国民栄誉賞
受賞が検討されるのは、現役引退、記録達成、オリンピックでの記録樹立といった節目がきっかけになることが多く、結果的にスポーツ選手は若年で授与される傾向にあり、芸能人・文化人にはそれがないために多くが死去時に初めて検討される傾向にある。そのため、美空ひばりや黒澤明らに対する授与など、没後追贈者が過半数を占めることについて「なぜ存命のうちに授与しないのか」との声があり、2003年に開かれた文化庁の「映画振興に関する懇談会」でも委員から、社会的認知という点において、三船敏郎の死去時に国民栄誉賞を与えるという話があったこと、決定権を持つ総理大臣の個人の主観で受賞者が決定されることが挙げられ、文化芸術分野は文化庁等で話し合って受賞者を決めて欲しいという意見が出された。
評価基準が非常に曖昧であり、2004年に当時の内閣官房長官細田博之は選考について「確たる基準がなく、その時々の判断」とし、「王貞治には授与されたが長嶋茂雄は授与されていない」という意見や、多くの国民から受賞間違いなしと評価されていながらも受賞に至らなかった高倉健の例など、線引きの難しさを指摘している。2018年に羽生結弦への授与が取り沙汰された際は、同等以上の功績を持つスポーツ選手への授与が過去に無かったこともあり、政治家や評論家のみならず現役スポーツ選手からも疑問が呈され、勲章としての価値への言及もされるなど、大きな議論を呼んだ。