技術経営
これら日本的経営としての日本のMOT研究は、産業・ビジネス界において「技術を収益化する」という観点で経営学の応用領域として、戦略論、組織論、労務管理論、組織心理学など様々なアプローチの研究の蓄積が豊富にある。特に2000年代以降、米国製造業の凋落とともに、藤本隆宏(東京大学大学院経済学研究科教授)、延岡健太郎(一橋大学イノベーション研究センター教授)、青島矢一(一橋大学イノベーション研究センター教授)、武石彰(京都大学大学院経済学部教授)などかつて米国のビジネススクールでMOT研究に従事していた研究者によって、MOT研究の流れは日本の大学の経営学部、商学部、経済学部などで引き継いでいる。一方、日本の工学系研究者の一部には、技術経営を米国流の経営学の傍流と捉えず、古くからある経営工学、管理工学や生産工学などの工学と経営の学際領域で扱おうとする考え方も多く、特に理系の単科大学や総合大学の工学部などに設置されたMOTスクールは、こうした経営学を基礎としないMOTを中心に教育している専門職大学も少なくない。更に、前述のMBAは文部科学省、MOTは経済産業省という官庁の縦割り行政の影響もあり、経済産業省が主導した「技術経営人材育成プログラム導入促進事業」では、「技術を事業の核とする企業・組織が次世代の事業を継続的に創出し、技術発展を行うための経営」を目的とした施策を実施し、2002年から工学系大学院によるMOTスクールの開設が相次いだ。