日本の鉄道
東京圏では、山手線、中央快速線等の路線で、10両編成で3,000 - 4,000人の乗客が輸送され、複線でラッシュ時に片道10万人/時程度の輸送人員に達するが、これはモスクワ地下鉄の13.8万人/時に次ぐ輸送密度である。混雑時に椅子がすべて収容される6扉車は他国に類のない設計であり、過酷な通勤ラッシュは他国でもしばしば紹介されることがある。エネルギー消費や土地利用の観点からは非常に効率がよく、世界最大の都市圏である首都圏の経済活動はこのような鉄道なしには成立しえない反面、人々の生活の快適性や福祉の観点からは問題がある。高度経済成長期以降、国鉄の通勤五方面作戦に代表される複々線化や営団地下鉄の新線開業など、混雑緩和のための輸送力強化が精力的に取り組まれたが、人口の東京一極集中が進む中で解消には程遠い状況で、さらにインフラ増強は国鉄と営団の民営化により停滞するなど、今に至るまで抜本的な改善を見ていない。さらに鉄道事業の赤字に悩む事業者の合理化によって営業本数や編成車両数の削減が進められた結果、近年は地方線区でもラッシュ時の詰め込み輸送が見られるようになっている。
日本の法律では、鉄道事業法施行規則第四条で、次のものが列挙されている。
第四条 法第四条第一項第六号の国土交通省令で定める鉄道の種類は、次のとおりとする。
一 普通鉄道 - ごく一般的な鉄道(2本の鉄製の線路の上を走るもの。新幹線から地下鉄・軽便鉄道・人車軌道まで)
二 懸垂式鉄道 - 懸垂式モノレール・スカイレール
三 跨座式鉄道 - 跨座式モノレール
四 案内軌条式鉄道 - 新交通システム (AGT)・ガイドウェイバス (GBS)
五 無軌条電車 - トロリーバス
六 鋼索鉄道 - ケーブルカー
七 浮上式鉄道 - 磁気浮上式鉄道・リニアモーターカー(ただし浮上せず、一に該当するリニアモーターカーもある。→リニア地下鉄など)・空気浮上式鉄道
八 前各号に掲げる鉄道以外の鉄道
上記(八)に当たるものとしては、2005年日本国際博覧会(愛・地球博)のIMTS(愛・地球博線)が「磁気誘導式鉄道」として追加された。
上記以外ではローラーコースターやロープウェイが鉄道にやや近い形態だが、鉄道には含まれていない。ただし、ロープウェイやリフトは鉄道と同じ法律(鉄道事業法)で「索道事業」として規定されている。
しかし、東京圏や大阪圏のような過密運行ができる線区がほとんどないJR三島会社(JR北海道、JR九州、JR四国)、および多くの中小私鉄事業者は路線網を維持するに足りるだけの収益は得られない状況で、関連事業の収益も鉄道部門の赤字を埋めるに足りない場合、経営難に直面することになる。整備新幹線開業で発足した並行在来線などは地元自治体の支援を受けているが、JR北海道およびJR四国の路線は全線赤字、JR九州も篠栗線を除き全線赤字であり、このような地域の事業者に独立採算を前提にしたスキームを適用するのは無理がある。
JR九州の鉄道事業の売上に占める割合は約4割程度であり、利益は流通事業や不動産事業などの関連事業で稼ぎ出している。2017年に完全民営化した同社は、株主から赤字部門である鉄道事業の合理化を求められ、2018年3月のダイヤ改正で大都市圏や主要幹線も含めた大幅な減便を断行。ローカル線の利便性の悪化のみならず、大都市圏ではラッシュ時の混雑の悪化などが予想されている。
地方公共団体(公営交通)や、民間企業と地方公共団体の共同出資による第三セクターによる鉄道は、都市部の地下鉄や、交通網が脆弱な地域の交通需要を担っている。しかし、地方においては、旧国鉄の赤字路線をそのまま引き継ぐなど、経営状態はどこも苦しいのが実情である。都市部においてはまとまった需要があるため、路線により様々な状況がある。建設費の高騰から運賃が高価になり、そのため輸送量が伸び悩み、沿線の開発も進まないという悪循環に陥っている路線が多い。その一方でつくばエクスプレスのように好調な輸送実績をあげ、沿線開発が盛んに行われている鉄道路線もある。公営という性質上、保守的な経営形態をとるものが多い一方で、路線を新設し、LRTを導入した富山ライトレールのように新しい戦略をとる会社もある。
1872年(明治5年)に開業した日本最初の鉄道は、国による建設であり、日本の鉄道は国有国営を旨としたが、その後勃発した西南戦争による政府財政の窮乏により、幹線鉄道網の一部は日本鉄道などの私鉄により建設された。しかし、日清・日露の両戦争を経て、軍事輸送の観点などから鉄道国有論が高まり、1906年(明治39年)に鉄道国有法が制定され、日本の鉄道網は基本的に国が運営することとなった。一部の私鉄は民営のまま残ったが、一地方の輸送を担うのみとなった。その後も、鉄道敷設法に基づいて、私鉄の買収国有化が行われた。
このように、鉄道国有法以降、第二次世界大戦直後までは、国(鉄道寮→鉄道院→鉄道省→運輸省)が全国の主要路線(国有鉄道)を直接運営していたが、1949年(昭和24年)の公共企業体(日本国有鉄道)への改組を経て、1987年(昭和62年)には国鉄分割民営化により国鉄そのものが解体され、JRグループ7社に承継されている。
JRグループのほか、地域によっては私鉄も存在する。大都市圏にある大手私鉄・準大手私鉄は主に都心と郊外を結ぶ路線網を構築している。