マイナスイオン
マイナスイオンの健康問題を扱う一般書籍やマイナスイオン商品の広告の中には、科学としてマイナスイオンによる効能を扱うものが見られる。
2003年には、家電メーカー14社中8社が自社製品による実験データありと回答した。マイナスイオン商品の解説や健康本の著述の中には、「マイナスイオンが疲労回復・精神安定を始めとする様々な健康増進効果をもたらす」と主張するものがあるが、これらの効果は客観的に証明されたものではないものが多くある。実証されていなくとも、商品販売とは関係がなければ、書物の記述は医薬品医療機器等法の規制対象外であるためである。
流行が過熱した2002年(平成14年)頃には、流行に便乗して様々な「マイナスイオン商品」が発売された。同年上半期の日本経済新聞社発表のヒット商品番付では、マイナスイオン家電が小結にランクされた。エアコン・冷蔵庫といった大型で高価な家電製品、衣類・タオル・マスクなどの繊維製品、マッサージ器やドライヤーなどの健康機器・美容機器、芳香剤・消臭剤などの日用品、自動車用品、パソコン、パソコン関連製品など多岐にわたっている。また、マイナスイオンを発生させるという触れ込みの商品であっても、実際には単なる置物・装飾品・印刷物であるものも存在した。何かが発生しているように見せかけるため、音や光を出す商品や説明文書を添えた商品も存在した。
空気イオンの生理学的研究には、1937年に出版された『内科診療の実際』において、空気陰イオンには鎮静作用が、空気陽イオンには興奮作用があり、血圧、脈拍、呼吸、血糖値、白血球など多くの生理学作用の増減報告がなされている。1930年代にもいくつかの例を示せば、血液酵素アミラーゼが陰イオンにより増強され陽イオンは阻害する、マイナスイオン療法は活性酵素を抑制しモルヒネ受容体と結合するため関節炎・打撲・骨折などの炎症を緩和し機能回復を促進する、陰イオンは特に糖尿病患者の血糖値を抑制するといった1930年代(昭和5年ごろ)の研究論文がある。
マイナスイオンの用語は、『空気マイナスイオン応用事典』の一覧からは日本の1996年以降の文献に見られる。多くの日本人研究者がマイナスイオンの用語にて、生体・生物学的影響に関する研究発表を国内の学会で発表した。
論文検索を用いて、題名に「マイナスイオン」を含み、かつ、生体・生物学的影響に関する国内学会発表を検索すると、少なくとも29学会で計56件の発表を確認できる。筆頭発表者の所属を見ると、大学が37件、その他が19件であった。産学共同の状況では56件中14件が大学と企業との共同研究であった。発表年別集計では、1994年が1件、1995-1999年が8件、2000-2004年に46件と大きく増加したが、2005年以降が1件と激減している。この検索の中に、査読付き原著論文(国内誌)は、過去2件ある。共に、渡部一郎北大助教授(当時)によるものである。
なお、医療書でも論文でもなく単に事典であるが定義で前述の『科学大事典第2版』の「マイナスイオン」の解説では、「人体への好影響が言われているが詳細は不明である」との記述がある。
20世紀初頭から空気イオンに関する研究は連綿と続いてきた。日本でマイナスイオンという言葉は、20世紀の終わり頃からメディアに頻繁に登場するようになり、1999年から2003年頃が流行のピークであった。日本の流行語となった。十分な裏付けが得られないまま効能を謳うメーカーが数多く現れた結果、批判も起こった。ただし負の大気イオンの論文などの文献は、2002年までに海外に1470文献、日本でも290文献ある。また、厚生省の認可を受けた医療機器が存在する。また空気中の陰イオンは、ゲルディエン式コンデンサ形イオン密度測定器 (Gerdien condenser) などを用い、JIS B9929:2006「空気中のイオン密度測定方法」に基づいて計測される。
マイナスイオンの研究をさらに発展させて、クラスターやOHラジカルやアニオンといった物理学の概念を導入することで、技術の向上を目指し、携帯型空気清浄機やヘアドライヤーなどの分野で、より付加価値の高い製品を生み出す動きも見られる。
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