主戦場
↑ ナレーションはデザキ監督が担当(英語)。出演者はそれぞれの母国語である日本語、英語、韓国語で話す(中野晃一、日砂恵ケネディは英語を使用)。
↑ 山岡鉄秀は、伝聞ながら、秦郁彦は断ったつもりはないと言っていると述べている。デザキは、6月の記者会見では、秦らに繰り返し断れたりはぐらかされたと主張しているが、外国特派員協会の会見では、当初約束した夜でなく朝電話したら怒られた、と語っていた。
↑ デザキは、出演者が署名した出演承諾書に一般公開の可能性が書かれていると反論している。
↑ 2017年3月のこの時点では、クラウドファンディングで資金を調達中だった。(Huffington Post)
↑ 藤岡らは、通訳を介さずにデザキにインタビューされている。
↑ 朴裕河は、韓国側のステレオタイプな慰安婦論や一方的な日本糾弾に異を唱えている。
監督は、公開前のインタビューで「『慰安婦問題』をあらゆる思想や信条を持った人々が額を寄せ合って見つめることができれば、(日韓が)互いに理解し合える日が来る」と考えたのが制作の動機だと述べている。
公開後は、「両方の国民が慰安婦問題についてより深く理解すれば、互いに憎むことなく、もっと建設的な話し合いができると思った」と述べる一方で、「(日本の)右派の偽善や一貫性のなさを見せたかった」とも明かした。
監督は映画製作の切っ掛けを、Youtuber時代の動画が「ネトウヨ」から攻撃を受け、元朝日新聞記者の植村隆が同じように攻撃されていることを知り、なぜ日本の右派はそこまでして慰安婦問題に敏感になるのか興味を抱いたからだと述べている。
2019年の「KAWASAKIしんゆり映画祭」で、上映が予定されながら一旦中止になり、その後、上映が決定した。
この出来事についてデザキは、自分の映画が検閲を受けたとコメントした。映画監督の是枝裕和も「行政の懸念を真に受けた作品の取り下げは映画祭の死を意味する」と批判した。
一方、川崎市長は、映画祭の共催者である市側が主催者に懸念を伝えたことを明らかにした上で「訴訟が起きている作品の取り扱いの問題で、内容への指摘ではなく、表現の自由の侵害だという批判は的外れ」だと反論した。
市の担当者は、訴訟について懸念を伝えたが、上映中止を要望したわけではないとしている。担当者は取材に対し「そもそも映画を見ておらず、内容を把握していないので、検閲という批判には当たらないのでは」と答えている。
映画祭側も、川崎市から圧力があったわけではなく、警備や安全面を考慮しての中止の決定だったとしている。
上映中止の撤回が決まると、デザキは、表現の自由の勝利であり「政府の圧力に負けず伝え続けることが大切だ」と訴えた。これに対し、呉智英は、大した事件でないものを事件だと主張することにより商業的・政治的主張の場に利用する手法だと批判した。
デザキ監督に対する訴訟の当事者であり、映画の出演者でもあった藤岡信勝は、映画祭の最終日に来場し、舞台挨拶に参加することを望んだが、受け入れられなかった。