救貧院 (ワークハウス)
救貧に関連する組織の中には、収容者の仕事に支払われたお金がワークハウスに利益をもたらすか、最低限収容者の自立に繋がると考えた者もいたが、多少の収入があっても運営のコストには到底及ばないのが実情であった。18世紀には収容者の管理が行き届いておらず、紡績や織物といった自由市場産業で効率的に競争しようとする技術もやる気も無かった。ワークハウスの中には労役場としてではなく、懲治場(house of correction)として運営されるものもあった。バッキンガムシャーの治安判事であるマシュー・マリオットの試みも一つの例である。1714年から1722年までの間、彼はワークハウスを利益源としてではなく、貧困の調査を行う施設として用いた。そしてそれが同目的のワークハウスが多く建てられることにつながった。それでも、地方の人々はワークハウスの安い労働力が自らの仕事と競合することを心配した。1888年においても、薪伐木手保護協会(Firewood Cutters Protection Association)はロンドンのイーストエンドのワークハウスが売り出す安い薪によって会員の生活が脅かされていると抗議した。
収容者の中には病人の看護や指導といった彼らの能力以上の仕事を割り当てられていた者も多くいたが、ほとんどの収容者は石を割ったり、電信線から麻を取り除くといった「概して他愛もない」仕事で雇われていた 。