前件否定
前件を否定していたとしても、他の妥当な形式も備えた論証であれば、論証は妥当となることもある。例えば、P と Q が同じ命題であることが示されれば、この形式であっても妥当となることは自明である。ただしこれは論点先取の誤謬となって、論証にはならない場合もある。一般に、日常会話での妥当な前件否定となる主張は、「もし - ならば」の前提部分が実際には同値関係の主張になっていることが多い。例えば
もし私がアメリカ合衆国大統領なら、議会の議決を拒否できる。
私はアメリカの大統領ではない。
従って、私は議会の議決を拒否できない。
この主張の前提部分は明らかに同値関係であり、大統領であるときだけ議決を拒否できるため、全体として妥当な主張となっているのである。しかしその場合でも、妥当性は前件否定として生じるのではなく、モーダストレンスの形式であることから生じているのである。