立山水力電気
同社の持ち株は1924年(大正13年)10月末時点で資本金350万円・総株数7万株に対し過半を占める3万8820株であり、1926年(大正15年)には同社の幹部増田次郎が立山水力電気に社長として入っている。同年12月24日、3番目の発電所として出力3,500キロワットの蓑輪発電所が運転を開始し、総発電力は3か所計1万200キロワットとなるが、翌1927年(昭和2年)以降は電力販売に苦心し、同年下期より普通株式の無配を余儀なくされた。そのため大同電力の支援の下で五ヶ年更生計画を立て、1931年(昭和6年)10月には年率1割配当の優先株式を廃止した。無配はその後1935年(昭和10年)4月の復配まで続いた。
1938年(昭和13年)1月、親会社大同電力は当時所有していた立山水力電気の株式4万4110株をすべて富山県の有力電力会社日本海電気へ譲渡し、社長増田次郎以下大同電力からの役員も全員引き上げて、関係を断った。これにより立山水力電気は日本海電気の傘下に入り、同年1月28日、同社社長の山田昌作が新社長となった。その後国家による配電事業統制に向けた機運が高まる中で、山田の主唱によって北陸3県における事業再編を自主的に行うこととなり、日本海電気や立山水力電気を含む合計12社の合併が決定、1941年(昭和16年)8月1日に12社の新設合併によって新会社北陸合同電気が発足する。この新設合併に伴い立山水力電気は解散して消滅した。