大礼服
この改正では斉一を図るため、詳細な服制表や図が官報に掲載され、関係業者には色刷りの見本図が配布された。
この改正は奏・勅任官大礼服の改正であり、判任官の大礼服は対象とされておらず、消滅したものと見なされている。その後、明治25年12月10日宮内省達甲第8号の小改正により、奏任官の側章が変更された。また、昭和6年10月付の内閣書記官長川崎卓吉と陸軍次官杉山元の書簡のやり取り(昭和6年10月6日内閣閣甲第97号及び昭和6年10月15日書記官1第2013号 「文官大礼服制改正ニ関スル件」)からは、宮内官制服令の昭和3年改正に伴い、文官大礼服も改正することが検討されていたことが窺える。
戦後、太政官布告は「内閣及び総理府関係法令の整理に関する法律」(昭和29年7月1日法律第203号)、宮内省達は「皇室令及附属法令廃止ノ件」(昭和22年5月2日皇室令第12号)により廃止された。
明治5年太政官布告第339号別冊図式
勅任官
奏任官
判任官
明治19年12月4日宮内省達甲第15号別冊図式
勅任官
勅任官
奏任官
奏任官
明治19年12月4日宮内省達甲第15号弁図式
勅任官
奏任官
有爵者大礼服は、胸部の飾章がなく、立襟型で肩章が付く点が文官大礼服と大きく異なる。