プラットホーム
なお、私鉄は1919年以前のもの(官営鉄道と同じ規定だった)を除き、ホーム高さの基準がない「地方鉄道建設規定」が適用されていたが、1956年の改正でホーム高さそのものの規則ではないが、車両・建築限界の適用でホーム高さが914mm未満の場合は、軌道中心からプラットフォームまでの距離がそれ以上より50mm小さくされた(自動的に車両限界も縮小される)。
その後1987年の「普通鉄道構造規則」により、JR・私鉄と共に高さ規定自体はなくなった(このためJRグループや私鉄では会社や路線・駅によって異なり、同じ駅でもホームによって高さが違う場合もある)ものの、「安全かつ円滑な乗降を妨げない場合を除き旅客用乗降口をプラットホームの高さ以上」ということにされたが、2003年の解釈基準の改正に伴いこの制限もなくなっている。路面電車では基本的に安全地帯と呼ばれる道路上にわずかに嵩上げ、または枠線で囲っただけの場所から乗降する場合や、低めのホームを用いる。
高さは旅客ホームの場合は乗降に最も便利かつ安全な高さが必要なので、日本国有鉄道の場合は、1958年時点で以下のように種類別に規定が存在した(単位はmm)。
(「列車」は客車列車の意。高さはいずれも軌条面上からの測定。)
乗降場の高さが地面に近い場合は路面電車やバスなどのように車両の踏段を低くする場合が多いが、外国では乗降客の少ない所ではホームの高さを低くして列車の着発のたびに移動できる踏段("step box")を用意して乗降させている場所もある。しかし、日本では踏段や床面が高いので列車の停車時間を減らし乗客の安全のため車両の床面や階段と乗降場の床の高さの差を小さくした乗降場が用いられている。
貨物の場合は荷役積卸床面が貨車床面とほぼ同じ高床(こうしょう)ホームと、地面と同じかそれ以下の低床(ていしょう)ホームに分けられる。なお、貨車床面より低いがある程度の高さの床面がある「直扱ホーム」という物もあり、こちらはトラックもしくはトレーラーでホームに乗り入れ、貨車にこれらの貨物自動車を直付けして荷役を行うもので、トラックなどの荷台床面と貨車の床面が同一になるようにホーム高さが設けられている。