グスタフ・クルップ
第一次世界大戦後のヴェルサイユ体制はドイツにおける兵器製造を禁止し、クルップ社も大きな打撃を蒙った。そのような状況をしのぐため、同社は経営を多角化し、農業機材や車両その他の一般消費財を生産した。当時、クルップ社及びクルップ一族は戦争で得た利益のためにドイツ内外で広く批判されていた。しかし、ひそかにオランダ及びスウェーデンで子会社を通す形で大砲製造に取り組み続けた。その後、1930年代には再び外国の子会社を使い、戦車と潜水艦の製造をも再開した。
一方、グスタフ・クルップは、1921年から1933年にかけてプロイセン州政府の最高評議機関であるプロイセン州国務院(ドイツ語版)のメンバーとなっていた。また、彼は1933年までナチスには反対の立場であった。ナチスは彼の支持を取り付けるため、政権獲得後にクルップ社の労働組合を強制的に解散させる、そしてドイツの再軍備で軍需が増えることにより、彼の会社が利益を得られるなどと説得した。結局彼はナチスの説得を受け入れ、ドイツ工業連合会会長及びナチスの政治資金調達組織の議長を務め、ナチスを助けることとなった。