中央電気
中央電気では上越電気・越後電気時代を含む設立から解散までの36年間に以下の3名が取締役社長を務めた。
所在地は中頸城郡板倉村大字山越(現・上越市板倉区山越)。関川水系の発電所群の中では最下流に位置しているため落差は少ないが水量は多い。江戸時代からある中江用水の水利権を侵害しないよう設計されており、発電所からの放水はそのまま中江用水へと流される。さらに翌1940年(昭和15年)10月には、板倉発電所付近を流れる上江用水への送水を発電に転用する第二板倉発電所(出力540 kW)も完成した。
関川水系以外では西頸城郡の早川でも電源開発が進められた。まず旧早川発電所(出力200 kW・1912年完成)の老朽化に伴う改修工事によって、旧発電所の下流側にあたる大和川村大字梶屋敷(現・糸魚川市梶屋敷)に新たな早川発電所(出力2,130 kW)が完成した。早川発電所の運転開始は1935年6月のことで、さらに続いて同年8月には角間発電所(出力235 kW)も運転を始めた。角間発電所も早川にある発電所で、西頸城郡上早川村大字角間(現・糸魚川市角間)に位置する。
また1935年12月28日付で逓信省から事業譲り受けの認可を得て翌1936年5月15日付にて先に触れた志久見川電力からの事業引き継ぎを完了した。この統合で同社の宮野原発電所を譲り受けている。後述する1938年(昭和13年)の事業統合で引き継いだ発電所もあり、1939年末時点(第二板倉発電所540 kWは未完成)における中央電気の発電所数は計28か所、総出力は68,302 kWに達している。
大同電力に対する送電用電力の手配に並行して、中央電気では自社供給用の電源も充実させ続けた。まず関川水系においては田口発電所(出力1,700 kW)と関山発電所(出力800 kW)が1920年代に相次ぎ完成した。田口発電所は大同電力送電用に変更された大谷発電所に代わる自社管内の電源として整備されたもので、1923年10月に完成した。関川発電所と蔵々発電所の間に残る未利用落差を活用している。関山発電所は大谷発電所と鳥坂発電所貯水池の間に生ずる落差を利用する発電所で、設計上の都合から鳥坂発電所とあわせて関川電力によってに建設されたという経緯を持つ。こちらは1926年3月に竣工した。所在地は田口発電所が中頸城郡名香山村大字田口(現・妙高市田口)、関山発電所が中頸城郡関山村大字坂口新田および原通村大字上中村新田(現・妙高市坂口新田および上中村新田)である。
糸魚川方面では1924年10月1日付で早川電気株式会社より発電所その他を31万円で買収した。同社の発電所は西頸城郡上早川村大字北山(現・糸魚川市北山)にあり、出力は1,000 kW。会社は1918年12月19日、資本金30万円で西頸城郡大和川村大字梶屋敷(現・糸魚川市梶屋敷)に設立されたもので、大阪の藤本清兵衛や地元の高鳥順作らが取締役に名を連ねている。開業は設計変更などで遅れており1923年7月のことであった。
供給余力を欠きながらも大戦景気を背景とした電灯需要増加で電灯取付数は1919年(大正8年)下期に5万灯へ到達。電力供給も増加しており、1920年上期末(5月末)には動力用電力供給が1089馬力 (812 kW) となり初めて1000馬力を超えた。
大谷発電所は建設決定から2年半後の1920年(大正9年)6月より運転を開始した。関川の蔵々発電所下流側に位置しており、発電所出力は4,000 kWと当時の社内最大。この工事中の1918年12月に越後電気は工事費調達のため170万円の増資を決議し資本金を300万円に引き上げている。また関川における電源開発に関連し、支流池尻川の上流にある野尻湖(長野県上水内郡信濃尻村=現・信濃町に所在)の活用も始められた。越後電気では野尻湖湖水の発電利用について地元用水組合の承諾を取り付けたのち、湖水流出口(池尻川取水口)への流量調整用水門の建設、池尻川の改修などの工事を1921年(大正10年)までに完成させた。この貯水工事により、毎年3月中旬から5月末にかけてと9月から12月上旬にかけての期間は水門を閉じて野尻湖に貯水をなし、それ以外の時期は池尻川を通じて関川へと湖水を流すことによって冬季・春季は越後電気が発電に、夏季は用水組合が灌漑に(6月中のみ発電と併用)それぞれ湖水を活用する、という野尻湖の運用が始まった。
以下、1922年の松本電灯合併に至るまでの上越電気・越後電気時代の沿革について記述する。
資本金6万円の合資会社として1916年1月25日に長野県東筑摩郡里山辺村(現・松本市里山辺)に設立。翌1917年4月24日株式会社へ改組し、さらに1919年6月東筑摩郡寿村大字豊岡(現・松本市寿豊岡)へ移転した。開業は1918年1月で、供給区域は東筑摩郡東部の寿村・中山村・入山辺村。開業時から入山辺村に北入発電所(出力45 kW)を置くほか、1927年時点では東筑電気からも受電している。
1929年6月11日付で中央電気への事業譲渡の認可があり、7月に引継ぎを完了した。統合時の資本金は15万円であった。