柔構造
確かに細部で見れば、各部材が地震力を直接に受けるのではなくより上部の構造に流してしまう形となっており、その意味では「受け流す」と言えるが、構造物全体で考えればやはり地震力に耐えることには変わりはなく、むしろ地震力自体を小さくするために「地震に同調しない」と言ったほうが近い。作りの上でも、敢えて剛性を抑えることもあるが強度は必要である。力を受けずに「受け流す」のは、むしろ免震構造である。
また、固有周期をもって地震力を「受けないようにする」柔構造では固有周期を剛構造よりも精密に求める必要があり、場合によっては特定の部分の剛性を低くする必要すらある。この計算、検討の作業には大きな労力が必要である。建築物の場合、中低層では結果として柔構造として扱えない可能性が高いため、中低層で柔構造的に解析するケースは希である。一方、橋梁や鉄塔の中には、それほど大きなもので無くとも柔構造として扱えるものもある。
近年ではコンピュータによる構造計算が発達したことで、入力された地震力が構造体の中を伝わってゆく様子を時系列で解析してゆく時刻歴応答解析と呼ばれる手法も登場しており、かつてよりも高さのある建築物の設計が可能となっているが、この時刻歴応答解析は柔構造と親和性が高い。
設計震度をkとすると重力加速度gと加速度aの比率であり、kに重量Wを乗じれば、震力となる。これを使えば、建物(物体)の重量のk倍の力が作用するということを示すことができ、値としては、0.1から0.3程度であるとされている。これは世界に先駆けて、地震力を設計震度を使って表すことができることを示したものである。設計震度に関して佐野は、「設計震度は家屋の大切さに応じて増減されるべきである。家屋の大切さと標準設計震度との関係は、家屋の大切さといわゆる安全率なるものとの関係に似ている。東京山の手に記念的な建造物を建てるとき、設計震度は0.25または0.3に高めて考え、下町に一時的に工場を営むとき、設計震度は0.1または0.15に減じて考えるようなもの。」と述べている。
佐野博士追想録(1957年(昭和32年)11月30日発行、編集人兼発行人:佐野博士追想録編集委員、代表 森井健介)に、設計震度と設計手法提案のエピソードが述べられている。