FACTA
上記のようなスクープ記事を生み出している反面、他メディアが「裏取り」に時間をかけているタイミングで見切り発車的に記事を掲載したことが結果的に当たってしまっただけという部分もあり、逆に編集部側の見立てが外れた際には抗議や訴訟に発展したケースも複数存在する。
創刊時よりイオングループに纏わる批評記事を度々掲載しており、そのうち2010年6月号にてイオン銀行に自主廃業説という記事が事実無根であるとしてイオン銀行が抗議し、本誌同年8月号において同行の指摘を認める謝罪記事を掲載した。
2012年1月号にて、野村證券が資金繰りに窮しているとの記事を報道し、野村證券側からは、法的措置の対応も検討する構えであることを発表した。
2012年9月号等におけるSBIホールディングスならびに北尾吉孝に対する名誉棄損にて、2014年2月14日に「ファクタ社らの裏付け取材は十分とはいえないもので、本件記事の内容はいずれも客観的資料に基づかない憶測の域を出ないものであったというほかはない」との東京高等裁判所が損害賠償をファクタに命じた。
『ザ・ファクタ』(FACTA)は、ファクタ出版株式会社(本社:東京都千代田区)が発行する、日本の総合情報誌(雑誌)である。日本経済新聞社元記者で、『月刊選択』出身の阿部重夫が編集長を務めた。現在、阿部は主筆となり、社長は宮嶋巌、編集長は宮崎知己。