日本本土防空
8月には陸軍飛行学校も数機の戦闘機で防空に参加する体制になり、高射砲も強化され、装備砲数は4.5倍の増加が決定した。従来、旧式化した九七式戦闘機を主力としていたが、4月から「屠龍」の配備を促進した。海軍の内戦部隊所属の航空戦力は各鎮守府、警備府直属の航空隊だけであったが、1943年1月第五十航空戦隊が新設され、内戦部隊に協力することになり、内地に帰還中の航空戦隊も錬成のかたわら哨戒、索敵に当たった。海軍は支那事変の経験から邀撃機の必要性を1938年頃から感じており、これが局地戦闘機の開発につながり、1939年9月に「雷電」の開発が始まり、後に「紫電」の開発も始まったが、「雷電」の開発は大幅に遅れ、1943年半ばに使用できた戦闘機は、従来の「零戦」だけであった。
開戦以降、空襲を防ぐための電波兵器の開発は急務となった。陸軍はワンワン方式の電波警戒機甲の本格設置を1942年春から開始し、年末には朝鮮、台湾を含む本土だけでも約70組の据え付けを終わった。また、警戒機乙が東部軍を最優先にして1943年春から本土沿岸に順次配備されていった。これによって、これまで各軍の隷下にあった目視の防空監視隊、通信隊を廃止。両隊員の人員により警戒機を扱う防空情報隊を新設して各軍隷下に配した。海軍の探信儀も同時期に配備が進められた。