過年度生
大学通信教育(短期大学および大学院における教育を含む)では、教員が他の教員免許状を取るために入学する場合も多い。
過年度生の統計ではなく年齢の統計だが、2003年度通信制大学(短大以外)入学者の年齢は次の通り。18-22歳20796人、23-24歳13383人、25-29歳36772人、30歳-39歳58920人、40歳-49歳29883人、50歳-59歳20294人、60歳以上10785人。
日本の学校制度では、飛び級経験者などの例外を除き、全ての過年度生はストレートの生徒(就学猶予、原級留置、過年度進学などを経験しなかった生徒)より、4月1日時点で1歳以上高年齢であるが、高年齢生徒には留年・以前の入学時の浪人の経験者なども存在するため、高年齢の生徒の全てが過年度生であるとは限らない。例えば、下級学校の卒業以前に原級留置(留年)や就学猶予を経験していたり、下級学校の入学時点で過年度生であったり、外国の学校に在学していたりしたために他の生徒より年齢が高い状態で、卒業後すぐに(現役で)入学しようとする場合は「高年齢の現役生」に分類され、過年度生には含まれない。ただし、年齢主義と課程主義の存在のため、高年齢の現役生は実質的に多くの面で過年度生と類似している。
認定こども園を含む幼稚園、小学校、中学校など、中学校以下の学校では、下の学年を履修していなくても、実務上は所属できる最高学年(いわゆる「年齢相当学年」)に編入学できる。
一部の大学では高校2年修了時点での飛び入学を実施しているが、年齢の上限を設けている場合がある。千葉大学と名城大学では飛び入学の応募可能者を当該年度の4月1日時点で17歳の生徒に限定しているため、最年少の生徒しか応募できない。2005年から飛び入学を開始する成城大学、昭和女子大学では年齢の上限は設けていない。エリザベト音楽大学は不明。
後期中等教育(高等学校など)以上の学校では文部科学省による卒業年度基準の過年度生統計が存在するが、前期中等教育(中学校など)以下の学校では存在しないため、この段落ではやむを得ず国勢調査による年齢基準の在学生統計を使用して数値を表記している。なお、後期中等教育以上の卒業年度基準の統計は#学校種ごとの実態と統計に表記してある。2000年9月30日時点の国勢調査の、小学校と中学校と盲学校・聾学校・養護学校の小学部 / 中学部の16歳以上の児童生徒を合計すると4万9254人である。全児童生徒に対する比率は0.42%である。小学校 / 小学部と、中学校/中学部は一緒に統計されているため分離できない。詳細は「年齢主義と課程主義」を参照。