F-35 (戦闘機)
ブロック1A 限定的ながらセンサーの動作が可能。基本的な戦闘能力を持ち、兵装はAIM-120 AMRAAM・JDAM GPS誘導爆弾の搭載能力を持つ。専らボーイング737を改造したアビオニクスのテストベッド機「CATバード(英語版)」にて使用され、F-35ではオランダ向けの初号機「AN-1」のみが搭載。 ブロック1B EOTSのサポート機能 や兵装シミュレーション機能の導入、レーダーモードの追加により、空対空・空対地戦闘訓練が可能なようにされた。
統合打撃戦闘機計画(JSF)に基づいて開発された第5世代ジェット戦闘機に分類されるステルス機。ロッキード・マーティン社はF-35を輸出可能な最初の第5世代ジェット戦闘機とする(過去にはF-22の輸出も検討されたが、許可が下りなかった)。
概念実証機のX-35は2000年に初飛行を行い、競作機となったX-32との比較の結果、X-35がJSFに選定される。量産機のF-35は2006年に初飛行し、アメリカ空軍への納入は2011年5月から開始され、初期作戦能力(IOC:Initial operational capability)獲得は2015年7月31日のアメリカ海兵隊のF-35Bが初となった。2015年内には一年間で45機としていた量産目標を初めて達成した。2018年4月13日には、SDD(システム開発実証)飛行試験が全て完了したと発表された。
JSFの名の通り、ほぼ同一の機体構造を用いながら、基本型の通常離着陸機(CTOL)であるF-35A、短距離離陸垂直着陸機(STOVL)のF-35B、艦上機(CV)型のF-35Cという3つの派生型を製造する野心的なプロジェクトである。現代の戦闘機開発において、戦闘機のマルチロール機化は主流となっているが、必ずしも成功するとは限らない。例えば1960年代、空軍の戦闘爆撃機と海軍の艦隊防空戦闘機を兼務する機体として開発されたF-111は、空海軍間で異なる要求を同時に満たそうとした結果、機体の大型化と重量増加を招いたため、海軍は調達をキャンセルして空軍のみの採用となり、期待された「空海軍での運用機体の共通化」は果たせずに失敗している。
2013年7月14日、「F-35B」の導入を検討していることが、日米防衛当局への取材で新たにわかったと報じられた。しかし同月16日の会見においてこれは否定された。
2017年12月25日、防衛省が、アメリカ海兵隊のF-35Bがいずも型護衛艦に着艦できる様に、「いずも」を改造する事を検討していると報じられた。離島防衛用の補給拠点など防御目的で活用し、有事の際などにF-35Bを発着させ、戦闘に発進する際の給油などの支援も行う。日米連携を強化することで北朝鮮や中国の脅威に備える狙いがあるという。航空自衛隊も独自にF-35Bを購入する計画があり、F-35A計42機の内一部をB型に変更する案、別に追加購入する案を検討している。導入後は海上自衛隊と統合的に運用することも検討しており、来年後半に見直す「防衛計画の大綱」に盛り込むことも想定している。
AN/APG-81レーダーへの海洋モードの追加、電子戦システムのアップグレード、AIM-120の6発同時携行能力の付加などを予定。
2020年までに30機以上の調達を決定しており、また前述のようにA型60機・B型30機の導入が計画されている。
2018年12月より、軽空母「カヴール」がF-35Bを搭載するための改修に入り、2019年5月には軽空母任務も請け負う強襲揚陸艦「トリエステ」が進水した。しかし、2018年に誕生したジュゼッペ・コンテ政権の政権与党の一つであり、左派政党の五つ星運動が国防予算の削減をかかげ、F-35のA/B両タイプの導入中止を打ち出した。これにより、当初は全ての機体をキャンセルする予定だったが、その場合、莫大な違約金が発生するため、調達ペースを年間10機から6~7機前後に落とすのが当面の方針である。2021年3月26日、「カヴール」のF-35B運用評価試験が完了した。
イタリア空軍のF-35A/Bは、イタリア最大の空軍基地であるアメンドラ航空基地(英語版)の第32航空団(英語版)第13飛行隊に配備される。渡米して訓練を受けたパイロットは、アメンドラ航空基地で欧州の環境に適した最終訓練を受ける。F-35A/Bは2018年11月に初期作戦能力を取得し、2021年までにアイルランドでNATO指揮下によるQRA任務に2回就いている。
以下に各タイプの概要を挙げる。 当初より多数の国に配備されることもあり、型式番号やシリアルナンバーとは別に販売先ごとの固有のナンバーが設定されており、派生型アルファベット+販売先アルファベット+生産順番で表されている(例:アメリカ空軍向けF-35A初号機ならば「AF-1」)。下記が判明している。
AA:F-35開発実証機
AG:F-35A地上試験機
BG:F-35B地上試験機
CG:F-35C地上試験機・落下試験機
AJ:F-35A耐久試験機
BH:F-35B耐久試験機
CJ:F-35C耐久試験機
AF:アメリカ空軍向けF-35A(AF-1〜4はSDD機)
BF:アメリカ海兵隊向けF-35B(BF-1〜5はSDD機)
CF:アメリカ海軍向けF-35C(CF-1〜3・5はSDD機 CF-4はキャンセル)
BK:イギリス空軍・海軍向けF-35B
AN:オランダ空軍向けF-35A
AU:オーストラリア空軍向けF-35A
AM:ノルウェー空軍向けF-35A
AS:イスラエル空軍仕様F-35I
AL:イタリア空軍向けF-35A
BL:イタリア海軍向けF-35B
AX:航空自衛隊向けF-35A
AW:韓国空軍向けF-35A
AT:トルコ空軍向けF-35A
AP:デンマーク空軍向けF-35A
AY:ベルギー空軍向けF-35A
初期のSDD機には、基本的な機体管理ソフトウェアしか搭載されておらず、ブロック0とも呼ばれるが正式なバージョンとして存在するものではない。
アメリカでは軍需産業が、仮想敵国の中華人民共和国などの外国の資材を使用することを規制しているが、2014年にF-35に中華人民共和国製部品が使われていた事実が発覚した際は大きな問題となった。その後のアメリカ国防総省の調査でボーイングの爆撃機B-1やロッキード・マーティンの戦闘機F-16、レイセオンと日本が共同開発したスタンダードミサイルなどにも中華人民共和国産材料の使用が判明した。アメリカ国防総省は軍需産業は中華人民共和国が生産の過半数を占めるていたレアアース やプリント基板 など中華人民共和国製品に過度に依存かつ中華人民共和国からのハッキングに脆弱だと問題視しており、F-35の回路基板はユーロファイター タイフーン、F-16、AH-64 アパッチ の開発にも参加している中華人民共和国資本が製造していたことは物議を醸した。
機体が墜落する事故が発生すると、機密保持の点から徹底した回収作業が行われる。2021年に青森県沖で墜落したF-35Aのエンジンや機体の一部は水深1500mの海底から、2022年に南シナ海で空母カール・ビンソンへの着艦に失敗したF-35Cの機体は水深3780メートルの海底からサルベージが行われた。