父島要塞
父島は日本海軍が日露戦争後に着目し、貯炭場、無線通信所などを設置していた。海軍からの強い要請で、1920年8月、陸軍築城部父島支部が設置され、測量・砲台設計に着手した。砲台工事は1921年7月から着工された。しかし、1922年2月、ワシントン軍縮会議による太平洋防備制限条約により砲台工事は中止となった。
1934年12月、日本の防備制限条約からの脱退に伴い、中止した砲台工事を再開し備砲工事に着手した。1940年8月、戦備作業が指令され、1941年9月、父島要塞臨時編成令が出され戦備に入った。日米開戦後は陸軍部隊の他、海軍の第7根拠地隊から新たに改変された父島方面特別根拠地隊や、主に対潜哨戒を任とする父島海軍航空隊(後に第九〇三海軍航空隊に編入)等が防備に当たっていた。
1944年2月、大本営はマリアナ諸島及びトラック島を始めとする南洋諸島の防備拡大を目的とした第31軍を編成、父島要塞司令部もこの指揮下に置かれる。同年5月、父島・母島・硫黄島の各守備隊を元に第109師団を編成、小笠原兵団栗林忠道兵団長の指揮下に入る。この時、小笠原諸島各島の住民6,886人(残留者 825人)は本土へ強制疎開となった。
この頃から父島要塞へのアメリカ軍の空襲が激化。