小型船舶操縦士
一級または二級のみでは水上オートバイの操縦は出来ない。また、特殊のみでは水上オートバイ以外の船長にはなれない。これは四輪自動車と二輪自動車が別免許になっている自動車運転免許と同じ考え方である。
旅客の輸送のための船舶(遊漁船、旅客船など)の船長になるには、一級または二級の小型船舶操縦士の免許の他に「特定操縦免許」も必要となる。これは資格認定で、飛行機の「機長」と同じ。
地面効果翼機については明確にされていない。
1 2 総トン数20トンを超える船舶で、1人で操縦を行う構造である、長さが24メートル未満である、スポーツ又はレクリエーションのみに用いられる(漁船や旅客船などではない)の3条件を満たすものは小型船舶に含まれる。
↑ 機関長や通信長を要する小型船舶の場合は、一級小型船舶操縦士の他に、海技士の資格を有する者の乗務が必要である(海技士#小型船舶における乗り組み)。
↑ 18歳に達するまでは5トン未満限定が付され、18歳に達した時に自動的に解除されたものとみなされる。
↑ 特殊小型船舶操縦士としては航行区域に制限はないが、すべての水上オートバイはその船舶としての航行区域が「海岸から2海里(約3.7km)以内(ただし、水上オートバイを降ろした地点から沿岸方向に15海里(約27.8km)以内)」と定められている。
↑ "特定小型船舶操縦士"などというものは存在しない。
↑ 総トン数5トン未満の小型機が実用化されている。
簡単に例えると自動車の運転免許において自動車教習所に通うのではなく、『練習所』などで練習しすべての試験は免許センターで受ける方法である。具体的には一般的なのはボート免許「スクール」に参加し、座学講習とスクールの船を使った実技講習を受け、復習(試験勉強)をした後に、本試験に臨む方法である。
また上述とは別に、全てスクールに頼らず独学で勉強し試験に臨む方法もある。だが、この独学方式では学科試験はともかくとして、実技試験の準備のためには身近に小型船舶操縦士がいて船舶の操縦を適切に指導してくれる必要があり また、受験者つまり免許未保有者が港則法や海上交通安全法の適用水域で免許保有者が監視・指導の上であっても無免許運転となり、操船練習する場合にはこれらの法が適用されない水域まで行く必要がある。操船した場合には運転者は無免許運転、同乗している免許保有者(指導者)は無免許運転幇助の罪に問われる。
免許スクール等での指導員は、免許未保有者の操船について監視、指導を行うことができる免許(小型船舶操縦指導員)を国土交通大臣から別に受けているので罪には問われない。
このような点からすべてを独学での方法はあまり一般的ではないとされる。
しかしその一方で、DVD教材を使って実技試験の勉強を行い、合格する例も少なからずある。
視力=両眼ともに0.5以上(矯正視力可、片眼の視力が0.5に満たない場合、0.5以上見えるほうの眼の視野が150度以上あること)
色覚=夜間において船舶の灯火(赤、緑、白)が識別できること
聴力=5m以上離れた距離で話声語が識別できること(矯正可)
疾病及び身体機能の障害
「教習所コース」は、「国家試験免除講習」を利用する方法である(下節に説明)。