進化経済学
20世紀の前半に生きていたジョセフ・シュンペーターは『経済発展の理論』の著者であった。この本で彼は、当時非常に急進的だった進化の見地をとった。彼の理論は、通常のマクロ経済の均衡の仮定に基礎を置かれた。均衡とは「経済現象の標準モード」のようなものである。
この均衡は新発明を導入しようとする起業家によって破壊され続けている。新発明の導入が成功することにより、通常の経済生活の流れが乱される。なぜならそれはすでに現存の技術と生産手段のいくらかから、それが経済の中で持っていた地位を奪うためである。
(以上、英語版からの翻訳)
進化経済学は、リチャード・R・ネルソンとシドニー・G・ウィンター『経済変動の進化理論』(英語版:1982、日本語訳:2007)の登場で新しい生命を吹き込まれた。この本の出現は、1982年以降の進化経済学の展開を刺激し、進化経済学の新しいブレーク・スルーとなった。
進化経済学は、異端の経済学として生まれた。この認識は、長い間、進化経済学を信奉する学者の間にも共有されていたが、近年では、進化経済学こそが現在の経済学の主流であるという考えも示されるようになった。コンピューター科学の発展などが刺激となって、進化に対する新しい考えも生まれてきた。アメリカのサンタフェ研究所では、John Holland や スチュアート・カウフマン Stuart Kauffman により進化的計算(遺伝的アルゴリズムGenetic algorithm)や自己組織化の概念が深化し、生命ばかりでなく、人工物の進化について理論的考察ができるようになった。この潮流は、複雑系経済学 Complexity economicsとも呼ばれることがある。
塩沢由典は、進化経済学の二つの柱として1進化、2自己組織化を挙げている。塩沢によれば、12は、それぞれ主流派経済学の1最適化、2均衡に対立するものとしている。
進化経済学(しんかけいざいがく、英: Evolutionary economics)とは、比較的新しい経済学上の方法論で、生物学の考え方を援用して定式化される。進化経済学の特徴として、経済主体間の相互依存性や競争、経済成長、資源の制約などが強調される。
伝統的な経済理論は主に物理学の考え方になぞらえて定式化されており、労働力や均衡、弾力性、貨幣の流通速度などの経済用語が、物理学上の概念から名付けられているのも偶然ではない。伝統的経済理論では、まず希少性の定義から始まり、続いて「合理的な経済主体」の存在が仮定される。ここでいう「合理性」とは、経済主体が自らの効用(厚生)を最大化するという意味である。すべての経済主体の意思決定に必要とされる情報はすべて共有され(完全情報)、経済主体の選好関係は所与のもので、他の経済主体によって影響されないと仮定される。これらの前提条件による「合理的選択」は、解析学的手法、とりわけ微分法に置き換えることができる。
それに対して、進化経済学は進化論の考え方から派生しており、各経済主体や彼らの意思決定の目的は固定されたものではない。