テレビゲーム専門店協会
)の5社。
「ACES」と言う略称がコンピュータエンターテインメントソフトウェア協会の略称「CESA」を1文字スライドさせたものを容易に連想させることからも判るように、CESAがコンピュータソフトウェア著作権協会(ACCS)などと共同で行っていた「違法中古ゲームソフト撲滅キャンペーン」に反抗しない態度を結成当初から表明しており「CESAの傀儡組織」と揶揄されていた。さらに、1999年3月にはブルートが80億円の負債を抱えて倒産。有力構成企業を失ったACESの存在意義は大きく揺らぐことになる。
2000年2月にはソニーが公正取引委員会と争っていた私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律(独占禁止法)違反事件の審判でボックスグループを除く3社の役員が相次いで出廷し、ソニーを擁護。翌月にPlayStation 2発売を控え、恩を売りたい一心の行動と目されていたがソニーはACES各社に見返りを与えるどころか「バックマージン全廃」と言う恩を仇で返すが如き行動に出る。
これが決定打となってACES各社も相次いで中古品売買を再開。2001年3月には東京・大阪の両高等裁判所で中古ゲームソフト売買が合法と認定されたこともあり、存在意義が薄れたため2002年2月の日本テレビゲーム商業組合設立に前後して自然消滅した。