水なし印刷
Scott Paper社は、(B)のタイプで開発したが、実用レベルの耐刷力が得られず断念した。3M社は、(C)のタイプの版材を開発し、1972年DRUPA’72で水なし平版材‘Driography’を展示し、市場テストに入っていることを発表し、多くの注目を集めた。画像露光すると可溶化する感光層を用い、露光部の感光層を現像液で溶出すると同時に上層のシリコーンゴム層をブラシで擦り取る方法で画像部形成を行うネガ型の版材であった。
しかしながら、3M社は数年にわたる市場テストの後、1978年2月に開発を断念すると発表した。版材品質のバラツキ、製造コスト高、十分な性能のインキの開発が出来なかったことなどが主な理由になっている。
東レ(株)は1970年代前半から独自の基礎研究を開始し、光接着機構による画像形成法を見出し、シリコーンゴム層のみを除去するポジ型版材(東レTAP版)を開発し、1979年から販売を開始した。
その後、1983年にネガ型水なし平版材(東レTAN版)をラインアップし、1999年からは水なしCTP版(東レTAC版、ネガ型)を市場供給している。
実印刷では、印刷用紙上の非画像部にインキが転移されるかどうかを、インキ反発性の基準とした。非画像部にインキが付着する状態は、地汚れと呼ばれており、地汚れしにくさ,すなわち耐地汚れ性を定量化することが必要となった。
耐地汚れ性を、定量的に評価できれば、(1)インキ自身の性能評価及び改良指針、(2)水なし平版のインキ反発性の評価及び改良指針が得られることになる。
インキの特性評価項目として、インコメーターによるタック値、平行板粘度計によるフロー値、毛細管粘度計やラレー粘度計による粘度値が通常用いられている。
水なしインキでは、タック値とCTIとでは必ずしも相関が無く、フロー値とCTIとも必ずしも相関がない。しかしながら、毛細管粘度計を用いての高ずり速度(D=255sec-1)のおける粘度とCTIは非常に良い相関がある。ラレー粘度計でも荷重が700g以上であればよい相関関係が成立する。
これらの結果は、類似の原料を用いた結果であり、異なった原料系では異なった相関係数となる。
結論として、水なしインキは、同一粘度でCTIが出来るだけ大きくなるような原料を選択することが重要である。水なしインキ用の樹脂の開発は、この点を指針として開発・製造されている。