五代友厚
明治初期、維新変動の波を受け、大坂経済は低迷期に入っていた。銀主体の商取引の廃止と、藩債の整理による富豪や両替商の資産消失が主な原因だった。
この事態を打開し、大阪経済の復活を願って、財界指導者の有志15名が明治11年(1878年)7月、大阪商法会議所設立の願書を大阪府知事に提出した。今日の大阪商工会議所の礎である。
初代会頭は五代友厚で、国内に事件が起こるといつもどさくさに紛れて悪辣(あくらつ)な金儲けをするやつが増えるのを防ぐため、またお互いを助け合うためには実業家たちの一致団結による協力と意見交換の場が必要と考え、「もし、あとで加盟を申し込んでも拒絶するかまたは巨額の入会費を徴収する」といった半ば強引な形で大阪商人を勧誘したちまち60人の同士を獲得した。
五代が大阪商法会議所を設立した目的は、大阪の実業家が相互扶助によって、新時代の潮流にさおさし大阪商人の伝統である信用第一主義に則り以て自己の利益を増すと同時に、大阪の繁栄を軸に国富の増強に資するといった教育勅語のような趣旨に基づく遠大な意図をもつのだった。
そして創立委員は五代を初め、鴻池善右衛門、三井元之助(後の三井財閥)、広瀬宰平(後の初代住友総理人)らが150株、を筆頭に計11人が創立委員となった。
五代はわざと頭取や副頭取にならず、隅っこから初代会頭として生みの子の育ち行く姿を見て「大阪が日本の産業と金融機関の中枢になるのもすぐだ」と呟いたようだ。創立委員の豪華な顔ぶれを見てもわかるように五代がなぜ他に比べあまり有名でないかは財閥を作らなかったことが影響していると言われている。
大阪会議は明治8年(1875年)2月に明治政府の要人である大久保利通・木戸孝允・板垣退助らが大阪府に集い、今後の政府(立憲政治の樹立)および参議衆就任等の案件について協議した明治憲政史上特筆すべき重大会議である。会議にいたる背景は、征韓論をめぐる明治六年政変で政府首脳が分裂した結果、征韓派の西郷隆盛や江藤新平、板垣退助らが下野し、政府を去った。残った要人、大久保を中心に岩倉具視・大隈重信・伊藤博文らで政府の再編を目指すのだが、直後に台湾出兵をめぐる対立から長州閥トップである木戸までが職を去る事態に陥り、大久保一人が政治を任される専制体制になった。
このような最悪の状況下にもかかわらず、実質大久保専制政治であることに対する民衆の不満、佐賀の乱を始めとする士族の乱、板垣退助が新規で作った自由民権運動、岩倉が士族に襲撃されるなど不穏な政情が世を覆っていた。
この情勢を憂い、混迷する政局を打開すべく、五代と同じように官界を去って実業界入りしていた井上馨が「大久保・木戸・板垣」による連携の必要性を説き、伊藤博文や五代友厚らとともに仲介役として大阪会議を開くのだった。
しかし、三者の思惑はまったく別のもので
明治9年(1876年) 9月 - 朝陽館(染料の藍の製造工場)を設立する。 11月 - 堂島米商会所を設立する。
明治11年(1878年) 8月 - 大阪株式取引所(現・大阪取引所)を設立する。 9月 - 大阪商法会議所(現・大阪商工会議所)を設立して、初代会頭に就任する。
明治12年(1879年)11月 - 大阪商業講習所(現・大阪市立大学)を創設する。
明治14年(1881年) 3月 - 大阪青銅会社(住友金属工業)を設立する。 6月 - 関西貿易社を設立する。 7月 - 開拓使官有物払い下げ事件に関わり、批判を浴びる。
明治15年(1882年) 7月 - 共同運輸会社を設立。 12月 - 神戸桟橋会社の設立許可を得る(1884年11月開業)。
明治17年(1884年) 5月 - 五代らの努力により大阪商船(旧・大阪商船三井船舶→現・商船三井)が開業。
明治18年(1885年) 1月 - 大阪北中之島1丁目26番地に居を定める(現・日本銀行大阪支店)。 9月 - 鹿児島より籍を大阪に移す。東京において日本郵船会社を斡旋する。勲四等に叙せられ旭日小綬章を賜う。 9月25日 - 糖尿病により、東京の別荘で没する。満49歳。大阪市で葬儀。
大正3年(1914年) 7月 - 五代友厚秘史が発刊される。 11月19日 - 大正天皇が演習のため大阪行幸の際、特旨を以て正五位を追贈される。