日独関係
再統一後のドイツも日独両国は互いに重要なパートナーである。特に技術、経済、医療面での交流は依然として活発で、日本にとってドイツはヨーロッパ地域最大の貿易相手国、ドイツにとっての日本はアジア地域で中国に次ぐ貿易相手国となっている。国際連合の国際連合安全保障理事会の改革では日独両国が常任理事国になる案も有力で、この点でも両国は協力関係にある。
日本における輸入車の販売数上位3つはフォルクスワーゲン、メルセデス・ベンツ、BMWと全てドイツ車が占めている。ドイツでは、マツダ、トヨタ、ホンダ、日産自動車など日本車(乗用車)の市場シェアは8.6%(2013年)である。
日本では、完成車に対する輸入関税が1978年に撤廃されているのに対して、日本車がドイツに輸入される際には10.0%の乗用車輸入関税を課せられるという状態が続いているが、2019年に発効された日欧EPAによって8年かけて撤廃される、なおドイツで販売される日本車の多くはEU域内での現地生産車に限られる。

在留日本人数 42,135人(2021年10月現在)
本邦在留ドイツ人数 5,888人(2021年6月末現在)
江戸幕府の鎖国政策によってオランダ以外の欧米諸国との国交はなかったが、出島のオランダ商館の医師としてレムゴー出身のエンゲルベルト・ケンペルや、ヴュルツブルク出身のフィリップ・フランツ・フォン・シーボルトのようなドイツ語圏出身者の滞在例は存在した。
1858年に日米修好通商条約が締結されて幕府が開国政策へ転換すると、プロイセンも国交樹立へと動き、1859年8月9日、フリードリヒ・アルブレヒト・ツー・オイレンブルク伯爵を特派公使としての遠征計画が起草され、1860年9月初旬、アルコーナ号とテーテイス号が江戸湾に到着、1861年1月24日に日普修好通商条約を成立させた。これは他の欧米諸国との条約と同様、日本側に不利な不平等条約であった。1862年12月、初代駐日領事としてマックス・フォン・ブラントが着任した。1868年の戊辰戦争では、プロイセンはイギリス、フランス、オランダ、アメリカ、イタリアと共に局外中立を宣言したが、新政府に抵抗する奥羽越列藩同盟を支援する姿勢を見せたとされる。しかし、戦局を左右する事態にはならず、戦争終結後も日本とプロイセンとの外交関係は維持された。明治維新後の1871年にドイツ帝国が成立するが、日普修好通商条約はそのまま引き継がれた。