1888年の磐梯山噴火
負傷者の治療については、噴火当日の7月15日夕方までに救出された人たちは猪苗代警察分署と猪苗代小学校の校舎の一部に収容され、猪苗代小学校校舎に設けられた治療所で治療を受けた。また負傷者が多かった磐瀬村長坂にも仮病室が設けられ、緊急治療が施された。負傷者の多くは裂傷や骨折、打撲などを負っており、まず地元の開業医が治療に当たったが、災害発生当初は治療に携わる人員と治療に必要な医薬品や医療機器の不足から、対応は困難を極めた。
やがて福島県域の病院、そして日本赤十字社、東京帝大からも医師が来援し、被災後しばらくの間、負傷者の親族に任されていた看護も、7月25日以降は看護師が行うようになった。治療の結果、症状の軽快、在宅療養への切り替えが進み、7月25日には日新館に治療所が移された。更に8月14日には重傷者は福島病院に転院となり、軽症者は在宅で地元の医師が診察を行うことになって治療所は閉鎖された。治療中に伝染病にかかり隔離される患者も出るなど、治療所の運営には多くの困難が伴った。また治療中に12名の負傷者が亡くなり、障害が残った者もいた。
なお、この噴火災害に対して日本赤十字社が行った災害派遣は、これまで赤十字社の活動が戦時の救護に限定されていた中で、災害救護の先駆けとなる事例となった。派遣に際しては被災地の現地視察を行った折内福島県知事から山縣有朋内務大臣に宛てた被災地の医師不足を伝える電報が、山縣から宮内大臣の土方久元を通して皇后の耳に届いた。皇后は7月19日、宮内省を通して日本赤十字社に対して医員の派遣を行うよう要請し、日本赤十字社社長の佐野常民は早速派遣を決定した。
更に関谷と菊池が共同で発表した論文は、その後の火山観測、火山災害についての研究の指針となった。
噴火直後、農商務省地質局、内務省地理局、そして帝国大学の研究者が現地に派遣された。各研究機関の職員は独自に現地調査、研究を進め、調査研究成果をそれぞれ論文として発表している。また当時活動していたお雇い外国人の研究者たちも磐梯山の現地調査を行い、成果を論文発表している。ところがその内容には噴火についての大きな見解の相違が見られ、結果として後世の研究者たちは、相矛盾する磐梯山噴火後の研究調査報告論文のいずれかを選択し、研究を進めていかねばならないジレンマがある。
これまでの多くの研究者は帝国大学の関谷清景、菊池安の研究成果をもとにそれぞれの研究を深化させている。しかし関谷 - 菊池の研究を基にした研究者間でも、例えば噴火の規模が大規模であったという説と、噴火そのものは小規模であったものの、急峻かつ不安定な山体が噴火を引き金として大崩落したという説が対立している他、磐梯山の噴火と山体崩壊のメカニズムや実態については明らかになっていない点が数多く残されている。
1888年7月15日の磐梯山噴火前、顕著な前兆現象の発生は確認されていない。噴火の約一週間前から、磐梯山周辺で有感地震が複数回発生していたことは地元住民の証言から明らかであるが、それ以外に確実な前兆現象を捉えたと判断できる事例は確認されていない。
磐梯山中腹の中ノ湯に湯治に訪れていた最中に噴火に遭い、生還した鶴巻良尊による証言では、噴火前日の14日は晴天で、午前10時頃から湯量が少し減り、午後3時以降著しく湯量が減少したとのことであるが、もともと中ノ湯は晴天時には湯量が減り、雨になると増えるのが常であったため、鶴巻はいつものことであると判断し、異変が起きているとは見なさなかった。噴火時、磐梯山山腹の上ノ湯、中ノ湯、下ノ湯では、湯治客が避難せずに滞在したまま被害に遭っていることから考えても、噴火前に特に目立った前兆現象が無かったことが推測される。