太平洋戦争
太平洋戦争の原因と評価については様々な見解と評価がある。
欧米の帝国主義者と同じくアジア征服を企んだとする見方。
ABCD包囲網やハル・ノートなどによって日本が追いつめられた結果の自衛戦争であったという見方。
自衛戦争と侵略戦争の両面を持つとする見方。
存在意義を必要とした陸海軍の暴走という見方。
ナチス・ドイツの攻勢で空白地帯となった欧米の植民地を狙ったとする見方。
米国は日本に石油・物資を販売しながら、中華民国にも強力な援助を継続しており、日中共に米国と対立して戦争を継続するのは最初から困難であった。米国は日中に対して決定的な影響力を開戦前から持っていたため、太平洋戦争は米国が日本・中国双方を弱体化させる策であったとの見方。
ルーズベルト米国大統領による策略(陰謀)とする見方。
自衛戦争と解放戦争の両方を持つとする見方。
日本陸海軍の戦闘の反省としては、シーレーン確保、補給、護衛という観念が不足、複雑な階級分け、指揮制度の見直しが不十分だったという見方もある。
日本と中国の対立と、それによる満洲をめぐる国境紛争により発生した日中戦争(支那事変)は予想外の総力戦となった。結果、泥沼化し、解決のめどが立たなくなっていた。日本は南進を行い、中国国民党への物資の補給路を断ち、石油などの戦略物資を入手することで日中戦争の解決を図った。日蘭会商により、オランダ領東インド(蘭印)から石油を入手することはできていたが、日本軍の南進による南部仏印進駐をきっかけにオランダ領東インドは日本との経済協定や石油協定を破棄し日本に石油を与えなくなった。ヴィシーフランスから許可を貰って進駐したものの南進が欧米の反発を買うことは必至であったが、欧州諸国はナチス・ドイツの台頭と1939年9月に始まった第二次世界大戦により東アジアに関与する余裕が乏しくなっており、アメリカへの対策が問題となった。日本は日独伊三国同盟や日ソ中立条約によりアメリカを牽制しようとしたが、アメリカはこれに強く反発して南進を認めなかった。他にABCD包囲網を展開し日本を牽制すると共に全面的に禁輸を行った。日本は日米交渉にて甲案と乙案を提示したがアメリカはこれを飲まず代わりに、ハルノートを提示した。日本は同意せずマレー作戦や真珠湾攻撃を行い開戦した。
...我々は彼らと戦争をしたことがあるからだ。もちろん、そういう出来事が過去にあったことを忘れたわけではないが、今は現在に基づいて関係を築いていくべきだ。マレーシアは、日本に謝罪を求めたりはしない。謝罪するよりも、もっと社会と市場を開放してもらいたいのだ。」と発言しており、ほかルックイースト政策などでも窺える。
他方、大戦中は、民族系統に問わず日本軍に協力した者や抗日活動に身を投じた者もおり、このうち抗日運動に身を投じたのは華人系の住民が圧倒的に多く、これは日中戦争が影響している。マラヤの華僑は故国のため、国民党政府軍に物心両面の援助を惜しまなかった。中国大陸に渡り抗日軍に身を投じたり、中国国民党組織に向けて情報提供したりする者、抗日救国運動に力を注ぐ人々もいた。華人系マレー人のオン・カティン住宅・地方自治相は、小泉純一郎首相が2001年8月13日に靖国神社に参拝した時、「私は、この歴史教科書と首相の靖国神社参拝への抗議の意思を表明する先頭に立ちたい」「侵略戦争を正しい戦争と教えることは、次の世代を誤って導くことになる」と述べている。
長崎も天候は不良であったが、レーダーで爆撃進路をとっているときに一瞬雲の切れ目が見えたので、午前10時58分にファットマンを投下し、ボックスカーは燃料不足のためマリアナには戻らずそのまま沖縄に向けて飛行した。
日本軍も広島への原子爆弾投下以降警戒は強化しており、国東半島から北九州地区に向かう2機のB-29を発見したが、西部軍管区は広島と同様の編成であったのでこれを原子爆弾搭載機と判断し10時53分に空襲警報を発令した。第16方面軍司令部は、敵機の目標は長崎と判断しラジオを通じて「B-29少数機、長崎方面に侵入しつつあり。全員退避せよ」という放送を繰り返し流させたが、事前の空襲警報やラジオ放送はほとんどの長崎市民には認知されておらず(ラジオ放送そのものがなかったという証言もあり)長崎市民が大規模な避難をすることはなかった。11時2分に現在の原爆落下中心地公園上空でファットマンがさく裂し、長崎でも一瞬のうちに23,752人もの市民の命が奪われた。
なお、日本軍も原爆の開発を試みたが基礎研究の域は出ていなかった(日本の原子爆弾開発)。
日本軍は、補給の軽視及び連合軍に制空制海権を奪取されて補給が途絶したことによって、満足な食料の補給を受けることができず大量の餓死者を出した。また日本軍兵士は、戦陣訓の「生きて虜囚(りょしゅう)の辱(はずかしめ)を受けず、死して罪禍(ざいか)の汚名を残すこと勿(なか)れ」の一節に代表されるように捕虜となることを事実上禁止されていると認識していたり、投降することによって自分や内地の家族が社会的迫害を被るといった懸念から、戦闘の大勢が決しても他国の軍隊と異なり安易に捕虜となることはなく餓死することも多かった。さらに太平洋戦争の戦場となった南方地域には、マラリアやデング熱といった感染症が蔓延しており、飢餓で体力が弱った多くの日本軍兵士が感染症によって病死し、戦没者数を激増させる要因ともなった。
日本軍がもっとも戦没者を出したフィリピンの戦い (1944-1945年)において、厚生省の統計によれば、陸海軍の軍人軍属486,600人(戦後に死亡した12,000人を除く)の戦没者のうち、陸上自衛隊衛生学校の研究では65%が餓死・病死者であり、残りの35%の約17万人が直接の戦闘行為での戦死者であると指摘している。また、戦後にアメリカ軍から尋問を受けた参謀本部第2部部長の有末精三中将が「7~8割が(餓死)病気でしたと思う。マラリア病と栄養失調である」と答えていることから、餓死・病死者は80%にも上り、戦闘による戦死者はわずか20%の約10万人であったとの推計もある。一方で、フィリピン作戦において、アメリカ陸海軍の戦死傷者は78,824人、フィリピン正規軍(ユサッフェ)の戦死者57,000人(戦傷者不明)、フクバラハップなどのゲリラも正確な数字は不明ながら日本軍の戦闘で多数の死傷者を出しており、日本軍と連合軍の直接戦闘のキルレシオでは大きな差はないが、大量の餓死・病死者が日本軍の戦没者数を押し上げていた。
反攻ルートについては、「I shall return」の約束を果たすため、フィリピンの奪還を急ぐマッカーサーは、ニューギニアからフィリピンという比較的大きい陸地を進攻することによって、陸上飛行基地が全作戦線を支援可能となることや、マッカーサーがこれまで行ってきた、『リープフロッギング(蛙飛び)作戦』によって損害を減らすことができると主張していたのに対して、ニミッツは、従来からのアメリカ海軍の対日戦のドクトリンであるオレンジ計画に基づき、太平洋中央の海路による進撃を主張し、マッカーサーに対しては、陸路を進撃することは、海路での進撃と比較して、長い弱い交通線での進撃や補給となって、戦力の不経済な使用となることや、日本本土侵攻には遠回りとなるうえ、進撃路が容易に予知されるので日本軍に兵力の集中を許してしまうこと、また、進撃路となるニューギニアなどには感染症が蔓延しており、兵士を危険に晒すことになると反論した。
アメリカ統合参謀本部は、双方の主張を取り上げて、マッカーサーはビスマルク諸島とニューギニアを前進しミンダナオを攻略、一方でニミッツは、ギルバート諸島を攻略、次いで西方に転じて、クェゼリン、エニウェトク、グアム、サイパン、ペリリューへと前進し、両軍はルソン島か台湾で一本になると決められ、8月のケベック会談において作戦案をチャーチルも承諾した。
この傾向は連合軍の侵攻目標から除外されて太平洋上で孤立した離島守備隊に顕著に表れ、補給も脱出も困難な絶海の孤島で孤立した日本軍守備隊は、連合軍からの幾度もの降伏勧告を拒絶し戦うこともなく餓死者を出していった。特にメレヨン島においては、守備隊6426人(陸軍3205人、海軍3221人)中、戦没者は4800人であったが、連合軍の爆撃など戦闘行為で戦没したのは307人に過ぎず、残りの4493人は餓死もしくは病死と実に戦没者に占める割合は90%以上となっており「戦わずして玉砕した悲劇の島」などとも呼ばれることとなった。このように、戦没者の中に占める餓死者病死者の比率が非常に高くなっており、230万人の軍人軍属の戦没者のうち60%の140万人が餓死・病死という主張や、27%の62万人という主張など推定値は異なるものの、いずれにしても他国の軍にはない高い比率であったことには変わりはない。
日本兵は傷病により戦闘行動の継続が困難になると自決することが多く、戦没者の数を押し上げる要因となった。硫黄島の戦いでの生還者、独立機関砲第44中隊の鈴木栄之助によれば、実際の戦闘で戦死したのは30%前後と少なく、残りは60%が自決(軍医に注射での殺害を要請した場合も含む)、10%が事故死及び味方の兵士による殺害(重症者を捕虜にしないための殺害など)であったとされる。また戦局が悪化してくると、傷病兵を治療したり安全な地域に後送することが困難となり、「処置」と称して軍医や衛生兵が動くことができなくなった傷病兵を殺害することも常態化していった。