義理チョコ
贈答が過熱する義理チョコ交換に対して、自粛や禁止する企業もある。
共栄火災海上保険では、1992年(平成4年)から、会社内での「義理チョコ」交換自粛を促し、社内で「バレンタイン あげたつもり もらったつもりチャリティ募金」を開始した。義理チョコの交換自粛は強制ではないが、女性社員には『バレンタインチョコ』をあげる代わりに、男性社員には『ホワイトデー』にお返しをあげる代わりに、1口500円の寄付金を募り、社内で集まった募金をNGO団体を通して、西アフリカの子供たちに寄付している。
世界最大の恋愛・結婚マッチングサイト「マッチ・ドットコム ジャパン株式会社」は、2009年(平成21年)2月5日のプレスリリースにて「2月14日に愛のないチョコレートを形式的に贈答する『義理チョコ』社内配布禁止令」を発表した。その理由として、以下の理由を挙げている。 インターネットマッチングによって愛をつくりだすサービスを提供する会社である。 義理チョコやホワイトデーのお返しを配る暇があったら、仕事に集中。 義理チョコ選びや配布に費やされる時間は、生産性の低下につながる。 愛のある「本命」チョコレートを推進する。