水上オートバイ
水上警察や消防などの沿岸警備隊、海軍や海兵隊などの軍隊の他、民間のレスキュー会社や団体でもレスキュー用として配備している。機動力と入手の容易さから、警備隊や正規軍だけでなく海賊やテログループなどが、船舶に対する奇襲として利用することもある。
最近はボートやサーフィンなどのイベントでも、レスキュー艇として使用される機会が増えており、2005年8-9月にかけて岐阜県海津市の長良川で開催された世界ボート選手権においても地元ショップの協力により、水上オートバイがレスキューのために用意された。
市川市消防局でもレスキューに水上オートバイを使用している。2007年6月3日付けで宮崎市消防局に全国で初めて水上オートバイの愛好者で作る「水上バイク隊」が発足した。
2010年には水上バイク愛好者やライフセーバーなどからなる日本青バイ隊が発足した。
水上オートバイに乗船する際身につける装備をいう。衣類に属するものは「ライディングウェア」と呼ぶ。専用のライディングウェアが市販されている。それらは水上オートバイの乗船姿勢に合わせて裁断され、防護性も考えられており、ライディングに適した機能をもつ。日本では2002年の免許改正により、ライダーおよびその同乗者は救命胴衣を着用することが義務付けられた。違反した場合は6か月以内の操縦禁止の行政処分を受けることになる。
行政による対策として、各自治体の条例や船舶職員及び小型船舶操縦者法で水上オートバイの操縦区域を制限したり、酒気帯び運転を取り締まったりしている。また、安全に操縦するため、各地で講習会を行ったりして、事故の防止を呼びかけている。滋賀県では、条例によって琵琶湖で水上オートバイを操船する際の安全講習会を行っている。これを受講しないと琵琶湖で操船できないようになっている。
木曽川・長良川では、水流が魚の産卵場所である川床を破壊しないよう、航行規制が行われるなどの取り組みがされている。排気ガスについては、従来水上オートバイのほとんどが2ストローク機関という極めて環境負荷の高いエンジンを搭載していたが、近年は主要市場である米国の厳しい環境・騒音規制もあり、4ストローク機関や環境対応型の2ストローク機関への転換、低騒音タイプの吸排気システムの装備が進んでいる。2006年の時点で、日本国内でラインナップされている水上オートバイは20機種(ヤマハ7、カワサキ4、シードゥー9)あるが、販売の主流である3人乗りのランナバウトはすべて4ストローク機関を搭載しており、従来型2ストローク機関を搭載したものは4機種(すべて定員1名)と少数派になっていたが、2021年現在、日本国内で販売されている量販モデルは全て4ストローク機関を採用している。
環境対応型の2ストローク機関には、エンジン燃焼室内に燃料を直接噴射して排気ガスの低公害化を図るもの(カワサキ STX1100DI・ULTRA1100DI、ボンバルディエ SEADOO 3D-DIなど)と、電子制御式燃料噴射装置と排気管に備えた触媒装置の併用により排気ガスを浄化するもの(ヤマハ MJ-GP1300R)があった。日本国内でも、「滋賀県琵琶湖のレジャー利用の適正化に関する条例」(琵琶湖ルール)により、従来型2ストロークエンジンの使用が禁止(経過措置あり)されるなどの取り組みがなされており、フリースタイル競技用などの一部のモデルを除いては、従来型2ストロークエンジンの使用は順次減少していくものと思われる。