多剤併用問題
高齢者では病気の合併のために多剤併用となることが多い。また高齢者では薬物の代謝や排泄の能力が低下するため、処方する側(医師)による過剰投与は、患者による過誤よりも多くなる。また多剤となることで、シトクロムP450での代謝が共通する薬剤にて薬物相互作用が起こりやすくなる。シトクロムP450における薬物相互作用は、すべてが医薬品の添付文書に記載されているものでもない。
服用する薬剤数が増加することで、副作用が生じることは階段状に増加する。高齢者では薬剤は5剤以下にすることが副作用を減少させる最も重要な方法であるとされる。
高齢者では症状に対して対症療法的に薬剤を追加すると、多剤併用は避けられない。そうではなく、命に関わる薬、苦痛を緩和する薬、機能低下を防ぐ薬を優先し、予防薬や長期の予後が明らかではない薬を省くという発想も考えられる。ビアーズ基準は、高齢者に対して慎重な投与を要する薬物の一覧であり、優先的に中止が考慮できる。また予防医療においては、エビデンス(証拠)が確立された薬を用いるということである。一方、通常の成人でのエビデンスが多いため、75歳以上では参照すべきエビデンスに欠ける。家庭医・病院総合医教育研究会では、エビデンスが明確でない薬を漫然と処方したり、薬を減らす発想がないという問題が提起された。
日本の60歳以上の外来患者400名では、平均4.
2005年に日本老年医学会から指針が出された。
2012年の『提言日本のポリファーマシー』では、有害事象の例が多く紹介され、多剤併用の原因として複数診療科の受診があり、5種類ずつ処方されたらすぐに10種類、20種類の薬となってしまうがその薬を整理する人がいないという原因が挙げられている。
2017年には日本医師会と日本老年医学会から指針が出された。ほかに厚生労働省が2017年にワーキンググループ「高齢者医薬品適正使用検討会」が開催され、2018年をめどに取りまとめられる予定となり、2018年3月には指針案が発表され、2018年5月29日「高齢者の医薬品適正使用の指針(総論編)」(医政安発0529第1号・薬生安発0529第1号)が通達された。