大学図書館
大学図書館の定義には、大学によって設置されるもののほかに、短期大学、高等専門学校によって設置されるものも含むが、その設置根拠はそれぞれの設置基準(大学設置基準、短期大学設置基準、高等専門学校設置基準)内において言及されていることに拠る。大学が設置する狭義の大学図書館においては設置者別(国立大学附属図書館、公立大学図書館、私立大学図書館)や分野別(医学、薬学、音楽、農学、体育、仏教)などの分類がなされ、それぞれに協会や協議会を結成して協力関係を築く例も見られる。また、小規模大学では単館のみの運営であるのに対し、大規模大学では中央図書館とキャンパスごとの分館あるいは医学図書館などの主題別の部局図書館が設けられている例もあり、運営の形態は様々である。冒頭において図書館を情報メディアセンターに改組・改称する大学があると述べたが、これは1980年代以降コンピュータを用いた学術情報基盤の整備にともない大学図書館が担う業務領域が変容したことが背景にあり、大型計算機センターを母体とする情報基盤センターに図書館組織を組み込むことで、情報関連の部局統合を図ったことによるものである。館長職については、日本では教員が兼任で務めるケースが多く、これは国際的に特異な例であるとされる。館長職の権限および位置づけも様々で、名誉職として位置づける大学もあれば、大学全体の情報組織を統括する立場として副学長が図書館長を兼任する例もみられる。
大学図書館が利用者の学習・研究活動に資するためには、利用者自らが図書館の利用方法に通じている必要があり、そのために利用者教育が必要とされる。日本では医学・薬学系図書館が利用者教育に早期から熱心であったが、これは研究活動においてMEDLINEなどのデータベースの利用が不可欠であり、基礎的な素養として文献の検索能力が求められてきたためである。大学図書館でも公共図書館と同様にレファレンス・サービスを行うが、大学図書館においては質問に対する回答そのものを提供する「直接情報提供サービス」のほかに、情報の見つけ方を教える「利用者教育」もその一環となる。日本ではかつて利用者に対する十分なリテラシー教育を伴わないままに、「利用者教育」の名目を盾に、ただ目録を見るよう指示するだけのレファレンス・サービスが横行してきたが、各種オリエンテーションやガイダンスを通じて利用者に図書館の利用方法について指導することで、大学図書館が利用者のリテラシー教育に参画するようになってきた。1996年の『大学図書館における電子図書館機能の充実・強化について (建議)』では、「大学図書館は,これら電子的教材作成,情報リテラシー教育及び学生の自主学習等に対する支援において,その一翼を担うことが求められている」と、大学図書館が果たすべきリテラシー教育の役割について言及しており、大学図書館の協力のもと、利用者教育を行う体制の整備の必要性を指摘している。2001年日本図書館協会によって出された『図書館利用教育ガイドライン 合冊版』では、総合的なリテラシー教育の必要性を唱え、印象付けから情報表現法に至るまでの5つの段階で、大学図書館が行う利用者教育の目標を明文化すべきであるとした。