関西私鉄の電力供給事業
箕面有馬電気軌道が電気を供給するエリアは十三以北の沿線地区であり、1912年(明治45年)に将来軌道を敷設する予定の有馬郡の有馬電気株式会社を合併、1921年(大正10年)に池田・伊丹・宝塚方面を供給エリアとする猪名川水力電気株式会社を合併し、電力供給エリアを拡大していった。この間1915年(大正5年)には、大阪電燈からの受電の開始に際し、電灯供給も25ヘルツから60ヘルツに変更した。1920年(大正9年)の神戸線と伊丹線の開業に際し、神崎川と西宮と六甲に変電所を設置し、宇治川電気から電力供給を受けた。1922年(大正11年)4月に10,000kWの火力発電機2台を有する今津発電所を西宮市に建設したが、同年8月にこの発電所を宇治川電気との共同火力とするため今津発電株式会社を設置して阪急電鉄から分離した。この発電所で作られた電力は電車の運転以外に今津の変電所を通じて電灯電力の供給にも使われた。なお1936年(昭和11年)三宮乗り入れの際に新設した神戸変電所の電力は神戸市から購入している。
この時期は日露戦争終結後の好景気時期に当たり、また当時大阪・京都・神戸の市街を除けば電灯電力を供給する電力会社の供給網は発達していなかったため、電鉄各社の募集に対して多くの供給要望があって電気供給事業は順調に滑り出した。各社の電気供給事業が出そろった1914年の電灯電力事業の収入と全収入に対する割合を下表に示す。大正15年下期(1926年 - 1927年)の関西私鉄各社の総収入に対する電力収入の比率は各社の事情によって大きく異なり、京阪50.2%、阪神36.9%、阪急28.5%、南海25.7%、大軌17.6%であった。
その後各社の電気供給事業は時を追って成長し、阪急電鉄・京阪電鉄・南海鉄道は沿線地域の小規模な電力会社を吸収して営業範囲を広げた。各社とも電力需要が増加するにつれ自社の発電所だけでは賄えなくなり、安価な外部電力を購入するようになり、創設時に設置した自社の古い発電所は撤去していった。その後阪神・阪急・南海は自社の沿線に比較的規模の大きな火力発電所を新設したが、その後も外部からの電力購入も行っていた。下の表は1938年(昭和13年)末の各社の受発電能力を比較したものだが、阪急電鉄が設置した20,000kWの今津発電所は別会社に移管したためこの表の発電能力にはカウントされていない。
私鉄の電力供給事業は戦時下の国家による電力統制により終わりを告げる。まず1938年(昭和13年)に制定された電力管理法によって1939年(昭和14年)4月1日に「日本発送電株式会社」が設立され、各社の主力発電所がこの会社に出資された。
1890年(明治23年)、上野公園で開催された第三回内国勧業博覧会で、東京電燈がアメリカから輸入したスプレーグ式電車2台を運転して観客を試乗させた。これが日本で最初に電車が走った端緒である。1891年(明治24年)に京都市の蹴上で琵琶湖疎水を使った水力発電所が完成し、この発電所の電気を使って京都電気鉄道が1895年(明治28年)に日本最初の営業用の路面電車を走らせた。次の路面電車の開通は1898年(明治31年)で、名古屋電気鉄道(名古屋市電および名古屋鉄道の源流)が名古屋駅前から県庁前までを開通させた。この時は電力は自社で100kW直流発電機2基を有する火力発電所を設置して開業した。
京阪電気鉄道株式会社の大阪(天満橋) - 京都(五条)間は箕面有馬電軌開通の約1か月後の1910年(明治43年)4月15日に開業した。電鉄開業用に毛馬に1700kWの発電能力を持つ火力発電所を設置し、その能力を使って開業の翌年の1911年(明治44年)から香里・守口・枚方などの沿線地域への電力供給事業を開始し、その後エリアを拡大していった。。