列車無線
大手・準大手私鉄では、ほとんどで専用の列車無線を導入(そのほとんどは空間波無線)しているが、中小私鉄では未整備のところもある(専用の列車無線の代わりに社用携帯電話を使うケースが増えている)。一般的に、運転本数の多い路線は複信もしくは半複信、運転本数の少ない路線は単信が導入される傾向がある。特に首都圏では、基地局にMSKによる空線信号が出ているところが多い。この方式を、メーカー名からNEC式私鉄列車無線と呼ぶこともある。
また、無線導入後の国鉄やJRから分離した第三セクター鉄道や、JRとの直通運転を頻繁に行う路線では、JRと共通の無線設備を導入しているところもあり、地下鉄との直通運転を頻繁に行う路線、地下線の存在する路線では、誘導無線を導入しているところもある。
この他、私鉄向け無線のデジタル化は2005年(平成17年)の開業時から首都圏新都市鉄道つくばエクスプレスで導入された。大手私鉄では、小田急電鉄でも2016年(平成28年)7月からの導入を計画していたが、運用開始は2017年5月14日からとなった。また、京成電鉄では2016〜2018年度の3か年の計画でデジタル列車無線の導入を検討していたが、実際の運用開始は2021年(令和3年)4月17日、移行完了は2023年(令和5年)4月22日と大きくずれ込んだ。なお、デジタル無線は無線機のメーカーをまたいでも使用できる共通規格もあるものの、相模鉄道のようにJR東日本と直通する都合から共通規格ではなくJR東日本の方式に準拠した機器を導入する例や、基本的に入札による調達を基本とする公営事業者において規格等の関係から特命指名する例もある。
Cタイプの列車無線を発展させたもので、音声通話のほかにデータ通信機能を付加させたものである。送受信周波数や発信方式はCタイプと同じであるが、通常の音声信号に混ざってデータ信号を送受信する。指令側にデータ送信用の機器を、列車側に受信機器のほか印刷用のプリンタをそれぞれ搭載し、音声での無線通信のほかに通告等の情報通信を行う。従来のCタイプと互換性がある。九州旅客鉄道(JR九州)で運用されている。