複式簿記
期末純資産 − 期首純資産 = 当期純利益
これは物理学における物質収支の関係にもたとえられる。
これを算術の観点から見ると複式簿記による記載は以下の4つに分類できる。
借方・貸方ともに増加するもの
借方・貸方ともに減少するもの。
借方の科目間での増減。
貸方の科目間での増減。
いずれの場合でも、借方の合計と貸方の合計は変わらない。この関係に従って集計し、表にまとめたものを試算表という。
これらの内、ストック(特定時点での財産状況)を表すもの(資産、負債、資本)は貸借対照表に、フロー(期間の損益状況)を表すもの(費用と収益)は損益計算書に、それぞれ記載される。複式簿記という名称は、この2つの財務諸表が表裏一体となって取引状況を表すことも意味している。
商品や原料の仕入は最終的には費用となるが、売上によって収益を上げるための投資という側面をもっており、費用収益対応の原則から、売上と無関係に一括で費用に算入するのは経営状況の把握には不都合である。そこで、仕入れたものをいったん資産に計上した上で、売上に対応する分だけ、その都度費用(売上原価)に振り替える、という処理が行われる。
商品等の仕入れでは、時期や仕入先などによって価格が異なることがありうるので、実際には、その都度原価を捉えることは難しい。そこで、棚卸によって期末の在庫を実地調査などで確定し、
売上原価 = 期首在庫 + 当期仕入 − 期末在庫
の関係式に従って、売上原価を逆算するのが普通である。
仕訳においては、勘定科目の5区分で述べた、貸借対照表又は損益計算書における終局的な位置(借方か貸方か)にその勘定科目があれば、その勘定科目の増加を表し、反対側にあれば、その勘定科目が減少することを意味するというルールがある。
例えば、「現金」や「土地」勘定は借方(左側)が貸借対照表の終局的な位置であることから、

と仕訳を行った場合、これは「現金1000万円で土地を買った」こと、すなわち現金の減少と、土地の増加を表すこととなる。