戦国時代 (日本)
義昭期の幕政は足利義昭が天下の政治を、織田信長は軍事とそれぞれ役割を分担して行っていたが、単独での将軍の警護を困難と判断した信長は永禄13年/元亀元年(1570年)1月、諸大名・国衆による共同推戴体制の構築を想定して、各領主に上洛を促す「武家御用」の触状を発した。この触状は伊勢・三河・遠江・飛騨・但馬・河内・大和・和泉・播磨・丹波・丹後・若狭・近江・紀伊・越中・能登・甲斐・淡路・因幡・備前・摂津の大名と国人・国衆に対して要請が出され、飛騨の三木自綱、伊勢の北畠具房、三河・遠江の徳川家康、河内の畠山高政及び三好義継、丹後の一色義道、大和の松永久秀等多くの大名が要請に応えて上洛した。また但馬の太田垣氏、備前の宇喜多氏、豊後の大友氏は使者を派遣した。しかし越前の朝倉義景は出仕を拒否したため、信長は同年4月の義景に討伐を目的にした越前征伐を行ったが浅井長政の裏切りにより遠征は失敗に終わった。
戦国時代、地方の武士たちは連歌や蹴鞠など天皇・貴族による雅な世界、文化に対して大変強い憧れを抱いていた。彼らは中央の貴族たちから文化財を得ることを強く望んでおり、貴族たちも地方の大名たちに歌道や蹴鞠を伝授するなどして「地方稼ぎ」を行っていた。こうして天皇を頂点とする宮廷で育まれた都の文化が地方へ伝播・浸透してゆき、結果、文化というソフト・パワーが天皇制を存続させる事になった。
また京都の貴族たちは、戦国期でも在地において荘園領主(本所)としての役割を担っていた。農民らも実力(暴力)を行使して在地を支配しようとする武士ではなく、本所による支配を望んでいた。文亀元年(1501年)、和泉国佐野の市場で和泉国守護(細川氏)方の武士が「この間活計せしむるか、おのれ(いままで良い目を見やがって、この野郎)」と喚きながら、本所の九条政基が在荘し直務していた日根荘の荘民に斬りつける出来事があった。荘園は本所によって保護され、守護が立ち入ることの出来ない場所であった。
『日葡辞書』に「国家」のことを「国と家、または国と一族」と記される通り、戦国大名による「国家」は大名家一族による支配が前提にあった。戦国期の「国家」には国民主権は無く、領民は戦国大名に服属し依存するだけの存在でしかなかった。しかし戦国大名の「国家」には明確な限界が存在した。戦国大名は「国家」文言を一族・家臣・寺社に対してのみ使用し、国人・国衆は大名の「国家」を受容してはいなかった。また後北条氏は領民に対しては「国家」の代わりに「御国」という言葉を使用したが、その範囲は分国全域に広く行き渡るものではなく、後北条氏一門の直轄地に対して限定的にしか使用されなかった。
「天下」と「国家」は領域の違いだけではなく、それを使用する足利将軍と戦国大名の政治的な次元自体が異なっていたとされ、将軍による「天下の政道」と大名による「分国の政道」が重層的に存在していたとされる。また「天下」の事柄は「国」の事柄よりも優先され、大名が「天下」の平和のために尽力することは将軍への奉仕を意味していた。
だが、徴税体制の中に依然として従来の名体制・職の体系を継承した部分も残されたものの、次第に大名主導による年貢などの負担の平均化が進められた。また、一地一作人原則が確立されて土地に対する借耕が盛んになり加地子・作徳分が成立するようになる。戦国大名の元で大規模な新田開発や灌漑整備が進められ、築城技術で培われた土木技術が農業面でも応用された。『拾芥抄』によれば100万町歩とされた全国の田畑面積が、慶長年間の慶長日本図編纂においては160万町歩であったとされている。更に各地で米以外の特産物も盛んに生産されるようになり、山城・大和の茶や紀伊の蜜柑などが知られるようになった。また、木綿栽培が普及したのもこの時期である。
商業中心地としては、ハブ港としての役割を担った堺や博多が栄えた。拠点間輸送には水運が多用され、東南アジア地域の輸送ネットワークの一部としても機能していた。堺の繁栄は特に顕著で、会合衆である納屋衆による合議制の元、自治を行い、都市全体に濠を巡らし、牢人を傭兵として雇うなど、戦国大名による支配も拒絶していた。他の都市としては、京都や、地方では山口・小浜・品川湊なども集積地や中継拠点としての役割を果たしている。
戦術の個人戦法から集団戦法への変換は、武器や甲冑の需要を増し、刀鍛冶らの職人も、それまでの銘物としての一品生産を中心とする生産方法から、ある程度の使い捨てを念頭に置いた大量生産を行うようになった。さらに、火縄銃など火器類の流入は、従来、非常時には徴発によってかなりの部分を賄いえていた軍需物資に、火薬など大量消費型の品々を加えることになり、ロジスティクスの重要性が高まった。茶屋四郎次郎のように、戦国大名の兵站を請け負う商人も出現した。
中世の列島社会は生産力水準から、畿内近国地域・中間地域・辺境地域(先進地帯・中間地帯・後進地帯)の3つの地域に分類されている。
中世の日本列島では、米と麦の二毛作が普及し、15世紀の畿内では三毛作を実施している地域も存在した(ただし、二毛作が積極的に行われたのは畿内や西日本であって、東日本では殆ど行われなかった)。麦は米と違い非課税で収穫のすべてが農民のものとなる。そのため農民にとって二毛作の重要性は高かった。中世の日本の農業生産は、二毛作の普及のほか用水の整備、土地の改善によって向上していった。
戦国時代は戦乱の影響もあって人や物の流動が活発化し、貨幣の持つ相対的な価値が向上した。戦国時代初期には勘合貿易および一種の密貿易である私貿易といった明との貿易や南蛮貿易によって、明から舶来品だけでなく大量の銅銭の導入を図り、貨幣経済の確立をなしとげる段階にあった。また、ヨーロッパ人の来航とともに金銀比価の関係から、金銀の輸出入が盛んになった。世界遺産にも登録された石見銀山に代表される、金山・銀山の運営が経済の発展に伴い重要性を増した。この頃、金銀の品位改善のための灰吹法や砂鉄による鑪生産などといった新技術も導入された。金山・銀山の保持が主目的の城砦も築かれ、金山・銀山といった権益が絡む戦国大名同士の争いが繰り広げられることもあった。
1568年に織田信長が上洛するとこれまでの座、問丸、株仲間を排斥し楽市・楽座により自由な市場取引を推奨した。その後の豊臣政権においても直轄地および全国の大名領において楽市・楽座が推進された。 市場取引の活発化にも伴い、これまでの領国貨幣から、統一貨幣の発行も秀吉により行われた。
その一方で農村部では各地に存在した荘園は戦国大名や国人領主による押領の対象となり、荘園制は解体する。
将軍・足利義輝の近江出奔後、三好長慶は畿外の晴元方勢力を平定し勢力を拡大させて行き、永禄4年(1561年)頃には阿波・讃岐・淡路・摂津・和泉・河内・丹波・大和・山城に加え播磨の一部も勢力下に置き最盛期を迎えた。
一方、近江に逼塞していた義輝は永禄元年(1558年)になって上洛戦を敢行した。長慶も四国勢を召喚して対抗したが、11月に六角義賢の仲介により両者は和睦し義輝の京都復帰が5年ぶりに実現した。帰洛後、なおも一程度の全国の支配権を維持していた義輝は地方政策転換の姿勢を明確に表した。それまで幕府は、九州では九州探題の渋川氏を将軍に最も近い権威とし、奥州では奥州探題の大崎氏を地域の武家秩序の要として据えていた。幕府は天文12年(1543年)に大友義鑑が九州探題補任に関する礼銭について打診したり、伊達稙宗が奥州探題の補任を求めてもこれを応じることはなかった。しかし永禄2年(1559年)大友義鎮を九州探題に、伊達晴宗を奥州探題にそれぞれ補任。さらに義輝の京都復帰を受けて「国之儀一向捨置、無二可奉守 上意様御前」と在京奉公のために上洛した上杉謙信に対し関東管領・上杉憲政の進退について一任。永禄4年(1561年)閏4月、謙信は関東管領に就任した。
関東では、京都で応仁の乱が起きる以前より、享徳の乱・長享の乱・永正の乱の3つの大乱が立て続けに起こっており、古河公方と関東管領山内上杉家・その庶流の扇谷上杉家が3つ巴になって覇権を争った。
今川氏親の叔父で興国寺城主伊勢新九郎盛時(北条早雲)は、伊豆国の堀越公方である足利政知の死去に伴う内乱に乗じて、1493年に実質堀越公方の足利茶々丸を滅ぼし伊豆を平定。その子孫が北条氏を自称した。この北条氏と上杉氏が関東の覇権を巡って戦い、1546年河越夜戦により上杉氏の勢力が衰えた。1552年、北条氏が古河御所を制圧して古河公方を掌握。山内上杉氏が上野を追われ長尾景虎(後の上杉謙信)を頼ったことから北条氏と長尾氏(のちに上杉氏を継ぐ)とが関東を巡って争った。
関東管領を継承した上杉謙信は一時は北条氏の居城小田原城を攻囲するも奪えなかった。この上杉氏・北条氏の争いは全関東の諸豪族を二分すると、北条氏康と里見義堯(上杉陣営)による国府台合戦など、各地で戦いを引き起こした。1579年、上杉謙信が死ぬと常陸の佐竹氏、安房の里見氏、下野の宇都宮氏などが北条氏の侵攻に抵抗したが、北条氏の勢力拡大を抑えることができなかった。更に奥州支配を進める伊達氏によって佐竹義重は南北両方面での戦いを余儀なくされた。