マルクス経済学への批判
発展途上国は、先進国に搾取されているから経済的に貧しいのであり、この国家間の格差はますます広がっていくという従属理論も展開された。こうした国際搾取理論については、マルクス自身はこういっている。「リカードの理論でさえも、ある国の三労働日は他の国の一労働日と交換されうることを考察している。この場合には価値の法則は本質的な修正を受ける。そうでない場合には、一国の内部で、熟練した複雑な労働が未熟練で簡単な労働にたいしてどうであるかということも、違った国々の労働日が相互にどうであるかということも、同様であろう。このような場合には、より富んでいる国が、より貧乏な国を搾取することになり、それは、たとえあとのほうの国が交換によって利益を得るにしても、そうである」。
根岸隆は、ベーム=バベルクの搾取論批判を踏まえたうえで、国際貿易による富国による貧国の搾取については、国際貿易において商品の完全移動があると考えられるとしても、労働の完全移動は考えられず、労働の国際間移動が完全でなければ、異なる国の労働の量を比較しても意味がなく、経済学的には比較不能であると指摘する。この問題について、どの国においても、労働は、同じ賃金財の一定量を消費することにより再生産されるが、その賃金財の国際間を自由に移動可能であるので、労働そのものの国際間移動がなくても、各国の労働は同じ労働として比較できるとし、その場合、富国による貧国の搾取が成立すると考察した。
また、社会主義では、党が主導する国家官僚の偏向や俗悪性が拡大し、時として資本主義以上に深刻な環境破壊が発生する。かつて社会主義は自由で抑圧されない人間的な社会とみなされていたが、資本主義と同様の非人間的な暗いイメージを提示していると宇沢は総括した。
ほかに経済学者難波田春夫、経済学者堀江忠男や、竹内靖雄もマルクス経済学を批判した。
三土修平は1993年の著書で、マルクスは、市場の等価交換は、公平さを装って資本家による労働者の搾取をもたらすと述べたが、これは市場経済の過小評価であり、かりに労働者が同時に株主であり、利潤を公平に分け合っているなら、少数者による搾取はなくなるし、労働者と生産手段との関係や、市場経済下での所有体制を変革することで所得分配を是正できる可能性があるにもかかわらず、マルクスはそうした検討を最初から放棄しており、これはJ.S.ミルよりも後退していると批判する。三土によれば、マルクスは要素価格の資源配分機能を軽視している。労働以外の生産要素も、生産過程の役立ちに応じて評価されるが、この評価が所有権を正当化するわけではない。地代やレンタル料という所得範疇は、資源配分の効率化によって生み出されるが、だれがその所得の取得者になるかは次の問題である。しかし、マルクスは、この二つの問題の区別をしていないため、特定の所得範疇に寄りかかっている人間への糾弾が、所得範疇そのものの否定となる。マルクスは三位一体定式で、「労働が賃金を生み、資本が利潤を生み、土地が地代を生む」というセーなどの要素価格形成論に対して、資本や土地の有用性は使用価値であるから、「価値」の次元である利潤や地代の説明には使えないとして攻撃した。
これについて野口旭は、新古典派経済学では国際貿易は二国の社会的無差別曲線と生産可能性曲線(代替曲線)とにより示されることを踏まえ、貧国は、貿易前の財の国内価格と貿易後の国際価格が異なり、社会的無差別曲線により示される貿易利益を得る。しかし、富国では貿易前の国内価格と貿易後の国際価格が同じであり、貿易があっても貿易利益はないのであり、富国が貧国を搾取しているとはいえないと批判がなされた。
これを受けて根岸は再考し、労働の投入、生産物の算出がそれぞれ同じ時点であっても、その間の生産期間の経過により、ベームバベルクの問題がやはり国際貿易においても存在し、マルクスの例における不等労働量交換は国際的搾取を意味しないと結論を変更した。すなわち、富国の1日分の労働を体化した商品と、貧国の3日分の労働を体化した商品が交換されるならば、生産期間に差がない場合は、富国の労働生産性は3倍で、賃金率に差がないのであるから、富国の粗利潤率(1+利潤率)は貧国の3倍になる。生産物に体化され交換される労働は、投入後に生産期間だけの時間が経過しているから、時間の調整にベームバベルクのいう資本利子率(利潤率)を使用するならば、比較されるのは、富国の労働と貧国の労働ではなく、それぞれの労働に粗利潤を乗じたものでなくてはならない。富国は、粗利潤が貧国の3倍であるため、生産物に体化された富国の1日分の労働と、貧国の3日分の労働との交換は、不等労働量交換であっても、不等価交換ではなく、搾取とはいえない。
マルクスの利潤率の傾向的低下の法則にも批判がなされている。マルクスは資本の有機的構成の高まりによって利潤率が低下するとみた。いま不変資本をC 、可変資本をV 、剰余価値をSとすれば、利潤率r は、
r = S / ( C + V ) = ( S / V ) / [ ( C / V ) + 1 ] {\displaystyle r={S}{\big /}{(C+V)}={(S/V)}{\big /}{[(C/V)+1]}}
となる。つまり、剰余価値率S /V が一定で、技術進歩により、資本の有機的構成C /V が上昇すると、利潤率r は低下するとされる。
しかし、ボルトキエビッチ、ポール・スウィージーやジョーン・ロビンソンは、有機的構成の上昇は、労働の生産性を高め、剰余価値率を大きくするため、利潤率は低下するとは限らないと批判した。
さらに、マルクスとワルラスの経済理論の総合を試みた柴田敬は『理論経済学』(1935年)において、生産価格体系で考察し、資本家が生産費、生産物価格を低下させるような新技術を導入する限り、平均利潤率は必ず上昇することを証明した。平均利潤率を i {\displaystyle i} 、 労働者のみが需要する消費手段の価格を p {\displaystyle p} 、生産手段の価格を k {\displaystyle k} 、消費手段および生産手段生産における生産手段と労働の生産係数(投入係数)をそれぞれ ( 2 / 3 ) , ( 1 / 30 ) {\displaystyle (2/3),(1/30)} とし、実質賃金を消費手段5単位と仮定すれば、
資本の集中はある程度進行したが、生産技術、金融技術の発展により、中産階級の財産や職業の大普及をもたらし、産業の一般的経費を分担する家族の数も増え、社会的流動性も増大した。こうして、労働者階級と中産階級の所得の増大は、体制への支持をもたらしたとする。
マルクスは、マーシャルが扱わなかった動態理論に向かったが、マルクスの恐慌理論では、投資の短期的効果と長期的効果との区別ができていなかった。資本の有機的構成という概念は、時間単位あたりの賃金総額と、流動資本中の任意の時点で固定されている賃金基金を区別するのに失敗しているし、資本ストックに関する術語の規定にも失敗している。利潤率低下の法則は、資本主義初期段階では正しかったとしても、先進資本主義経済への適用は中止されなければならなかった。マルクスは、利潤からの消費に注意を払わなかったが、マルクス理論には、消費性向のような概念が必要だとロビンソンはいう。ロビンソンによれば、マルクスの諸概念は、操作可能な表現に変形される必要がある。しかし「自称マルクス主義者」にとっては、価値、抽象的労働、不変資本、可変資本などのマルクス経済学の術後には内面的な重要性があり、それらが操作可能な定義に変形させられてしまっては、その重要性が霧散してしまうし、おなじみの術語を失うと、信仰の本質的な条項が不確かになってしまう。冷戦が続く限り、この信仰は経済分析より重視され続けるだろうと述べたうえで、次のようにロビンソンは批判する。
なお、ロビンソンは、毛沢東や文化大革命を肯定的に評価し、また朝鮮分断については、北朝鮮を支持し、韓国は社会主義に吸収されなければならないと主張した。
スウェーデン学派のクヌート・ヴィクセルによれば、ロートベルトウスやマルクスら社会主義者たちによって、価値理論は、「現存の秩序を攻撃する恐ろしい武器」となり、「他のすべての社会批判をほとんど無用の長物にしてしまった」。マルクスらは、労働を価値の源泉、「価値の唯一の創造者」であるとみなし、労働以外の他の生産要素は寄生虫のようなもので、生産要素が受け取る報酬は、労働の犠牲のもとに略奪されたものであるとみなし、他方でケアリー、バスティアら調和派は、現存の社会秩序を弁護するための武器として労働価値説を用いた。これについてヴィクセルは、「このような議論の不条理さは明白である」と批判する。ヴィクセルは、「社会主義者たちは、カール・マルクスの価値理論のなかに、調和派の経済学者たちの提供したものと同じくらいりっぱな理論的根拠が常備されていると信じていた。そして両学派共、自分たちが、古典主義の旗じるしのもとに、大小ほぼ同じく らい正当な論障を張っていると考えた。 だから、新しくてかつ論拠の強化された交換価値理論を樹立することは、単に抽象理論的に重要な課題であったのみならず、著しく実践的かつ社会的利害に関係する課題でもあったわけである。」と述べ、労働価値説にかわる交換価値理論(限界効用理論)の重要性を説いた。
シュンペーターは「資本主義・社会主義・民主主義」(1949)で、マレー・ウルフソンは「マルクス経済学の再評価」(1964)でそれぞれマルクス経済学の批判的検討を行なった。
1985年に経済学者トーマス・ソウェルは、「資本論」は巨大な知的偉業であるが、経済学への貢献は事実上ゼロであり、マルクス経済学者でさえ、マルクスの経済分析ではなく、イデオロギー的、政治的、または歴史観のためにのみマルクスを用いている。「資本論」は、歴史的には世界的な政治運動の中核とみなしうるが、経済学の専門家の間では袋小路への入り口にすぎない。しかし、「資本論」を読んだことがない人々によって「資本論」は語られたあげく、天才が資本主義の間違いを「証明」したという保証(権威に訴える論証)の源泉となり、魔術的な力を持つとみなされたと指摘する。
ジョージ・スティグラーは、マルクス経済学は、主要なエコノミストの専門的な仕事に実質的な影響を与えていないと1988年に指摘している。ロバート・ソローは、マルクスは重要な思想家であり、マルクス主義も知的な影響力をもっていたが、まじめな経済学者はマルクス経済学を行き止まりの袋小路とみなしているという。
ゲーリー・モンジオヴィも、マルクスの価値と利潤率についての説には矛盾があると批判した。