日本マクドナルド
2012年10月1日から一時期、メニュー表は撤去され上のパネルから(一部のセットしか掲載されていない)選ぶ方式をとったが不評のため、2013年半ばにメニュー表が復活した。
2015年にセットメニューの選び方が変わり、これまでのハンバーガー→ポテト→ドリンクから、メイン(ハンバーガー)→サイド(ポテト・ナゲット・サラダ・えだまめコーン・ヨーグルトの中から1つ選択)→ドリンク(シェイク系やラテ系も可能)になった。
平日の10時30分から14時までは、一部のセットメニューを通常価格より安く購入できる「ひるまック」を実施している。
代表的なメニューのみ記載。※はひるまック対象。
ビッグマック※
ダブルチーズバーガー※
てりやきマックバーガー※
フィレオフィッシュ※
チキンフィレオ
てりやきチキンフィレオ※
ベーコンレタスバーガー
えびフィレオ
ハンバーガー
チキンクリスプ
チーズバーガー
スパチキ
スパビー
エグチ
チキチー
炙り醤油風 ダブル肉厚ビーフ
炙り醤油風 ベーコントマト肉厚ビーフ
マックフライポテト
チキンマックナゲット
マックシェイク
など。
日本マクドナルドは、原田社長のもとクォーターパウンダーその他の高単価の期間限定商品、その他の新商品・新サービスの導入や、不採算店の大規模な閉鎖により2010年代初頭に業績を回復させた。しかし2012年に入ってからは、客単価の落ち込みに苦しむこととなった。日本マクドナルドは、カウンターメニューの廃止や、60秒以内に商品を手渡せなければ無料券を配布するなどの新たなキャンペーンによりテコ入れを図ったが、顧客からの反応は今ひとつであった。客単価を高めるため、商品価格の見直しや、さらなる高単価商品の導入を行い、結果として客単価は回復を見せたものの、顧客数が減少することとなり、既存店売上高は低迷し続けた。
このような状況に鑑み、2013年8月27日、原田社長は日本マクドナルドの社長職を退き会長に就任、日本マクドナルドでマーケティングを担当していた経験のあるサラ・カサノバが後任の社長に就任した。その後も、2014年7月の中国メーカー製の期限切れチキンナゲット販売問題(後述)や2015年1月の異物混入事件(後述)により顧客離れが進み、2015年12月期の赤字は過去最大であった。業績の低迷に米国マクドナルドは日本マクドナルドの株式売却を検討するに至った。
しかし、カサノバ社長は、2015年の間、日本の全都道府県を訪問し、顧客からのヒアリングを行い、品質管理の向上、顧客への「食の安全」情報提供の強化、新たな低価格商品の導入などを軸とした「ビジネスリカバリープラン」を策定・実施した。このビジネスリカバリープランや、創業45周年記念商品・ポケモンGOとのコラボレーションイベントの奏功により、2016年に入ってから既存店での売上高は堅調な回復を見せ、2017年もこの回復傾向は継続している。
同社が敗訴(後述)。 5月2日 - 小麦・チーズ・食用油など原材料の値上がりや、賃料や人件費の上昇を理由として「30日から全店値上げする(地域によって対象商品や値上げ幅にばらつきがある)」と発表。 5月20日 - 残業代訴訟敗訴の影響を受け、「名ばかり管理職」に該当する直営店長と地域の店舗管理責任者、合計2千数百人に職務給を廃止した上で残業代を支払う、新賃金制度を2008年(平成20年)8月1日から導入する、と発表(後述)。 8月 - 小麦・チーズ・食用油など原材料の値上がりや、賃料や人件費の上昇を理由として全店値上げすると7日発表、20日に実施した。 9月 - 2003年4月以来、約5年半ぶりに公式サイトを全面刷新。 11月 - 東京都23区内の50店舗で排出される食品廃棄物を回収し、肥料化・飼料化する食品リサイクル活動を本格化、10月28日に発表し、11月1日に開始した。
2009年(平成21年)11月 - 北海道稚内市にマクドナルドが出店され、最北端の記念碑が作られた。これまでは、北海道名寄市(イオン名寄ショッピングセンター店)が最北端であった。
2010年(平成22年)4月 - 東京都の渋谷駅周辺や赤坂・青山エリアの店舗を一斉に「新世代デザイン店舗」としてリニューアル。以降、首都圏の繁華街の店舗を中心に順次「新世代デザイン店舗」としてリニューアルを進めている。
2011年(平成23年)6月24日 - この日の午前5時からより一部メニューの価格改定を実施。
客は外環河内長野店のドライブスルーでビッグマックセットを購入し、そのうちのマックフライポテトに乳白色の異物を確認。連絡を受けた同店店長により回収され、外部機関に調査を依頼していた。歯には治療痕と見られる特徴もあった。客は店側や同社の対応に納得できず、事実の公表に踏み切った。また同社は当初、客による混入の可能性を否定できない、としていたが後に「配慮を欠き、大きな誤りだった」と謝罪した。
2015年1月7日、宮津市の176宮津店で、2014年9月に女性が購入したホットケーキに、アクセサリーの金具と思われる金属片が混入していたことが判った。
2015年1月7日、郡山市の4号線郡山安積店で2014年12月に、同市内の5歳の女児らが購入した「サンデーチョコレート」を食べたところ、2センチほどのプラスチック片が入っており、女児が口を切るけがを負った。原因はアイスクリーム製造機の組み立てミスによる、内部の破損であるのが判明した。また同日、沖縄県の店舗でも、マフィンにプラスチック片が混入していたことがわかった。
2015年1月12日、同社は、福島県会津若松市の門田ヨークベニマル店で同1月1日に、販売されたチーズバーガーを食べた客から、「食べた際に違和感があり、異物が見つかった」と連絡を受け調べたところ、異物は長さ約5ミリの細長い鉄片で、調理場設備の清掃の際に出た、削りかすであるのが判明したと発表した。
1994年、「エブリディ、ロープライス」を宣伝文句に「バリューセット」を開始した。また、ハンバーガーセットとビッグマックセットを大幅に値下げした。その後、1995年にハンバーガーの価格を一気に値下げした。対抗上、これに追随して値下げをするファストフードチェーンが続出し、価格破壊競争が起こった。
1995年、為替が$1=80円近辺と急激な円高が発生し、牛肉やジャガイモなど原料の輸入コストが大幅に値下がり為替差益を享受できたことから、ハンバーガー単品の価格を創業当時の価格へ値下げしたが、円安推移に戻ったことなどから、後に従来の価格に戻された。
2000年(平成12年)2月14日、「平日半額キャンペーン」として、平日はハンバーガー・チーズバーガーを、同年9月よりフィレオフィッシュを値下げして販売することを開始した。それまで「若者の食事」と見做してハンバーガーを食べることに躊躇していた40代・50代が世の中の不景気で小遣いが減少する中「安くて手軽に食べられる」と、再びマクドナルドへ足を向けるようになり、2000年内でキャンペーン終了時期を明示したが、幾度か延長した。キャンペーンに成功したマクドナルドは2001年時点では「デフレ時代の勝ち組」ともてはやされるようになり、ジャスダック市場に株式上場を果たした。
同業他社の追随のみならず、2001年7月に吉野家が牛丼並盛を値下げするなど、マクドナルドの値下げは日本全国で連鎖的に価格破壊を引き起こし、平成不況下でのデフレ時代を象徴する言葉として「デフレバーガー」などの流行語が生まれた。
交通系電子マネーとnanacoは一部の店舗に導入。2017年(平成29年)8月1日に全国の2,900店舗に拡大した。また、商業施設内店舗等でその他の電子マネーが利用できる場合がある。店舗レジでのチャージは不可。
2016年2月2日に日本マクドナルド史上初の試みとして新商品となるハンバーガーの名前の募集を開始した。名前決定前は仮称として「北海道産ほくほくポテトとチェダーチーズに焦がし醤油風味の特製オニオンソースが効いたジューシービーフバーガー」を使用していたが、最終的には「北のいいとこ牛っとバーガー」に決定したことが同年2月22日に発表され、翌2月23日より正式名称にて期間限定で販売された。