ワイドショー
視聴者の関心を引くために不祥事や失言を行った人を個人攻撃する(メディアリンチ)傾向にある。例えば、2016年2月に当時の高市早苗総務相が「電波停止」発言をした際ワイドショーはこの発言をほとんど報道せず、同時期に発覚した宮崎謙介元国会議員の育休中の不倫問題について大々的に取り上げた。また2016年6月に発覚した当時の舛添要一東京都知事の政治資金不正疑惑、2018年5月の日本大学アメリカンフットボール部のタックル問題など、ワイドショーの個人攻撃は枚挙に暇がない。その報道姿勢に対して「スッキリ!!」に出演していた評論家が「いじめ」と批判したほどである。
ワイドショーの相次ぐ成功を機会とし、特に民放キー局は平日午前、午後の放送枠にて横並びでワイドショーを編成するようになった。しかし、公共放送であるNHKと民放局の後発局であるテレビ東京はワイドショーを編成したことがない。
1996年、オウム真理教幹部による、坂本弁護士一家殺害事件発生のきっかけとなるTBSビデオ問題により、TBSテレビは平日午前のワイドショー枠から撤退することとなった。その後、2000年代に入ると日本のテレビ各局は「ワイドショー」という呼称を使用せず「情報番組」という呼称で呼ぶようになった。
しかし、芸能、番組制作業界ではその後も「情報番組」と呼称され続けているが、2010年代中盤以後からワイドショーが後述のニュースを扱う頻度が増したことにより、国内・国際情勢を論壇する人間がその呼称を再び「ワイドショー」と呼称するパターンが増えたことにより、業界の伝播力よりも後者の方の影響により、巷も再びワイドショーという語彙を使うケースが増えて来た。
その後、午後のワイドショーは一旦テレビ局の経費削減のため番組編成の中から減り、その時間(14時から16時50分頃まで)にバラエティやドラマの再放送番組を放送していた時期もあったが、2014年以後、NHKとテレビ東京を除いた民放キー局は午前5時から午後4時50分頃まで、ワイドショーの番組尺を長く確保することで、生放送の番組で編成する放送局ばかりとなった。