駅弁
昭和30年代以降、汽車土瓶に代わって半透明の厚いビニールやポリプロピレンなどで出来たポリ茶瓶が一般的となった。基本的には、黄緑色のプラスチックのスクリューキャップ(ネジ式の蓋。汽車土瓶の蓋同様に湯呑機能も持つ)の付いた小瓶にその場でポットなどからお茶を注いで販売されたが、利便性や機能性の面から複数の種類が登場する事となった。前述の容器に既に淹れたお茶を入れるだけの物や、容器に湯を注いで購入者が飲む際に淹れられるようティーバッグを添えて売られるもの、ティーバッグタイプも紐のついたティーバッグを容器の中へ吊るしたもの、紐無しの物を直接投入するだけのもの、画像にあるような弾力のあるビニールの小瓶にティーバッグ専用のスペースを設けて購買者が瓶の上からティーバッグを揉むことで濃さを調節できるもの、容器に茶漉しを付けて粉茶を直接投入するものなどバラエティに富んでいた。
たとえば千葉駅の万葉軒、高崎駅の高崎弁当、横浜駅の崎陽軒、静岡駅の東海軒、敦賀駅の塩荘、神戸駅の淡路屋、姫路駅のまねき食品、広島駅の広島駅弁当などである。これらの調製元は出自として駅弁を守ってはいるものの、売上げ規模などの実態としては既に第一義に駅弁調製業者というのは不適切であり、地域の中核食品企業(外食産業)とでも呼ぶべき存在になっている。たとえば塩荘は日産25000食の供給能力を持つとしており、広島駅弁当に至ってはイベントの際に日産48000食を供給したという実績を持っているほどである。これらの業者は前述の駅弁から撤退・廃業した業者からレシピを引き継ぐことも多く、近年では駅構内だけではなく、道の駅や高速道路のサービスエリアの弁当や空港の弁当(空弁)、デパートの地下食品フロア(デパ地下)などにも進出しているほか、その地域にあるコンビニエンスストアやスーパーマーケットで販売される弁当などの製造請負、レストラン・飲食店運営まで手掛けている場合がある。
駅構内のほか、古くから列車(主に優等列車)内の車内販売でも沿線の駅の駅弁が取り扱われている。後述のように、駅弁とされながら業者が駅構内の販売を取りやめて、駅近くの自社店舗等で販売している例もある。
業者によっては電話等で予約し、予約時に乗車する列車と車両を通知すれば当該列車・車両の乗降口まで駅弁を届けて販売するサービスも行なっている。また、そのような予約による販売のみで完全予約制の会席料理と同様の惣菜を重箱に詰めた高価な駅弁も金沢駅などにある。また近年では、インターネット等による駅弁の通信販売を取り扱っている業者もある(低温で配送できるクール宅配便の登場による)。
2020年以降は新型コロナウイルス感染症の蔓延により旅行・出張や催事が減り、駅弁の製造・販売事業者は苦境に陥っている。インターネット通販を新たに始めたり、駅弁販売店の閉鎖やカレー店への業態転換を進めたりする企業もある。その中で2022年には東京都知事・小池百合子の発案で、宿泊療養施設の食事に週1回程度、駅弁や航空会社の機内食を取り入れる。
駅構内で販売される実用的な食事という枠を越え、地域の特産品などを盛り込んだ郷土色溢れる弁当としての発展を目指すという方向性が駅弁の一つの流れとなっている。それらは自動車旅行のためのドライブイン・サービスエリアや、デパートの催事、インターネットなどによる通信販売などへ販路を広げている。また、駅弁業者が駅弁と同一の商品を近隣の空港で空弁(そらべん)として販売する例もある。
この流れで、駅での販売よりも、駅以外の場所での販売が主力になった駅弁もある。代表例として、ドライブイン・サービスエリアでの販売に重点を移したJR東日本信越本線横川駅の「峠の釜めし」、デパートなどでの販売に重点を移したJR北海道函館本線森駅の「いかめし」の例が挙げられる。
デパートやスーパーマーケットなどで全国の有名駅弁を集めて販売するイベント、いわゆる「駅弁大会」は人気が高く、入荷してから短時間に売り切れることが多い。鉄道会社がイベントの客寄せに使う例もある。