自殺
膨大な数の統計学的・疫学的研究が、文化(宗教・教育)と生活様式(都会暮らしか田舎暮らしか)と家族の状態(独身か既婚か)、社会的状況(失業状態や収監状態など)が自殺に強く影響することを明らかにしている。
社会的孤立と社会的な支援の欠如は、自殺のリスク増加と関連している。貧困もまた自殺の要因であり、周囲の人々と比較して相対的貧困が高まると自殺のリスクが高まる。インドでは1997年以降、20万人以上の農民が、負債の問題もあって自殺している。中国では、農村部の自殺率が都市部の3倍に達しているが、この地域の財政難も高自殺率の原因の一部と考えられている。
失業した人々や事業破綻した人々の人生をしっかりと救済する制度がつくられていてその制度がきちんと機能している国では、失業が自殺に直結するようなことはない。だが、失業した人々や事業破綻した人々を行政がきちんと救済していない国では、失業や事業破綻が自殺に直結してしまうことになる。失業それ自体より、行政が人々を救うような制度を整えているか、行政がその制度を実際にきちんと機能させて実際に人々を救っているかどうか、ということのほうが強く影響するのである。
スイスには、自殺幇助を専門に扱う非営利の団体が存在している。外国人も積極的に受け入れるディグニタスや、スイス永住者に限定するエグジットなどが存在する。近年、彼らを利用する顧客は増加傾向にある。
スイスは銃社会であり、自殺にも銃を用いる傾向にある。その割合はヨーロッパ最高であり、自殺者の24 %から28 %が銃で自殺している。また、女性より男性が銃による自殺を選択する傾向があり、銃による自殺者の95 %は男性となっている。スイスでは、国による自殺を予防するプログラムは存在しないが、州による自殺予防プログラムがある。
歴史的な数値としては、エミール・デュルケームによる1897年の著作『自殺論』では、スイスの州別自殺率について触れられており、カトリック系ドイツ人の州の自殺率は87/100万、カトリック系フランス人の州の自殺率は83/100万、プロテスタント系ドイツ人の州の自殺率は293/100万、プロテスタント系フランス人の州の自殺率は456/100万と、地域別に見て大きな開きがあった。
自殺傾向と、慢性疼痛、外傷性脳損傷、がん、腎不全(血液人工透析を必要とする)、ヒト免疫不全ウイルス(HIV)感染、全身性エリテマトーデスなどの身体的健康問題との間には関連性がある。がんの診断によって、診断された人はその後の自殺の頻度が約2倍になる。自殺傾向の増加の有病率は、うつ病およびアルコール乱用について調整した後も関連した。複数の病状を有する人々に関して、その頻度は特に高かった。日本では健康問題が自殺の第一の理由として挙げられている。
不眠症は危険因子である。また睡眠時無呼吸症候群など他の睡眠障害も、うつ病や自殺の危険因子である。睡眠障害はそれ自体が、うつ病とは独立した、自殺の危険因子である可能性がある。甲状腺機能低下症、アルツハイマー病、脳腫瘍、全身性エリテマトーデス、多数の薬物(β遮断薬やステロイド薬など)による副作用など、気分障害に類似した症状を呈する病態は他にも数多くある。
トキソプラズマ原虫の感染(トキソプラズマ症)は自殺のリスクと関連している。これは免疫応答による神経伝達物質の活性変化が原因であるという説がある。
また、日照時間の季節的変化が自殺率を季節的に変化させている可能性がある。自殺は(12月後半の、北半球においては日照時間が短い)クリスマスの頃には減少していて、春から夏にかけては増加しており、これは日光を浴びる時間と関係がある可能性がある。
自殺の遺伝的要因の研究では、精神障害を考慮すると、推定された遺伝率は自殺念慮で36 %、自殺企図で17 %という数字が得られている。
中華人民共和国(人口13億人)における自殺者数は、2003年は年間約25万人強、2005年は約29万人(うち女性は約15万人)となっている。特に、15 - 34歳の若年層を中心とした年代では、自殺は死因のトップとなっている。都市と比べ貧しい農村部では自殺率が3倍ほど高くなる、男女別では、女性の方が若干多く(「国の自殺率順リスト」参照)、日本を含む他のほとんどの国では男性の自殺者の方が多いのと対照的である。自殺の要因については、ドメスティックバイオレンス(女性)、夫の不倫(女性)、「生活や就職」などが挙げられる。
また、チベット問題に揺れるチベット自治区では、漢族によるチベット人への弾圧や虐殺に抗議するため、焼身自殺を行うチベット人が後を絶たない。
また、中国広東省広州市は、2008年6月に多発する自殺ショーと呼ばれるパフォーマンスの取り締まり強化を行った。自殺ショーとは、自殺すると見せかけ高層ビルの屋上などで「自殺する」と騒ぎ立て、未払い賃金支払いなどを訴え、見返りとして未払い金の支払いを要求をするというもの。自殺ショーが行われるたびに、警察車両や救急車両が出動し、交通渋滞などの原因にもなっていた。そこで市政府は自殺ショーを迷惑行為と位置づけ、ショーを数回にわたり実施した者に対する罰則を規定した。
デュルケームは、近代社会における(社会的紐帯の弱化による)「自己本位的自殺」、(欲望の際限なき拡大がもたらす苦痛による)「アノミー的自殺」の2タイプを定式化するとともに、伝統的社会における「集団本位的自殺」、極限状況における「宿命的自殺」を析出し、計4類型を設定した。
フロイトは長らく人間の心理の底にある生命衝動としては「生の欲動(リビドーまたはエロス)」によって快を受け苦痛を避ける快感原則で説明しようとしたが、晩年近くになりPTSDで苦痛なはずの体験を反復強迫している症例などから、それでは説明できない破壊衝動を見出し、後にそれを「死の欲動(デストルドーまたはタナトス)」と名付け、生を「生の欲動」と「死の欲動」との闘争、さらには愛憎混じった感情の転移であるなどの思索をした。これらの考えに批判も多いが、自殺者の心理剖検に対し一定の貢献があったと臨床の現場では受け止められることもある。
1960年代から1970年代にかけ、アメリカ合衆国のエドウィン・シュナイドマン、臨床心理学、精神分析、社会学の仲間たちと、本格的な自殺の臨床研究を重ね、1968年アメリカ自殺学会を設立。アメリカ国立衛生研究所(NIH)でベセスダ自殺予防センター所長を勤めた。
以後もアメリカの自殺率は増加傾向にあり、アメリカ疾病予防管理センターが1999年から2016年にかけての10歳以上の自殺率について分析したところ、アメリカ全体では自殺率は25 %増加しているという。州によって増加幅には開きがあり、この中で、唯一ネバダ州は1 %ながら減少したが、ネバダ州はもともと10万人あたり21 - 23人と高い自殺率の地域である。2016年時点でアメリカで最も自殺率が高いのはモンタナ州で、10万人当たりの自殺者の数は約29人である。一方、最も自殺率が少ないのは首都ワシントンD.C.で、10万人当たりの自殺者の数は約7人である。2016年のアメリカ全体での自殺率は10万人当たり15人である。
2019年9月、アメリカ海軍の空母ジョージ・H・W・ブッシュでは、一週間のうちに、乗組員の兵士3人が連続して自殺する事件が発生した。アメリカ海軍では、2016年以降、自殺が急増しており、2006年に比べて2倍となっている。アメリカ国防総省によれば、米軍全体の自殺率は、2019年時点で、年間に10万人当たり20.1人の割合となっている。
ただし、アメリカにおいての自殺者の数は、過小報告されている可能性がある。アメリカでは自殺は不名誉な死であるため、検視や医療関係者は、自殺と報告した場合の遺族の感情や、社会的な立場を慮り、自殺と断定しない傾向が指摘されている。
世界的に見て、自殺の方法として選ばれるのは、首吊り、農薬、銃である。特に農薬は多く、世界保健機関の統計では、世界の自殺の20 %は農薬によるものとされる。世界保健機関は、自殺者の数を減らす最も即効性のある手法は、農薬の購入を制限することだと指摘している。韓国やスリランカでは、パラコートの利用を制限すると、農薬による自殺者が減ったという統計がある。
自殺の歴史は古く、紀元前の壁画などにもその絵や記述が残されている。古代ギリシャの詩人サッポーは入水して死亡したという説がある。アリストテレスは、自殺は社会に対する不正行為であり、国家は自殺者の名誉を貶める埋葬を行うことで自殺者を処罰する権利を持つと主張した。一方、不自由に生きることを悪とするセネカなどストア派の哲学者たちは、熟慮の結果十分な理由を持って行われる自殺は人間の自由であるとして自殺の権利を主張した。
サッポー
『ディードーの死』(1711年作品)
クレオパトラの死を描いた絵画
日本における自殺対策としては相談室の設置、カウンセラーの増強などの対策が取られている地域がある(各都道府県・都市の相談窓口一覧(外部リンク:自殺総合対策推進センター(JSSC)))。2006年10月28日には自殺対策基本法が施行され、『自殺対策白書』が発表されている。民間では悩み相談を受け付けるNPOやボランティアが相談窓口を開設している(いのちの電話など)。