東京電力初の原子炉に沸騰水型が採用された経緯
1964年10月の朝日新聞記事によれば、当時電力各社が検討していた1973年度末を目標とした長期電源開発計画で、東京電力は1号機についてのみ計画に繰り入れており、その電気出力を35万kWとしていた。関電、中電の原子炉建設と歩調を合わせ、運開予定は1970年度であった。またこの頃になると、世界的に第2次原子力発電ブームが訪れていた。その嚆矢となったのは、1964年9月にジュネーブで開催された原子力平和利用国際会議で、GE、WH両社による軽水炉の大々的なPRが行われ、原子力の将来性に「明るい見通し」が出された。このことが追い風となり、東京電力は1号機の検討を本格化させる傍ら、2号機の設置についても検討を開始した。
また結局、上述のTAPの研究ではBWR寄りではあったが、正式な決定を公に出来るレベルまでは進まず、GEにするとしても、BWRのどのタイプかまでは上述の田原が描いた1962年9月の常務会の場面では明らかにされていない。この間の事情は後年『関東の電気事業と東京電力』にて一段詳細に明らかにされている。
原子力発電準備委員会は1965年5月、中間答申を提出し、ガス冷却黒鉛減速型炉、改良型ガス冷却炉等のイギリス型炉とPWR、BWR等のアメリカ型軽水炉を比較し、下記の要旨を結論した。
安全性に優劣は無い
安全対策に要する費用の経済性を比較すると軽水炉が優越している。 イギリス型は将来見通しが悪い イギリス型は運転性能に制約条件が多い
当時東京電力副社長で立地選定の途中で不祥事の責任を取って一旦降格し、その後社長に昇格することになる木川田一隆は元々原子力に対して否定的なスタンスの持ち主だった。アイゼンハワーの平和のための原子力演説が行われた翌年の1954年、日本でも原子力予算の大幅な増額が国会で可決されたが、この頃木川田は東京電力企画課長の着任したばかりの成田浩に向けて「原爆の悲惨な洗礼を受けている日本人が、あんな悪魔のような代物を受け入れてはならない」と語っていたという。
しかし、その翌年読売新聞社社主にして衆議院議員であった正力松太郎を中心とした導入推進運動が活発化し、その主導権を巡って日本発送電を分割民営化した9電力会社と電力を所管する通商産業省(及びその意向を汲む電源開発)との間で熾烈な争いが始まった。この件については両者の出資で原子力発電所導入のパイロット機関として日本原子力発電を設立し、イギリスからコールダーホール型を導入することで決着がついたが、その間の1955年11月1日、東京電力は社長室に原子力発電課を新設、木川田の内心がどのような経緯で変化したのかについては誰も分からなかったものの、以降は原子力発電を肯定する立場にシフトした。
当時、東電常務だった白澤富一郎によれば、木川田は田中直治郎を中心とした特別プロジェクトを編成し、社として調査を実施していた。