ディベート
説得力を競い合う競技の形態で行われる教育ディベートを指す。ディベート一般において必要となる公的な主題と意見対立は、競技ディベートでは予め主催者によって設定される。
競技ディベートにおいて設定される主題は、論題(topic)などと呼ばれる。「ベーシックインカムを導入するべきか?」「死刑制度を廃止するべきか?」「結婚した方が個人は幸せとなるか?」「アベノミクスは成功したか?」などさまざまな種類の論題が出題される。論題は性質に応じて以下のように分類され、一般に価値論題と事実論題についての競技ディベートは難易度が高いとされている。
価値論題:ある事柄が良いか悪いかを扱う
事実論題:ある事柄が有るか無いかを扱う
政策論題:ある事柄が行われるべきか行われざるべきかを扱う
競技ディベートでは、論題に対する立場を肯定・否定の2つに分けることで対立構造を設定するのが通例である。それぞれ肯定側(Affirmative)・否定側(Negative)ないし政府側(Government)・野党側(Opposition)などと呼ばれる。
また、これらの団体は初中等教育にも関与し、幅広い層で教育ディベートが実践されるようになった。もっとも、この時期の討論会は、教育・学習として行われると同時に言論活動として行われたものも多く、実質的意味のディベートにかなり接近したものであった。そして、このような活動も1960年代以降の学園紛争などの影響で再び停滞期に入ることとなる。
1980年代以降、松本道弘らによって三度ディベート教育が唱道されはじめると、それと歩調を合わせるかのように、各種団体が活発にディベート大会を開くようになる。1983年に全日本英語討論協会、1986年には日本ディベート協会が発足。1990年代に入ると、一部の大学で日本語ディベートサークルが設立されはじめるとともに、学校教育の中でディベートを積極的に導入しようとする動きが起こる。1997年には、大学生を対象とした全日本学生ディベート選手権大会(全日本ディベート連盟主催)、中学・高校生を対象とした全国中学・高校ディベート選手権(全国教室ディベート連盟主催)、参加者を限定しないJDAディベート大会(日本ディベート協会主催)が、それぞれ創設された。近年では、入社試験や入学試験においてディベートを実施する例も数多く出てきている。
ディベートでないものとして「口論」「詭弁」が挙げられることがある。このような議論は、ディベートが「口論の技術」ないし「相手をやり込める技術」を教えるものであり「詭弁家・ソフィストを作るものだ」などといった批判への反論という形であらわれる。そこでは、理性的ないし論理的な議論のみがディベートとされ、ディベートに対する批判は「ディベートについての誤解」に過ぎないとされるのである。
しかし、このようなディベートの定義は、望ましい議論のあり方についての論点の先取りを含むもので妥当とはいえない。ある議論が、ディベートであるか否かという事実的評価と、ディベートとして望ましいか否かという規範的評価は全く別の問題である。にもかかわらず、このような定義が呈示され続ける背景には、教育ディベートに対する批判があるものと考えられる。なお、教育ディベートに対する批判については後述する。