イールズ声明
これに対して、南原繁東大総長らは反対の意思を示し、全国大学教授連合、日本学術会議は反対決議を可決した。
声明に対する反発、および日本共産党が「反帝・反戦」の態度を表明したことに伴い、全日本学生自治会総連合(全学連)は1950年5月20日、第4回大会において「反イールズ声明、反帝国主義闘争」を決議し、イールズ声明反対闘争を展開した。全学連大会以前にも、1949年11月には山口大学で「声明反対」ビラ張り出しが行われたことを筆頭に、学生による「反対闘争」が行われた。東北大学ではイールズ来訪の日時を高橋里美学長が公示しなかったことに反対して、共産党細胞がイールズ来訪当日の1950年5月2日、演壇を占拠し登壇していたイールズを立ち往生させる事件を起し、2名の学生が逮捕された。同月16日には北海道大学で演説拒否運動、30日には、東京大学をはじめとして官公私立十数校から8000名が抗議大会を行い8人が検挙された。
イールズ声明は、連合国軍占領下の日本において行われた、連合国軍最高司令官総司令部民間情報教育局 (CIE) 顧問ウォルター・クロスビー・イールズ (Walter Crosby Eells) による声明、及びそれに関連して行われた共産主義者の大学教授を追放(レッド・パージ)しようとする動きを指す。これに反発して行われた学生運動(イールズ声明反対闘争)についても記述する。