ギリシャ第一共和政
独立戦争も後半に至るとオスマン帝国はエジプトよりメフメト・アリの息子イブラヒム・パシャを派遣、クレタ島、アテネが占領され、ギリシャ軍は苦境に陥り、独立戦争の継続も困難な状態と化しつつあった。しかし、ここに至って列強国、イギリス、フランス、ロシアは態度に変化を示した。
1825年、ギリシャの窮状を危惧したイギリス外相ジョージ・カニングはギリシャ人指導者が提案した仲裁案は拒否したが、使節団をロシアに派遣、1826年4月、イギリスとロシアとは『ペテルブルク議定書』を調印、オスマン帝国を宗主国とするギリシャ自治国の構築を確認、ギリシャ独立戦争への介入を開始した。また、オスマン帝国に強い影響力を持っていたフランスはこれに同調、『ペテルブルク議定書』は1927年、『ロンドン条約』へ発展、三国は正式に介入を開始、この介入により、列強三国はギリシャへの強い影響を持つこととなり、ギリシャ国内で『イギリス派』『ロシア派』『フランス派』に分かれ、ギリシャ国内の各派閥の傾向も明らかになった。
ギリシャ臨時政府は1827年5月、トレゼネで第三回国民議会を開催、新たな憲法が公布され、ロシア帝国の外務次官であるイオアニス・カポディストリアス伯爵がギリシャ大統領に選出され、ギリシャへ向かう前にヨーロッパ各地でギリシャの独立支援を訴えた。しかし、1828年1月18日、ナフプリオンの到着、ギリシャ入りしたカポディストリアスは独立戦争に参加しているギリシャ人たちギリシャの未来像を描いていないとして信用しておらず、1月29日、憲法を停止させ、国民会議の延期を宣言、臨時政府を解散、それに代わり評議会パンエリオンを設立、そして反乱軍を正規軍にするための改革、そして行政を行うための組織、税制、商業基盤、法体制の構築を急がさせ、さらにギリシャ民族の意識作りのために古代ギリシャの文化の教育も行った 。