下原ダム
仮に瀬戸第二発電所が完成すれば馬瀬川の取水量は極端に減少し、下原発電所は導水トンネル位置の大幅な変更を余儀無くされるだけでなく、東村発電所は計画自体が成り立たなくなるという大問題が発生した。そこで両社は長期間を費やして協議を重ね、最終的に以下の四項目で妥結を見た。
東邦電力は日本電力の瀬戸第二発電所建設によって起こる下原・東村両発電所への影響について異議を申し立てないこと。
東邦電力は下原発電所における取水について、馬瀬川からの取水量を減らし差分は飛騨川からの取水増加で補うこと。
東邦電力は東村発電所の水利権使用申請を取り下げること。
両社は両計画を1938年(昭和13年)10月末日までに全て完成させ、日本電力は完成期日が遅れた場合には東邦電力に発電水利に関する損害を賠償すること。
東邦電力の水利権使用申請は1927年(昭和2年)、日本電力の水利権使用申請は1930年(昭和5年)であり東邦電力の方が先に申請を行っている。にもかかわらず東邦電力が大幅に日本電力に対して譲歩した内容での妥結となったが、それは日本電力の瀬戸第二発電所計画の方がより効率的に飛騨川の水力開発を行える計画案であったことによる。こうして東邦電力は下原発電所の建設に着手することが出来るようになった。なお瀬戸第二発電所はこの協議に定められた期日どおりに完成している。
下原ダムは名古屋市・岐阜市方面からでは国道41号を下呂市金山町中心部から高山市方面に北進すると、右手に見えてくる。ダムは常に放流を行っているが、これは付近が飛水峡と並ぶ飛騨川の代表的な峡谷である中山七里の中央部にあたり、飛騨川の景観保護を目的に1997年(平成9年)に改正された河川法の趣旨に基づいて放流を行っているものである。中山七里は切り立った岩の間を荒々しく飛騨川が流れる渓谷で奇岩も多く、飛騨木曽川国定公園の観光地の一つにもなっている。さらに北上すれば岐阜県の代表的な観光地である下呂温泉にも到達し、名湯を求めて多くの観光客が訪れる。
またJR東海の高山本線では下原ダム湖に架けられた鉄橋を列車が渡る。この鉄橋はダムの建設当時、満水位になると線路が水面とほぼ同じ高さになってしまうことから東邦電力が補償の一環として建設したものであるが、現在では第一飛騨川橋梁などと並んで鉄道ファンによる格好の高山本線有数の撮影スポットとなっている。この鉄橋を渡る特急・ワイドビューひだ号の写真はJR東海の高山観光キャンペーンにおいてポスターとして使用された他にも1990年ダイヤ改正時には『メタモルフォーゼ高山ライン』のコマーシャルとしてこの地を走るワイドビューひだの映像が採用されたこともあり、そこで撮影されたオレンジカードとしても多数の種類が発売された。休日にはダム右岸の国道41号にある駐車帯や旧喫茶店付近に車を停めて撮影するファンが多く訪れる。
そうした時勢において国家総力戦を推進していた第1次近衛内閣は陸軍統制派の圧力もあり国家総動員法と共に電力管理法を同年3月に成立させた。その趣旨は全国の発電・送電施設を国家の統制下におくというものであって翌年には執行機関として特殊法人である日本発送電株式会社が発足した。東邦電力社長職に在った松永安左エ門はこれを痛烈に批判したことで隠退を余儀無くされ、抵抗も空しく下原ダムを含め全ての発電所は国家管理の名の下に事実上接収された。
ここにおいて下原ダムは「国直轄」のダムとして管理されたが、太平洋戦争の敗戦後日本を占領した連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)によって日本発送電は1948年(昭和23年)に過度経済力集中排除法の指定を受け、1951年(昭和26年)にはポツダム政令の下電気事業再編成令が公布されて分割・民営化された。旧東邦電力は中部電力として再出発したが、飛騨川の発電用水利権と発電施設の帰属について旧日本電力の流れを汲む関西電力との間で対立が生じた。だが最終的には公益事業委員会の調停で全ての施設と水利権は中部電力が所有することになり、下原ダムは中部電力に管理が継承され、現在に至っている。