IPS方式
5のV3ラインだけだった茂原で、旧IPSアルファのG6アモルファスラインをLTPSにラインに改造し、それ以降IPS液晶をiPhoneなどのスマホ用に供給している。
2010年代においては、アップル社がIPS方式の改良および普及に大きな役割を果たした。2014年からは日立と日産化学で長期開発していた光配向膜技術と、VAで使われていたネガの誘電率異方性の液晶を利用して、新たな液晶パネルを主にメルク、シャープ、アップルで共同開発。アップルのサプライヤーであるシャープ、JDI、LGDでほぼ同様の仕様となる新たな光配向膜とUB-FFSによる高コントラスト、高精細、高透過率の液晶パネルが開発され、iPhone 6より採用された。これは2022年現在までスマホ用の液晶パネルのデファクトスタンダードの仕様となっている。その他のメーカーでも、アップル社にディスプレイを納入している各社は、アップル社から特許権の供与を受け、IPS相当のディスプレイを製造するようになった。
JDIは2017年3月発売の初期版Nintendo SwitchにもIPS液晶を供給したが、その後すぐにJDI茂原工場のSwitch用ラインを閉鎖してiPhoneに割り振ったため、任天堂はJDIを切り、SwitchはInnoluxとAUOを中心とする他社の別方式の液晶に切り替わった。そのためSwitchは初期型とそれ以降で画面の色が違う。
NEC液晶テクノロジー(現・Tianma Japan)が開発した技術。2000年代中頃にはIPS系としては日立の本家「IPS」ブランドとともに、マスターモニタ用や医療用などプロフェッショナル向けの高画質ディスプレイのブランドとして認知されており、当時はA-SFT (Advanced-SFT)、SA-SFT (Super Advanced-SFT、2002年リリース)、UA-SFT (Ultra Advanced-SFT、2003年リリース) と世代ごとに性能を向上させていることをアピールしていた。また、NECはテレビ用よりも計測機器やFA機器などの産業用に強みを持っていたので、開発当初から高精細・高解像度表示に力を入れていた。
しかし当時からNECの液晶部門は経営が苦しく、特に2004年に操業開始した上海広電(当時の中国の大手電機メーカー)との合弁会社である上海広電NECの工場で大きな赤字を出し、上海広電は2008年に倒産。2009年には鹿児島工場(旧・鹿児島日本電気)も閉鎖し、NECの液晶部門は秋田工場(旧・秋田日本電気)に集約された。広電の再建に中国航空技術国際グループが参加したことがきっかけとなり、2011年に中航グループ傘下のディスプレイメーカーである天馬微電子(Tianma)の傘下となった。
2018年現在、Tianma Japan秋田工場のSFT方式のラインは天馬微電子(中国の液晶大手、中小型パネルで世界シェア2位)の産業用機器向けラインとして使われている。天馬微電子は厦門など中国国内にスマホ向けの巨大なLTPS工場をいくつも持つが、産業機器向けは弱く、それを補完する形で存続している。