広島県人の移民
エディー・ジョーンズ - 三世。母方の祖先。
アラン・エドワード・デビッドソン - 二世。母 ジェイソン・デビッドソン
エンセン井上
ダニエル・イノウエ
エリソン・オニヅカ
アイザイア・カイナーファレファ
ジェレミー・ガスリー
ブライアン・クレイ
エリック・シンセキ
マーク・ダカスコス
ジョージ・タケイ(カトー)
谷川昇
バーニー・F・ハジロ
ジャック・フジモト
タッド・フジカワ
ワッツ・ミサカ
サダオ・ムネモリ
トシオ・モリ
与那嶺要
カール・ヨネダ
若林忠志
田中マルクス闘莉王
エディー・ジョーンズ
アラン・デビッドソン
ジェイソン・デビッドソン
ここでは移民に関係する、北中南米大陸に存在する被爆者について記載する。原子爆弾被爆者に対する援護に関する法律、広島原爆で被爆したアメリカ人#日系アメリカ人被爆者も参照。
JICA横浜海外移住資料館によると、1945年当時広島と長崎には合わせて約3,000人のアメリカ人と少数のペルー・ブラジル人がおり、殆どが帰国した日系二世(帰米二世)であった。その中で広島にいた人数、被爆死した人数など不明。アジア以外での在外被爆者とは、アメリカ・カナダでは被爆した後帰国した二世と戦争花嫁のような戦後に移住した人、南米では被爆した後戦後の移民政策に応じて移民した人たちになる。
当初は被爆したことわかると様々な支障が出てくるため、在外被爆者はその苦しみを明かすことができなかったという。一つは、アメリカでは終戦直後から原爆が戦争集結を早めたとその存在を肯定的に捉えるものが多く、他の日系人の中にはそのおかげで強制収容を終わらせたと考えるものがいたためである。また国民皆保険制度のある日本とは違い、海外では民間の健康保険が主流であり被爆者であることがわかると加入を拒否されるか支払い不可能なほど高い保険料を要求される可能性があったためでもある。
海外では原爆症の専門知識のある医師から診察を受けること自体が難しかった。日本からの医師団は現地の医師法との関係から診察はできてもその場での治療行為はできないため、在外被爆者は渡日治療が原則となった。
幼少期に爆心地から遠い場所で被爆したあるいは入市被爆したものの中には、被爆者である事実を知らず一時帰国後の検査で初めてその事実を知ったものもいた。アメリカの病院で被爆者だと告白すると、笑って相手にされなかったり、態度が変わって診察が受けれなくなったものもいた。日本との距離が遠く情報も医療体制も十分でない南米ではさらに状況は厳しく、渡日治療に際し移動に24時間以上かかることから身体的・金銭的に大きな負担となった。
1950年代から60年代にかけて被爆者に対して医療的・社会的支援が進んだものの、日本国内に限られた(原子爆弾被爆者に対する援護に関する法律#在外被爆者参照)。これに対して在外被爆者は日本政府や関係機関に訴え続けた。まず韓国人被爆者関連が先行、1971年「在米被爆者協会」設立、支援を訴えたことにより1977年北米健診団が派遣され2年毎の健康診断が受けられることになった。南米では更に遅く、1984年「在ブラジル原爆被爆者協会」設立、翌1985年からブラジル・パラグアイ・アルゼンチンで、後ボリビア・ペルーを加えて南米5カ国で2年毎の健康診断が実施されている。海外から直接被爆者健康手帳の申請ができるようになったのは2008年になってからであることなど、在外被爆者の実情とその支援には未だ隔たりがある。
当初から契約移民を禁止していたアメリカ本土ではスクールボーイ(低賃金のオペア)・小間使いなどで働いて、そこから様々な業種へ進出していった。のちハワイ併合に伴いアメリカ本土が主流となった。
まずサンフランシスコ港からの移住が始まり、1884年頃からサクラメント近郊の農業労働が盛んになったことで農家出身の広島県人が一気にカリフォルニア州に集まることになり、そこから南下しロサンゼルスを中心とした近郊農業に従事していった。一方西海岸北部のワシントン州へは日清戦争以降にシアトルと日本との定期航路が始まったことで移民が増えていった。ちょうどシアトルータコマ間のノーザンパシフィック鉄道が開通し沿線開発が進んでいた時期でその工事に安佐郡出身者の殆どが従事し、更に近くの山岳では金・鉛・銅の鉱山もあるためその作業員として働き、これが終わると貯めたお金で都市部へ出て食堂・雑貨屋・ホテルなどを開業した。明治37年頃にワシントン州で乳牛牧場が盛んになったことでこれに従事した。それらの東側の山側付近の町にはハワイからの移住が多くを占めた。これらからアメリカ主要都市へと移っていった。
カナダでは、バンクーバーから移住が始まりアメリカと同様の仕事をしていた。
第4回ではハワイ側から「広島と山口の2県から男子1,100人、女子275人、身体健全、純粋な農夫で年齢25歳前後のものを選んで渡航させてほしい」と要請されるなど、彼らの働きぶりは高く評価されていた。
ハワイに渡った官約移民は稼いだお金を郷里広島に送り帰国の際には持ち帰った。3年で400円貯まると言われていたが実際は天引きされてそこまで貯まらなかった。持ち帰る金を稼ぐため契約期間を過ぎてからも働いたものがいたという。1891年(明治24年)末時点で広島県移民は合計27万円広島に送金しており、これは当時の県予算額の54%相当であった。
1894年(明治27年)官約移民は廃止となった。なおこの年に日清戦争が勃発している。移民は計26回にわたり、全体の1/3が広島県人であった。この間、メキシコ・ペルー・オーストラリア・ニューカレドニアなども日本人労働者を欲し日本政府に要望していたという。