長照二
2006年、アメリカ物理学会の科学誌「Physical Review Letter」に長などが提唱するプラズマ理論の磁気ミラー型理論に関する論文を発表。その後、同論文作成に使用したデータについて、研究に参加していた元大学院生から「データの改ざん」を指摘する声が上がる。これを受けて、筑波大学の水林博研究担当副学長が指揮する研究公正委員会、教育研究評議会が関係者、学生等への事情聴取を行い、2008年8月、長教授グループの同論文における「データ改ざん」があったことを認定、長教授に対する処分が下された。
大学側の当初の処分は、2008年3月をもってプラズマ研究センター長の職を解くものであったが、長教授側が処分に不服を申し立てたことから、同年8月、長教授の懲戒解雇、および研究グループの講師や助教など3名の停職処分を下した。
長は、筑波大学の処分に反論するため、疑念を抱かれた論文データを科学的に検証した論文を「Physics of Plasmas」に発表。さらに国内外の科学者が実名で長の処分を不当とする声明が出されている。
2009年2月、研究者有志による「長教授らを支援する会」が結成された。大学の処分の不当性と、大学が裁判に提出した証拠の学術的信頼性の乏しさを主張し、活動を行っている。
長元教授が筑波大学等に対して、懲戒解雇は無効として地位確認と損害賠償を求めた訴訟は、2010年4月19日、水戸地方裁判所土浦支部で原告側の訴えを棄却する判決が下された。2011年8月31日、二審の東京高等裁判所も一審判決を支持、原告側の訴えのすべてを棄却した。