線状降水帯
日本においては気象庁が2021年6月17日より大雨による災害発生の危険度が急激に高まり(警戒レベル4相当以上)、さらに線状降水帯による非常に激しい雨が同じ場所で降り続いている状況で顕著な大雨に関する情報を発表している。防災科学技術研究所が開発した線状降水帯自動検知システムを利用する。さらに2022年6月1日より「九州北部」など広域な地域を対象に半日程度前からの予測情報(気象情報)の提供を開始した。
気象庁は今後の情報改善について線状降水帯による大雨の可能性を伝える事前情報として2024年には都道府県単位で、2029年には危険度分布の形式で市町村単位での危険度を把握できるよういずれも半日前からの予測情報提供を目指すとしている。また、線状降水帯による具体的な雨域を伝える予測情報として2023年5月25日には30分前を目標とした直前の予測情報の提供を開始し、2026年には2 - 3時間前を目標としたより早い段階での予測情報の提供を開始するとしている。
日本の複数の研究機関は2019年から線状降水帯に関する発生機構解明研究や包括的観測プロジェクトを共同でスタートさせている。主に九州や関東、西日本全域を研究フィールドとして選定し2023年まで行う。
具体的には下層や中層の水蒸気を観測する「水蒸気ライダー」「マイクロ波放射計」「地デジ波水蒸気観測」や雲の構造を3次元でスキャンする「MP-PAWR」、水滴の形状や湿度を計測する「ビデオゾンデ」、洋上GNSSを搭載した海上観測船といった最新の観測設備を西日本に配備し線状降水帯の雲システムと物理過程を捉える。