広告
植條則夫(関西大学社会学部名誉教授)
嶋村和恵(早稲田大学商学学術院教授)
中農晶三(関西大学社会学部名誉教授)
中山勝己(松山大学経営学部教授)
松井陽通(茨城大学人文学部教授)
石崎徹(経営学者)(専修大学経営学部教授)
小泉眞人(東海大学文化社会学部教授)
妹尾俊之(作家:西秋生、元近畿大学経営学部教授)
仁科貞文(青山学院大学名誉教授)
佐藤達郎(多摩美術大学教授)
中川静(元神戸高等商業学校教授・萬年社取締役)
中井幸一(日本大学芸術学部教授)
梶祐輔(日本デザインセンター)
西尾忠久(コピーライター)
新田宇一郎(元よみうりテレビ代表取締役副社長・元日本ABC協会専務理事)
佐藤雅彦(東京藝術大学教授)
田口敦子(多摩美術大学教授)
丸岡吉人(跡見学園女子大学教授)
青木貞茂(法政大学社会学部教授)
牧野圭子(成城大学文芸学部教授)
長尾治助(元立命館大学法学部教授)
櫻井圀郎(東京基督教大学教授)
梁瀬和男(愛知学泉大学教授)
津金沢聡広(関西学院大学名誉教授)
山本武利(一橋大学名誉教授、早稲田大学名誉教授、近代日本メディア史、インテリジェンス史、プロパガンダ)
難波功士(関西学院大学社会学部教授、メディア社会学、メディア史)
佐藤卓己(京都大学大学院教育学研究科教授、歴史社会学、メディア論)
高野光平(茨城大学人文社会科学部教授)
山本明 (社会学者)(同志社大学元教授)
天野祐吉(コラムニスト、著述家、編集者)
広告を出したい。と考えている者が広告主として、放送事業者、新聞社、出版社、パブリッシャーなど、最終的に接触する多数の人を持つ「媒体社」からスペースや時間枠、あるいはより一般的には広告チャンスを購入し、メディア特性に合わせて制作した「広告メッセージ」を出稿・配信し、「公衆(特定不特定は関係ない)」あるいは受け手(オーディエンス)に伝達する。その行為の対価として広告主は、「媒体社」等の組織、企業に広告費を支払う。
広告主となる企業が数多く、「媒体社」も種類が多く、適切な広告活動は難しいことがあるため、広告主とメディア双方から手続きの権限を委ねられ、仲立ちをすることから発生したのが広告代理業である。
ただし21世紀に一般化したグーグルの「検索連動型広告」も「内容連動型広告」も、ソーシャルネットワークサービスやLINEなどに挿入されるアプリの中の「記事体広告」も、従来からの説明では充分に記述で来ていない。
日本の広告費は、経済産業省の特定サービス産業動態統計や、電通の発表資料でみることができる。
2004年の広告費は、特定サービス産業動態統計では5兆4,684億円、電通資料では5兆8,571億円となっており、概ね5兆円後半程度と思われる(特定サービス産業動態統計は額ベースで全国の7割超の事業所をカバー。電通資料は自社取引に推計を加えたものとなっている。双方のカバー率及び推計に違いがあるため、値には差がある。一般的にニュース等で広告費として取り上げられるのは電通資料の値)。傾向として、主要四媒体広告(テレビ、新聞、雑誌、ラジオ)はテレビ以外は低迷、その他の広告では、インターネット広告(サーチエンジン連動型広告)が大きく伸び、2019年ついにテレビ広告を抜いたことがあげられる。
GoogleやFacebook等のSNSが、個人商店や小規模の事業にとって簡単に広告可能なメディアとなり、いわゆる「日本の広告費」の範囲外となる部分が大きく認識されるようになってきた。Googleに限ってみても、親会社アルファベットの売り上げには中華人民共和国での活動がないから、世界のGDP比で考えても1兆円前後の売り上げをGoogleは日本で上げていることになる。これは上記のインターネット広告推計値の「外数」であると考えるべきこととなる。
企業によっては年間1,000億円以上の広告宣伝費を支出しており、特に自動車メーカー、トイレタリー、大規模小売業チェーン、医薬品などの広告宣伝費は大きい。
世界最大の広告大国はアメリカであり(総広告費は日本の4〜5倍)、次いで日本である。イギリス、フランス、ドイツが続くが、総広告費は日本の半分である。文化大革命で抑えられていた中国は今急激に追い上げている。アメリカではGDPに対する総広告費の割合が2パーセントであり、国土の広さと使用言語の多さが日本の倍にしている。 多くの大学で広告が研究され、広告学部や広告学科なども存在する。 広告それ自体は、世界でそう変わるものではないが、広告関連企業は日本と世界で大きく異なり、いわゆるメガ・エージェンシーと呼ばれるもの(特に上位4つ)が非常に大きい位置を占めている。機能別に細かく分かれる大小さまざまな代理業が一つのグループを組んでいる。結果、巨大な企業グループが世界には存在することとなる。無数の代理業が集合して巨大グループとなる背景には、合併や統合が相次いでいたこと、「一業種一社制」という業界慣習(日本では機能していない)があることが背景と考えられる。つまり、ある代理業がある自動車会社をクライアントとしたなら、ライバル企業の広告には関われない。よって、規模の利益を追求すればグループ化、ということになるのである。