第一次世界大戦の原因
イギリスは、ボーア戦争で孤立した後の1900年代になって、ヨーロッパ大陸の列強国から距離を置く(いわゆる栄光ある孤立)政策を放棄した。イギリスは植民地問題に限定して、植民地問題での二つの主な競争相手と合意を結んだ。即ち、1904年にはフランスと英仏協商を結び、1907年には英露協商を結んだ。
いくらかの歴史家たちは、イギリスが協商を結んだ理由を、主にドイツの独断的な外交政策と、1898年からの英独建艦競争(英語版)につながるドイツの海軍力増強に対応したものとみている。
ニーアル・ファーガソンに代表される他の歴史学者たちは、イギリスがドイツと同盟を組んでも、その他の列強たちと互角になるほどドイツは強くないため、協約を結んでもイギリス帝国の安全保障が達成されないことから、イギリスはドイツよりもフランス、ロシアを選んだと議論している。
イギリスの外交官 Arthur Nicolson の言葉を借りれば、それは「ドイツ一国を敵に回すよりは、フランス、ロシア二国を敵に回す方が我々にとってはよほど不利」だったのである。ファーガソンは、イギリス政府がドイツからの協調の提案を拒否したのは「ドイツがイギリスに脅威をもたらしはじめたからではなく、むしろドイツはイギリスにとって大した脅威ではないと考えたからだ」と議論している。
従って三国協商には二面性がある。
7月24-25日、ロシアの大臣会議が開かれ、今回の危機に対応して、ロシアはセルビアとの同盟関係はないにもかかわらず、ロシア陸軍100万人以上、バルチック艦隊、黒海艦隊を秘密裏に部分動員することで合意した。
ロシアの部分動員策はオーストリア=ハンガリーのみに対して動員する意図であった。しかしながら、第一次世界大戦の全体的な展開の中で、この部分動員が少なからぬ混乱を招いた原因であることは強調するに値するだろう。この部分動員はセルビアが最後通牒を拒否する前に行われ、オーストリアが7月28日にセルビアに宣戦する前に行われ、さらにドイツが何ら軍事的手段をとっていない段階で行われたのである。
表舞台の外交的な動きの中では、この部分動員は限定的な価値しか持たなかった。なぜなら、ロシアはこの動員を7月28日まで公表しなかったからである。
ロシアの大臣会議で部分動員の決定を支持した議論は次のようなものであった。
この危機はドイツが自らの勢力を伸ばす口実に使われている。
最後通牒を受諾することは、セルビアにとってはオーストリアの保護領になることを意味する。
ロシアは過去にも譲歩してきた。例えばリーマン・フォン・ザンデルス事件のときや、ボスニア危機のときである。これらはドイツを軟化させるというよりはむしろ増長させてしまった。
ロシアの軍備は1904–06年の損害から十分に回復している。
それに加えて、ロシア外相セルゲイ・サゾーノフは戦争は不可避であると信じており、オーストリア=ハンガリーがセルビア民族統一主義に対して対抗措置をとる権利を認めなかった。
露仏同盟の成立によって国土の両側を敵に挟まれたドイツでは、戦争発生時の行動計画として、シュリーフェン・プランが策定されていた。この計画によると、フランス、ロシアいずれかにおいて動員が下令されたならば、直ちにドイツも総動員を進めてベルギーを通過してフランス軍を破り、返す刀で動員の遅いと思われるロシア軍を破るというものであった。
7月28日、ドイツはそのスパイ網により、ロシアが部分動員を開始し「戦争準備期間」に入ったことを知った。ドイツはロシアが最終的に戦争を決断したと考え、ロシアの動員によりドイツは危機にさらされていると考えた。これはドイツにとって二重の意味で危機であった。ドイツの戦争計画は、本質的にドイツ軍の動員の迅速さに依存した計画だからである。
ドイツによる調停の努力としては、オーストリアは「ベオグラードで停止する」べきであり、これはオーストリア、セルビア両国の合意がまとまることを担保するためにセルビアの首都を占領するものであることを示唆したが、それでロシアの準備の進行は全く緩まなかった。この脅威を受けたドイツは、調停が効果をあらわし始める前に、対抗措置を取らざるを得ないと判断した 。
このためドイツは、ロシアの動員に対応して7月31日には「戦争危険切迫事態(State of Imminent Danger of War)」を下令し、ロシア政府が動員令の撤回を拒否したことを受け、8月1日にドイツは動員してロシアに宣戦した。露仏同盟により、フランスがこれに対抗措置をとることは必定であるため、ドイツは二日後の8月3日にはフランスに対しても宣戦を布告し、ベルギー侵攻を開始した。
第一次世界大戦のきっかけとなったのがサラエボ事件であることは疑う余地がないが、この事件から開戦が生じるまでに何が決定的な原因となったのかについては、深刻な議論が戦わされてきた。国家間の外交、文化、経済、複雑な同盟関係、19世紀に急成長したドイツを巡る国家力バランスなどについて、1815年のナポレオン戦争終結後のヨーロッパに注目した研究が盛んに行われてきた。
一般的に第一次世界大戦の原因には複合要因が存在するとされている。それらの内のいくつかを以下に示す。
普仏戦争以来数十年間大規模な戦争はおきていなかったことによる戦争記憶の風化
未解決の領土問題(ロンドン条約 (1915年)、バルフォア宣言など)
複雑な同盟関係(三国同盟、三国協商、日英同盟など)
複雑かつ断片化した国家統治(ゲルマン系対スラブ系というナショナリズム)
外交における通信の遅延、意図の誤解 (海底ケーブルの切断、無線通信の不安定性)
軍拡競争と軍事計画の硬直性(特に軍艦は建造費用が高い)
バルカン諸国、特にセルビアの発行する外債をめぐる投資合戦。セルビアの場合は19世紀末までドイツ銀行団のシェアが大きかったが、サラエヴォ事件が近づくにつれてフランス、オーストリア=ハンガリーの銀行団が市場に地位を占めるようになり、ドイツ勢を締め出していった。ルーマニアはドイツ勢のシェアが比較的安定していた。
オスマン債務管理局を巡る各国の対立。
しかしながら、オーストリアの軍事的な準備をみたモンテネグロは、最後通牒の延期を求め、合意を履行した。
セルビア政府はアルバニアを得ることに失敗したが、今度は第一次バルカン戦争のその他の戦利品の再分配を要求した。ロシアはセルビアを譲歩させる圧力をかけることに失敗した。セルビアとギリシアはブルガリアに対抗する同盟を結んだ。これに対してブルガリアは先制攻撃を掛けることで応じ、第二次バルカン戦争が始まった。トルコとルーマニアが参戦すると、ブルガリア軍はすぐに敗れた。
バルカン戦争はドイツとオーストリア=ハンガリーの同盟関係が緊張した。セルビアに対抗するためのオーストリアからの要望に対するドイツ側の態度は、当初はまちまちで整合性のないものであった。1912年12月8日のドイツ帝国戦争評議会の後、ドイツはオーストリア=ハンガリーのセルビア及びその同盟国に対する戦争を支援する準備は整っていないことが明快になった。
更に、ドイツ外交は第二次バルカン戦争の前後を通じて親ギリシア、親ルーマニアであったのに対して、オーストリア=ハンガリーは親ブルガリア的な見方が強まっていった。その結果、オーストリア、ドイツ関係は大きな傷がついた。
ここで「セルビア軍の一派」とは、セルビア軍事情報機関の長官ドラグーティン・ディミトリエビッチと、1903年のセルビア国王と王妃殺害事件(5月クーデター(セルビア語版、英語版))で彼が率いた将校たちを指すものであった。彼らの行動により、ピーター王と摂政アレクサンダーによって統治される王朝の樹立につながった。今日では、セルビア政府およびセルビア軍の一部で構成され、ボスニア・ヘルツェゴビナなどセルビア人の居住地の統合を目指す大セルビア主義を標榜する黒手組(ブラック・ハンド)が「ムラダ・ボスナ」に援助を与えていた事が判明している。
セルビアの要請により、フランスはデスコスを配置換えして、その後任に、よりタカ派的なボッペ(Auguste Boppe)を充てる人事を調整し、ボッペは7月25日に到着した。
この暗殺事件は重要であった。オーストリア=ハンガリーはこの事件を実質的な挑戦とみなし、セルビアとの開戦事由になると捉えたからだ。さらに、それまで平和を唱える重鎮であった大公が暗殺されたことで、もはや議論に参加できなくなってしまった。この暗殺事件が7月危機を引き起こし、それによって局地紛争がヨーロッパそして全世界の戦争に変わってしまったのである。
第一次モロッコ事件 (タンジール危機ともいう)は、モロッコの地位を巡る1905年3月から1906年5月にかけての国際危機である。この危機でドイツはフランス、イギリス両国との関係が悪化し、新しい英仏協商の成功を確実にすることを助長した。歴史学者 Christopher Clark は「英仏協商はモロッコにおけるドイツのフランスに対する挑戦を弱めるというよりは、むしろ強化した」と述べている。