超高層建築物
超高層ビルは規模にもよるが、多くの場合巨大な需要能力を有するため、再開発事業などを計画する際に、区画整理後の敷地に建設される建物として超高層建築物が採用されることが多い。
エドワード・グレーザー教授などは超高層ビルにより経済的なイノベーションと人々の相互作用が可能になると主張している。
超高層ビルの建てられる場合として、不動産価格が高い土地に事業者が投資しようとする際に、投資資金の回収のため多層の建築を設けて収益を得ようとする事から結果的に超高層ビルになる場合や、限られた土地に大きな収容力を求める場合、土地や都市、国などのランドマーク(シンボル)として建設する場合などが挙げられる。また超高層ビルは周囲からも抜き出た高さとなる事も多く、周辺地域への影響も大きい。そこで、高い意匠性を持つ超高層ビルは、その地域や、ビル建築主、ビルを使用するテナントのイメージを向上させることもあるが、その建築が周辺地域から受け入れられない場合には、計画段階時に是正を求められたり、計画の修正や建築差止めを求めて訴訟が提起されることもある。
歴史的な地域(京都、奈良、東京浅草寺周辺など)や、既存住宅から突出した高さのタワーマンション計画に対して「周辺に利便をもたらさない」とする訴訟・反対運動の事例が特に日本において多い。また超高層ビルの用地として初期のモダニズム建築を解体して再開発が行われることが多く、古典的モダニズムの賛同者から反発が寄せられるようになった。
省エネ対策の例としてベトナム政府は2017年に高層ビルのエネルギー効率向上計画を承認し、関連する法整備などを検討している。
アメリカ合衆国は世界の超高層ビルの先駆けとなった国で、大都市の多くは超高層ビルが集積している。特にシカゴやニューヨーク、ロサンゼルスにおいては、多数の超高層ビルが密集しているため、地上では日当たりが悪い。
また、現在では、サンフランシスコ、シアトル、ミネアポリス、ヒューストン、ダラス、デトロイト、クリーブランド、ピッツバーグ、ボストン、フィラデルフィア、シャーロット、アトランタ、マイアミなどアメリカ合衆国の主要な各都市で超高層ビルを見ることができる。また中規模以下の都市においても、アイオワ州デモインの801グランド (801 Grand)、アラバマ州モービルのRSAバトル・ハウス・タワー (RSA Battle House Tower)、ニューヨーク州オールバニのエラスタス・コーニング・タワー (Erastus Corning Tower) など、超高層ビルが建てられている都市がいくつかある。
超高層ビル発祥のシカゴでは、1890年代以降、ニューヨークにビルの高さ争いでは世界一の座を奪われ続けていたが、アメリカの大手GMS(ゼネラル・マーチャンダイズ・ストア)チェーン、シアーズの本部でSOM設計のモダニズム建築であるシアーズ・タワー(442.3m、現ウィリス・タワー)が1973年に完成すると、世界一の座をニューヨークから奪還した。
2013年には、アメリカ同時多発テロで倒壊したワールドトレードセンター(528m)の跡地に1 ワールドトレードセンター(541m)が再建され、再びアメリカで最も高いビルとなった。
フィリピンの金融中心地で、メトロ・マニラの一角を成すマカティや首都マニラは高層ビルが林立している。