日立鉱山の鉱害問題
日立鉱山の前身である赤沢銅山は、1625年(寛永2年)頃から銅の採掘を開始したと考えられている。そして17世紀前半の採掘開始当初から、赤沢鉱山は近隣にかなり深刻な鉱毒水被害を発生させていた。
赤沢銅山での寛永年間の採掘は、1640年(寛永17年)頃まで続けられた。享保年間以降に書かれたと推定される古文書と1907年(明治40年)に編纂された「赤沢銅山沿革史」によれば、鉱毒水が水田に流れ込むことによる減収のため、1646年(正保3年)以降、宮田川流域の約60石分に当たる水田の年貢が免除となった。1650年(慶安3年)には被害水田のうち47石あまりは鉱毒に汚染された土の除去を行うなどの土壌改良を行ったため、3ヵ年の年貢免除の上、1653年(承応2年)に年貢率の低い水田に格付けされた。そして17世紀には1640年(寛永17年)以降も永田茂衛門とその息子である永田勘衛門による赤沢銅山開発の試みが3回行われたが、やはり宮田川流域の水田に鉱毒被害を発生させたことなどが原因で開発は頓挫した。
1705年(宝永2年)には、幕府の後援を受けて豪商の紀伊國屋文左衛門らが参画した赤沢銅山の銅採掘が行われた。
日立鉱山の煙害対策で特徴的なことの一つとして、試験農場を設けて煙害についての研究を行い、煙害補償の算定に生かすとともに煙害に強い品種の選定や煙害に対応する作物の育て方などについて研究したことと、また排煙に強い植物を選び出して荒廃した山林に植樹を精力的に行ったり、苗木の無償配布を実施して森林の回復に努めたことが挙げられる。