神岡鉱山
株式会社モビリティは2001年6月に三井金属鉱業株式会社100%子会社の神岡鉱業と「神岡鉱山地下空間利用」に関する独占的な管理会社の契約を交わし、鉱山地下空間でのデータセンター事業を提唱した(日本経済新聞 2001年12月31日、2002年1月4日)。 その後、2007年11月14日 日本経済新聞1面などに、「サン・マイクロシステムズとインターネットイニシアティブ(IIJ)、ベリングポイントなど12社・団体は、セキュアで低消費電力なデータセンターを地下空間に建設するプロジェクト「地底空間トラステッド・エコ・データセンター・プロジェクト」を発表し、2010年4月のサービス開始を目指す。」との記事が掲載された。この時点で場所の特定はされていなかったが、地方紙での、船坂前飛騨市長の発言で、本鉱山跡地と特定されてしまった。 金属鉱山跡地は、堅牢な岩盤、温度約14°C、豊富な地下水など、データセンターとして必要な要素を兼ね備えているにもかかわらず、未だに活用されていない。