気象庁震度階級
河角廣は、過去の地震の震度と最大加速度(表面最大加速度)に規則性を見出し、その関係を「河角の式」としてまとめている。古い理科年表には、参考として河角の式に基づく加速度が記載されていた(右図参照)。河角(1943)によると、式は以下の通り。
I = 2 log 10  a + 0.7 {\displaystyle I=2\log _{10}a+0.7} I:気象庁震度階級。四捨五入として整数とする。5.5以上はすべて震度6とする。 a:最大加速度(ガル)。
しかし、歴史地震研究会の宇佐美龍夫氏の問い合わせに対し、気象庁の地震課から、震度VIIを400 gal以上、家屋の倒壊率30%以上の根拠は明らかでなく、また400 gal以上は安易に過ぎたと返答があったという。
このほか、震度は加速度ではなくむしろ最大速度(表面最大速度)との相関性が高いとする意見もあり、例えば地震調査研究推進本部 地震調査委員会の報告「全国を概観した地震動予測地図」では翠川ら(1999)による最大速度から震度への換算式を表層地盤増幅率の分布などと組み合わせて推定震度を算出している。
震度と加速度との対応関係は単純ではない。地震動の周期の違いが体感の差異を生むからである。周期1秒前後の地震動は人に敏感に感じられるが、長い数秒周期や短い0.X秒周期の地震動は、同じ加速度の周期1秒前後の地震動に比べて弱く感じられる傾向にある。河角の式は加速度記録を基にした震度の推定に用いられたが、地震動の周期の違いによる体感の差異を反映していなかった。
日本独自のものであり、周辺国以外では使用されていない。台湾では、1996年3月以前に日本で用いられていたものから震度7を除いた震度階級(震度分級)、すなわち、1949年以前の日本の震度階級とほぼ同じものが長年用いられてきた。現行の震度階級「中央氣象局地震震度分級」、2000年8月1日公告修訂版では、震度7が定義されているものの、日本と異なり、震度5・6の強・弱の区分がなかったが、2019年4月、中央気象局は同年内を目途に日本同様の10段階へと改める方針を表明した。また、韓国では、過去に日本のものを模した震度階級が使用されていたが、2001年からメルカリ震度階級に変更された。