メディア・リテラシー
現代では各種メディアが大きく発達したのに合わせ、以前よりも情報の必要性・重要性が増しており、同じく情報のもたらす影響も以前より遥かに大きくなっていると言える。また、情報をテレビのみに依存しがちになることが増えているほか、インターネットの普及により、未成年の段階から大量の情報に触れる機会も多くなっている。そのため、早い段階からのリテラシー教育の必要性が指摘されている。
総務省が行った「令和2年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」では、それぞれのメディアにどの程度信頼できる情報があると考えているかが調査された。その結果によれば、全年代で見ると、最も信頼度が高いメディアは新聞であり、66.0%が信頼できると評価した。前年度(令和元年度)の調査結果と比較すると、新聞、テレビ、インターネット、雑誌という、4つのメディアのすべての信頼度が減少する結果となった。
年代別では、30代、40代、50代及び60代では新聞の信頼度が最も高くなっているが、各新聞社による虚偽報道や偏向報道、捏造や誤報は後を絶たない。
なお、20代では、新聞とテレビが同程度の信頼度となっており、10代では、テレビの信頼度が、新聞の信頼度より高くなっている。
しかし、テレビでも2007年1月に起こった情報バラエティー番組「発掘!あるある大事典II」(フジテレビ)における「納豆ダイエット」データ捏造問題や、2011年1月に起こったニュース番組「news every.サタデー」(日本テレビ)における取材対象の企業の社員を一般客に装ったやらせ演出など虚偽情報を放送する事件が度々起きており、メディア・リテラシー教育の必要性は全年代にあると言える。小泉政権時の 2005年郵政選挙ではメディアが好意的な記事を流し続けたため問題点があっても誰もが小泉政権を支持しているように見なされ、彼が勇退したあとその問題点が噴出した例もある。
日本は諸先進国の中でも、特異的にマスコミへの信頼度が高いと言われている。
テレビや新聞のニュースで触れられない情報の存在も常に念頭においておく必要がある。特に、広告主(スポンサー)から広告収入を得ているマスメディアでは、自身の広告主を批判することは、極めて難しい。これは、仮に広告主に対して批判的な報道を行えば、その広告主が降板してしまい広告収入が減ってしまう、あるいは広告主から何かしらの圧力を受けるといった事態を招く事は必至だからであり、基本的に営利追求を目的とするマスメディア企業としては、そのような事態を招きたくないためである。そのため、自身の広告主への批判を自主規制してしまうことが多い。
米国でも意図的に政権批判を避けることがある。2006年4月29日にホワイトハウス記者クラブにてブッシュ大統領をねぎらう晩餐会(これを行ったと言う事実は日本で報道されている)において、スティーヴン・コルベアというコメディアンがブッシュ大統領の目前で徹底的にほめ殺し、正面切って政策、そして当時政府の広報機関と化していた各マスメディアの批判をした事はほとんどのメディアが報じなかった。報じたのはCNN(一部のみ)とC-SPANだけである。その後事実隠蔽に対してインターネットで騒ぎになり、ワシントンポスト紙が釈明するという事態になった。接するメディアの数によって知る事実が変わってくる一つの例である。
またマスメディアが自分たちの企業自身の不祥事・問題について報道することはゼロに等しい。
インターネット上の情報についても掲載者に時間的余裕がなくなったりプロバイダに掲載料金を払えなくなったりした場合更新が停止されたり規模が縮小されることもあり、最終的にはページやサイト自体が消えたりする。それ以外のリスクとしてはクラッキングによる改変、記憶装置の劣化により情報が消える、プロバイダーによる削除やプロバイダーの閉鎖もあり得る。またアクセス制御をする方法としては、ロボット型検索エンジンの検索ロボットに回収されたくないファイルがある場合それを指定する手段として、HTMLファイル内に検索を拒否することを明記したメタタグを記入したり、ウェブサーバの公開ディレクトリ最上層にロボットの挙動を指定するファイルを配置して行動を制御するという方法がある。しかし、検索ロボットによってはこのような指定を無視するものもある。荒らし行為に対してはアクセス解析を元にした特定サイトからの移動履歴(リファラ)のある利用者、NGワード使用者、に対するアクセス禁止、ページの削除やサイト閉鎖がある。それ以外の要因では、法律の改正による違法化やネットブラウザの管理者によるフィルタリング、行政によるネット検閲等情報への規制によって接触できる情報の構成が変わってくることもある。
報道や軍事などに詳しいものであれば疑うこともある内容ではあったが、軍部による言論の弾圧もあったため、疑念を表に出すことがあれば非国民とされ、生きていくこともままならなかった状況でもあった。もしメディア・リテラシー教育が行き届いていたとしても、開戦自体を止められなければ無力であるとも言え、常日頃のメディア・リテラシーが重要であることを示唆している。
太平洋戦争後(1957年)、テレビによるマスコミの悪影響が一億総白痴化などと言われたことがあった。「テレビというメディアは非常に低俗な物であり、テレビばかり見ていると、人間の想像力や思考力を低下させてしまう。」といったもので、現代におけるインターネット批判と同様の事が50年も前から起こっていた。しかし、メディア・リテラシー教育は無かったため、そういったメディアを読み、聞き、見ていく訓練は自主的に行わなければならなかった。
メディア・リテラシー教育は、私たちが受信し、創造するメッセージについての積極的な探究と批判的思考を要求する。 メディア・リテラシー教育は、リテラシーの概念(すなわち読み書き)をあらゆるメディアの形態に拡張する。 メディア・リテラシー教育は、あらゆる年齢層の学習者に対して行われ、スキルの向上を図る。識字能力のように、それらのスキルは統合され、インタラクティブに繰り返し、練習される必要がある。 メディア・リテラシー教育は、民主主義社会に不可欠な、情報に通じ、深く考え、積極的に関わっていく社会への参加者を育てる。 メディア・リテラシー教育は、メディアが文化の一部であり、社会化の主体(エイジェント)として機能することを認識する。 メディア・リテラシー教育は、人々がメディア・メッセージから自分自身の意味を作り出すために、自分たちのスキルや心情、経験を利用すると確信する。
※なお、上記事中に用いた翻訳は許可を得てAMILEC(アジア太平洋メディア情報リテラシー教育センター )のサイトから転載したものである。メディア・リテラシー教育の中核原理の 全文訳 も同サイトに掲載されている。