日本のダムの歴史
太平洋戦争で敗戦した日本は、国力も国土も極めて疲弊した状態に在った。決戦非常措置要綱の発令で物資の全てを戦争に費やしたことで河川事業はダムを含め完全に停滞し、新規計画も修繕もままならない状況であった。電力に関しては物資不足による事業中断に加え、民間の電力需要が爆発的に増大し電力の需給バランスは一挙に崩壊して深刻な停電が頻発した。さらにコメを始めとする農業生産力も低下して食糧不足が深刻化、1946年(昭和21年)には皇居前広場に25万人が集まる飯米獲得人民大会(食糧メーデー)が開かれるなど日本の社会は大きな混乱を来たしていた。戦災からの復興を果たさねばならない中で、混乱に拍車を掛けたのは連年襲い来る水害であった。
電力国家統制を成し遂げ、国家総力戦に突き進む軍部が次に狙ったのが河川行政、特に河水統制事業であった。航空機の生産や軍艦建造など軍備増強を図る上で水力発電事業や水道整備は欠かせなかったが、電力事業を掌握したことから今度は河川行政に直接介入し、軍部に都合が良い河川開発を企てた。北上川水系では五大ダム事業の一環として建設が進められていた田瀬ダムにおいて、大船渡に人工ハイオクガソリン工場の建設を鐘淵紡績と計画していた大日本帝国海軍は、制空権確保の重要性という大義名分で事業者である内務省土木局に対し、田瀬ダムの目的に水力発電を追加し、建設を予定している大船渡の人工ハイオクガソリン工場に電力を供給するよう強く迫った。このため当初洪水調節が主目的であった田瀬ダムは発電目的が追加された。由良川水系では治水と水力発電を目的として施工中だった大野ダムについて、海軍は舞鶴海軍工廠への電力供給を第一にするよう迫り、水力発電を主目的にされて本来の治水目的は副次的なものに変更された。広島県の二級ダム(黒瀬川)は呉海軍工廠の上水道供給を求める海軍が事業に参入。愛媛県の柳瀬ダム(銅山川)では1935年の第一次分水協定でようやく愛媛県と徳島県が合意した発電計画の放棄に対し、電力行政を逓信省から吸収した軍需省が1945年に水力発電事業を追加するように求め同年第二次分水協定を締結させた。
さらに旧満州国内では松花江に豊満(フォンマン)ダムが1937年より満州国国務院水力電気建設局の手で施工を開始している。松花江総合開発の一環として天然湖沼である鏡泊(チンポー)湖の水力発電事業と共に計画された高さ91メートル、長さ1,110メートル、総貯水容量125億立方メートル、出力70万キロワットの多目的ダムで、当時アメリカのフーバーダム(コロラド川)に次ぐ東洋一の巨大人造湖であったが移転戸数が8,400戸とこちらも多くの住民が移転を余儀なくされている。豊満ダムも戦時中の物資不足によって工事が中断、続く日本の敗戦と満州国崩壊によってソビエト連邦軍が侵攻し発電機を奪われ、さらに国共内戦で中国人民解放軍と中国国民党軍がダム争奪戦を繰り広げるなど完成まで激動の歴史であった。豊満ダムでも労務環境が悪く、多くの中国人労働者が腸チフスや発疹チフスに罹患して死亡した。日本人労務者は1953年(昭和28年)まで当地に留まりダム管理を行っている。これら日本統治下に在った地域のダムは、日本の敗戦により現地政府に接収され運用が続けられているが豊満ダムに関しては2011年よりダム再開発事業が行なわれ、ダム直下120メートル地点に新しい豊満ダムが建設されて2019年(平成31年/令和元年)旧ダムは解体・水没した。
八田與一。台湾では今なお尊崇の念を持たれている。
1944年(昭和19年)にアメリカ空軍が空撮した日月潭とダム・水力発電所位置図。
建設中の水豊ダム。
豊満ダム(松花江)と豊満発電所。再開発により新ダムが建設され水没した。
まず石狩川支流の雨竜川に農林省の国営土地改良事業と北海道企業局による水力発電事業の共同事業として1953年に鷹泊ダムが完成した。利水専用であるが北海道初の多目的ダムである。続いて計画されたのが三笠市を流れる幾春別川の桂沢ダムと芦別市を流れる空知川の支流・芦別川の芦別ダムである。1934年(昭和9年)より構想された北海道初の治水目的を持つ多目的ダムであるが、電源開発による水力発電事業、三笠市の上水道供給も目的としており、1957年(昭和32年)に完成した。以後北海道においてもダム建設が盛んになり、金山ダム(空知川)や大夕張ダム(夕張川)、岩尾内ダム(天塩川)などの大規模ダムが計画・建設されてゆく。
物部長穂が論文で提唱した「河川一貫開発」の概念はこうした施策により確立した。戦前に実施された河水統制事業は河川改修の一部として位置付けられていたが、戦後河川改修の中心事業として重要な位置を占めることになった。このため1951年、名称が河川総合開発事業に変更された。以後、河川総合開発事業は日本の河川事業において中心的な役割を果たして行く。
天竜東三河特定地域総合開発計画で建設された豊川用水の水源、宇連ダム(宇連川)。1958年(昭和33年)完成。
木曽特定地域総合開発計画で建設された横山ダム(揖斐川)。1964年(昭和39年)完成。
吉野熊野特定地域総合開発計画で計画された大迫ダム(紀の川)。1973年(昭和48年)完成。
北海道初の治水目的を持つ多目的ダム、桂沢ダム(幾春別川)。ダム再開発事業中。
大正時代から高度経済成長期に掛けて日本では数多くのダムが建設されたが、それに伴い次第にダムを建設する適地が減少していった。また計画しても費用対効果の点や沼田ダム計画のように水没物件などの問題で絶好の適地でありながら計画を放棄した地点も多く、限られた中でより有効なダム事業を進める必要が生じた。ダム事業者はこの点を踏まえた新たな事業展開を進めている。
広範囲の地域に被害を及ぼす水害はダムや河川改修の整備によって次第に少なくなったが、局地的な集中豪雨などによる水害は多いままであった。局地的豪雨による災害を防ぐための地域限定的な治水対策事業の一つとして1967年(昭和42年)に補助治水ダム事業が導入された。治水ダムとは洪水調節単独、または洪水調節と河川の正常な機能を維持するための流量調節(河川維持放流)を目的とした治水特化型のダムである。1956年(昭和31年)に県営ダム事業として香川県に五名ダム(湊川)が建設されたのを皮切りに、河川改修事業や農地防災事業として各自治体が建設を進めていた。補助治水ダム事業はこうした治水ダム事業に対して補助多目的ダムと同様に国庫の補助を行う制度で、秋田県の旭川治水ダム(旭川)などが指定第一号として着手され、北海道の有明ダム(茂築別川)が1971年(昭和46年)同事業初の完成例となった。一方多目的ダムでも、山間部や離島など限られた一定の地域に対する治水・利水を目的とした小規模な補助多目的ダム事業として1988年(昭和63年)小規模生活貯水池事業が創設され、こちらも多くのダムが建設されている。
既存のダム機能を増強させる目的で施工されるダム再開発事業も次第に増加していった。
しかし実際の指揮を執ったのは藩主である外祖父として高俊を後見していた伊勢国津藩主・藤堂高虎であった。高虎自身築城の名手として土木技術に精通していたが、彼は1621年(元和7年)家臣である西嶋八兵衛之友を高松へ派遣させた。土木技術に秀でその才能は他藩にも聞こえていた。高松藩客臣として着任した八兵衛は相次ぐ災害で荒廃した領内を視察し、高虎の助言や藩重臣の協力を得て藩内の河川整備を開始する。手掛けた事業は多岐にわたるが特に大規模だったのが香東川の改修と満濃池の再建であり、1628年(寛永5年)に着手した満濃池再建は3年という短期間で完成した。これにより33郡44村の農地が再び水の恩恵を受けることになった。八兵衛は満濃池のほか90か所におよぶため池も改修したが、灌漑だけでなく治水にも役立てる改修を行っており昭和以降の河川事業の基本となる河川総合開発事業の先駆をなすものであった。八兵衛は1639年(寛永16年)に役目を果たし帰藩、以後伊賀奉行などの藩要職を歴任したが高松藩生駒氏は藩重臣の内部抗争に端を発する生駒騒動が翌1640年(寛永17年)に勃発し、その責めを負い改易された。讃岐は高松藩・丸亀藩・多度津藩に三分割され、高松藩内にある満濃池は藩の支配から離れて狭山池と同様に天領として幕府の直轄管理下に置かれた。
250戸が水没し「御母衣ダム絶対反対期成同盟死守会」による強烈な反対運動が繰り広げられた御母衣ダム(庄川)では初代総裁であった高碕達之助が住民と涙を流しながら交渉に当たり、藤井崇治副総裁が『幸福の覚書』を取り交わして妥結に持ち込み、さらに水没する樹齢400年のエドヒガンを笹部新太郎らの協力で高台に移植、「荘川桜」として移転住民の故郷への思い出を残した。建設省との共同事業で建設され、電源開発が施工を担当した九頭竜ダム(九頭竜川)では、移転529戸という大規模な補償案件であったが補償交渉が妥結するまで建設工事は行わないという「九頭竜補償方式」を確立。住民の信頼を得てわずか2年で補償交渉を妥結させた。
こうした補償問題に対して政府は1951年(昭和26年)の土地収用法改正で補償の対象となる権利を明確化させて、補償交渉の円滑化を進めた。また1953年(昭和28年)には電源開発に伴う水没その他による損失補償要綱、翌1954年に公共事業の施行に伴う損失補償要綱を策定。その後も続発する補償問題に対応すべく法整備を実施したが、移転戸数が多いダム事業の増加に伴いそれだけでは根本的な解決が難しくなった。1969年(昭和44年)には全国知事会が水源地域開発のための立法化を要請、1972年(昭和47年)には再度立法化のための知事会試案を政府に提出するなど補償問題で矢面に立つ地方自治体側から補償に関する法整備が強く要望された。これを受け政府は1974年(昭和49年)に水源地域対策特別措置法(水特法)を施行した。
このため大規模な水力発電事業を政府の財政投融資で円滑に実施する必要性が生じ、この目的を以って1952年7月に電源開発促進法が成立。9月には政府と9電力会社が共同出資して高碕達之助を初代総裁とする特殊法人・電源開発が発足した。電源開発は電源開発促進法第13条に基づき、只見川のように大規模でかつ実施が困難な電力開発地点や北上川、熊野川など国土総合開発(後述)の観点で河川総合開発との整合性を図る必要のある地点、球磨川など電力の地域需要を調整する上で重要な地点を開発することが定められた。北上川五大ダムである石淵ダムの水力発電事業(胆沢第一発電所) を事業の出発点とした電源開発であるが、北海道電力が資金面の問題で電源開発に事業を移管した糠平ダム(音更川)を中心事業とする十勝糠平系一貫電源開発事業などに発足当初から取り掛かった。電源開発はその後只見川や天竜川、庄川などにおいて日本のダム事業史に大きな足跡を残すダムを建設するようになる。
日本発送電最末期に計画された朝日ダム(飛騨川)。中部電力が継承し1953年完成。
水利権を巡り紛糾した本名ダム(只見川)。東北電力が継承し1954年完成。
電源開発が事業の第一歩を記した旧胆沢第一発電所。胆沢ダム完成により新発電所に機能移転。
電源開発により建設された糠平ダム(音更川)。糠平湖は北海道有数の人造湖。1956年完成。
1990年代以降のダム反対運動は移転住民中心の運動もあったが、市民運動が中心となる反対運動が目立つようになった。背景には先述した自然保護の問題に加え、ゼネコン汚職などにみられる政治不信、公共事業に対する納税者視点からの批判があった。
次第にダム事業への批判が強まっていった1995年(平成7年)、日本弁護士連合会の招きにより来日したアメリカ合衆国内務省開拓局元長官、ダニエル・P・ビアードは講演の中でアメリカにおけるダム事業について以下のように述べた。
最近の変化のすべてが一つの結論「アメリカ合衆国ではダム建設の時代は終わった」という避けがたい結論を導きました。私たちはもはや、従来型の大規模な建設プロジェクトに対する一般大衆の支援も政治的支援も当てにすることは出来ません。現在進行中の事業はなるべく迅速に完成させます。今後新規の大規模事業が計画されるされる可能性は、全くないとは断言できませんが、ほとんどありえないでしょう。
このビアード発言、特に「アメリカではダム建設の時代は終わった」という発言は日本のダム事業推進派・反対派に大きな衝撃を与えた。さらにワシントン州に1913年(大正2年)建設された発電専用の民間企業所有ダム・エルワーダムの撤去が決定したという情報も日本のダム反対派に勇気を与えた。反対派は折からの公共事業に対する国民の不信感もあって発言力を増していった。1993年(平成5年)には日本全国のダム事業の問題点を追及し、反対運動を支援するための組織である水源開発問題全国連絡会(水源連)が結成され、「治水・利水の両方とも役に立たないダム事業は無用であり、撤去して自然の河川に戻すべき」と精力的に各地のダム反対運動に介入した。