國民新聞
1942年(昭和17年)、戦時下の新聞統制により競合ローカル紙の『都新聞』と合併することとなり、10月1日付で社団法人(旧法。現・一般社団法人)東京新聞社を発行元として新たに『東京新聞』が誕生する。同じ理由で前月に競合紙の名古屋新聞と合併した新愛知の後身である中部日本新聞社(現・中日新聞社)はこの時に支配権を失って東京からの撤退を余儀なくされ、『東京新聞』は旧都新聞出身者が経営の主導権を握った。
しかし、論調は本紙の保守強硬路線を引き継いだため、戦後(主権回復後)の激しい販売競争の中で東京新聞は経営不振に陥り、1961年(昭和36年)には社団法人から株式会社に改組したがその甲斐なく、1963年(昭和38年)には東京中日新聞(現・東京中日スポーツ)を創刊して関東に再進出していた中部日本新聞が支援することになる。4年後の1967年(昭和42年)10月1日、発行や営業などのほとんどの事業を中部日本新聞が引き継いで中日新聞東京本社が誕生。以降の東京新聞は中日新聞グループの総路線となっていた中道左派・進歩主義へと舵を切っていった。
一方、大石が移籍した静岡民友新聞は前年の1941年(昭和16年)に、同じ静岡県で発行されていた地方紙5紙と合同。現在まで続く静岡新聞が誕生していた。