P-2J (航空機)
またジェジベル戦術では、広い海域にわたって配備されたソノブイの信号を受信するとともに敵潜水艦からの察知を避けるためにもかなりの高高度を飛ぶことが望ましく、通常の哨戒高度が1,000–1,500フィート (300–460 m)であるのに対してP-3Cでは15,000フィート (4,600 m)程度を飛行していたが、本機では与圧がないため、酸素を吸いながらでも12,000フィート (3,700 m)程度が限度であった。そのような制約があったとはいえ、本機のジェジベル戦術の威力は絶大であり、のちの第4次防衛力整備計画で建造された新鋭潜水艦との対抗演習において、完全に対潜部隊を振り切ったと確信した潜水艦に対して模擬攻撃を成功させて、潜水艦側に「今回の経験は、我が潜水艦部隊にとって、ビスケー湾の教訓以来の一大事である」と言わせるほどであった。
このほか、レーダーもAN/APS-80に更新されて、性能は大きく向上した。一方、逆探装置としてはHLR-101が搭載されたが、こちらはあまり芳しくなかったとされる。MADはHSQ-101が搭載された。
また4次防のP-2J 4748号機以降の機体は、搭載電子装備品のソリッドステート化が推進され、性能及び信頼性の向上と小型軽量化が図られ、搭載電子機器44品目のうち80%を換装した。更に56年度以降で、DIFARソノブイの搭載に対応した近代化改修が実施され、ジェジベル付加装置を装備してソノブイ信号の処理に方位測定機能を加えるとともに、自動磁探補償装置を改良した。一方、従来の機体ではジュリー戦術にも対応していたが、これは廃止された。これらの機体は「DIFAR機」と通称され、従来の機体に比べてパッシブ捜索及び位置局限能力が大幅に向上しており、比較的新しい機体20機を対象として定期修理時に改修を実施した。
海上自衛隊では、1956年に米海軍からのMAP供与によってP2V-7の取得を開始した。同機はその後国産化も図られて、第1次防衛力整備計画の時点で、S2F-1とともに固定翼対潜部隊の主力を構成していた。しかし同機は海上自衛隊として初の本格的対潜哨戒機として高く評価されたものの、水中高速潜水艦の普及や原子力潜水艦の登場など、潜水艦の性能が急激に向上していた当時にあっては、既に搭載装備機器の水中捜索能力不足が懸念されていた。機体の飛行性能はなお有用性を保持していたものの、数次にわたる改良の結果、既にこれ以上の装備強化は困難となっていた。P2V-7導入後間もない1960年10月には、さっそく次期対潜機についての調査団が派米されたが、この時点ではP3V-1(後のP-3A)はまだアメリカ海軍による審査中で、またこれを日本が導入する場合の費用負担も相当の額になると予想されたことから、P2V-7の第二次生産の決定とともに、吊下式ソナー搭載の飛行艇の活用を図るという結論となっていた。しかしP2V-7の主エンジンであるライト R-3350の生産終了が近づいたこともあって、1961年頃から、次期陸上対潜機(PX-L)に関する予備的な検討が着手された。これを受けて、P2V-7の国内生産の主契約者であった川崎重工業では、1961年10月にPXL研究室を設け、検討に着手していた。
そして1962年、アメリカからの資料提供を受けてP2V-7とS2F-1の耐用命数を検討した結果、P2V-7は昭和50年度までに、またS2F-1は昭和45年度までに全機が耐用命数に達することが判明し、後継機の検討が焦眉の急となった。