津波警報
2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震では、実際に観測した津波の高さが、津波警報で予測した津波の高さを大きく上回る事態となった。その原因について気象庁は、「国内のほとんどの広帯域地震計が振り切れたためCMT解を計算できなかったこと」「迅速に地震の規模や震源域の広がりが推定できる手法を開発していたものの東北地方太平洋沖地震の発生に間に合わなかったこと」を挙げている。
津波警報がオオカミ少年効果をもたらして被害を拡大したことも指摘された。三陸海岸では10年以上にわたって実際に来襲した津波高さが低く、特に住民に影響を与えたと言われるのが直近の2010年のチリ地震で、この際には東北地方太平洋沖地震の初動の予測と同じ3mの警報が出されていた地域もあったものの、実際の被害は軽微であった。こうした事態が相次いだことで被災地域では津波警報の信用が低下し恐れられなくなっていた。
このことから気象庁は、M8を超える巨大地震と判断できるときには、当該海域で想定される最大マグニチュードの値に基づいて大津波警報や高さ予想を出すと発表した。
津波警報(つなみけいほう)とは、地震の発生により気象庁から発表される津波に関する警報の一種。津波の予想される高さが1 m超3 m以下の場合(発表基準)において、予想される津波の高さ「3 m」として発表されるが、M8を超える巨大地震の場合には正確な地震規模がわかるまで数値ではなく「高い」と表現される。