消火器
現在でも多くの民間旅客機がキャビンに搭載しているが、一般での使用は現在は無い。破裂の危険性や使用時にしか動作が確認できないなど、問題点も多い。
対応する火災 普通火災 電気火災(噴霧ノズルを持つ物)
蓄圧式水(浸潤剤等入り)消火器
「水」に消火能力を高めるため、植物から抽出した多糖類とリン酸塩等を添加した薬剤を使用していた。浸透性と再燃防止効果が優れており、従来の水消火器や酸アルカリ消火器と比べ、約3倍の消火効力を有する。メリヤス工場やデパート倉庫などで広く使用されてきた。近年では純水の溶剤に浸潤剤を配合し、精密機械や電子機器にかかった場合でも、乾燥後に不純物を残さないものが製造されている(ミヤタ「クリーンミスト」、ヤマト「アクアシューター」、ハツタ「ピュアウォーター」など)。米国では何も添加していない水道水を用いるものが多いが、現在日本では製造されていない。かつては油火災にも適応を持つ浸潤剤等入り水消火器(ヤマト「ウォータージェル」、ユージー(旧中央機器製作所)「ニュートラー」)があったが、この機種は現在製造されていない。
対応する火災 普通火災 油火災(浸潤剤等を添加し、かつ噴霧ノズルを持つ物の一部:現在は製造されていない) 電気火災(噴霧ノズルを持つ物)
昭和50年代前半まで転倒式の需要が多かったが、転倒式は地震などで倒れたり、火災時横にして抱えるだけで噴射してしまう。
破蓋転倒式は船舶用としてもよく用いられる。
放射時間は50から60秒と長く、放射距離も9 m程度で長い。また、水系消火器の中ではA(普通)火災に対する制炎効果が高く、その鎮圧力は粉末消火器に匹敵する。これは不燃性の二酸化炭素を多く含んだ泡が、燃焼物上で気化するためと考えられる(大阪市消防局による消火能力比較実験で実証済)。
日本では大正期に製造され始めた消火器ではあるが、小型の化学泡消火器は2008年に船舶用を除き、最後まで製造していたハツタ、ヤマトプロテック両社とも製造を打ち切った。
最近では危険物取扱所、街頭設置を始め、大手印刷工場や紡績工場、放送局スタジオなどでも採用されていた。
感電の危険があるので、高電圧の電気設備には使用してはならない。電気製品や精密機械に薬剤が掛かった場合は腐食や絶縁劣化の危険があるので専門家に委託して清掃する。
消火の作用は冷却と窒息によるものである。
対応する火災 普通火災 油火災
消火器は使用する消火薬剤、薬剤の放射方式、形態などにより、いくつかに分類される。