中華民国空軍
飛行機がまだ珍しかった当時、これらの北洋軍への心理的影響は大きく、4、5回の爆撃ののち北洋軍より濰県城からの撤退を条件に爆撃をやめるよう申し出を受けた。
1917年9月、広東軍政府大元帥として広州に拠点を構えた孫文は、1920年、大元帥府の下に航空局(局長:朱卓文)を設立、海外で訓練を受けたパイロットとマカオで購入した航空機を集め、第1隊(隊長:張恵長(中国語版))と第2隊(隊長:陳應權)を編成し、「中山航空隊」を称した。翌1921年、孫文は62項目からなる『国防計画』を策定、うち9項目に「航空救国」と題し、航空隊の拡充、航空学校の建設によるパイロットの自主育成や飛行場、修理施設の設置を立案した。本計画に基づき1923年に飛機廠が、1924年には広東航空学校と大沙頭飛行場(中国語版)が設立された。またこの間、莫栄新ら旧桂系の排除(1920年)、陳炯明(1922年6月)、沈鴻英の反乱(1923年4月)で実戦投入され、爆撃、対地機銃掃射、宣伝ビラ投下などを行った。
1926年9月上旬、国民革命軍が直隷派・呉佩孚軍(討賊聯軍)の拠点であった武漢を占領すると、航空局は航空処(代理処長:張靜愚)に改編され、国民革命軍総司令部の隷属となる。一方、武漢を追われた討賊聯軍航空司令部の航空機とパイロットは孫伝芳・張宗昌連合軍(直魯連軍)に接収され、南京や上海に展開した。
しかし1927年3月、国民革命軍東路軍が上海を、同年春に国民革命軍江右軍が南京を掌握すると、接収され東路軍航空司令部と江右軍航空隊が編成された。これらの航空隊は南京・武漢国民政府の統合のちしばらくして国民革命軍総司令部航空処に編入され、中央集権化が進められた。一方、帰順を拒んだ一部のパイロットたちは張作霖軍に身を寄せた。
現在の中華民国空軍では、アメリカ製やフランス製をはじめ規格の異なる多種類の機体を運用することによるコストの増大や整備の煩雑さ、また人手不足が稼働率を脅かす課題となっている。大量の第4世代ジェット戦闘機に加え、近未来の戦闘機といわれる第5世代ジェット戦闘機の開発を敢行して急速な近代化を進める中国人民解放軍空軍への対策も急務である。諸外国が有する空軍力の指標である第4・5世代ジェット戦闘機の数では、台湾は2006年前後に人民解放軍に追いつかれ、2008年前後には追い抜かれており、2022年時点では台湾軍の323機に対し、人民解放軍は1,270機と大きな格差を付けられている。
質量ともに拡大しつつある格差への対策として、中華民国空軍は2011年から向こう10年前後の時間をかけて人民解放軍に対する対抗措置を実施することとなった。
T-34 メンター ×34
AT-3 ×47
AT-5 ×1