やさしい日本語
「やさしい日本語」のガイドラインに「必要な情報に限定して、不必要な情報は省く」といった原則が示されることがあるが、情報量を減らせば分かりやすくなるのは当然で、「plain English」のように同じ情報量を盛り込んだ場合の分かりやすさについての調査が見られないとの指摘がある。
文化庁の調査では「やさしい日本語」の国民の認知度は3割程度と低く、 特に 20 代以下で低い。
このマニュアルは、地名等入れ替えることで、全国どこでも使えるよう配慮されている。
2005年(平成17年)、2013年(平成25年)と増補改訂され、計画停電や節水の呼びかけなども盛り込まれた。この他、やさしい日本語を解説したパンフレットや、作成ガイドラインがダウンロード印刷できる様、無償提供されている。
2011年(平成23年)の東日本大震災でNPO多文化共生マネージャー全国協議会により設置された「東北地方太平洋沖地震多言語支援センター」では、対応する11言語のひとつに「やさしい日本語」があった。
2015年(平成27年)9月10日から、NTTドコモは、災害情報を配信するエリアメールを「やさしい日本語」に対応、設定できるようにした。
2016年(平成28年)には、災害発生から72時間以上経過した場面で、生活情報に必要な用語をテーマに計約7600語を収録した『やさしい日本語用字用語辞典』を作成、無料公開した。