秋田電報電話局
1921年(大正10年) 2月16日 - 船越、船川、一日市、五城目が市外通話区域となる。 10月16日 - 追分、飯田川、大久保が市外通話区域となる。 10月21日 - 山形、新庄、鶴岡が市外通話区域となる。 12月11日 - 大沢郷が市外通話区域となる。 12月21日 - 福島が市外通話区域となる。
1922年(大正11年) 5月6日 - 浅舞、植田が市外通話区域となる。 11月21日 - 東京、米沢、石巻、塩竈、郡山が市外通話区域となる。
1923年(大正12年)3月26日 - 醍醐が市外通話区域となる。
1925年(大正14年) 2月21日 - 二ツ井、稲庭、川連が市外通話区域となる。 12月16日 - 石川が市外通話区域となる。 12月26日 - 鵜川、鹿渡が市外通話区域となる。
1926年(大正15年/昭和元年) 1月1日 - 栄が市外通話区域となる。 1月11日 - 亀田、松ヶ崎が市外通話区域となる。 3月29日 - 単式交換機を磁石複式交換機に変更。 5月11日 - 若柳、古川が市外通話区域となる。 6月1日 - 福岡が市外通話区域となる。 7月1日 - 秋田市内における火災報知電話取扱を開始。 9月6日 - 若松、旭川、室蘭が市外通話区域となる。 11月16日 - 八戸、温海温泉が市外通話区域となる。
1927年(昭和2年) 1月21日 - 横沢が市外通話区域となる。 8月26日 - 黒沢尻、一関、宮古、釜石、花巻、台、矢幅が市外通話区域となる。 9月16日 - 三本木、加茂が市外通話区域となる。 11月26日 - 岩谷が市外通話区域となる。
1878年(明治11年)12月10日 - 秋田電信分局が開局。
1887年(明治20年)4月1日 - 秋田郵便局と秋田電信分局が合併し、秋田郵便電信局が発足。
1903年(明治36年)4月1日 - 通信官署官制の施行に伴い秋田郵便局となる。
1936年(昭和11年)9月5日 - 課長制の導入により、秋田郵便局電信課となる。
1940年(昭和15年)5月1日 - 同報無線電報取扱を開始。
1941年(昭和16年)6月 - 全国初となる調音式電信集信を実施。
1949年(昭和24年) 2月21日 - 秋田電信局として独立。 6月1日 - 逓信省が郵政省と電気通信省に分割するのに伴って、秋田電報局となる。
1951年(昭和26年)4月14日 - 秋田市大町四丁目から、同市大町五丁目に庁舎を新築、移転。
1954年(昭和29年)9月20日 - 電報配達にオートバイの使用を開始。
1956年(昭和31年)12月1日 - 電報中継機械化を実施。
秋田電報電話局(あきたでんぽうでんわきょく)は秋田県秋田市にあった日本電信電話公社の電報電話局。東北電気通信局秋田電気通信部の管轄下にあった。