白羽の矢を立てた。毎日新聞社は7月には非公式に加盟を打診し、9月21日、毎日オリオンズ(以下毎日)の加盟を連盟に申請する。
1949年9月22日付の毎日新聞には「本社ではかねて内外各方面からの熱望もあって職業野球チームの編成を計画、関係方面との折衝にあたっていたが、二十一日、正式に日本野球へ加入を申し入れた」とある。