日本の新聞
3月の東京大空襲で治安が悪化し地方の交通手段が悪化したことから、都市圏以外の地方都市へ向けた新聞の輸送が困難になり、全国紙(中央紙)の輸送を東京・大阪・福岡の3大都市とその周辺府県のみに制限し、残りを地方紙と合同題字とする「持ち分合同」 とした。
第2次世界大戦が終結した翌日の1945年8月16日の『毎日新聞』は、8月15日に皇居前で整然と土下座した人々を「“忠誠足らざるを”詫び奉る(宮城前)」として7段抜きと合成と修整を加えた写真を掲載して『朝日新聞』や『都新聞』など他紙に先んずるなど、太平洋戦争中は戦意を高揚させる記事が多かった。
1945年9月19日にGHQがプレスコードのSCAPIN-33「日本に与うる新聞遵則」を発令し、9月21日発布された。
内閣情報局は、昭和天皇とダグラス・マッカーサー総司令官が9月27日に会見時の写真を掲載した29日付けの新聞を発売禁止と処分したが、新聞検閲権限は無いとしてGHQは処分の即時解除を命令した、と翌30日の新聞は報じた。占領軍将兵の犯罪など連合国軍に関する記事は、プレスコードで検閲されていた。10月9日、GHQは、東京5紙に事前検閲を開始した。
産経新聞社編が扶桑社文庫で刊行した『新聞記者 司馬遼太郎』は、「旧来の新聞が軍国主義に大きく加担していたことから勢力を削ぐため、GHQは貴重である紙を旧来の社に少なく新興の社に多く配給して新たな媒体の育成を図り、新たな新聞を次々に誕生させた。」と記している。
また年始には特別に増ページされることが多い。
2007年12月(毎日)、2008年3月(朝日・読売)と、紙面の活字が大きくなった。2014年には、従来の15段から12段組みへの移行も、さらに活発化した。
内容としては政治・経済・社会的なニュースだけでなく、テレビ・ラジオの番組表(通称ラテ欄)、天気予報、読者投稿欄や囲碁、将棋欄などの家庭一般向け記事が掲載される。自社の論説委員が書いた社説を掲載して、その新聞社の見解や意見を社会に示すこともある。また一面の下部にコラムが掲載され、社会常識の問題として入学試験に引用されたりする。日本政府から政府広報として日本国民に周知する事柄が広告として掲載されることもある。
一般紙については宅配制度などによって新聞普及率が高く、テレビやラジオ、電車内や駅構内など各種メディアへの広告(コマーシャル)や、新聞社が通話料を負担するフリーダイヤルによる購読申し込み窓口の設置、新聞販売店や「拡張員」と呼ばれる外部セールスマンによる訪問販売などにより、営業活動を行っている。販売員の恫喝や不退去などの強引な訪問販売が常態化していることから「新聞はインテリがつくってヤクザが売る」と揶揄される。現在、身分証を交付される「新聞セールスマン」の制度が存在する。
宅配される新聞には折り込みチラシが挟まれることも多い。また雨天時などには、防水材料による袋に収められて配達されることもある。
朝刊
『ペ子ちゃん』(横山隆一)→『デンスケ』(横山隆一)→『フクちゃん』(横山隆一)→『アサッテ君』(東海林さだお)→『桜田です!』(いしかわじゅん)
夕刊
『プーサン』(横山泰三)→『まっぴら君』(加藤芳郎)→『ウチの場合は』(森下裕美)