Qアノン
「ヒラリー・クリントンは小児性愛者組織に直接関与していた」「ロバート・ミュラーはトランプと密かに協力していた」「大規模な軍事法廷が差し迫っている」などの主張からなるQアノンの主要教義は、「Q」の登場以前から既に4chanに存在していたものである。そのため「Q」は、ヒラリー・クリントンやバラク・オバマ、ジョージ・ソロスなどの事前にコミュニティ内で強く嫌われていた人物を主なターゲットにしている。ベリングキャットは、Qアノンの中心的概念である「嵐」(英: The Storm)について「光の勝利」(英: Victory of the Light)という名前の別の投稿者が書き込んでいた「カバールのメンバーが大量逮捕される様子がテレビで放映される」という「イベント」(英: The Event)が差し迫っているとする予言から借用された概念であると分析している。
2020年9月に米西海岸の広範囲で山火事が発生した際、ソーシャルメディア上で「アンティファの活動家が火を放ち、避難して空になった家から財産を略奪する準備を行っている」という誤報が広まった。一部の住民はこの噂を信じて避難せず、自分の家を略奪から守ることを選択した。当局は、デマを無視するよう住民に訴えた。ワシントン州の消防士組合は、Facebookを「完全なる誤報の肥溜め」であると表現した。Qアノン信者も誤報の拡散に加担しており、6名のアンティファ活動家が放火の容疑で逮捕されたという偽情報が、特にQアノンによって拡散されていた。その数日前、トランプと司法長官のビル・バーは、ジョージ・ソロスが資金提供したとされるアンティファ活動家を満載した飛行機やバスが、地域社会への潜入を準備しているという、ソーシャルメディア上の偽情報を増幅させていた。
議事堂に突入した際に警官に撃たれて死亡した米退役軍人のアシュリー・バビットは、Qアノンの信者とされており、陰謀論を唱えている弁護士のL・リン・ウッドを最期にリツイートしていた。その他のQアノン関連のデモ参加者は、Q関連のエンブレムが付いた服を着ていたり、ビデオ映像からQアノン信者であることが確認されている。
Qアノン・シャーマンという異名で知られているジェイク・アンジェリは、Qアノン信者であり、2021年1月9日に逮捕されている。
1月12日、FacebookとTwitterは、「Stop the Steal」関連のコンテンツを削除し、Qアノンに特化した7万件のアカウントを凍結することを発表した。
2021年4月19日、Soufan Centerは、議事堂襲撃のころ、ロシアと中国が「社会的不和を撒き散らし、更には合法的な政治プロセスを脅かすために」Qアノン陰謀論を増幅して「武器化」していたと報告している。
信者の中には、同心円状の文字盤で構成された「Qクロック」を使用して、『Qdrops』とトランプのツイートのタイミングを見計らって謎を解こうとしている人さえいる。
陰謀論研究者のトラビス・ビューは、Qアノンにはビデオゲームのような中毒性があり、「プレイヤー」には世界的・歴史的に重要な何かに関わることができるという魅力的な可能性が提供されていると述べている。ビューによると、「パソコンの前に座って情報を検索し、発見したものを投稿するというプロセスだけで、国家を根本的に変え、信じられないような無血革命を起こし、何世代にも渡って書き継がれる歴史的運動の一部になれることをQアノンは約束している」という。ビューはこれを、自分の努力が州議会議員候補を当選させるのに役立つかもしれないというありふれた政治的感情に例えている。また彼は、「Qアノンは『観念の市場』ではなく『現実性の市場』で勝負しているのだ」とも述べている。
陰謀論は、社会的に不安定な時代に発達する傾向にあり、人々が不安になるような情報に直面しても、統制下にあるように感じさせる。2020年末に行われた調査では、Qアノンの存在を知っている人の4分の1が、Qアノンには何らかの真実が含まれていると考えているという結果が出ている。陰謀論に取り巻かれている環境では、かつては信頼できる公平な権威として機能していた社会の主要機関が、陰謀論の信念に反する場合には容易に否定され、信者の思考に対抗することは非常に困難となる。
また、「バラク・オバマ、ヒラリー・クリントン、ジョージ・ソロスによるクーデターを阻止するために、トランプはロシア人との共謀(ロシア疑惑)を装ってロバート・モラーに児童売春組織の存在を暴露し、彼に協力を仰いだ」との主張も展開されている。
「Q」の謎めいた一連の投稿は、ネット上で急速に拡散され、その真意を解読しようとするネット文化が形成された。この動きは、のちに現実の政治運動にまで発展し、トランプ再選キャンペーンの集会にQアノン信者が現れ始め、トランプは自身のTwitterアカウントでQアノンを拡散した。また、ロシア政府の支援を受けたソーシャルメディア上のアカウント、ロシア・トゥデイやスプートニクなどのロシア国営メディア、および法輪功関係者が運営する大紀元時報によっても拡散された。Qアノンは次第に米国外にも拡散され、2020年以降はイギリスやフランス、ドイツと日本では「特に強力で大規模な」運動が展開されている。
Qアノンの正確な信者数は不明だが、この陰謀論はネット上で多数の信者を擁している。匿名画像掲示板の8chan(現・8kun)は、「Q」がメッセージを投稿する唯一の場所であったため、Qアノンの牙城となっている。2020年6月には、「Q」は信者に「デジタル兵士の誓い」を行うように促し、多数の信者がTwitterのハッシュタグ「#TakeTheOath」を使って誓いを立てた。
Qアノンの拡散には、一連のスローガン、キャッチフレーズ、バズワード、およびハッシュタグが常に付随しており、その人気とネット上での存在感を高めるのに貢献している。「カバール」(英: cabal、直訳で「陰謀団」)や「嵐」(英: The Storm)などの用語や、「計画を信じろ」「ショーを楽しめ」などの「Q」が多用しているフレーズは、最も人気があるQアノン用語の一つである。「Q」による「ドロップ」は、「パンくず」(「Q」自身はこの言葉を使っている)とも呼ばれ、これらの投稿を分析する信者たちは、「パンくず」を組み立てて「生地」を、つまりは「パン」を作り、手がかりを組み合わせて物語の理解を深める「パン職人」であると自称している。
Qアノン信者が初期に使用したスローガンの一つは、「白ウサギを追え」というものだった。Qアノンの人気スローガンは「Where we go one, we go all(日本語だと「我々は一致団結して進んでいく」という意味、頻繁にWWG1WGAと略される)」であり、2018年4月に「Q」が最初に使用したものである。