大日本帝国陸軍
陸軍の昭和9年ないし13年制式の将校准士官刀(上段、将佐尉官准士官用)と、明治19年制式の将校准士官指揮刀(下段、尉官准士官用)
明19制刀(尉官用)
靖国神社境内、日本刀鍛錬会で製作された軍刀
昭18制刀
九五式軍刀
明19制刀(将官用)を佩用する黒木為楨大将(日露戦争)
航空胸章を佩用した陸軍少尉(左)
三十二年式軍刀を佩用する賀陽宮恒憲王
九五式軍刀を抜刀し突撃する下士官(1940年、日中戦争)
帝国陸軍の起源は、明治維新後の1871年(明治4年)に薩摩・長州・土佐から徴集され組織された天皇直属の御親兵である。当時、薩摩・長州は、献上できる完成度の騎兵がなかったが、板垣退助が練兵を行った土佐藩軍は、騎兵、歩兵、砲兵を兼ね備えたもので、最も練度が高く軍隊の基礎となった。明治政府は、この兵力を背景にして廃藩置県を断行。御親兵はその後、近衛と改称された。その時点では士族が将兵の中心であったが、将来は徴兵制による軍備を目標としていた。この創成期の帝国陸軍では大村益次郎が兵部省兵部大輔として主に兵制の基礎を構築し、士族による軍制から徴兵制度による国民兵制への移行を目指した。この近代的な兵制改革を提唱したことから、大村は帝国陸軍建設の中心人物と評されるようになった。この後、1872年(明治5年)2月の兵部省改組により、陸軍省が正式に発足したが、大村が暗殺されるとその後を山縣有朋が承継し、1874年(明治7年)1月に徴兵令を発布し同年4月に東京鎮台に初の徴兵による兵卒が入営した。
帝国陸軍の建軍初期は旭日章を意匠としたものを「日章」と称し帽章に使用していたが、のちに一般師団(一般将兵)に属する者および陸軍軍属は「五芒星(五光星)」を意匠とした「星章」を、「近衛」の称呼を冠する近衛師団に属する部隊に属する者は「星章」の周囲を「桜葉」で覆ったものを帽章として使用した。しかしながら、旭日章を帽章とする「第一種帽」は将校准士官が正装時に着用する「正帽」として、また、儀丈部隊でもある近衛騎兵連隊に属する下士官兵は騎兵将校准士官正衣(正帽)に準じる「供奉服」を、ともに第二次大戦期まで存続・使用している。
明治33年制式の中佐第一種帽・陸軍歩兵中佐時代の久邇宮邦彦王
明治19年制式の将官第二種帽・陸軍中将時代の山口素臣
明治45年制式の将校准士官軍帽。形状自体は昭和期に青年将校の間で大流行した「チェッコ式」
明治45年制式の下士官兵軍帽(四五式軍帽)・近衛歩兵第1連隊附陸軍二等兵時代の辰口信夫
頂上部に五芒星を刺繍した明治45年制式の将校准士官正帽(旧:第一種帽)・陸軍砲兵少尉時代の北白川宮成久王
第二次大戦でドイツ軍が展開した電撃戦の影響で各国の機械化は更に進み、アメリカとの関係悪化と満洲事変以来の国際的孤立状況下にあった日本は、技術的な遅れの挽回も、資源の確保も困難な状況に置かれ、従来のアメリカやイギリスとの協調からナチス・ドイツやイタリア王国との同盟へ活路を求めて傾斜した(日独防共協定、日独伊三国軍事同盟)。
1939年9月には関東州(満州)を除く、中国方面陸軍部隊を掌握する総軍たる支那派遣軍が編成されたが、中国への過剰な派兵は徒に国力を消耗させ、中国大陸を巡る利害衝突からアメリカとの関係を悪化させたのみならず、駐留部隊の糧秣確保を優先して無思慮な徴発を繰り返したために華北の占領地経営を失敗させ、中国共産党の勢力拡大を許し、資源・技術の多くを依存していたアメリカによる経済制裁・禁輸措置を招く原因となった。これら日中戦争(支那事変)の長期化、戦線の拡大に伴い師団の増設が相次ぎ、1937年(昭和12年)からは留守師団を元に百番台の特設師団が設けられた(第101師団など)また、1940年8月から8個常設師団が満洲国に衛戍することとなり、戦線の規模が拡大したため、軍の上に方面軍が設けられるに至った。
以下は1938年(昭和13年)に改正された昭和13年制式 の階級章(襟章)。襟章の地質が緋色でなく白色になる法務部将校(法務官)を除き全兵科部共通で、御服を着用する大元帥は陸軍大将の階級章に更に菊花紋を付し、元帥陸軍大将は陸軍大将の階級章と共に元帥徽章を右腹部に付し元帥佩刀を佩用する。陸軍予科士官学校・陸軍幼年学校・陸軍少年飛行兵学校・陸軍少年戦車兵学校生徒など、階級を指定されない生徒は星章を付さない無地の階級章を佩用する(少年飛行兵では地質の色は緋色ではなく淡紺青色)。
大元帥
元帥徽章(元帥陸軍大将)
大将
中将
少将
大佐
中佐
少佐
大尉
中尉
少尉
准尉
曹長
軍曹
伍長
兵長
上等兵
一等兵
二等兵
しかしながら、1950年(昭和25年)8月に創設された警察予備隊には多くの下士官兵(敗戦時士官候補生や陸軍予科士官学校生徒であった者を含む)が入隊し、さらに翌1951年(昭和26年)6月には陸士・陸航士第58期卒で敗戦時に陸軍少尉であった元現役陸軍将校中245名が第1期幹部候補生として採用、同年10月1日には陸軍中佐以下の佐官級元現役陸軍将校まで募集が拡大され405名の元佐官と、12月5日には407名の元尉官が合流。保安隊への改編を前にした1952年(昭和27年)7月には、陸軍省や参謀本部の中枢において日中戦争(支那事変)や太平洋戦争(大東亜戦争)の指導的立場にあった杉山茂(陸士第36期。のち第2代陸上幕僚長)・杉田一次元陸軍大佐(陸士第37期。のち第3代陸上幕僚長)などの元陸軍大佐10名が入隊、同時にさらに元陸軍中佐など多数の元現役陸軍将校が合流し、これら旧陸軍出身者が保安隊および保安隊の後身である陸上自衛隊と航空自衛隊の中核となり、旧陸軍や旧陸軍航空部隊の影響を陸空自衛隊に残すこととなった。