ThinkFree Office
日本では販売権をもつ企業が独自のバージョン番号をつけて販売している場合もあり、他の国とは統一されていない。また、他の国ではHancom Officeへと名称が変更されているが、日本では2022年現在もThinkFree Officeの名称を使用している。