人工知能アート
AIの学習に利用されることを望まないアーティストの自衛手段として、学習を妨害する手法が考案されている。シカゴ大学のベン・ジャオ教授の研究チームではインターネットに画像をアップロードする際に人間の目では識別できないが機械学習の妨げになる加工を施すことで、作風をテキストで指定しても意図した結果が得られない手法を研究しており、2023年3月16日に『Glaze』と命名したツールを無償で公開した。
ディープフェイク対策として、AIが生成した画像を判定するAIの開発が行われている。国立情報学研究所の越前功教授は、写真から人物の顔だけなど特定部分を入れ替える「フェイススワップ」対策として、画像にあらかじめ目に見えない処理を施し、改変されても復元を可能とする「サイバーワクチン」の研究を行っている。アドビは画像にトレーサビリティの概念を取り入れ、編集の来歴を保存することでAIの生成した画像の有無を証明できるようにする取り組みを進めるため「コンテンツ認証イニシアチブ(CAI)」を主導している。ニコンはCAIに賛同し、カメラに来歴を導入することを検討している。
アンダーソンは『ワシントン・ポスト』紙の取材に対し、「AIは私の作品を盗んだ」と答えた一方、Stability AI、Midjourney、DeviantARTの3社はいずれも取材を拒否した。
全米漫画家協会会長のジェイソン・チャットフィールドは、多くのアーティストが画像生成AIの開発元企業に対し、同意と報酬、クレジットの付与を求めているとし、立法の遅れが予想されるため、技術の倫理的使用のために公開討論や訴訟が必要になると主張したほか、イラストレーター協会の元会長であるティム・オブライエンは、アーティストの名前をプロンプトとして使用するような、画像生成AIを許可すべきではないと主張した。
計算機科学者でプリンストン大学教授のアーバインド・ナラヤナンは、AIとクリエイターの対立について同様の意見を展開し、「画像生成AIを開発する企業は同意や補償なしに訓練用画像を収集するなど、アーティストに敵対するような方法で開発・デプロイを行っている」とした上で、「特定のアーティストの画風に寄せた画像生成ツールを許容することは、アーティストの労働や視覚的な独自性を明確に流用しているケースのように思える」と述べ、「開発者は、アーティストを訓練用の素材ではなく、パートナーや利害関係者として扱うこともできたはずだ」と画像生成AIの現状に異を唱えた上で、「この現状が必然だったと主張する人物は、企業が責任ある技術開発をできなかったことの言い訳をしているに過ぎない」と結論付けた。
pixivは「pixivではこの先、創作過程におけるAI技術の利用がより普及していくと捉えており、AIが関与した成果物の完全な排斥は考えておりません」とAI生成作品の投稿自体は認めており、2022年10月には「事前にAI生成作品と設定する機能」「AI生成作品のみのランキングの提供」「検索時におけるAI生成作品をフィルタリングする機能」を実装した。2023年5月には、サービス共通利用規約・ガイドライン類改定の事前のお知らせを告知し、作品制作過程に関わらず、「運営者、他のユーザー、その他の第三者になりすます行為、またはそのように誤認されるおそれがあると当社が判断する行為」「特定のクリエイターの画風・作風を模倣した作品発表を、反復・継続して行うことで、当該のクリエイターの利益を不当に害すると当社が判断する行為」「特定のクリエイターの画風・作風を模倣した作品発表を幇助するツール等を配布・販売することで、当該のクリエイターの利益を不当に害すると当社が判断する行為」は利用を制限する予定と述べた。
2023年にNHKのインタビューを受けたベン・ジャオ教授は、20年かけて習得した作風がAIに模倣されたことで職を失ったアーティストや、アートを学ぶ意味が無くなったとして芸術学校を退学した若者がいたという話を聞いたと発言している。またアーティストの作成物を学習する際のルール作成が必要であり、学習妨害の技術は回避される可能性はあるが時間稼ぎにはなると発言している。
Shutterstockではアーティストの許可を得て学習したAIアートを販売しており、売り上げの一部がアーティストに還元される。
2023年4月27日、「クリエイターとAIの未来を考える会」が記者会見を行い、画像生成AIの適切な使用や法整備などを求める提言を発表した。提言では「画像生成AIの機械学習に著作物を使用する場合は事前に著作権の所有者に使用許可を得ること」、「画像生成AIの画像には、AIによる作品であることや元となった著作物の明示を義務づけること」、「著作者に使用料を支払うこと」などを求めた。