共立マテリアル
1910年代後半に日本陶器から東洋陶器や日本碍子が相次いで分離された森村財閥では、これら三社がそれぞれ原料山を所有し、窯業原料を自社で賄っていた。しかし、粘土など共通する主要原料を効率的に入手するため、1921年に日本陶器の社内に「原料共同配給所」が設置された。その後、事業の拡大とともに原料の需要も増加し、1935年には三社合計で年間29,000トンの原石・原土を使用するまでになっていた。このため安定した原料供給を専門に担う恒久的な組織の必要性が認識され、森村財閥の中核を成す森村組を筆頭にこれら三社も株主として1936年10月26日に共立原料株式会社が設立された。社長には後に東洋陶器の社長も務めた百木三郎が就任した。
価格等統制令の影響により日本陶器などグループ企業への優先的な供給が困難になる恐れが生じたことから、1940年には三社に工場や採掘権を大幅に譲渡した。さらに陶磁器など非軍需品の生産が減少したことから1943年には原料の生産を一部停止している。一方でがいしやゴム充填剤の生産は増加したため、これらの原料は販売が好調であった。また、「呂号兵器」と呼ばれたロケット兵器の開発のため、過酸化水素型液体燃料の製造に用いる磁器製品の原料も供給している。なお、空襲の激化のため1945年に本社を再び日本陶器社内に移動した。