船員
現状の需要と供給の対比をしてみると、オフィサーは16,500人ほど足りておらず、部員のほうは(反対に)119,000人ほど供給過剰である。 今後オフィサーの供給は漸増してゆくと予測されているが、その増加量は今後の需要の増加に追いついていない、と見られている。
日本海洋事業のように船員を派遣する企業もある。
さまざまな分類法がある。
ひとつの分類法は、乗り込む船舶の種類で分類する方法である。 たとえば、乗り込む船を 商船 / 漁船 / 港湾業務のための船 ...などと分類する場合に、それぞれの船員を 商船船員 / 漁船船員 /港湾船員 などと分類する方法である。
また乗り込む船舶の航行領域によって分類する方法もある。商船などでは航行する海域が、外洋(外海)/ 近海 / 内海 で区別して、外航船 / 近海船 / 内航船 と分類されることがあるが、その場合に、それぞれに乗り込む船員が、外航船員 / 近海船員 / 内航船員 と分類されることがある。
また船員のそれぞれの職務内容によって分類する方法もある。船長 / 航海士 / 甲板員 / 機関長 / 機関士 / 機関員 / 通信士 / 調理員 等々である。各職の位置づけは、世界でおおむね共通ではあるが、各国の法規によって微妙に異なる面もある。
ざっくりと officer オフィサー(上級船員) / crew クルー(部員)に分ける方法もある。
日本の船員法では、「船員」とは、日本船舶又は日本船舶以外の国土交通省令で定める船舶に乗り組む船長及び海員並びに予備船員をいう(船員法1条1項)。「海員」とは船内で使用される船長以外の乗組員で労働の対償として給料その他の報酬を支払われる者であり(船員法2条1項)、「予備船員」とは日本船舶又は日本船舶以外の国土交通省令で定める船舶に乗り組むため雇用されている者で船内で使用されていないものをいう(船員法2条2項)。
船員法で「職員」とは航海士、機関長、機関士、通信長、通信士及び国土交通省令で定めるその他の海員をいい(船員法3条1項)、「部員」とは職員以外の海員をいう(船員法3条2項)。
船員 船長 海員 - 船内で使用される船長以外の乗組員で労働の対償として給料その他の報酬を支払われる者(船員法2条1項) 職員 - 航海士、機関長、機関士、通信長、通信士及び国土交通省令で定めるその他の海員(船員法3条1項、事務長・事務員・船医など) 部員 - 職員以外の海員(船員法3条2項)。例としては甲板長、操機長、司厨長などである。 予備船員 - 日本船舶等に乗り組むため雇用されている者で船内で使用されていない者(船員法2条2項)。
船舶職員及び小型船舶操縦者法では、「船舶職員」とは、船舶において、船長の職務を行う者(小型船舶操縦者を除く。)並びに航海士、機関長、機関士、通信長及び通信士の職務を行う者をいう(船舶職員及び小型船舶操縦者法2条2項)。
階級として、海技士の免許(海技免許)を持った船舶職員と海技免許を持たない部員の大きく2つに分けられ、日本では船員手帳に履歴として雇い入れ職名が記載される。