横浜スタジアム
横浜スタジアム(よこはまスタジアム)は、神奈川県横浜市中区の横浜公園内にある野球場。プロ野球・セントラル・リーグに所属する横浜DeNAベイスターズの本拠地(専用球場)として使用されている。ハマスタの愛称で知られる。
1876年 - 外国人居留地の彼我公園(現 横浜公園)内に、クリケット場を開設。
1899年 - 「横浜公園球場」を開設。
1923年 - 関東大震災により、横浜公園球場が崩壊。
1929年 - 横浜公園球場を再建。
1945年 - 連合国軍最高司令官総司令部によって接収され「ルー・ゲーリック・メモリアル・スタジアム」に改称。
1955年 - 接収が解除され、「横浜公園平和野球場」に改称。
1977年2月 - 株式会社横浜スタジアム設立。
1978年3月 - 横浜スタジアム竣工 施設を横浜市へ寄贈すると同時に興行使用権を取得。
1978年3月 - 株式会社大洋球団(現:横浜DeNAベイスターズ)の専用球場となる。
1979年3月 - 関連会社横浜球場商事株式会社設立 スタジアム商品、入場券等販売委託、酒類小売業経営(現・連結子会社)。
1984年8月 - 屋内練習場竣工 施設を横浜市へ寄贈。
1993年2月 - 関連会社スタジアム・エンタープライズ株式会社設立(現・連結子会社)。
2015年11月 - 株式会社横浜DeNAベイスターズが、株式会社横浜スタジアムに対する友好的TOBを開始。
2016年1月 - 友好的TOBの終了を機に、株式会社横浜スタジアムを、株式会社ディー・エヌ・エーの連結子会社に異動。
横浜市との間の公園施設の寄附に関する契約に基づき、横浜市よりスタジアム施設の使用許可および管理許可を受けて、職業野球興行、催し物開催のための施設の運営および賃貸、物品の賃貸、広告および放映放送契約、場内売店等の経営を行ない、これらの観客、利用者を対象に入場券、キャラクターグッズ等の販売およびその他のサービス業務の事業活動を展開している。
しかし、東京都内で新型コロナウイルスへの感染者が再び増加に転じたことを受けて、日本政府は7月8日に東京都内へ通算4度目の緊急事態宣言を発出。さらに、日本政府、2020東京オリンピック大会組織委員会、東京都、IOC、国際パラリンピック委員会(IPC)の代表者による5者協議が同日中に開かれた。その結果、オリンピック自体を緊急事態宣言下で開催することを前提に、東京都と(まん延防止等重点措置の対象地域である)神奈川県・千葉県・埼玉県内の会場を使用する競技を無観客で開催する方針が決まった。当スタジアムの野球・ソフトボール競技にもこの方針が適用されたが、両競技とも、日本代表チームがアメリカ代表チームとの決勝に勝利したことによって金メダルを獲得している。
DeNAではセ・パ交流戦期間中の対ロッテ3連戦(6月4 - 6日)まで当スタジアムを主催試合に使用していたが、期間終了後の同月18日からレギュラーシーズンの休止期間までに組まれているセ・リーグ公式戦での主催全試合を、東京都内にある巨人・ヤクルトの本拠球場で実施。6月18 - 20日の対広島3連戦では東京ドーム(本来は巨人の本拠地)、6月29・30日の対中日戦および、7月2 - 4日の対巨人戦では明治神宮野球場(本来はヤクルトの本拠地)を使用した。1988年に開場した東京ドームで巨人以外のセ・リーグ球団によるホームゲームがレギュラーシーズン中に開催された事例は、上記のDeNA対広島3連戦が初めてである。
当スタジアムが1978年の開場以来メインの開催球場として扱われてきた全国高等学校野球選手権神奈川大会については、開催期間の一部が東京オリンピックと重なる2020年のみ当スタジアムを使用せず、開会式・決勝・閉会式を保土ケ谷球場で実施することが内定していた。しかし、実際には上記の事情に加えて、日本高等学校野球連盟が第102回全国高等学校野球選手権大会と全ての地方大会を中止。これに対して、神奈川大会を主催する神奈川県高等学校野球連盟では、代替大会として8月1日 - 23日に「令和2年度神奈川県高等学校野球大会」を開催した(神奈川大会で予定されていた開会式と閉会式は実施せず)。当スタジアムでは大会期間中の一部をDeNA主催・18:00開始のナイトゲーム(8月4 - 6日:対中日戦、10 - 12日:対阪神戦、14 - 16日:対ヤクルト戦)に充てていたが、当初予定されていた選手権神奈川大会から一転して、代替大会では上記以外の日(1日など)に一部の試合で使用している。
なお、2020年10月30日から開催されたDeNA対阪神3連戦では、観客の新型コロナウイルス感染リスクに関する技術実証を実施。30日開催分で収容率の上限を80%、31日開催分で90%、11月1日開催分で100%(満員)に設定したうえで、スタンド内における観客のマスク着用状況を高精度カメラを通じて調査するとともに、マスク着用時の声援による飛沫の影響などスーパーコンピューターで分析した。また、QRコードや位置情報などを活用しながら、スタジアム内の共用施設や周辺の人の流れなどを把握。
横浜スタジアムが建設される前、この地には1929年に落成した横浜公園平和野球場(通称:平和球場)が存在した。この平和球場は、戦前にはのちの日米野球の前身となる米大リーグ選抜対日本代表の親善試合が行われ、ベーブ・ルースやルー・ゲーリッグといった当時のスター選手が訪れてプレーをしている。しかし太平洋戦争後、アメリカ軍による接収を経て横浜市に返還された後は老朽化が進行し、1970年代初頭にはスタンドが半分近く使用不可能な状況であった。
時を同じくして、当時神奈川県を保護地域としていた大洋ホエールズは、本拠地である川崎球場の集客力に限界を感じており、県内で最も知名度の高い都市である横浜市への移転を目論んでいた。そこで大洋球団は1972年11月22日、横浜市に対し「横浜平和球場が改築した折には、本拠地を川崎から移転したい」と申し入れを行い、当時横浜市長だった飛鳥田一雄の同意を得て覚書を取り交わした。