愛知電力
追って1918年(大正7年)7月30日よりその北側の西加茂郡保見村での供給を始めている。以上の事業拡大により愛知電気鉄道の電灯電力供給区域は愛知・知多・西加茂の3郡にまたがる計27町村に拡大する。電源は引き続き名古屋電灯からの受電であり、1919年末時点での受電高は鉄道用電力を含め900キロワットであった。
供給成績を見ると、電灯供給は1910年代を通じて一貫して拡大し続け、1914年下期に需要家5,000戸・灯数1万灯に到達、1917年下期に需要家数が1万戸を越え、半期後には灯数も2万灯を突破した。1919年下期末(11月末)時点での電灯需要家数は1万8051戸、灯数は2万9612灯であり、開業当初の1912年5月末時点に比べて需要家数は13.5倍、電灯数は7.6倍という水準である。ただし供給数としては増加の一途ではあるが、1914年ごろの不況期には廃灯する家庭も出現しており、供給区域拡大や電灯の高燭光化(明るい電球への取り替え)で減収を補う状況にあった。同時期の不況の影響は電力供給でより顕著であり、主力の木綿工業縮小などにより電力需要が減少し、1914年下期から3期連続で供給馬力数が前期を下回っている。それでも1916年上期からは持ち直し、1919年11月末時点では193戸の需要家に対し609馬力(454キロワット)を供給している。
逓信省の統計によると、愛知電力の発足半年後の1930年9月末時点では電灯数8万2335灯(うち休灯8430灯)・電力供給5349馬力(3990キロワット)を数えたが、翌1931年(昭和6年)9月末時点では電灯数8万1188灯(うち休灯7550灯)・電力供給5262.6馬力(3926キロワット)へとともに減少した。業績低迷は不況による織布業・製陶業などの不振の影響を受けたもので、配当率も年率2.5パーセントと低迷した。なお電源は東邦電力からの受電のみであり、名和・有松両変電所にて計5200キロワットを受電するが、そのうち計700キロワットを名和・日長両変電所にて愛知電気鉄道へと送電している(1930年末時点)。
愛知電力が発足した1930年前後は、東邦電力が電気事業の自主統制(電力統制)に乗り出した時期であり、1930年5月自社の四日市・奈良区域を合同電気(旧・三重合同電気)に吸収させて同社を傘下に収めたほか、8月には自社の豊橋区域と岡崎電灯を統合し傍系会社中部電力を新設、さらに12月には競合する東京電灯名古屋区域の事業も買収していた。
1889年(明治22年)12月、名古屋市において中部地方第一号となる電気事業者名古屋電灯が開業し、愛知県における電気事業の歴史が始まった。電気事業は県内他都市にも波及していき、1894年(明治27年)に豊橋市で豊橋電灯(後の豊橋電気)が、次いで1897年(明治30年)に岡崎市で岡崎電灯が相次いで開業する。以後しばらく3社体制が続くが、1910年代に入ると一宮市の一宮電気など新規事業者が相次いで開業をみた。愛知電気鉄道もこの時期に電気事業へ参入した事業者の一つにあたる。
愛知電気鉄道は知多半島西海岸への鉄道敷設を目的に設立された鉄道会社である。1909年(明治42年)9月に鉄道敷設を出願、1910年(明治43年)9月に名古屋市内の熱田と知多郡常滑町(現・常滑市)を結ぶ鉄道敷設免許を得て、1910年11月21日付で会社設立に至った。この段階での会社の事業目的は鉄道事業と土地事業であり、まだ電気供給事業についての規定はない。会社設立後ただちに鉄道敷設準備が進められ、その中で所要電力を当初想定していた自社火力発電ではなく名古屋電灯からの受電でまかなうことが決定され、12月に受電契約が成立した。この時期、名古屋電灯は長良川の長良川発電所や木曽川の八百津発電所といった大型水力発電所の完成を背景に大口需要の開拓に精力的であり、市内電車を運転する名古屋電気鉄道も同年9月に自社火力発電の補給用として受電を契約している。
愛知電気鉄道が発足したころの知多半島(知多郡)では名古屋電灯の勢力がまだ及んでおらず、知多瓦斯(後の知多電気)が東海岸の半田町・成岩町・亀崎町(現・半田市)および武豊町を、先に触れた岡崎電灯が東浦村(現・東浦町)を供給区域とする電気事業の許可をそれぞれ得ていただけであった。