Unified Extensible Firmware Interface
これに対してマイクロソフトは、顧客がセキュアブートを後から無効にすることは可能だと応じた。しかし、指定以外のOSをインストールできなくすることでユーザーサポートにかかるコストを削減したいと考えている一部のハードウェアベンダーがセキュアブートを無効にできない実装のファームウェアを搭載した機器を販売し始めるのではないかという懸念が残っている。
フリーソフトウェア財団のジョシュア・ゲイはUEFIでのセキュアブート実装について懸念を表明し、FSFは次のような声明を発表した。
(下に署名する)我々は、フリーソフトウェアのOSをインストール可能にする形でいわゆる「セキュアブート」をUEFIに実装するよう全コンピュータメーカーに求める。ユーザーの自由を尊重し真のユーザーセキュリティを守るため、メーカーはコンピュータ所有者がブート制限を無効にできるようにするか、フリーソフトウェアのOSを自由にかつ絶対確実にインストールして利用できる手段を提供しなければならない。我々はそのような重大な自由を妨げるコンピュータを購入しないし勧めない。また、我々のコミュニティの人々にそのようなシステムを購入しないよう呼びかけていく。
一方、Windowsの動作するARMデバイスでは、セキュアブートを無効にできる実装を禁止しているため、カスタム・セキュアブート・モードへの移行もセキュアブートの無効化も不可能である。Windows 10のハードウェア認定要件ではセキュアブートの無効化手段の提供はオプションとなった。
マイクロソフトは、実費でマイクロソフトの鍵によって署名を行うサービスを提供している。Fedora、openSUSE、Ubuntu、RHEL(RHEL 7から)、CentOS(CentOS 7から)、Debian(Debian 10から)などのLinuxディストリビューションは、この署名サービスによって署名された軽量ブートローダを用いることでセキュアブート(の鍵配布と鍵インストールに纏わる問題)に対応している。セキュアブートへの対応を計画しているFreeBSDもマイクロソフトの署名サービスを利用する計画である。