総合スーパー
総合スーパーは、多品種の商品を大量仕入、大量販売する方式で高度経済成長期の日本の消費者の要求に応えてきたが、バブル崩壊以降は消費者の要求の多様化などに対応できなかったとされている。
日本では2000年(平成12年)6月の大規模小売店舗法(大店法)の廃止に伴い、それまで市街地立地に制約されてきた大型店の出店が広い土地の確保が可能な郊外に進むことになったことにあわせ、郊外の広大な土地に数千台規模の駐車場を備え、広域から集客する大規模なスーパーセンターや大型ショッピングセンター(ショッピングモール)といった新しい業態が誕生した。
また、イオンやイトーヨーカドーでは2008年(平成20年)のリーマン・ショックによる世界的な不況後は、総合スーパーの不採算店の積極的な再編を行い、新設の大型ショッピングセンターに置き換えている。