河豚計画
駐日ドイツ大使館付警察武官として1941年5月に東京に赴任した「ワルシャワの虐殺者」と呼ばれる親衛隊大佐ヨーゼフ・マイジンガー (Josef Meisinger) は、1942年6月に、ハインリヒ・ヒムラーの命を帯びて上海に赴いた。マイジンガーは大日本帝国政府に対し、上海におけるユダヤ難民の「処理」を迫り、以下の3案を提示した。
黄浦江にある廃船にユダヤ人を詰め込み、東シナ海に流した上、撃沈する
岩塩鉱で強制労働に従事させる
長江河口に収容所を建設し、ユダヤ人を収容して生体実験の材料とする
要するに、マイジンガーはヒトラー及びヒムラーのユダヤ人大虐殺計画をアジアへ持ち込もうとしたのである。この案は日本政府に伝えられたが、日本政府はこのような提案を拒絶した。
両国のやり取りはその後も継続されたが、結局マイジンガーの提案は、いわゆる「上海ゲットー」を形成しユダヤ人をそこに隔離する、という妥協案のみに留まった。上海のユダヤ人は日本政府の指示により特定の地区に居住することを強いられ、そこから出ることを禁じられ、つまりは日本軍政下において保護された。以後終戦までの間、日本の保護の下ではあったが、生命の危機からは保護された。しかし多くの上海市民同様に、戦時下であることでユダヤ人達は食糧難にあえいだ。また市内の破壊を目論むアメリカをはじめとする連合国軍の航空機によって、終戦のわずか数か月前に「ゲットー」は爆撃を受けた。ゲットーによる保護は1945年8月の大日本帝国の降伏により終焉を迎えた。
また1928年にイギリス委任統治領パレスチナのユダヤ人入植地を訪れ、ハイム・ヴァイツマン(ヘブライ大学創立者)、及びダヴィド・ベン=グリオン(後のイスラエル初代首相)と会談し、さらにユダヤ人入植者の勤勉さを目の当たりにするに至って、ユダヤ人の力に魅了されるようになった。
2人は外務省に対し、ユダヤ人への関心を持たせることに成功。以後、日本のあらゆる大使館及び領事館の職員は、彼らの駐在する国々のユダヤ社会の動向を外務省に伝え続けることを要求された。膨大な報告書が上げられたが、いずれも「国際的陰謀」の存在を決定的に証明しなかった。
「ユダヤ専門家」はその後、「大陸派」とある程度まで協力した。陸軍大佐板垣征四郎及び陸軍中佐石原莞爾率いる「大陸派」は、日本から開拓者や資本を満洲に誘致しようとしたが、難航した。これが、計画者の胸中に河豚計画の最初の種が蒔かれた瞬間であるとみられる。1931年、満洲事変の直前のことであった。
日本政府が対ユダヤ政策に関する一応の指針を定めたのは、1938年12月に開催された五相会議(首相、蔵相、外相、陸相、海相による会議で、昭和初期における最高意思決定機関。1933年に初開催)においてである。首相近衛文麿、蔵相兼商工相池田成彬、外相有田八郎、陸相板垣征四郎、及び海相米内光政の5人は、「ユダヤ専門家」の計画について論議した。
大臣らは重大な二者択一を迫られた。日独防共協定がイタリアを入れた日独伊防共協定に拡大するなど、日独関係は年々緊密になっていたため、ユダヤ人を助けるために何でもするとなれば、関係を危うくするであろう。だが、11月に発生した「水晶の夜」に憤激したアメリカを中心とした世界のユダヤ人によるドイツ製品のボイコットは、ユダヤ人の経済力及び世界的な結束の証左と思われた。また、日本がユダヤ人の支持を得たいのならば、これは絶好の機会であった。なぜなら多くのユダヤ人がヨーロッパから逃れており、亡命先を求めていたからである。内閣は多数決ではなく全会一致によって運営されていたが、同会議は深夜に至っても紛糾したままであった。
だが最終的に、合意らしきものは得られた。「猶太人対策要綱」と題するこの合意文書は、ドイツやイタリアとの関係を尊重しつつも、ユダヤ人排斥は人種平等の精神に合致しないとして、以下の3点を方針として定めた。
現在日、満、支に居住する猶太人に対しては他国人と同様公正に取扱い、之を特別に排斥するが如き処置に出ずることなし
新に日、満、支に渡来する猶太人に対しては一般に外国人入国取締規則の範囲内に於て公正に処置す
だが日本政府は、主要都市や軍港、商港の近くに多数のユダヤ人難民を抱えることを不安視するようになった。1941年8月には、神戸のユダヤ人を上海へ再配置することを決定した。同地に留まることを認められたのは、難民到着以前に神戸に居住していた人々だけとされた。なお、同年6月にドイツが不可侵条約を破棄し、ソ連に宣戦布告した(独ソ戦)ことを受け、ウラジオストク - 敦賀間の船便は運航を終了している。
1941年12月にはマレー作戦により太平洋戦争(大東亜戦争)が勃発する。これにより、アメリカのユダヤ資本導入の道は閉ざされた。こうした内外の情勢の変化によって本計画は実質的に破綻した。大東亜戦争開戦後、日本は上海全域を占領した。ユダヤ系アメリカ人からの資金援助及び全ての連絡は、英米対敵通商法(Anglo-American Trading with the Enemy Act)によって事実上途絶した。上海におけるユダヤ難民への連絡と援助に関するアメリカ財務省の規制は、法的には相当緩いものであったものの、アメリカのユダヤ人組織は強い愛国心を示し、反逆活動の切っ掛けを与えぬよう主張した。
1918年に、日本はロシア革命の鎮圧のためシベリア出兵を行い、赤軍と敵対していた白軍を援護した。10万人の兵と9億円の戦費を投入したものの、3千人の死者を出した上に目立った成果もなく、1922年に撤退を余儀なくされる。
この頃、白系ロシア人らの間では、革命はユダヤ人による陰謀であるとの疑惑が広がっていた。レーニンをはじめ、トロツキーやカーメネフ、ジノヴィエフ、スヴェルドロフら多くのユダヤ人、もしくはユダヤ系の人物が革命の主導者として名を連ねていたことが原因とみられる。白軍は『議定書』の写しを兵士に配布し、またシベリアや満洲に逃れた白系ロシア人は、行く先々で反ユダヤ主義思想を喧伝した。こうしてユダヤの情報に接した者の中に、安江と犬塚も含まれていた。
2人はシベリアで『議定書』の存在を知り、ユダヤ陰謀論の洗礼を受けた。1922年に帰還した彼らは、ユダヤ人に関する多くの報告書を書いた。安江は1924年、「包荒子」の筆名で著した『世界革命之裏面』で、『議定書』の全訳を掲載した。