横須賀海軍施設ドック
またこの時の会談で、ロッシュから先日推薦した造船技師ヴェルニーが近日中に来日することが伝えられ、ヴェルニーが来日したら幕府が所有する機械類について確認してもらい、足りない機械類はフランスで購入することを提案し、了承を得た。
ヴェルニーは元治2年(1865年)1月、上海から来日した。ヴェルニーは当時27歳の海軍の技術士官であった。彼はまず幕府が所有している機械類の確認と、造船所建設予定地である横須賀を視察した。ヴェルニーは横須賀を造船所建設の好適地と認め、幕府から依頼された造船所建設事業を引き受ける決心を固め、横須賀製鉄所建設の原案を作成した。建設原案の中で横須賀について、周囲が丘に囲まれた広くて波が静かであり、かつ水深が深く、船舶を泊めるに適した湾である上に、地質が粘土質であるため、山を削って海を埋め立てて、ドックや工場を建設するのに都合が良い場所であるとした上で、2基のドライドックの建設などを提案した。このヴェルニーの提案はほぼ認められ、元治2年1月29日(1865年2月25日)、幕府はロッシュに『製鉄所約定書』を交付し、フランス側と正式に横須賀製鉄所の建設に関する契約を取り交わした。そして元治2年2月4日(1865年3月1日)、ロッシュから幕府側に横須賀製鉄所の土木工事計画図が示された。計画図にはヴェルニーが提案した通り、2基のドライドックが計画されていた。ロッシュの示した土木工事計画図に基づき、元治2年3月12日(1865年4月7日)、横須賀製鉄所の建設用地約23.76ヘクタールが正式決定された。
元治元年(1865年)2月、ヴェルニーは製鉄所で使用する機械の購入や、製鉄所建設を担う技師を募集するためにいったんフランスへ帰国した。
なお4号ドックも昭和3年(1928年)に艦艇の大型化などに対応するために延長工事が開始され、翌昭和4年(1929年)に完成した。
日本は昭和9年(1934年)にワシントン海軍軍縮条約からの脱退を宣言し、昭和11年(1936年)にはロンドン海軍軍縮条約からも脱退し、その結果激しい海軍の軍拡競争が行われることになった。そのような中、昭和10年(1935年)に大和型戦艦の建造および改修、修理が可能な大規模なドックとして、6号ドックの建設が開始され、また昭和11年(1936年)には、明治初年に完成した1号ドックの延長工事が行われた。6号ドックは昭和15年(1940年)に完成し、6号ドックを使用して当初大和型戦艦の三番艦となる予定であった信濃が建造されたが、進水後呉海軍工廠へ回航される途中、米潜水艦アーチャーフィッシュの魚雷攻撃を受け沈没した。なお、4号ドックでは昭和18年(1943年)から昭和19年(1944年)にかけて再延長工事が行われ、1号から6号ドックは現在の規模となった。
終戦後、横須賀海軍工廠はアメリカを中心とした連合国軍に接収されることになり、1号から6号ドックもまた接収された。昭和22年(1947年)には米海軍艦船修理廠が発足し、各ドックではアメリカ海軍艦船の改修、修理が行われるようになった。特に横須賀が米第七艦隊の事実上の母港として空母の配備が開始されると、最大の6号ドックでは米空母の改修、修理が行われるようになった。令和初期の現在も、明治初年に完成した1号ドックを始めとする、戦前に造られたドライドックでは米海軍、海上自衛隊の艦船の改修、修理が行われ続けている。
横須賀海軍施設ドック(よこすかかいぐんしせつドック)は、神奈川県横須賀市の在日アメリカ海軍横須賀海軍施設内にあり、米海軍および海上自衛隊の艦艇修理に使用されている6基の乾ドックである。最古の1号ドックは横須賀造船所時代の明治4年(1871年)に完成しているが、現在もなお使用されている。最大の6号ドックは大和型戦艦の建造ならびに修理・改造を行うことを目的とし、昭和15年(1940年)に完成したドックであり、現在は米海軍空母の修理などに使用されている。
文中の年代については、明治6年以前は参考文献から何日の出来事であったかわかるものは和暦(西暦)の形で日まで表記し、日までわからないものは和暦の年号をもとに和暦(西暦)で標示した。また明治6年の明治改暦以降についても、明治6年以前の表記と統一性を持たせるために和暦(西暦)の表記とした。
続いて建設予定地の土質については、更新世に形成された、粘着度が強くかつ水を通しにくいシルトが固結した軟岩の土丹と呼ばれる種類の強固な土質であり、掘削が困難という欠点はあるものの、ドックの建設中に大規模な土留めを必要とせず、さらに建設後はほぼ全体が海水面下となるドック本体が生み出す浮力によって発生する不等沈下が起こりにくい、ドックの安定性、耐久性を保つには最高といえるものであった。1号ドックは1877年(明治10年)に渠口部が崩壊する事故が発生したものの、その後関東大震災時にも地盤の液状化現象などによる大きな破損を生じることはなく、これはドック建設場所の地盤の良さを示している。
さらにドライドックを建設するに当たり、考慮せねばならないのが風向きである。通常ドライドックは主に風が吹く向きに建設される。これは船舶が出入渠する際に横風が当たるのを防ぎ、船舶が入渠して排水が終わってから船体全体が乾くまでの時間をなるだけ短くして作業の効率化を図り、さらに作業中常に風が吹き込むようにして入渠した船舶とドックの床面や側面が常に乾いた状態にして、作業が進めやすい環境にする意味合いがある。そのため建設地での風向きを把握した上で、ドックの設計がなされることになる。
ヴェルニーがドライドック建設に際してとりわけ心を砕いたのが、ドライドックに用いる石の選定であった。ヴェルニーは慶応3年(1867年)の4月から5月にかけて、武蔵、相模、伊豆の各地の石材産地を回り、ドック建設に適した石材探しに奔走した。結局現在の神奈川県真鶴町から静岡県熱海市にかけて産する、安山岩質の本小松石が最適であると判断し、ドック建設に使用されることになった。
第一次世界大戦後も列強の建艦競争は激しさを増し、過重な海軍軍事費は各国の財政を圧迫するようになった。そのような中、大正10年(1921年)にワシントン海軍軍縮条約が締結され、日本の主力艦、航空母艦の保有量はアメリカの6割とされた。続いて昭和5年(1930年)にはロンドン海軍軍縮条約が締結され、主力艦以外の補助艦艇の保有量にも制限が加えられることになった。ワシントン海軍軍縮条約以降の海軍休日によって建艦競争は一段落した。日本海軍は艦艇の保有量に制限が加えられたことにより、既存の艦艇の補修・改良に奔走することとなった。また日本海軍のアメリカ、イギリスの二大海軍大国に対して艦艇の質の高さで対抗しようとした方針により、攻撃型艦艇に重武装をする傾向が強かったが、過重な武装は艦艇の欠陥となって現れ、横須賀海軍工廠のドライドックでは艦艇の補修や改良が相次ぎ、繁忙を極めた。そのような中、大型艦艇の修理に対応するために、4号ドックでは昭和3年(1928年)から昭和4年(1929年)にかけてドック長を40.6メートル延長する改修が行われた。
日本は昭和9年(1934年)12月、ワシントン海軍軍縮条約からの脱退を宣言し、昭和11年(1936年)1月15日にはロンドン海軍軍縮条約の改正を目指した第二次ロンドン海軍軍縮会議からも脱退し、昭和12年(1937年)以降いわゆる無条約時代となり、海軍休日は終焉した。
横須賀製鉄所で慶応3年(1867年)に開始されたドライドックの建設は、まずヴェルニーらフランス人の指導の下行なわれたが、ドライドックの建設と同じ慶応3年(1867年)に横須賀製鉄所内に設けられた専門学校である「学舎」で土木工学、造船工学を学んだ恒川柳作は、フランス人ジュエットが設計を担当した2号ドックの建設指揮を引き継いで完成へと導いた。その後ドライドックの建設は日本人技術者のもとで進められるようになり、恒川は呉鎮守府、佐世保鎮守府、舞鶴鎮守府でドライドックの建設を指揮し、また東日本で最初の商船用のドライドックとなった横浜船渠2号ドックの建設を指揮した。恒川以外にもジュエットらの下でドライドックの設計、施工を学んだ杉浦栄次郎が浦賀船渠の建設に携わっており、幕末から明治前半期に行なわれた1号、2号、3号のドライドック建設は、その後日本各地で進められるようになったドライドック建設のまさに先駆的な存在である。
横須賀で始まった大規模なドライドック建設は、その後、呉、佐世保、舞鶴という鎮守府や、神戸や横浜、長崎などという貿易港へと広まっていった。海軍力や海運業の発展には修船を行うドックの整備が不可欠であり、明治半ば以降、日本が海運王国と呼ばれるまでに海運業の隆盛が見られるようになった背景には、横須賀の1号ドックで始まり日本全国へと広がっていったドライドックが大きく貢献している。
海軍力の増強に日本のドライドックが果たした役割を見ると、例えば日露戦争時に当時の日本海軍主力艦船の入渠が可能であったドライドックは13基あったがロシア海軍は3基に過ぎず、しかも3基のうち大連と旅順のドライドックは日本軍に占領されたため、最後までロシア海軍が使用可能であったドライドックはウラジオストックの1基のみとなってしまった。