2学期制
8%)、中学校で2284校 (23%) と公立小中学校の5校に1校は2学期制を導入しており、2004年と比べると2倍以上の公立小中学校が導入しているが、文部科学省の全国調査では、2009年度が2学期制を導入している公立小中学校のピークであり、減少傾向である。
岐阜県の多くの公立高等学校では、1965年(9月19日開会 - 10月29日閉会)に岐阜国体が開催された際に、2期制ならば、その期間は、ちょうど前期と後期の間の期間となり、国体に注力できるという理由によって2期制(前期・後期制)となった。この結果、岐阜県の高校ではかなり早期に2学期制がスタートすることとなった。ただし、「前期」「後期」と称することが多い。
当時、国体は高度経済成長の地域開発政策に編入され盛大になり、開催県は「勝つための国体選手強化策」を強力に展開し、開催県が天皇杯を獲得するパターンが出来上がった。県民総動員体制、生徒・学生・教員の大量動員による教育破壊など、ごく一部のスポーツ万能の選手には有益でも、勉強に集中したい多くの一般生徒には多大な弊害があったが、国体の翌年からは、そのような弊害もなくなり、多くの学校で現在も続いている。
大館市立東中学校のように、一度は「2学期制」を採用したが、再び「3学期制」に戻した学校もある。