オンキヨーホームエンターテイメント
2010年(平成22年)10月1日に、単独株式移転を行い、同名の持株会社・オンキヨー株式会社(2代目)を新規に設立・上場し、初代法人をその完全子会社としたのに続き、12月1日に傘下企業の商号変更・事業分社化を行った。この時に、初代法人は「オンキヨーサウンド&ビジョン株式会社」と商号を変更している。
2012年(平成24年)1月、オンキヨーは自社のパソコン販売において、量販店向けのみ「一時的に休止」するという方針を公表した。パソコンの生産は引き続き行い、Web直販と企業向け販売に特化するとしている。この際、一部報道により「パソコン事業から撤退する」とされたが、「撤退ではない」と表明した。
2012年(平成24年)1月、世界的に有名なギターメーカーであるギブソン社が資本参加、第2位の株主となる。
同月オンキヨーはティアックとの間で資本業務提携を結ぶと発表した。オンキヨーはティアック株式の10%を取得し、第2位株主となり、ティアックもオンキヨー株式の9.42%を取得。オンキヨーは、ティアックに取締役1名を派遣する。なお、2014年6月までに双方の持株比率は1%に低下。
2012年(平成24年)7月、オンキヨーサウンド&ビジョン株式会社(2010年に(初代)オンキヨーから商号変更した法人)は、設計・技術業務を、新設分割により設立したデジタル・アコースティック株式会社(現・オンキヨーマーケティング株式会社)に承継した上で、オンキヨー株式会社(2代目法人)に吸収合併され解散した。
OHEはホームAV事業、デジタルライフ事業、ゲーミング事業を展開することとなり、2021年(令和3年)3月末までを目途に未払い債務の正常化と債務超過を解消する。OPCとの合併、およびOPCの法人消滅後はレガシーホームAV事業に特化し、上場会社として利益ある成長を目指すとしている。
2020年(令和2年)10月1日、株主総会の議決を経てオンキヨーホームエンターテイメント株式会社への社名変更を実施 。
2021年(令和3年)3月30日、取引先など12社から現物出資などで21億5700万円の出資を受けたが、翌3月31日にEVO FUNDは新株予約権を行使しないことを発表。同年5月20日に発表された2021年3月期決算において2期連続の債務超過となったため、東京証券取引所ジャスダック市場上場廃止見込みとなった。
2021年(令和3年)5月26日、主力の家庭向けAV(音響・映像)事業をシャープと米音響機器メーカーのVOXX International Corporation(VOXX)に売却することで合意したと発表した。売却額は33億円。祖業を切り離して財務状況を改善し、立て直しを急ぐこととなった。ただし、売却後もブランド名(ONKYO・Pioneer・Integra)はこれまで通り維持され、AV機器の生産をシャープが、販売をVOXXがそれぞれ担当する。シャープとOHEが共同出資するマレーシアのS&O Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.
急速なデジタル化の進展とバブル崩壊で赤字化した1993年(平成5年)には、東芝が保有全株式を大朏直人(現・名誉会長)個人に売却して資本関係を解消した。なお、製品供給関係は継続している。また東芝は1990年代に入って間もなく「Aurex」ブランドのオーディオ生産から一時撤退したため、オンキヨー製品は東芝ストアーにも供給されている。なおその後、2016年3月より東芝ライフスタイルの子会社の東芝エルイートレーディングから発売されているプレミアム・ゼネラルオーディオのブランドとして26年ぶりのブランド復活を果たすこととなった。
1998年(平成10年)長期に続く赤字の影響で主要工場および1972年より本社だった寝屋川市の日新町と香里園の敷地を、技術センター等の一部施設を残し大幅に縮小。跡地には郊外型ショッピングモールのアル・プラザ香里園が開業する。
2005年(平成17年)にはWindows WMAフォーマットで、96kHz/24ビットの高音質音楽配信サイト「e-onkyo music store」(後の「e-onkyo music」)を開設した。
2006年(平成18年)から2021年末までアメリカ合衆国のモンスターケーブル社の代理店になっていた。