ペマ・ギャルポ
木村肥佐生『新刊本「チベットの旅」読後感・チベットの悲しみ チベット人600万の人権擁護を』木村肥佐生、1980年。
ペマ=ギャルポ話、金田卓也文・絵『ドルジェのたび チベットの少年のはなし』偕成社、1985年5月。ISBN 4-03-331110-6。
藤田弘基撮影、ペマ・ギャルポ、神崎宣武文『素顔のダライ・ラマ14世』ぎょうせい、1989年12月。ISBN 4-324-02071-X。
内田圭二『新国際政治学講義 お蔭様イズムの世界』万葉舎、2004年7月。ISBN 4-86050-020-2。
ハイブロー武蔵『上司から部下へ、親から子へ語り継ぎたい世界の名言100』七田眞監修、総合法令出版、2005年2月。ISBN 4-89346-886-3。
石平『ならずもの国家中国の本性 蹂躙されたチベット』ワック〈Wac bunko〉、2008年8月。ISBN 978-4-89831-588-0。
小林よしのり、石平・呉善花・鄭大均・ペマ・ギャルポ・ビル・トッテン・金美齢『新日本人に訊け! 帰化 ゴーマニズム対論集』飛鳥新社、2011年5月。ISBN 978-4-86410-084-7。
潮匡人、西村幸祐、河添恵子、いしゐのぞむ『日本の国益―野蛮・中国に勝つための10の論点』幸福の科学出版、2012年12月1日。ISBN 978-4863952898。
石平 『日本・インドの戦略包囲網で憤死する中国』 徳間書店、2016年6月
ラビ・バトラ『新たな黄金時代 腐敗政治と経済混乱が新時代の革命を生む』ペマ・ギャルポ・藤原直哉監訳、あ・うん、2007年5月。ISBN 978-4-901318-53-2。
ラビ・バトラ『2010年資本主義大爆裂! 緊急!近未来10の予測』ペマ・ギャルポ・藤原直哉監訳、あ・うん、2008年2月。ISBN 978-4-901318-64-8。
ラビ・バトラ『2009年断末魔の資本主義 崩壊から黎明へ光は極東の日本から』ペマ・ギャルポ・藤原直哉監訳、あ・うん、2009年1月。ISBN 978-4-901318-80-8。
ラビ・バトラ『大恐慌2009~2010 資本主義最終章の始まり』ペマ・ギャルポ・藤原直哉監訳、あ・うん、2009年7月。ISBN 978-4-901318-87-7。
チベット女性協会 編『ダライ・ラマ心の宝石』ペマ・ギャルポ監訳、富永和子訳、東京書籍、2009年9月。ISBN 978-4-487-80412-2。
シュリ・シュリ・ラビ・シャンカール『セレブレーティングラブ 愛を祝う』ペマ・ギャルポ監訳、あ・うん、2009年10月。ISBN 978-4-901318-73-0。
ラビ・バトラ『史上最悪の大破綻!! 2010年~2015年緊急!近未来10の新予測』ペマ・ギャルポ・藤原直哉監訳、あ・うん、2010年9月。ISBN 978-4-904891-01-8。
ラビ・バトラ『セカンドボトム世界大恐慌 2012年ラビ・バトラの大予測!!』ペマ・ギャルポほか監訳、あ・うん、2012年2月。ISBN 978-4-904891-08-7。
ペマ・ギャルポ(チベット語: པདྨ་རྒྱལ་བོcode: bo is deprecated 〈ラテン文字翻字形:Pema Gyalpo〉、1953年6月18日 - )は、日本の政治学者。 チベット出身で日本に帰化したチベット系日本人。拓殖大学国際日本文化研究所教授、岐阜女子大学南アジア研究センター所長。専門は、国際関係論、国際政治学。
亜細亜大学法学部卒業。モンゴル国立大学政治学博士。所属する学術機関はチベット文化研究所等多数。所属する芸能事務所はサラブレッド・プロモーション。
テレビ・新聞・雑誌など各種メディアにおいて活動する。自著では、チベット問題以外にも、アジア地域問題や日本社会などについて論考、講演しているほか、統一教会系日刊紙『世界日報』のコラム「ビューポイント」の常連寄稿者の一人である。
オウム真理教の麻原彰晃をダライ・ラマ法王庁に紹介する。しかし数カ月後に麻原の問題点に気づき彼とはかかわらないようにとダライ・ラマ法王庁に上申する。これに怒った麻原は雑誌や本などでペマを批判。後に麻原はオウム事件を起こすに至るが、当時を振り返ってペマは「幸いにして、麻原さんが怒って、私のことを悪く書いて下さったもんですから、助かりました。本当のことを言って......」と回想している。麻原の問題点とは未成年者の入信、坂本弁護士一家失踪、血のイニシエーション、教団施設にシヴァ神が祭られていたこと、自ら最終解脱者を名乗っていたこと、テレビ出演の際にいやしくも修行者であるものが世俗の権威を象徴するような大きな椅子に座っていたことなどであった。
2007年(平成19年)7月13日に米大使館に手渡された日本文化チャンネル桜主導の慰安婦問題に関する米下院決議案の全面撤回を求める要望書にも賛同者として名を連ねた。