出生力
米国生殖医学会に承認された報告書によると、特定の性交時期や体位および性交後の休息姿勢は出生力に大した影響を及ぼさない。性交体位に関係なく、精子は射精の数秒後に子宮頸管で見つけることができる。
排卵誘発剤や体外受精の使用は、高齢妊娠の機会を高めることができる。不妊治療による妊娠成功の記録は67歳の女性と記されている。2004年以降の研究で、哺乳類は従来考えられていたような有限数で生まれるのではなく、生涯を通じて新しい卵子を生産し続ける場合があることが示された。米国マサチューセッツ総合病院の研究者は、仮に人間でも卵子が毎月新たに作られるのなら女性生殖器の老化に関する現在のあらゆる学説を見直さなければならないと述べているが、2010年時点でこれは憶測である。
NPO団体マーチ・オブ・ダイムス (March of Dimes) によると「20-24歳女性の認識された妊娠の約9%が流産に終わった。同リスクは35-39歳で約20%、42歳までに50%以上に上がる」という。先天異常(特に染色体の数および配置を伴うもの)もまた母親年齢と共に増加する。先のNPOによると「ダウン症の赤ちゃんを身ごもるリスクは25歳で1340人に1人。30歳の場合は940人に1人。35歳だと353人に1人。40歳では85人に1人。45歳になるとリスクは35人に1人になる」という。
親の作った子供の数は、次世代の人達が最終的にもうける子供の数と強い相関関係がある。出生力の増加に関連する一般的要因としては、宗教性、子供をもうけたいとの意向、産前産後のサポートなどがある。出生力の減少に関連する一般的要因としては、富(収入)、教育、 女性の職場進出、都市部の居住、住宅費、知能、男女の長寿化などがある。
出生力プロセスの「三段階分析」は1956年にキングスレー・デイビスとジュディス・ブレイクによって導入され、3つの近接要因を活用したものである。出生力の経済分析は家庭経済学の一部である。ベッカー(1960)、ミンサー(1963)、イースターリン(1969)などの経済分析が影響力を持っており、最後のものはベビーブームを説明するイースターリン仮説 (Easterlin hypothesis) を生み出した。