武庫川車両工業
摂津車輌が携わっていた車両修繕業務は、阪神にとって経費節減に役立つものであった。
こうしたことから新会社を設立して業務を継承させることとなり、摂津車輌の清算1年後の1957年2月に新会社の武庫川車両工業を設立して業務を継承、定年退職者を多く雇用することで技術の継承を図るとともに修繕費のコストアップを防いだ。
その後は車両修繕業務に携わることで技術の向上を図り、1964年には7801形の中間T車である7901形の製造を受注、1965年には先頭車の7801形の製造も受注して、1966年からは阪神向けの新造車を全て同社で受注・製造することとなった。同時期には営業運転から撤退した1121,1141形小型車を事業用電動貨車である151形各形式へ改造する工事にも携わっているほか、1967年11月12日に実施された阪神新設軌道各線の架線電圧の直流1500Vへの昇圧対応工事にも携わった。
このように、同社は阪神を中心とした車両の製造・修理で社業を発展させるとともに、機械・製缶・電気など車両製造と関連の深い部門への進出を開始した。
このようなリストラを推進したことと親会社の阪神がジェットカー第一世代の代替に新車投入で対応したことから、武庫川車両工業の業績は復活、1980年代中盤以降は急行系車両の新車として8000系を大量に受注したほか、京福と叡山電鉄の新造車の発注もあって良好な経営状態で推移した。8000系の新造は1995年の阪神・淡路大震災の直後まで続き、その後も震災被災廃車車両の代替新造や叡山電鉄900系電車(きらら)をはじめとした京福・叡山電鉄向け車両の新造が続いたことから、1998年度までは利益を計上することができた。
しかし、これらの車両の新造が一段落した1999年度以降は、阪神の鉄道旅客輸送量が減少したことに加え、車両も普通系、急行系とも更新がほぼ完了して新造時期が10年程度延長したことから、新造車両の発注が大幅に減少、赤字決算に転落してしまう。その後も車両の新造が増加する見込みがなかったことから、阪神は武庫川車両工業を解散、その代わりに車両のメンテナンスに特化した新会社を設立することとした。こうして2002年5月に新会社の阪神車両メンテナンス株式会社を設立してメンテナンス業務を移管、武庫川車両工業は同年9月24日に竣工した9300系9505Fを最後に車両の製造を終了、9月30日に解散し、阪神車輌工業を含む61年の歴史に幕を閉じた。
奇しくも同年には尼崎市のアルナ工機が事業別分社化および鉄道線向け車両製造事業を撤退し(分社したアルナ車両は路面電車製造を継続)、兵庫県内の老舗の2社の車両製造会社が撤退。
阪神5550系電車(艤装のみで、車体はアルナ車両が製造)