幹部候補生 (日本軍)
1927年時点で改正陸軍補充令に定められた修業期間区分と、与えられる階級の基準は次のとおりである。
修業期間10か月の幹部候補生 大学の学部または予科、あるいは高等学校高等科を卒業した者。 専門学校、高等師範学校、または両者と同等以上の学校を卒業した者。 中学校卒業を入学程度とする修業年限2年以上の学校を卒業した者。 修業期間1年間の幹部候補生 上記以外の者。
修業期間10か月の幹部候補生 大学学部を卒業した者 ― 入営時に一等卒、入営2か月後上等兵、同4か月後伍長、同6か月後軍曹、同8か月後曹長。 それ以外の者 ― 入営時に一等卒、入営後3か月後上等兵、同6か月後伍長、同8か月後軍曹。 修業期間1年間の幹部候補生 入営時に二等卒、入営後2か月後一等卒、同5か月後上等兵、同8か月後伍長、同10か月後軍曹。
上述の階級(各部の幹部候補生は、その部で一等卒から曹長までに相当する階級)を経て修業期間を終えた幹部候補生は終末試験を受け、その成績と平素の勤務成績によって合格・不合格を決定した。合格者はさらに銓衡(せんこう)会議のうえ兵科は少尉、各部はそれぞれの少尉相当官に任じられる資格を得て、幹部候補生のまま予備役に編入された。また不合格者も下士官に適すると判断された場合、そのままの階級で予備役に編入された。
上述の勅令では特別甲種幹部候補生の修業期間を1年6か月とし、採用された者は陸軍生徒として兵籍に編入され、陸軍予備士官学校、陸軍経理学校、または陸軍大臣の定める部隊に入校または入隊し、およそ1年間の集合教育を受けるとされた。集合教育の修了後は各部隊に配当され、将校となるのに必要な勤務をおよそ6か月間習得し、将校に適すると認められると少尉に任じられ予備役となる規定であった。修業中に与えられる階級は次のとおりである(1944年5月時点の規定)。
兵科および経理部 特別甲種幹部候補生
入校または入隊時に伍長、6か月後に軍曹。集合教育修了後、部隊配備され2か月(通算1年2か月)後に曹長の階級に進み見習士官。
1944年5月、陸軍省告示第17号で特別甲種幹部候補生(以下、特甲幹と略)の召募が行われた。志願者の資格は上記の学校におよそ1年以上在学し、同年3月31日の時点で満30歳未満の者であった。出願と身体検査は同年6月に行い、身体検査合格者には軍事学と作文の学科試験および口頭試問が7月に行われ採否が決定する。採用者の兵科(兵種)または部の区分は人物、学歴、特技、体格、本人の希望等を考慮し、陸軍の必要にもとづいて最終決定された。
特甲幹第1期採用は1944年10月に1万1000名(歩兵・砲兵のみ)、1945年(昭和20年)1月に7000名(歩兵・砲兵を除く兵科、経理部)の計画であった。さらに1945年2月、陸軍省告示第3号で特甲幹第2期の召募(同年5月採用)が、同年4月には陸軍省告示第16号で特甲幹第3期の召募(同年8月採用)が行われた。
その後、陸軍大臣の定めにより部隊あるいは官衙でその本務に必要となる勤務と軍事学を習得する。幹部候補生の修業期間は入営前の学歴による差がなくなり、甲種、乙種ともに入営日より起算し満1年までとされ、期間中の階級付与は次のとおり規定されていた(1933年5月時点)。
幹部候補生
現役兵として入営後3か月以上で採用時に一等兵の階級が与えられる。採用後3か月で甲乙種に区分。
甲種幹部候補生 区分時に上等兵、2か月後伍長、2か月後に軍曹に進む。入営日より1年で満期。
乙種幹部候補生 区分時に上等兵に進み、下士官に必要な教育を受ける。入営日より1年で満期。
甲種幹部候補生は修業期間の終りに終末試験を受け、その成績と平素の勤務成績により合格・不合格を決定した。合格者はさらに銓衡会議により将校(各部の場合は将校相当官)となる可否の決定を受け、予備役に編入される。可とされた甲種幹部候補生は入営した年の翌々年に召集され入営前の学歴区分により1か月または2か月のあいだ予備役見習士官として士官勤務に服し、勤務が修了すると士官(各兵科は少尉、各部の場合は少尉相当官)に任じられる資格を得ることができた。乙種幹部候補生は下士官に任じられる資格を得て予備役となった。