後方支援
警務業務を担う部隊は世界的に2種に大別されるが、その内の1種だけが後方支援業務を行う部隊として分類される。1つは米陸軍のMP(Military police)、米海軍のSP(Shore patrol)、米空軍のAP(Air Police)、独軍のフェルトイェーガー(Feldjaeger)、現代日本の自衛隊の警務官などが属する野戦憲兵である。もう1つは戦闘兵科に属した日本軍の憲兵や欧州などで内務省や国防省に直接属するジャンダルムリ(gendarmerie)などが属する国家憲兵である。前者の野戦憲兵が後方支援業務に分類され、ほぼ全ての国の軍隊が同様の組織を保持している軍隊内だけの警察である。後者の国家憲兵は、現代日本のように持たない国もあり、軍隊外でも警察活動を行う組織である。
衛生兵は、負傷した将兵の手当て・看護・治療という医療サービスを提供する業務である。負傷者には戦場救護と応急治療がまず行われ、戦闘地帯からより安全な場所へ患者を輸送する後送によって、ある程度の設備の整った環境で看護・治療が行われる。治療が長期に渡る場合には必要に応じて患者を軍隊外の医療機関に預けることもある。負傷からの回復が早ければ将兵の戦場復帰によって人的戦力の維持が可能となり、反対に負傷者を効果的に治療できなかったり戦闘地域から後送できない場合には、軍隊の人的資源が有効に活用できない。
歯科医療も重要な衛生業務の1つであり、多くの軍隊で専属の歯科医師が所属している。
医療資材を整えたり、外部機関とも協力して新たな器具・装置を開発することも衛生業務である。
放射能や生物・化学兵器の使用が想定される軍隊では、これらに対応する戦場での応急治療技術や対処法を研究して準備しておくことも重要な業務となっている。
戦闘による負傷以外でも、部隊内の衛生状態が適切に維持できなければ伝染病の集団罹患や食中毒の集団発生のリスクが高まるので防疫は重要な衛生業務である。給食の栄養面での指導によって戦闘力の維持を図り、精神面でのケアも行って除隊後のスムーズな民間復帰に寄与する(臨床検査技師、診療放射線技師、栄養士、臨床心理士など)。
戦闘に関する技術や技能の教育を提供する。多くの国では青少年向けの将兵学校を運営している。また、先進国では主に将校や将校候補に対して一般大学などの民間教育機関で学習機会が与えられるものもある。