メインフレーム
日本電気は各シリーズ (ACOS-6, ACOS-4, ACOS-2系)ともオープン系のOSは稼働しないが、仮想化技術を使用してACOS-4はItanium2に、ACOS-2はXeonに移行した。
Bullは NovaScale 9000 (Itanium2) で、独自OS (GCOS 8) の他、Linux・Windows Serverも稼働できる。
ユニシスは ClearPath Server(独自CPUおよびXeon)で、独自OS (OS2200またはMCP)と、Linux・Windows Serverも稼働できる。
なお、同一筐体であってもオープン系OSをネイティブで稼働する場合は、メインフレームの利点はハードウェア面の信頼性や仮想化などになり、ソフトウェア面(専用OS)の利点・特徴は無くなる。
1990年代のダウンサイジング全盛時代から、サーバ機能も兼ね備えるメインフレームを「メインフレームサーバ」、大企業向けサーバを「エンタープライズサーバ」、などと称するメーカーも見られる。
日本は従来、マスコミ・政府・通商産業省・JISの文献などで、「汎用コンピュータ」や「汎用機」の語が広く使用されたが、2000年以降は「メインフレーム」の語が代替して増加しており、主要メーカーは現在、主に以下を使用している。
メインフレーム - IBM、富士通、日本電気
エンタープライズサーバ - 日立製作所、ユニシス、Bull
メインフレーム(ハードウェアおよび専用OS)のセキュリティは、最初から企業などの大規模組織での使用を考慮した、基本設計によるものが大きい。
ユーザーやプログラムは、自分以外のアドレス空間は原則アクセス不可能。(ハードウェアでフラグを持っている。他に起動しているアドレス空間(プロセス)を知る事も不可能。アドレス空間同士の連携はCSAなどメモリ上のデータ域か、SSIなど極めて特殊な権限事前登録後の特定アドレス間のみ。)
ユーザーやプログラムは、自分用に指定された磁気ディスク装置以外は、原則アクセス不可能。(ジョブ制御言語 (JCL) で指定されたデータセット以外は存在を知る事も不可能。動的割当(ダイナミック・アロケーション)も基本的には同様。)
システムの権限が分散されている。(OS管理ユーザ、データ管理ユーザなどが別々に設定できる。オープン系のようなスーパーユーザは存在しない。いわゆるセキュアOS。)
運用上もプログラマとオペレータは分離されている場合が多い。(プログラマはOSのコマンドは使わない、オペレータはプログラムを書くことはない)
ソフトウェアからマイクロコードにアクセスする事はできない。
メインフレームからオープン系へ移行することもある。
東京証券取引所の次期株式売買系システム(メインフレーム→Linux搭載のIAサーバ)
大阪証券取引所の株式売買系システム(メインフレーム→AIX搭載のUnixサーバ)
中堅以下の金融機関の勘定系システム