陸軍大学校
1869年(明治2年)9月に、明治天皇が臨席した集議院での会議で「兵式は陸軍は仏式、海軍は英式を可とすること」とされて以来、帝国陸軍はフランス式の兵制を採用してきた。1873年(明治6年)の「幕僚参謀服務綱領」、これに代わる1879年(明治12年)の「幕僚参謀条例」により、各兵科の将校から適任者を選んで参謀が選任されており、1880年(明治13年)には、フランス共和国の陸軍士官学校・陸軍大学校に1870年(明治3年)から10年間留学した小坂千尋が陸軍参謀大尉となっている。
西南戦争という実戦を経て、参謀将校の養成機関を日本国内に設ける必要性が認識され、1882年(明治15年)11月13日付の「陸軍大学校条例」によって陸軍大学校が設置された。創設当初の陸大は、参謀本部長の直轄であり、校長が置かれなかった。
同年12月以降、幹事の岡本兵四郎歩兵大佐、副幹事の小坂千尋参謀大尉、他に武官教官(大尉から中佐)7名、文官教官(数学科)2名の計11名の教官が任命された。
一般将校に対して厳しい選抜試験が課せられたのに対し、皇族(皇族に準じる扱いを受けた王公族を含む)は、無試験、もしくは形式的な入校試験で入校できた。陸大に最初に入校した皇族は久邇宮邦彦王であり、それ以降に陸軍将校となった皇族は、実質的に全員が陸大に入校・卒業している。
既述のように、今村均は陸大27期の選抜について詳細に書き残している。
採用人数60名の2倍の120人が再審を受験し、入校式の直前に60名が合格、残る60名が不合格を告げられてから、
と描写している。それまでの再審に北白川宮成久王が加わっていた様子はない。
大将6%、中将38%、少将34%、計78%が将官となっており、多くが中佐で予備役に編入される無天組とは、進級速度と最終階級の両面で大差があったのは事実。
将官になれなかった22%(80人強)のうち、恩賜組が11人(うち首席が3人)いた。
少将まで進んだ34%のうち、ほぼ半数は、少将に進級した直後に待命・予備役となる「名誉少将」であった。
と述べている。
山口宗之は、帝国陸軍の陸軍大将134名(皇族8名を含む)のうち、陸軍の将校養成制度が確立した陸士1期以降の66名(皇族を含まず)について調査して、
陸大卒業、またはそれと同等に扱われる資格を持たない大将は、鈴木孝雄の1名のみ。
大将に親任されるか否かに、幼年学校と陸士の卒業成績は影響なし。
総合的に見て、大将に親任されるか否かを、陸大卒業成績が左右したとは認めがたい。
と述べている。
額田坦は、ある者が少将に進級した段階で、その者が中将に進めるか否かは概ね予想できたとする。しかし、その者が大将に親任されるか否かについては下記のように述べている。