東京銀行
旧東銀では男女雇用機会均等法が施行される前から女性を活用する行風があり、大卒女子学生の人気企業の一つであった。女性の管理職への登用も古くから活発で、三菱銀行 と合併する以前から、女性が本店営業部長を務めたこともある。早稲田大学大学院教授の川本裕子も旧東銀出身である。
男女雇用機会均等法施行後は、最初から総合職として採用した女性こそ全体の5%〜10%(他行並み)と少なかったが、一般職の女性であっても、優秀な者については海外勤務や本部にて基幹業務に携わる機会が与えられていた。
1967年の英ポンド切り下げに関し、東銀は1965年から警戒感を強め外為専門銀行としての存在感を示した。当時の日本の自動車、家電製品はまだ米国に輸出できる程の性能を有しておらず、英ポンド圏だったアジア、アフリカ向け輸出が多く、輸出企業にとってポンド切り下げは大きな影響力があった。切り下げを見込んだ東銀は素早くポンドを先売りし、実際にポンド切り下げを英国が発表すると顧客のポンド売りが殺到したが東銀は事前に準備していたかいもあって、注文を受け付けることができた。
比較的、旧大蔵省の影響力が強く、元大蔵省財務官の柏木雄介を頭取(のち会長)として迎えるなど、人的つながりも強く見られた(もっとも、柏木雄介の父は、横浜正金銀行 の頭取を務めていたという縁もある)。合併時の会長であり、東銀由来の国際通貨研究所の理事長を務めた行天豊雄も元財務官である。
1970年代までは、主に日系企業の海外進出の支援や国外でのシンジケート・ローン等に強みを発揮していたが、1980年代に入ると中南米向けの不良債権がその体力を急速に衰えさせ、外国為替業務の独占も既に崩れており、その優位性と存在意義は最早ゆるぎないものではなくなっていた。実際、1990年代にかけ、他行との合併の噂が浮かんでは消え、「引く手あまたの花嫁候補」などと報道されていたこともある。