死因
死因というのは、人の年齢帯によって大きく異なっている。また先進国か途上国であるかによっても大きく異なっている。
全ての年齢帯をごちゃまぜにした統計を説明すると、2017年(平成29年)の日本での死因順位は、1位が悪性新生物で27.8%、2位が心疾患(高血圧性を除く)で15.2%、3位が脳血管疾患で8.2%、4位が老衰で7.6%、5位が肺炎で7.2%、6位が不慮の事故で3.0%、7位が誤嚥性肺炎で2.7%、8位が腎不全で1.9%であった。
ただし、法的な文書に書かれた死因が医学的、統計学的に見ても正しいかどうかは別問題である。
Preventing Chronic Diseaseで発表された研究において、ニューヨークの研修医で、資料の現在のシステムが正確であると考えていると割合はわずか3分の1である、ということが報告された。半数が「自分が本当の死因であると感じたことを書類に記録できない」と指摘しており、技術的な限界だけでなく、「他の死因にしろ」という指示がある、といった理由を挙げている。約5分の4が「恐らく」「と推定される」「原因不明」との決定が下されうることを知らず、臨床検査の結果や他の新しい情報が矛盾した時に死亡診断書を更新したという人は3%未満であり、心血管疾患は「不正確に報告される最も頻度の高い診断」と示された。
死因に関して不確実性もしくは曖昧さがあるとき、親類や関係者などにより疑義を提起されることがある。医師が関わっていたにもかかわらず死亡した場合は、医師が適切な判断や治療をしたのかという問題ともかかわり、死因を巡って医療裁判に持ち込まれることがある。