データの完全消去
データの完全消去を定めた政府規格や業界標準が複数種類か存在する。それら全ての規格が着目している主要ファクターは「上書き回数」である。いくつかの規格では削除処理のベリファイ(再確認)や上書きパターンの表示について定められている。完全消去処理には、隠しセクタ(Host Protected AreaやDevice configuration overlay)や代替セクタ処理で退避された領域の消去処理も要求される。
米国政府が定めたNational Industrial Security Program(NISP)の1995年版のオペレーティングマニュアルDoD 5220.22-Mでは、データの完全消去処理について「全てのマッピング可能なセクタに何らかの文字で上書きを行った後、その補数(0と1が逆のデータ)の文字で上書きを行い、さらにランダムな文字コードで上書き処理を行う」という手法を認めていたが、2001年にはトップ・シークレット情報を扱った記憶媒体の消去手法としては認定しない旨、決定された。現在、多くの民生市販のソフトウエアは、この手法を維持している。
データを完全消去するソフトウエアは、上書き処理が完全に行われたことを明確に表示しなければならない。また、隠しセクタを消去する機能を有し、消去漏れや書き込み不能セクタのログについては、これを出力できることが望ましい。
オペレーティングシステム標準の削除コマンドや削除オペレーションは、通常、媒体上のデータ本体は消去せずに、ファイルシステムが指し示すデータの格納場所の一か所に削除済みの印を付けるだけである(en:unlink (Unix))。そのため、単に削除したデータは、一般者利用のデータ復活ツール(市販品など)でも、復活できることが多い。
このように、データ削除により見かけ上は存在しなくなっても、媒体上にはデータの残骸が残存しているのであり、媒体が盗難等の理由により流出した際に、データの機密性の保持に問題が生じる。
今日のコンピューターセキュリティ上、データの残骸も含めて、「データの完全消去」を行う事が重要視されている。データの完全消去では、一般的には、前述のデータ復活ツールだけではなく、特殊な専門的解析装置を駆使しても、媒体からデータの復活が困難になるようにすることをも、目的とする場合もある。
なお、数1000ガウス以上の磁気をハードディスクに照射し、媒体ごと消磁する手法や、装置にドリルで穴を開けるなどの物理的破壊をする手法もある。それぞれ、コスト上の問題や、媒体面の記録を完全に失活できるか(後述)の問題がある。
データを完全消去する基本的な方法は、記憶媒体の全ての記憶領域に2進数の0と1のランダムな組み合わせ、または0のみを書き込む処理となる。完全消去処理のセキュリティレベルは、
部分の完全性。有意な情報が記録され得る媒体の部分が、あますところなく物理的に上書き処理されたか。 OSが稼働中の記憶媒体に対する消去という事は、この時点で完全性を欠いている。
処理の完全性。上書き処理が正しく行われたか、エラーが発生していないか。
残留情報不存在の完全性。媒体の記憶密度や特性に併せて、科学的知見から、元のデータを推測できる一切の電磁気学的情報が残存していないか。
に依存する。
データの完全消去ではなく、記憶媒体の消磁や物理的破壊を行うことは、記憶媒体を再利用不可能な状態にするため、最終的に産業廃棄物を増やしたり、新たに製造した製品を購入することで製品製造時の温室効果ガス排出量を増やしたりする。これに対して、データを完全消去して記憶媒体を再利用することは、省資源や環境保護に資することである。
光磁気ディスク(MO)については、OSのファイルシステム経由で上書きが可能である。消去の完全性(部分、処理、残留情報不存在)について十分検証されていない。