健康づくり
健康づくりの考え方の発祥は、19世紀の公衆衛生の先駆者の仕事にまで、さかのぼる。19世紀のイギリスでは、産業革命の影響を受け、大きな街の労働者には、貧困と過酷な労働状況、劣悪な生活環境と、いくつもの重荷が背負わされていた。この恐るべき社会的状況は、必然的にいくつかの社会的課題へと帰結した。その一つが、コレラ、インフルエンザなど感染性疾病の大流行である。疾病は、市民にあまねく広がり、社会の安定への脅威となった。
エドウィン・チャドウィックやトマス・サウスウッド・スミスのような改革者たちは、地方自治体の改革を通じた社会状況の改善を強く訴えた。1875年に彼らの訴えは一つの法令に結実する。都市の水道供給、下水処理、動物処理の管理について定めた公衆衛生法令(en:Public Health Act of 1875)の採択である。法令に基づいた環境の整備は、感染性疾病の減少に大きな影響を及ぼした。トマス・マキューンが考察したように、これは、臨床医学が感染症の病原体や抗菌薬を発見するよりずっと前の出来事であった。
健康の社会的決定要因が明らかになるにつれ、疾病の原因は、個人のみにあるのではないということが明らかとなってきている。疾病を抱えた人々(犠牲者)を「疾病の原因のすべては、あなた自身にある」と責めることは、疾病による苦痛を軽減しないだけではなく、不当な非難による精神的な苦痛を上乗せすることとなる。犠牲者非難とは、このような観点から、限りある資源の浪費と疾病による苦痛の多層化を生むと考えられている。また、犠牲者非難は、新たなる疾病の発生頻度には、影響をもたらさない。
疾病の発生が、母集団全体に分布する場合、重症は母集団の一部に集中し、軽症もしくは中等度の症状は母集団に幅広く発生することがある。実際にいくつかの疾病の重症度はこのように分布することが知られている。このような疾病に対する取り組みとしては、その疾病になる可能性の高いと疑われうる一部の集団を選択し、その集団に予防手段を講じるという考え方(ターゲッティド・ポピュレーション・アプローチ)と、母集団全体に予防手段を講じるという考え方(ホール・ポピュレーション・アプローチ)が状況に応じて正当化されてきている。
健康づくりにおいては、母集団から幅広く発生する軽症もしくは中等度の症状の存在は、軽視できない、という状況から、ホール・ポピュレーション・アプローチにのっとり、対策が講じられることが多い。ただし資源が不足しているという状況から、ターゲッテド・ポピュレーションアプローチが選択されることもある。
2005年(平成17年)2月27日に、たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約(たばこ規制枠組条約)が発効した。これは、世界的には公衆衛生分野における初めての多数国間条約である。
2004年5月には、非伝染性疾病のもたらす世界的な脅威への世界的対策として、食事と運動、健康についての世界戦略が提唱されている。
推奨する: 健康の利点を明らかにすることで、健康的な環境の創造を推進する
可能にする: 健康のための機会や資源を確保することで、健康面での潜在能力を引き出せるようにする
調停する: 健康の追求において利害関係の対立する立場を仲立ちし、健康づくりにむけた妥協点を模索する
健康づくりのための基本戦略は、現地における実際のニーズや実現の可能性から、それぞれの社会、文化、経済までを配慮し、適用される。
イギリスではOur Healthier NationとNational Planに健康づくりの考え方が取り入れられている。
いくつかの蔓延している疾病(肥満、糖尿病、高血圧など)には、共通の原因などが関連している。この共通する原因を中心として、情報キャンペーンの展開や環境の整備を推進することで、健康づくりを実現する手法が、共通のリスク・ファクター手法である。この手法を利用することで、たくさんの、そしてばらばらの支援活動における努力の重複や情報の矛盾を防ぎ、限りある資源を有効的に健康づくりへと生かすことができるとされる。また、このリスク・ファクターには、運動不足や喫煙、脂肪分が過剰で繊維質の不足した食習慣、身体の清潔といったものがあげられている。
健康の社会的決定要因が明らかになるにつれ、疾病ごとの対策ではなく、一元化した対策の重要性がよりいっそう強調されてきている。
1980年代以降、健康と人権の関連が明らかになるにつれ、健康と人権のつながりは活動の分野を拡大する上で決定的に重要であると、考えられるようになってきている。これにともない、国際法の下に健康と住みよい暮らしへの課題への最終的な責任と説明責任は国家が負う、というアプローチが注目を集めている。
経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約(A規約)では、健康権は「達成できる最高水準の身体的精神的健康」であると説明されており、政府の義務は、健康の前提条件の整備と医療の提供の両方からなると理解される。
以下は、A規約で健康権を説明するとされる第十二条である。
この規約の締約国は、すべての者が到達可能な最高水準の身体及び精神の健康を享受する権利を有することを認める。
この規約の締約国が1の権利の完全な実現を達成するためにとる措置には、次のことに必要な措置を含む。 死産率及び幼児の死亡率を低下させるための並びに児童の健全な発育のための対策 環境衛生及び産業衛生のあらゆる状態の改善 伝染病、風土病、職業病その他の疾病の予防、治療及び抑圧 病気の場合にすべての者に医療及び看護を確保するような条件の創出
日本弁護士連合会は、健康権について、憲法の基本的人権に由来し、すべての国民に等しく全面的に保障され、なにびともこれを侵害することができないものであり、本来、国・地方公共団体、さらには医師・医療機関等に対し積極的にその保障を主張することのできる権利である、としている。
1974年に世界に先駆けてラロンド・レポートを作成し、また1986年に第1回健康づくり国際会議の主催国としても機能したカナダでは、カナダ公衆衛生機関がさまざまな角度から健康づくりを推進している。