御真影
奉掲所は、絵馬や揮毫、宗教に関連したオブジェなどを掲げる場所であるが、戦前は御真影を掲げる場所も意味し、戦前の公的機関や学校の内部、または外部の独立した建物に奉掲所(奉安殿)が設置されていた。 戦後、御真影を掲げる奉掲所の多くは取り壊されるなどの措置がなされたが、1935年に建設された富山県庁舎や1938年に建設された和歌山県庁舎内部には、かつての奉掲所の形状が窺える豪華なレリーフが残されている。
天皇の写真が儀礼的に丁重に扱われたのは教育現場などのごく限られた場所であり、戦前の皇室の写真は大半が役所や学校などの公共空間ではなく、マスメディアを通じて各家庭に持ち込まれたもので、それらの扱いについては全て各家庭の裁量に任されていた。1890年代から皇室のブロマイドや絵画は市井で大量に売られ、商業誌や新聞にも掲載された。とくに皇室グラビアは人気があり、商業誌にとっては読者獲得のための宣伝材料となった。また、商業誌に掲載された天皇の写真は教育現場の御真影よりもはるかに種類が多く、国民にとって身近な物でもあった。国民の皇室に対する心情には教育現場の御真影よりこちらの方が大きく影響したと見られている。
明治のはじめには民間による販売を禁止した時期があり、複写して販売する営業写真家が出て1874年(明治7年)4月には売買禁止令が出されたが、違反する者が跡を絶たず、1875年(明治8年)2月にも同令が発令された。それでも民間の需要が多く、天皇の写真は闇で販売され続けた。そのため錦絵や石版画については比較的早くから黙認されるようになり、1891年(明治24年)には皇室の肖像画や写真画の販売が認められ、1898年(明治32年)には皇室写真の販売も解禁された。
印刷技術が向上するにつれ、商業誌や新聞社がこぞって皇室の写真や絵画を付録として付けるようになり、付録の有無が紙誌の売り上げを左右するようになった。マスメディアを通じて世間に流布した皇室グラビアは、スターのそれと同じく読み捨てられ消費された。
大正時代になると第一次世界大戦の影響で欧州各国の皇室・王室が続々と廃止されていく中、日本政府でも大正デモクラシーなどの影響でイギリス型の「開かれた皇室」を目指す動きが強まり、マスコミに対して皇室の撮影を許可する事例が増えた。大正天皇の病臥中の撮影は認められなかったが、特に皇太子裕仁親王(昭和天皇)についての撮影許可が増えた。1921年(大正10年)3月からの皇太子欧州歴訪においては特に多くの写真が撮られ、背広などの「平民的」な皇太子の姿が連日メディアを飾り、皇室人気が高まった。これを機に政府は皇太子帰国直後の同年8月27日に各都道府県への内務省通達を出し、マスコミはあらかじめ許可を受ければ皇室のスナップ写真を自由に撮って良いこととなり、近接した写真撮影も可能となった。これまで秘密主義的だった宮内省も、弟宮と写る背広姿の皇太子や、水着姿の皇太子などプライベートな写真を積極的にマスコミに貸与するようになった。昭和に入った後もしばらくはこうした「平民的」な皇室写真がマスメディアに登場した。当時輸入を担当していた小西六本店(コニカを経て現コニカミノルタ)が1928年(昭和3年)3月に出版したPR誌によると、昭和天皇夫妻の御真影はヘリアーで撮影されている。
しかし日中戦争・第二次世界大戦が勃発すると、皇室写真の撮影や新聞雑誌への掲載について政府から様々な干渉を受けることが多くなった。そのため「平民的」な皇室の写真は大幅に減少し、大元帥を意識した軍服姿や軍務を執る姿の写真が天皇写真の大半を占めるようになった。ただ戦時中にあっても「平民的」な皇室写真が完全に消えたわけではなかった。