略奪
慣習国際法でも現代の国際法、条約においても、戦争中の略奪行為は禁じられている。古くは南北戦争時のリーバー法、1874年のブリュッセル宣言、オックスフォード・マニュアルに略奪禁止の内容がみられる。1899年及び1907年のハーグ陸戦条約や1954年の武力紛争の際の文化財の保護に関する条約では、軍隊は敵の財産を守るだけでなく、保護をも与えるべきであるとされた。国際刑事裁判所ローマ規程の第8条では、「襲撃により占領した場合であるか否かを問わず、都市その他の地域において略奪を行うこと」は戦争犯罪であると規定されている。第二次世界大戦後は、数々の略奪行為が戦争犯罪として告発された。旧ユーゴスラビア国際戦犯法廷では、被告人の中には略奪の罪で立件された者もいた。
1949年のジュネーヴ第4条約でも、明確に戦争中の文民に対する略奪が禁じられている。
一般に規律の緩んだ軍隊は略奪に走りやすい傾向があり、略奪を行った兵は戦利品を運ぶために機動力が落ちたり、戦利品を気にして柔軟性を失ったりするため、軍全体の破滅に結び付くことも珍しくない。一方で、第一次サウード王国のカルバラー占領のように、略奪がその後の勝利につながった例もある。戦時に略奪を行うのは勝者だけではない。1915年にはヴィスワ地方から撤退するロシア軍がこの地を略奪しつつ去った。また2003年のイラク戦争中のイラク国立博物館略奪のように、一般市民が混乱に乗じて略奪を働いたこともある。ロシアの作家レフ・トルストイは、小説『戦争と平和』の中で、ナポレオン1世率いるフランス軍が迫るモスクワで市民による略奪が広まった様を描いている。
状況によっては、政治的理由などから政府が略奪を奨励する場合もある。第一次コートジボワール内戦では、フランス軍と対立したコートジボワール政府がフランス人やフランスに関連する施設に対する襲撃や略奪を扇動した。