ビール純粋令
ピルスナータイプのビールの流行と相まって、スパイス等を使用したビールの殆どが、ドイツから姿を消すことになった。
第一次世界大戦敗戦後のワイマール共和国やナチス・ドイツにおいても、ビール純粋令は継承されていた。ただしドイツの東西分断時代、ドイツ民主共和国(東ドイツ)においては原料不足のため、このビール純粋令に則らないビールも醸造されていた。東ドイツ工業規格TGLのうちビールの品質を定めたTGL7766ではビールの原料として、コメ等の澱粉やコーンスターチ、発芽していないオオムギ、砂糖、サッカリン、乳酸、食塩、食用色素、さらにタンニン・ペプシン・パパイン・ベントナイト等の安定剤も認められていた。
しかし、EC発足に際して、ビール純粋令は非関税障壁として問題となる。1987年、欧州司法裁判所は、ビール純粋令は保護主義を禁じているローマ条約に間接的に違反していると判断を下した。この結果ビール純粋令は、西ドイツ内の醸造業者による西ドイツ向けのビール醸造のみを対象とすることとなり、国外への輸出ビールや、西ドイツへの輸入ビールには適用されなくなった。
1993年、ドイツ連邦政府はビール純粋令をビール酒税法の一部として改めて法制化した。この新しい法律では、醸造に用いる酵母によって、原料を制限している。
現在でもドイツ国内の醸造所の多くは、ビール純粋令の内容によりドイツビールの品質が支えられ、市場競争力を得ているものと考えており、これを指針としてビール作りを続けている。例えば、バイエルンの醸造業者は、1993年の法制化にて、上面発酵ビールでは使用を認められている砂糖も使うことなく、従来のビール純粋令に従って醸造している。理由は、ビール純粋令に従って醸造したビールは、消費者から支持を受け、ブランドを守ることができるからである。