下流老人
藤田は、下流老人は当事者だけでなく、全世代の国民にかかわる社会問題であるとしている。これを放置すれば、経済的負担の大きさから親と子の2世代が共倒れとなり、高齢者の尊厳が失われ、将来の不安から現役世代の消費が抑制されたり、少子化を加速させる要因にもなり得ると指摘している。
2015年に東海道新幹線火災事件が起きた際には、これを「いわゆる「下流老人」による犯罪」と論評する例があった。
同年の新語・流行語大賞にノミネートされた。
下流老人かどうかを判断する指標として、以下の3つが挙げられる。
(高齢期の)収入が著しく少ない
十分な貯蓄がない
周囲に頼れる人間がいない(社会的孤立)
下流老人は、これらのセーフティネットを失った状態(「3ない状態」)にあり、自力では健康で文化的な生活を営むことが困難な状況にあると考えられる。