現代貨幣理論
経済における国家の役割に関するクナップの思想は、ケインズおよびケインジアンに影響を与えた。L.ランダル・レイやマシュー・フォースター(Mathew Forstater)らMMTを主張する経済学者は、クナップの他に、アダム・スミス、ジャン=バティスト・セイ、J.S.ミル、カール・マルクス、ウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズなど初期の古典派経済学における課税主導の紙としての通貨という表券主義的な観方をさらに一般化したとも主張する。
レイ以外のMMTを主張する経済学者、ウォーレン・モズラー (Warren Mosler), ステファニー・ケルトン、ビル・ミッチェル、MMTの数学的フレームワークを行ったパブリナ・R・チェネーバ (Pavlina R. Tcherneva) らも信用創造(Money Creation)の仕組みの研究をすすめ、こうしてMMTによって表券主義思想が復興し、レイはこれを新表券主義 (Neo-Chartalism)と称した。
MMTに大きな影響を与えた別の理論としては、アルフレッド・ミッチェル=イネスの信用貨幣論がある。
政府が国民経済における財やサービスの供給能力を無視して、通貨発行権を使った野放図な積極財政を行えば、供給に対して需要が無秩序に拡大し、インフレが加速していく。財政規律の基準は国民経済の有効需要に対する供給能力である。政府が財政支出の拡大や減税が可能なのは、需要と供給のバランスが適切に保たれインフレ率が高まりすぎない範囲であるというのが、MMTの理屈である。インフレ率が低い状況であるほど積極財政の余地は大きくなり、インフレ率が高まるほど積極財政の余地は狭まる。したがって、主権通貨国における適切な財政は、常に税収や政府債務の大きさではなく、足元の国民経済の状態で決まる。
MMTは、自国通貨を発行することができる政府について主に以下のように説明する。
徴税や国債の発行による財源を確保する必要なしに、支出することができる。
自国通貨建ての債務で債務不履行を強制されることはない。
経済の実物的な資源(労働、資本、資源)の利用が限界に達した場合に発生する、インフレ率の上昇が財政の制約である。
徴税で貨幣を経済から取り除くことで、ディマンドプルインフレーションの抑制が可能である(ただし、それを実行する政治的意思が常にあるとは限らない)。
国債の発行が民間部門の資金を締め出すことはない(クラウディングアウトは起こらない)。
上記の見解のうち、信用創造とインフレの動きにおいて主流派経済学と対立しているわけではない。例えば、連邦準備制度(FRB)第13代議長アラン・グリーンスパンは、「アメリカ合衆国はいかなる負債も支出することができる。
現代貨幣理論(げんだいかへいりろん、英語: Modern Monetary Theory, Modern Money Theory、略称:MMT)とは、ケインズ経済学・ポスト・ケインズ派経済学の流れを汲む理論の一つである。
変動相場制で自国通貨を有している国家の政府は通貨発行で支出可能なため、税収や自国通貨建ての政府債務ではなく、インフレーションを尊重した供給制約に基づく財政規律が必要であるという主張をしている。MMTはその名の通り現代の貨幣についての理論が支柱となっている。管理通貨制度に伴う政府の通貨発行権に焦点を当て、政府が法定通貨での納税義務を家計や企業に課すことによって、法定通貨に納税手段として基盤的な価値が付与されて流通するという表券主義が基軸である。
さらに主権通貨国の財政政策について、完全雇用の達成・格差の是正・適正な物価上昇率の維持等、財政の均衡ではなく経済の均衡を目的として実行すべきであると主張している。そしてインフレーションの抑制は、ビルト・イン・スタビライザーを中心に、政府の支出抑制および増税で対処できるとしている。
MMTは新古典派経済学の枠組みで構築されている主流派経済学と対立しているため、政策的効果やリスクについては論争となっており、活発な議論がなされている。