太陽の黙示録
2002年に発生した日本大震災によって本州が近畿地方〜北陸地方に位置する日本列島大断層を境に分裂した。南関東、東海地方、近畿は水没、九州地方、四国地方も二分された。その後、震災復興支援においてそれぞれ軍を派兵させていた米中両国による「分割復興決議案」が国連で採択され、日本は南日本地域(サウスエリア:アメリカ合衆国管理下)と北日本地域(ノースエリア:中華人民共和国管理下)に分割され、その後の日本政府分裂に伴い日本は事実上の分断国家となった。日米中三国による復興委員会も北日本は中国主導、南日本はアメリカ主導で再編され、それぞれ本国の意向を反映させた復興政策を行い南北日本政府は米中の傀儡政権と化してゆく。自衛隊の場合は陸上自衛隊が南北に分割された反面、米軍とつながりの深い海上自衛隊、航空自衛隊は全部隊が南日本に帰属。また在日米軍は三沢飛行場・横田飛行場・横須賀海軍施設・厚木飛行場・キャンプ座間など北日本領内の基地からは撤退している。南北間の往来は当初は自由に行われたものの米中の対立や治安の悪化などを理由に次第に規制され(渡航許可証→ビザ・パスポート)、両政府により相互承認された分離独立の動きが進むにつれ統一を求める声が強まってゆく。
なお、分断以前の日本は『三国志』における後漢に相当する。
「ホールディングス」という名称からもわかるように、もともとは銀行を中心としたグループ企業全体を束ねる金融持株会社である。作中で「投資会社」と呼ばれているのは、現CEOが投資分野の出身であることと、その経営方針に由来している。震災時には東京に本社を構えていたが、地元である東北と、北海道には深いかかわりがあった(第9巻)。 水の対中輸出 孫市が周と手を結んだ後、開始された一大事業。岩手県北上山地の岩泉町龍泉洞にある地底湖の水を皮切りに、各地よりポンプで汲み出した水をタンクローリーに詰めて中国に輸出。その根本的な原因は急激な経済発展の結果、中国、特に北部では農業用水や工業用水の確保のための地下水過剰汲み上げや、農地化による森林伐採によって水資源が枯渇し、それを見越した孫市が中国に水を売りつけようというもの。 一見すると合法的な商取引であるが、孫市は北海道や青森県等にある水源地に手当たり次第に手を出し、日本人の飲み水全てを売りかねない勢いで輸出を進めるという危険な側面を持っている。特に、飲料水の高騰化や農業用水が確保できずに米や農作物の栽培が不可能になるという事態が劇中にて舷一郎や栗本によって指摘されている。 それから3年後の2021年時点では、北日本(ノースエリア)産の天然水は大半が中国へと送られ、北日本の日本人がそれを口にする機会は月1回の給水車による配給のみである(第13巻)。
北(ノースエリア)の国民全員に植えつけられているICチップ。これにより公共交通の利用など国民一人一人の行動が監視されている。専用の読取装置を使うことで、登録されている個人情報(氏名、職業等)を見ることが出来る。また、北(ノースエリア)に滞在する外国人にも同様の機能があるIDの携帯が義務付けられる。雲井によると、人民証明証は将来中国でも導入が検討されているが、そのアイディア自体は七星会が出したものとのこと。
ICチップ自体は外科処置により取り除くことも可能で、劇中では恵理の左腕から、羽田がレーザーメスを使って除去した。
なお、アニメ版でも千歳空港での地道のシーンでこれの存在を匂わせる描写がある。