2010年のエイヤフィヤトラヨークトルの噴火による交通麻痺
空気中に火山灰が拡散したことにより、ヨーロッパにおける多数の国で領空が封鎖され、航空便の飛行が不可能となった。これにより、ヨーロッパにおける航空便フライトはもちろんのこと、ヨーロッパ以外の地域からヨーロッパへ向う航空便もキャンセルされていった。4月16日のUTC20:00頃には、カザフスタンまで火山灰は到達。
2010年4月17日には噴火活動が多少弱まったものの、噴火にともなう噴煙が数キロメートル上空まで舞い上がっていた。ジェット気流の流れから、噴煙雲の影響は少なくとも4月21日まで持続すると予測されていた。航空各社はテスト飛行を行い、徐々に航空機の運航再開が行われていった。
5月に入っても火山活動は続いていたが、5月16日に再度活動の活発化が報告され、イギリス、アイルランド、オランダなど、再び空港の閉鎖を行う国が現れる。
5月16日になると、火山灰がイギリス上空へと南下した影響から、イギリス中部のマンチェスターやバーミンガム、またアイルランドの空港が新たに閉鎖されていった。これにつづき、ヒースロー空港も現地時間5月17日午前1時から閉鎖された。この他、オランダでも17日より一部の空港の閉鎖が伝えられた。
広範囲の飛行禁止空域指定の結果、航空業界は国際航空運送協会(IATA)推計で「1日あたり2億USドル(当時レートで約184億円)超の減収」と示すほどの打撃を受ける。欧州航空会社協会(AEA)と国際空港評議会(ACI)ヨーロッパ部会は、4月17日と同月18日に行われた航空会社の試験飛行で異常が見られなかったことから、4月18日にヨーロッパの航空規制は過剰だとして欧州航空航法安全機構(ユーロコントロール、Eurocontrol)などヨーロッパや各国の航空当局へ規制の緩和を訴えた。
航空業界の運航緩和の要請を受けて4月19日には欧州連合各国の運輸・交通大臣がビデオ会議を行い、4月20日午前8時(現地時間)から運航規制を緩和することとした。それまでは衛星で火山灰の拡散空域を確認したうえで、汚染空域の全域を飛行禁止空域にしていたが、緩和後は火山灰濃度の高い空域を飛行禁止空域、火山灰濃度の低い空域を運航許可空域として部分的に航空便の再開を認めることとした。