広島市への原子爆弾投下
8月6日月曜日、当時は週末の休みはなく、朝8時が勤務開始時刻であった。徴用工や女子挺身隊を含む大半の労働者、および勤労動員された中学上級生(1万数千人)たちは、三菱重工や東洋工業を始めとする数十の軍需工場で作業を行っていた。中学下級生(数千人)および一般市民の勤労奉仕隊(母親たち)や、病気などの理由により徴兵されなかった男子らは、建物疎開によって発生した瓦礫の処理を行っていた。動員は市内のほか、近隣の農村からも行われた。
尋常小学校の上級生は1945年4月に行われた集団疎開で市を離れていた者が多かったが、下級生は市内に留まっていた。児童は各地区の寺子屋学校での修学となっていた。また、未就学児は自宅に留まっていた。
8月3日から4日にかけて雨が降ったが、5日以降は高気圧に覆われて天候は回復していた。
8月5日は深夜に2回空襲警報が発令され、その度に市民は防空壕に避難したため、寝不足の者も多かった。この日、市街中心部では米の配給が行われ、市民は久しぶりとなる米飯の食卓を囲んだ。
8月6日の朝の気温は26.7°C、湿度80%、気圧1,018ヘクトパスカルであった。北北東の風約1m/秒が吹き、雲量8 - 9であったが、薄雲であり視界は良好だった。7時9分に発令された空襲警報によって市民は防空壕に避難していたものの、7時31分には警報が解除されたため、市民は外に出て活動を再開していた。
8月6日深夜(米東部標準時。日本時間7日未明)、大西洋上の船の中でハリー・S・トルーマン米大統領の名前で次のような内容の声明を収録した。
呉鎮守府司令部、同盟通信川越分室(現・川越市立博物館)もこの声明を傍受した。
また現地時間の8月6日、ワシントンD.C.のホワイトハウスは声明を発表した。
1958年4月 - 広島復興大博覧会が開催される。
1958年5月5日 - 原爆症で死亡した佐々木禎子をモデルにした『原爆の子の像』が平和記念公園内に完成。
1960年、原爆医療法の改正。
1963年、東京地方裁判所が「原爆投下は当時の国際法に違反する」旨の判決。
1968年、原爆被爆者に対する特別措置に関する法律(被爆者特別措置法)が制定。
1975年10月31日 - 昭和天皇が記者会見で「この、原子爆弾が、投下されたことに対しては、遺憾には思ってますが、こういう、戦争中であることですから、広島市民に対しては気の毒であるが、やむを得ないことと、わたくしは思ってます」と述べた。
1985年8月 - 中国共産党代表が広島平和記念公園で花輪を贈呈、『人民日報』が原爆投下を「米帝の暴行」として批判した。
1992年9月 - 広島市議会で原爆ドームの世界遺産リスト登録を求める意見書が採択。
1993年 - 原爆ドームの世界遺産化をすすめる会が発足。全国で165万人の署名を集め、国会請願を行う。
1994年 - 被爆者念願の被爆者援護法が戦後50年でようやく制定。
1995年6月 - 原爆ドームが文化財保護法の国の史跡に指定される。
1996年12月 - 原爆ドームが負の遺産としてユネスコの世界遺産に登録。
1999年 - 爆心地に近い袋町小学校の校舎の建て替え工事に当たる壁の検査をしていた時、壁が剥がれ落ち、そこに文字が発見された。それは被爆後、この校舎は鉄筋で立てられていたため校舎は焼け残り、被爆して怪我をした人の救援所になっており、そこにこの学校の教師が児童の安否を調べるために壁にチョークで伝言を書いたものだったと調査で分かった。
2002年 - 被爆者を追悼する国立広島原爆死没者追悼平和祈念館が開館。
状況説明: 気象観測機 一般状況説明は2300に搭乗員休憩室で 任務別状況説明は2330に以下の通り 機長と操縦士は搭乗員休憩室で / 航法士とレーダー係は図書室で / 無線通信士は通信室で / 航空機関士は作戦室で 2330に食事 0015にトラック
攻撃任務 一般状況説明は2400に搭乗員休憩室で 任務別状況説明は0030に以下の通り 機長と操縦士は搭乗員休憩室で / 航法士とレーダー係は図書室で / 無線通信士は通信室で / 航空機関士は作戦室で 0030に食事 0115にトラック (〔〕内は訳注)
ブリーフィングでポール・ティベッツ陸軍大佐(機長・操縦士)がエノラ・ゲイ(名前の由来になったのはティベッツの母親の名前)の搭乗員に出撃命令を伝えた。
8月6日0時37分、まず気象観測機のB-29が3機離陸した。ストレートフラッシュ号は広島へ、ジャビット3世号は小倉へ、フルハウス号は長崎である。0時51分には予備機のトップ・シークレット号が硫黄島へ向かった。
続いて1時27分、Mk-1核爆弾リトルボーイを搭載したエノラ・ゲイがタキシングを開始し、1時45分にA滑走路の端から離陸した。
その離陸から2分後の1時47分、原爆の威力の記録を行う科学観測機(グレート・アーティスト号)が、さらに2分後の1時49分には写真撮影機(#91 or ネセサリー・イーブル号)の各1機のB-29が飛び立った。すなわちこの日、6機のB-29が原爆投下作戦に参加し、うち4機が広島上空へ向かっていたことになる。
テニアン島から広島市までは約7時間の飛行で到達できる。
広島赤十字病院地下室のレントゲンフィルムが全て感光していることを知り、6日に広島を襲った新型爆弾の正体が原爆であると確認した軍部は、緘口令を諦めて報道統制を解除。11日から12日にかけて新聞各紙は広島に特派員を派遣し、原爆のことを読者に明かした上、被爆地の写真入りで被害状況を詳細に報道した。科学雑誌などで近未来の架空兵器と紹介されていた原爆が開発され、日本が戦略核攻撃を受けたことを国民はここに初めて知った。
この原爆報道により、新潟県は8月11日に新潟市民に対して「原爆疎開」命令を出し、大半の市民が新潟市から脱出した。これは新潟も原爆投下の目標リストに入っているらしいという情報が流れたからである。原爆疎開が行われた都市は新潟市のみであった。また東京でも、単機で偵察侵入してきたB-29を「原爆搭載機」、稲光を「原爆の閃光」と誤認する一幕もあった。