古紙
古紙は製紙原料として取引される。一般に国際取引ではトン当たりの価格で取引されるが、日本ではキログラムあたりの価格で取引される。 国際取引に際しては、バーゼル条約の規制対象であるため、各国の検疫当局発行の証明書が必要になる。
1990年代後半、日本では古紙市況が低迷して価格が低下し、逆有償による取引が拡がった。2000年代以降、中華人民共和国の経済発展が進み古紙の最大輸入国になり、国際取引価格が上昇すると次第に日本国内市況も輸出価格の上昇を主導に回復した。しかしながら2018年以降、中国が資源ごみの輸入を許可制にすると通告。日本国内でも近年稀に見る価格下落が始まり取引に影響が出始めた。
古紙の品質の良し悪しはパルプ化効率の良し悪しである。米国の紙は材木から作るバージンパルプの比率が高く、古紙もパルプ化効率が良い。日本の紙は原料中に占める古紙の比率(古紙利用率)が約6割であるため、再資源としてのパルプ化効率は米国などの古紙よりも低い。このことから日本の古紙は長く国際市場で二級品として扱われ、輸出されることは少なかった。しかし、2000年以降世界的な古紙需要の逼迫から日本古紙も海外で使用される機会が増えた。それまで日本古紙を敬遠していた海外製紙メーカーも、日本古紙は徹底した分別が行われているため、雑物の混入が極端に少ないことを好感して採用するようになった。2018年の韓国では、日本から古紙を輸入して自国で収集した古紙を輸出するといった玉突きも行われていた。
とはいえ日本でも、リサイクルしやすい新聞紙・雑誌、段ボール以外の雑紙(チラシ、紙袋、紙箱など)が古紙の6割を占め、雑紙が分別されていないミックス古紙も多い。中国が2021年に古紙輸入を禁止し、ミックス古紙はベトナム、韓国、マレーシアが輸入禁止に踏み切るかその予定にしており、日本からの輸出が難しくなりつつあるため、分別の徹底が重要になっている。
古紙利用率が上がって、古紙が何度もリサイクルされると、徐々にパルプの繊維が短くなるとともに、塗工紙に多く含まれるカオリンや炭酸カルシウムなどの灰分が増え、強度が低下してゆく。古紙利用率の高い日本では、ポリアクリルアミドを主成分とする乾燥紙力増強剤を使って強度を補完することが広く行われている。