コードレス電話
1980年(昭和55年)頃から、主に不法市民ラジオと同様に、ユニデンなどの日本国内メーカーが輸出していたものが逆輸入されて、秋葉原などの電気街などで販売されていた。電波法はもとより、電気通信事業法施行以前(1984年度(昭和59年度)まで)は、日本電信電話公社の回線に接続することは、公衆電気通信法にも違反していた。
それでも、黒電話しか選択肢の無かった時代に、受話器コードを気にせず自由に話せるスタイルや、日本国外向け製品であるため、洗練されたデザイン、ダイヤル回線でプッシュボタンが使える、短縮ダイヤルなど多彩な機能で、密かな人気を集めていた。中には、伝達距離が数十kmクラスの飛距離を誇るハイパワータイプも現れ、携帯電話の出現前で、自動車電話が高嶺の花の時代に、違法を承知で使用する者も現れた。
そんな中、京セラが勇み足で、独自の規格を用いて、日本国内向けのコードレス電話を発売した。無認可機器であること、使用している周波数が自衛隊に割り当てられた周波数だったことなどから、国会で取り上げられてしまう。しかしこれが世論を掻き立て、折から日本電信電話公社からNTTに移行した直後の電気通信自由化にともなう「端末の自由化」の波に乗って、一気にコードレス電話が自由化した。自由化後には、不法コードレス電話は減少したものの、根絶したとは言えない。
2006年(平成18年)、千葉県銚子市の民家で使われていたコードレス電話から243MHzの遭難信号が繰り返し発射され、海上保安庁が複数回出動する事態となった。その後、コードレス電話の電池劣化により稀にこのような現象が発生することが判明し、NTT東日本とNTT西日本は回収・交換措置を取っている。