ポジショントーク
株式・為替・金利先物市場におけるポジショントークは、たとえば著名な市場関係者が何かの「ポジション」を持っている時に(たとえば、すでに特定の株式を持っていてその価格が上がると自分に都合が良い場合や、特定の株式を買いたくて一時的に価格が下がって安く買えたら都合がいい、などと期待している時に)、自分のポジションに有利な方向へ相場が動くように、市場心理を揺さぶる発言をマスメディア・媒体などを通して行うこと(自分に得な方向に事態を動かそうとするために人の心理を操作しようとする発言)を指す。
なお、ポジショントークは表向きは「市場予測」という体裁で行われる。
日本においては、ポジショントークが風説の流布として摘発された事例はない。ただし語る内容が明らかな「虚偽」を含む場合は法に抵触する可能性がある。また明白に虚偽とは言えなくとも合理的な根拠のない情報であれば日本においては業務妨害罪で罰せられるおそれがある。
1950年代や1960年代では、患者は主治医の説明しか聞くことが許されず、その結果 個々の医師のポジショントークの影響を受けすぎ(それに支配されたような状況に置かれ)患者の権利が損なわれすぎていたので、その状況を改善するためにセカンドオピニオン(別の病院の、別の立場の医師の意見)を聞く機会が与えられるべきだ、とされるようになった。特に手術など その結果が人生に大きな影響を及ぼすことに関しては、最低でもセカンドオピニオンを聞いてみるべきだとされるようになった。またセカンドオピニオンを聞いても納得がゆかなかったり情報が足りないと感じられたら、サードオピニオン(3人目の意見)も聞いてみたほうが良いと言われるようになっており、セカンドオピニオンやサードオピニオンも聞いた上で、患者は自分としては何が得策なのか判断することになる。医師はやたらと手術や治療(つまり自分たちの報酬につながる選択肢)ばかり勧める(つまりポジショントークばかりする)が、(そしてそういうトークをするように医学校・医学部で教育されているが)、患者の立場としては、セカンドオピニオンやサードオピニオンに加えて場合によっては医療関係者ではない人の意見も聞いた上で、医師のポジショントークとは距離を置いて、たとえば手術や治療も受けないほうが最後の年月を自分の思うような形で過ごせると判断されるなら、そして正の影響も負の影響も十分に承知の上でそれを主体的に選ぶなら、手術や治療を受けないというのもひとつの立派な選択肢だ、ということが言われるようになってきている。