日清貿易研究所
荒尾は貿易商会の設立について全国各方面に遊説を開始したが、当時の日本の国力や、世間一般の中国認識の低さのため、資金の調達は非常に困難だった。そこで商会の設立は後回しにして、まず人材育成のための日清貿易研究所の設立に全力を注ぐことにした。
日清貿易商会案と付属研究所の計画は、黒田清隆首相以下、松方正義蔵相、岩村通俊農商務相らの賛同を得、約1ヵ年にわたる全国遊説によって約300名の応募者を集め、そのうちから頭脳優秀、身体強健な青年150名を選抜した。
研究所の開設資金については、岩村農商務相が尽力し、北海道の山林払い下げにより約10万円調達の見込みがついたが、岩村大臣が病に倒れ、払下げ反対の意見もあり、この資金計画は消滅した。荒尾は、川上操六参謀次長に訴え、内閣機密費から4万円か支出されることになり、これが研究所の創立費と渡航費になった。川上はその邸宅を抵当に数千円を調達して援助、荒尾・根津も私的に金策して不足を補った。