ギャンブル依存症
家族療法や認知行動療法(CBT)が治療に役立つことがある。患者をギャンブル環境から遠ざけることを目的として入院治療が行われることもある。 最もエビデンス報告の多い治療の手段は認知行動療法であるが 、これは認知行動療法が無作為化試験を行いやすいためでもあり、必ずしももっとも効果的であるとは言い切れない。認知行動療法においては、機能分析の枠組みに基づき、患者にとって望ましい結果が得られるためにギャンブル行動が維持されると理解できることから、ギャンブル行動と機能的に等価な(同様に望ましい結果が得られる)代替行動の獲得をサポートすることが、重要な要素の一つとされている。
ギャンブル障害に対する薬物療法はいまだ確立されていないものの、今日では精神薬理学的治療はギャンブル障害の治療に重要な役割を果たしている。クロミプラミン(アナフラニール)、SSRIなどの抗うつ薬、炭酸リチウム(リーマス)、カルバマゼピン(テグレトール)、トピラマート(トピナ)などの気分安定薬、非定型抗精神病薬が使われる。 海外ではオピオイド製剤であるナルトレキソンや、抗うつ薬の一種であるブプロピオン(DNRI)なども使われる。
自助組織であるギャンブラーズ・アノニマス(GA)への参加は、一部の患者に対しては有効だといわれている。しかしギャンブラーズ・アノニマス(GA)からの脱退率も高い。 日本では12ステップのプログラムを用いたピアサポートグループであるギャンブラーズ・アノニマス(GA)が各地に存在している。GAの成功率について、StewartおよびBrown(1988年)は、232人の参加者のうち、1年後でも完全な休止を続けてGAでも活発な活動を行っていたのは8%。2年後には7%になったと報告している。
もっとも大きな影響を受けるのは配偶者である。ギャンブル依存者がギャンブルにのめり込むと、はじめは自分の収入や財産を注ぎ込むが、それらが底をつくと配偶者(結婚しておらず同棲している場合にはその相手)の収入や財産に手をつけるようになる。また、ギャンブルに負けたり、ギャンブルを咎められたギャンブル依存者が暴力を振るうことがある。さらにギャンブル依存者が消費者金融などに借金を作って取り立てにあい、配偶者が経済的・精神的な負担がかかりうつ病などの精神疾患を引き起こすこともある。精神科医で作家の帚木蓬生が100人のギャンブル依存者について調査を行ったところ、65人に配偶者がいたが、そのうち10人が精神的な問題を抱え医療機関に通院中であった。
子供に及ぶ影響も深刻である。ギャンブル依存症が進むと、ギャンブル依存者と配偶者の信頼は崩れ関係が冷え込むことが多いが、子供はそうした関係を目の当たりにして育つことになる。
また、両親は、それぞれギャンブルをすることやギャンブル依存者が引き起こす問題に対処することで頭が一杯で子供に目が向かなかったり(ネグレクト)、子供に八つ当たりをすることがある(虐待)。このような境遇(機能不全家族)に置かれた子供は成人後、親の借金の尻ぬぐい、対人関係障害、抑うつ、親としての機能障害、依存症などの問題を抱えるケースがある。このような機能不全家族で育った成人をアダルトチルドレンと呼ぶこともある。
ギャンブル依存者は様々な手段を使ってギャンブルの資金を工面しようとするが、資金を得るために犯罪に走るケースも少なくない。アメリカ合衆国での調査によると、ギャンブル依存者の自助グループ「ギャンブラーズ・アノニマス」会員の21%、退役軍人病院においてギャンブル依存症の治療を受けたギャンブル依存者の46%に逮捕歴があった。また、同国の一般受刑者の3割がギャンブル依存症であるとの調査結果もある。
イギリスで行われた調査によると、ギャンブラーズ・アノニマスの会員が行ったことのある犯罪の大部分は暴力を伴わない犯罪である。しかし借金の額が大きくなると保険金殺人など暴力を伴った重大犯罪に走るケースもある。中村努によると、花粉症になればくしゃみが出るのと同様、依存症が進行する中でギャンブル依存者は道徳性を失い、嘘をついたり犯罪に走る者が現れるようになる。
ギャンブル依存者が走りやすい犯罪の一つに「保険金詐欺」が挙げられる。アメリカでギャンブラーズ・アノニマス会員241名を対象に行った調査では、会員の47%が事故のでっち上げや故意に事故を起こすなど虚偽の申告によって保険金を詐取した経験があるという結果が出ている。また、アメリカの保険業界の推計によると、不正請求による損害のうち3分の1はギャンブル依存者によって引き起こされている。
DSM-5の基準は「ある12か月」での当てはまりでギャンブル障害を判断するが、同時に現在の重症度の特定を求めており、この合計がほぼ一年有病率にあたる。
軽度の場合は基準の4〜5項目だけを示し、よく当てはまる基準は、通常、「賭博に心を奪われること」(基準A-4)と「失った金の“深追い”」(基準A-6)に関連したものである。
中等度の場合は基準のより多くを示す(すなわち6〜7項目)。
重度の場合は基準のすべて、または9項目のうちのほとんどを示す(すなわち、8〜9項目)。
「賭博のために対人関係や職業上の機会を危険にさらすこと」(基準A-8)、「賭博で失った金を出してくれるように他人に頼むこと」(基準A-9)は調査を行うと当てはまることの少ない基準で、より重度のギャンブル障害の人の中でよく見られる。
マスコミ等でギャンブル障害の事例として紹介されるのは重度、もしくは重度で見られる項目が頻回繰り返されている事例で、その数は「ギャンブル障害の疑い」の1~2割程度となるので、「(軽度以上の)ギャンブル障害の疑い」の数や率を記述し、これとならべて重度のケースを並べ、「(軽度以上の)ギャンブル障害の疑い」=「重度例」であるかのようなミスリードを生みやすい報道や説明の仕方は望ましくない。
一方、こうしたギャンブル障害の重症度が、本当に病的な意味での重症度を示すのか、いまだ確定していない。また、重症度の区分(軽度、中等度、重度の区分)の科学的根拠はほとんど示されていない。これらは、あくまで操作的な基準に過ぎないことに留意が必要である。
ギャンブル依存症(ギャンブル障害)には迷信も多い。David C.S.Richard、Alex Blaszczynski、およびLia Nower編の「ワイリー・ブラックウェル社の異常なgamblingについてのハンドブック」では、エビデンスに基づいたギャンブル障害の真実と迷信の例として以下を上げている。
ギャンブル障害は、疾病(ギャンブルが原因で生じた後天的な障害)モデルで全体を説明することができる → 「×」:医学モデル(障害は個人に帰属)と社会モデル(障害は個人に帰属しない)の統合をめざしたモデルが妥当
否認は、嗜癖(アディクション)に特有であり、このギャンブル障害の進行過程と密接に結びついた要素である → 「×」:否認は嗜癖(アディクション)特有の症状ではなく、いやなことを否定するのは普通。たとえば心理学では「社会的望ましさ尺度が作られ、「嘘をついたことがない」などに〇をしたデータの扱いには慎重であるべきとされている
一般的に、家族に共依存の問題に向き合ってもらうことは効果的である →「×」:共依存、イネブラーなどの用語で、いわゆる依存者の依存行動を支える者の存在が示され、その支えがある故に依存行動から離脱できないといった見解があり、家族は突き放すべきといった主張があるが、そのエビデンスはほとんどなく、むしろ家族の協力や支えが回復または適応に役立つとするエビデンスが多い。