代替肉
また、英国オックスフォード大学の報告によると、植物ベースのソーセージやハンバーガーなどの肉の代替品は、肉ベースの同等品に比べて、環境への影響が5分の1から10分の1未満だという。
2006年にFAO(国際連合食糧農業機関)は調査報告書『家畜の長い影』(Livestock’s long shadow)で「畜産業はもっとも深刻な環境問題の上位2.3番以内に入る」と発表したが、それ以来畜産業は拡大を続けている。2019年12月、科学者たちは、畜産業がこのまま拡大し続けるなら2030年には気温1.5度上昇するのに必要な二酸化炭素の49 %を畜産業が排出することになる、と述べ、畜産業は「これ以上家畜生産を増やさない」というピーク点を設定すべきだと表明した。FAOは2022年に食品安全の将来に関するレポートを発表したが、この中で代替肉と培養肉にスポットライトをあてた。北欧閣僚理事会もまた、2023年に、肉を減らし植物ベースの食事を推奨する栄養ガイドラインを発行した。
2019年1月16日付の英医学雑誌『ランセット』(The Lancet)には、「野菜を多くとり、肉、乳製品、砂糖を控えるよう」に提案する論文が発表された。これは栄養や食に関する政策を研究する世界の科学者30人が3年にわたって協議したもので、食の改革を行わないと、地球に「破滅的」なダメージが待ち受けている、とする。
近年、畜産分野におけるアニマルウェルフェアや家畜伝染病、温室効果ガスの発生は畜産物に対するパッシングが見られるようになっている。
畜産由来の肉を避けるベジタリアンやヴィーガン向けのみならず、代替肉は消費者一般に普及しつつあり、日本でも2019年頃から拡がりを見せている。
ユーロモニター・インターナショナルによる世界市場調査では、世界の消費者の4人に1人が肉の消費量を削減しているという。別の調査では、フランス人の50%、ドイツ人の42%、スペイン人の41%、イギリス人の36%が、2017年と比べて肉の消費量を減らした、と回答している。米国調査では、X世代の26 %が植物性代替タンパクを好み、Z世代の44 %が植物性代替タンパクにもっとお金を払ってもよいと回答した。
2022年に、アメリカ、日本、ドイツ、オーストラリアの四か国を対象に行った調査では、大豆など植物原料由来の食肉代替食品を子どもの食事などに取り入れるこに対して、全体として68%が意欲的であった。また、31か国を対象に行った2022年の調査では、22%の人が、ほとんどあるいはいつも、ベジタリアンあるいはヴィーガン料理を食べると回答した。また、2021-2022年 オーストラリア人を対象とした調査では32.2%が過去1年間で肉の消費量を減らしたことが判明した。
ドイツでは代替肉の広がりとともに、2011年から2021年にかけて食肉消費が12.3 %減少した。また、2020年から2021年にかけて、動物性食品の代替品を毎日1回以上食べる人の割合は、5%から8%に増加。特に14~29歳における割合が最も高く、17%だった。
動物福祉や、脱動物搾取という考えは、代替肉市場の拡大のトリガーとなっている。
2018年にフランスの調査会社 CREDOC(Centre de recherche pour l'étude et l'observation desconditions de vie)がドイツ、スペイン、イギリス、フランスで、ベジタリアンの動向に関する調査を行ったところ、四か国合計データによれば、「肉を食べない」または「消費を減らす」と回答した動機として一番多かったのが、「殺すための飼育は残酷なため(49 %)」、次が「飼育条件の悪さのため(12 %)」、続いて「肉への嫌悪感(10 %)」、「環境への影響(8 %)」「健康(3 %)」という結果であった。
また、農畜産業振興機構(エーリック)が2021年1-3月にかけて実施した8カ国におけるアンケート調査によると、肉を食べない割合はドイツで13 %と最も高く、次いで米国が11 %、日本が9 %となった。多くの国で「肉を食べない」は若年層で多く、ドイツでは肉を食べない理由として「動物がかわいそうだから」は最も高かった(牛肉(32 %)、豚肉(28 %)、鶏肉(46 %))。そのドイツでは肉の消費量が減少し、2021年には過去最低の消費量を記録した。日本で肉を食べない理由として「動物がかわいそうだから」は、牛肉(14 %)、豚肉(24 %)、鶏肉(20 %)となっており、豚肉では環境問題や健康への懸念といった理由を抜いて第一位となっている。