有鉛ガソリン
1921年12月、米国の自動車会社・GM(ゼネラルモーターズ)の子会社デイトン・リサーチ・ラボラトリーに勤務していたトマス・ミジリーが、テトラエチル鉛 (tetraethyllead : TEL) をガソリンに添加すると、エンジンがノッキングを起こさなくなることを発見した。ミジリーの当時の上司はチャールズ・ケタリングであった。デイトン社はTELの呼称を単に"エチル" (Ethyl) としたが、報告書や広告上では鉛を添加していることは伏せられていた。TELの特許権はその後、親会社のGMに移管された。
GMなど自動車各社と石油会社は、当時の自動車の燃料として使われていたエタノール(エタノール入り燃料)を「自分たちの利益にならない」と考え、これに代わるものとしてTELの入ったノッキングしないガソリン「エチル・ガソリン」の導入を提唱し、ガソリンの有鉛化を積極的に推進した。ミジリーはこの功績により、1922年12月にアメリカ化学会などからいくつかの賞を受賞している。
GMは、TELの量産をデュポンに委託し、その業務を管理するため、1923年4月にゼネラルモーターズ・ケミカル・カンパニー (General Motors Chemical Company) を設立した。
1971年度末(=1972年3月末)までに日本で製造された国産自動車(ガソリンエンジン搭載)は、全て有鉛ガソリン仕様車であった。
日本で有鉛ガソリンが廃止された直接の原因となったのが、1970年5月、東京都新宿区市谷柳町にある牛込柳町交差点で指摘された「牛込柳町鉛中毒事件」である。民間の医療団体である文京区医療生活協同組合が、この交差点の周囲の住民が慢性的鉛中毒に罹患している疑いがあると発表したことから、マスコミが取り上げ、自動車の有鉛ガソリンが原因であるとして社会問題となった。
問題が大きくなったため、東京都が牛込柳町交差点の周辺住民の健康調査を行ったところ、鉛中毒ではないことが判明した
しかしこの事件を契機として、鉛の毒性による中毒が注目されるようになった。このため、政府、通商産業省(現・経済産業省)、運輸省(現・国土交通省)は、自動車排気ガス中に含まれる鉛に対策を求められることとなり、経過措置を経ながらガソリンを完全無鉛化することに決定した。また、厚生省(現・厚生労働省)は1971年6月に鉛化合物に対して環境基準を設定している。
そもそも有鉛ガソリンに添加されるテトラエチル鉛自体が毒物であり、一般消費者向けの商品に使用すべきではなく、また触媒(キャタライザー)の能力を保持するという観点からも、自動車用ガソリン無鉛化は意味のあることだった。
この時期を境に、シリンダーヘッドに鋳鉄製のものが多かった関係で無鉛化対策の難しかった小型トラックは、その主力をディーゼルエンジンへと移行したが、これが後に平成初期のディーゼル排出ガス公害の遠因となった。