盗撮
法廷に提出するための証拠写真として「盗撮」を使用した場合、違法収集証拠排除法則により証拠能力が否定されることがある。ただし、監視カメラなど「犯罪が発生する相当高度の蓋然性が認められる場合」においては、被撮影者の許諾がなかったとしても、あらかじめ証拠保全の手段・方法をとっておく必要性があり社会通念に照らして相当と認められる方法で行われていれば、証拠能力は認められるとするのが判例の立場である(山谷監視カメラ事件)。
スマートフォンや超小型カメラなどが盗撮に用いられる。懐中時計に収まるほど小型のスパイカメラは1880年代から存在していたが、1950年代の小型化と電子機器の進歩により、小型カメラや超小型カメラ(これらは「スパイカメラ」と呼ばれることが多い)の隠蔽機能と使用が大幅に増加した。小型カメラは例えば以下のような、身の回りにある小物を装うことも多い。
時計(置き時計、腕時計、掛け時計など)
眼鏡(サングラスなど)
文房具(ペン、消しゴムなど)
小型電子機器(USBメモリ、充電器、モバイルバッテリーなど)
ボタン
火災報知器
ライブイベントにおける撮影・録音は肖像権と著作権を保護するため、日本では禁止される事が殆どである。盗撮が発覚した場合には、会場の管理者にその場で制止される,会場の管理者に画像や動画の削除を命じられる、会場の管理者に退場を命じられる、今後同じ主催者のイベントは出入り禁止になる、主催者から損害賠償を請求される等と言った処分が行われる可能性がある。盗撮を考慮して、専用の撮影機材の持ち込みを禁止したり、カメラ付き携帯電話の電源を切るところまで徹底する場合もある。ライブイベントの盗撮を主催者が禁止していたとしても、刑法では禁止されていないため、実際に盗撮が発覚した場合には権利侵害を巡って民事で争う事になる。海外では主催者が撮影を許可している事が多く、日本とは状況が全く異なる。
盗撮は1900年代の選挙運動に関する情報収集以来、英国警察によって利用された。この他にエーリッヒ・サロモンも、帽子に隠されたエルマノックスカメラを使用して、秘密裏に欧州首脳会談と合衆国最高裁判所の画像を撮影した。ローワーイーストサイドのポール・ストランドのように古典的な初期の米国のストリート写真は、カメラに2番目の「ダミーレンズ」を固定することで撮られている。