Jリーグクラブライセンス制度
2013年9月30日、Jリーグは2014シーズンのクラブライセンスについて、クラブライセンス交付第一審機関 (FIB) による審査結果を発表した。申請を行ったのは前年ライセンスを交付された41クラブと準会員のカマタマーレ讃岐・ツエーゲン金沢の43クラブで、すべてのクラブに以下のライセンスが交付され、申請を却下された(ライセンスが交付されなかった)クラブはいなかった。
J1ライセンス(36クラブ) - 札幌、仙台、山形、鹿島、栃木、群馬、浦和、大宮、千葉、柏、FC東京、東京V、川崎、横浜FM、横浜FC、湘南、甲府、松本、新潟、富山、清水、磐田、名古屋、京都、G大阪、C大阪、神戸、岡山、広島、徳島、愛媛、福岡、鳥栖、長崎、大分、熊本
J2ライセンス(7クラブ) - 水戸、町田、金沢、岐阜、鳥取、讃岐、北九州
このうち、準会員の町田・讃岐・金沢は「J2入会審査への合格」を条件とした「条件付き交付」となっている(前年の長崎と同様)。
この年も前年の財務基準の特例措置を継続し、「3期連続赤字」の算定は翌2022年度末を起算基準年とすることとされた。
全体のJ3ライセンス審査結果公表を前に、Jリーグは2015年9月24日に「J3入会を希望するクラブ」に対するJ3ライセンス申請の審査結果 を公表した。3クラブがJ3ライセンス交付判定となったが、八戸についてはJ3スタジアム基準を満たしていないとして、ライセンス不交付の判定となった。
2015年10月13日にはJ3リーグ参戦中のクラブに対するJ3ライセンス申請の審査結果 が公表され、J2以上のライセンスを取得した4クラブを除く8クラブのうち、「財務の状況をより精緻に確認する必要がある」として次回(11月)の理事会まで継続審議となった琉球を除く7クラブにJ3ライセンス交付判定が行われた。その後11月の理事会で琉球に対するJ3ライセンス交付が承認された。
J3ライセンス(11クラブ) - 盛岡、秋田、福島、YS横浜、相模原、藤枝、沼津、奈良、鳥取、鹿児島、琉球
ライセンス不交付(1クラブ) - 八戸
群馬 - 群馬県立敷島公園県営陸上競技場(正田醤油スタジアム群馬)を2012年から2014年春にかけて改修。メインスタンドの個別席化やサイドスタンド芝生席の立ち見席化により収容人員を15,700人に拡張、あわせて大型映像装置の更新やトイレの増設によりJ1基準を充足。また、J1ライセンスのA基準とされた「クラブが年間を通じて使用できる天然芝もしくは人工芝のピッチ1面」と「クラブハウスの設置」が充足しなかったことから、前橋市が2017年に前橋市下増田運動場にクラブハウスを新設し、クラブに優先利用させる契約を結んでいる。 鳥栖 - 鳥栖スタジアム(ベストアメニティスタジアム)について、2013年度から3年計画でトイレの増設や照明装置・大型映像装置の更新、芝の張り替えなどの改修工事を実施。また、鳥栖市の支援により市有の北部グラウンドを天然芝のピッチを増やして専用練習場とし、2013年にミーティングルームなどを備えたクラブハウスを整備。 水戸 - 水戸市立競技場(ケーズデンキスタジアム水戸)が東日本大震災の影響により復旧作業を優先させたことからJ1基準への改修のめどが立たず、2009年度まで本拠地としていた笠松運動公園陸上競技場(那珂市、22,002人収容)への“復帰”を視野に入れて検討するとしていた が、2013年に水戸市は当初2018年完成を目処としていた日本陸連公認1種競技場資格取得に向けた改修を、陸連の資格更新時期に合わせて2016年までに繰り上げることにし、これに併せてJ1開催規格である15,000人以上収容の増築を行う計画とした。