日暮里大火 (1925年)
日暮里尋常高等小学校、第一日暮里小学校分校、第二日暮里小学校、第四日暮里小学校などに避難所が設置された。また、ライオンゴム工場や下谷坂本署、下谷区役所や日暮里町役場などには救護所が設置され、第二日暮里小学校には郡医師会、滝野川医師会、日暮里医師会で構成された救護所が設置された。岡田日暮里町長は救護活動の状況について、1925年3月19日の『東京日日新聞』で以下のようにコメントしている。
また、警視庁救護班が日暮里尋常高等小学校に、東京府救護班が済生会診療所に出張し、罹災者の救護にあたった。ほかにも、時事新報社が元金杉1096番地に借りていた空家でパンや手ぬぐいを支給したり、東京市や東京日日新聞社が寛永寺で食料を配布したりした。
救護活動は活発に行われ、救護品を積んだトラックが何台も駆けつけたという。青年団の1人は『読売新聞』に対し「実に今回の火事は同情を得ました、ごらんなさいあの救護のつめかけている様子を」とコメントしているほか、ある警官は「大火でしたがその避難ぶりはなかなか立派でした、大震災の賜物でしょう」と述べている。同様に『東京日日新聞』も「出火時刻が早かったので避難するには極めて好都合であった、風下になる町内は火の子を見て自動車や大八車に荷をまとめ日暮里駅から鶯谷、上野駅の沿線に避難し大事を取って上野公園の大師前に逃げ込むものもあった、罹災者のおおくは改正道路や下谷区役所同区小学校内に収容された」と報じている。
東京府北豊島郡日暮里村は、1913年に町制が敷かれ日暮里町となった。日暮里町は急激な都市化を遂げたものの、1923年の関東大震災で一面焼け野原となる。震災後、日暮里は帝都復興のための大規模な区画整理事業の対象地となり、道路拡張工事や暗渠化が実施された。
1925年3月18日15時6分、日暮里町大字金杉1437(のちの東日暮里3丁目付近)にあった、比企友次郎のアサヒ半毛工場から出火した。このとき工場で働いていた2名は日暮里署の取り調べに対し、作業中のガーネット混毛機に釘のようなものが落ちた結果、機械と摩擦して火花が散り、それが機械油に引火したと証言している。2人は急いで消火したものの、酸素製造工場の屋根に飛び火してしまい、さらに工場内にあった3000貫から4000貫(およそ11トンから15トン)の材料にも燃え移ったという。
この日は風速13メートルの北西の強風が吹いており、警視庁消防本部も警戒するほどであった。くわえて、出火現場は小さい民家や工場が密集しており、水利も悪かったため、火は燃え広がってしまった。出火現場の隣家の住民は『読売新聞』の取材に対し、以下のようにコメントしている。
火元の隣家である清和屑物工場が燃え、出火から1時間程度で周囲の200戸が全焼した。また、隣町の三河島町前沼で20戸が焼けたほか、1町隔たった日暮里第五小学校、第三小学校も燃えてしまった。炎は改正道路を南下して下谷区まで達し、あわや下谷区根岸にまで延焼するかと思われたが、20時55分に鎮火した。この火災により、関東大震災の残存区域もほとんど全焼してしまった。
具体的な焼失区域について、『大正ニュース事典』は『東京日日新聞』をもとに、以下のようにまとめている。