医師国家試験
医術開業試験が廃止された1916年(大正5年)以降、日本における医師養成制度は「医科大学/医学専門学校の卒業者に無試験で医師免許を与える」制度に一本化されていた。
現行の医師国家試験は、太平洋戦争に敗北した日本を占領する連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)の指導によって1946年(昭和21年)に開始されたものである。
1980年代ごろには、文科省が認可した医学部を卒業した者を厚生省が再チェックする必要性や、大学自治の観点から、イギリス系の学外卒業試験の導入も検討されていた。
医師国家試験の合格率はほとんどの年で90%前後以上と非常に高いものとなっているが、これは医師国家試験は「医学の正規の課程(医学部医学科・6年制)を修めて卒業すること」が受験の前提条件とされているためであり、受験者が医学部在学中・卒業生に限られるためである。医学部医学科の入学試験の難易度および競争率は国公立大学、私立大学を問わず非常に高く、医学部医学科は医師国家試験の合格率が大学の評価に直結することも少なくないため、理学部や工学部などに比べて進級および卒業の要件は厳しい大学が多い。比較対象として、同様に歯学部入学と卒業が条件の歯科医師国家試験では、2010年ごろから出題範囲の拡大や医師国家試験で導入された多肢選択型(スーパーX問題)の採用などにより難問化し、近年の合格率は65%前後となっている。難関の国家試験としては、司法試験は40%前後、一級建築士が10%前後、技術士国家試験の第二次試験が部門にもよるが10%前後、受験資格不問の国家資格試験では公認会計士試験、不動産鑑定士試験、第一種電気主任技術者試験、ITストラテジスト試験などが10%前後であり、採用試験である国家公務員総合職採用試験が15倍前後の倍率となっている。