東京国際映画祭
構成メンバーの追加は岡田実行委員長を中心に人選すると発表した。メンバーは全員無償のボランティア。
国際映画製作者連盟から公認映画祭と認定を受け、1984年4月4日、ホテルキャピタル東急で正式に東京国際映画祭開催の決定発表があり、東京国際映画祭組織委員会、実行委員会が映画祭の概要を発表した。岡田茂実行委員長を補佐する副委員長には松岡功が選出された。当時国際映画製作者連盟から公認された国際映画祭は八つで、東京は九番目であった。
1984年のカンヌ国際映画祭に岡田茂東京国際映画祭実行委員長ら代表団と内田宏駐フランス大使が出席し、期間中の1984年5月19日の夜、当地のホテルマルチネで、東京国際映画祭開催の公式発表が行われた。カンヌには世界の映画祭関係者が集まるため、極東の遠い都市での映画祭に好奇心がそそられ、36ヵ国から800人のジャーナリストが集まり、記者会見に用意した椅子も足りずに立ち見が出る盛況ぶりで、各国の東京国際映画祭に対する関心の高さがうかがえた。アジア最大の映画マーケットである日本で、これまで国際映画祭が開かれなかったことが不思議という感想を持たれた。後述の理由で期日を反対された敵地での会見になったが、会見後はジャン・マレーやミレーヌ・ドモンジョなど、俳優、監督、プロデューサーらが「ぜひ東京に行きたい」と岡田実行委員長を祝福した。
1982年に通産省(現・経済産業省)から、岡田茂映連会長に1985年のつくば万博に合わせて国際映画祭をやれないかという要請があった。岡田に話を持ち掛けたのは小長啓一通産省政策局長とされる。通産省としては衰退の一途を辿る国内映画産業が復活の兆しが見えないため、国際映画祭という刺激を与えることで活を入れたいという話で、つくば万博に合わせ、一週間程度の期間で東京で開く案が有力視され、少なくとも二年に一回の開催とし、定期的な国際映画祭に育てていくという基本的なプランを映連で1982年7月末にまとめた。つくば万博の目玉がないため、映画祭の案が出たものと見られたが、日本政府からの援助は1億2000万円。1983年1月から2月にかけて第二回マニラ国際映画祭に岡田を団長とする映連幹部が参加し、同映画祭の運営の詳細を聞いたところ予算が約4億円で、その金額でも参加65ヵ国、約1000人のバイヤーの費用その他は賄えないと同映画祭を個人的な趣味で始めたといわれるイメルダ・マルコスから聞いた。映画祭の記者会見の席上、現地メディアから「日本で国際映画祭はやらないのか」という質問が出たため、岡田は「通産省からその種のものをやってくれないかという要請は来ているが、とても日本ではこういう映画祭は考えられない」と答えた。