マドリード条約 (1670年)
スペインおよびその植民地において、マドリード条約は屈辱的な降伏としてひどく嫌われた。スペインが軍事、経済、政治的に弱体であったため、その主張をほとんど通せず、それがイングランドに利用された結果である。中でもスペイン商人が条約を受け入れたくなかったため、スペイン政府は不満を和らげるべく税金に関する特別王令(英語版)を発した。一方、それまでの条約ではスペインが常にカリブ海と米州におけるイングランド植民地の領有権を主張したため、イングランドによる領有の承認はスペインから引き出した大きな譲歩であり、条約がイングランドに極めて有利といわれる所以となった。イングランドは実質的にはスペインのカリブ海西部における覇権を破ることに成功、それ以降はジャマイカを基地として中央アメリカのカリブ海岸にある、ユカタン(現メキシコ南東部)から現ニカラグアにいたるイングランドの集落を支援した。これらの集落では木材伐採が行われており、スペインはそれを例外として見逃したが正式な承認はせず、また多くの元私掠船員が木材伐採業に転職したため伐採場の数が上昇した。
マドリード条約では国境が定められたおらず、第7条で実際領有の原則(実際に集落が建設されて人が住んでいるなどの場合の領有権を認める)が定められたのみであり、北アメリカでは「イングランドのチャールストンまでの領有を合法化し」、スペイン側では「北緯32度30分のサンタ・エレナ湾(英語版)」までの領有が認められた。