ロバート・D・エルドリッヂ
「サンフランシスコ講和条約と沖縄の処理 ―『潜在主権』をめぐる吉田・ダレスの『交渉』―」『第5回読売論壇新人賞入選論文集’99』(読売新聞社、1999年)
「沖縄が求めること、沖縄に求めること」『中央公論』2000年8月号、158-175頁
「『沖縄問題』でも歴史認識が問われている」『中央公論』2001年10月号、140-148頁
「沖縄の危機が深まっている」『論座』2002年9月、182-189頁
「人道支援と救援活動への対応」(共著)、『SECURITARIAN』nos. 557、558、559(2005年4月-6月)
「どこにも行かない『ロードマップ』」『中央公論』2006年7月、114-125頁 ASIN B000FVGO0E
「序幕は過去に開く―公文書公開と民主主義―」『アステイオン』第69号(2008年10月)、129-151頁
「トモダチ作戦の舞台裏―米軍・自衛隊の思惑が交錯した日米調整所―」『中央公論』第126巻、第10号(2011年9月)60-68頁 ASIN B005EMLFKI
「ジョージ・ケナンの未公開書簡を読み解く―対ソ連「封じ込め政策」で知られる“冷戦の士”の苦悩―」『中央公論』第126巻、第11号(2011年10月)、110-117頁
「日米同盟の現状―『トモダチ作戦』の教訓と今後の日米同盟―」慶応義塾大学編『三色旗』第758号(2011年10月)、14-18頁
2018年10月、米海兵隊普天間飛行場の辺野古移設に関する2019年沖縄県民投票に対し、石垣市議会が反対する決議案を採択した際、八重山日報に「県民投票に反対した石垣市議会に異議あり」と題する記事を発表した。県民投票支持の根拠の一つとして「国民は憲法や自治法によって住民投票の権利が保障されている」、また第二として、辺野古移設に関して「沖縄県民は一度も「投票」する機会がなかった」こと、また辺野古移設に関しては、「中央政府は同計画を国民に対してちゃんと説明してこなかっただけではなく、計画の予算、規模、予定、環境被害などの計画の詳細について、国民をごまかしている。辺野古への移設は「ベスト」だと繰り返しているに過ぎない。支持者さえ、辺野古への移設がなぜベストなのかを説明できない。筆者は違うと思うが、辺野古移設が政府の言うベストであれば、県民投票こそ、その計画を県民に説明する絶好の機会」と、辺野古移設への疑問を表明した。