アスベスト関連肺がん
海老原勇は「建設作業者の人たちの肺癌で私自身が意見書を書いて労災認定させた肺癌が193名。3名を除いて190名は全部見てくれた医師のところでは、「タバコのための肺癌だよ」といわれていましたね。「自分は建設の現場でこういう作業してアスベストを使っていたけど、その自分の肺癌はアスベストのためじゃないんですか?」ということを聞いたけれど、「そんな所見はないよと皆いわれたのだ」という具合に。日本ではタバコ肺癌説が物凄く蔓延し過ぎて、そのこと自体は間違いじゃないのだけど、客観的に公害による肺癌とか、職業性の肺癌を隠微する役割を果たしてしまっている。そのことに注意しなければなりませんね」と、注意を呼びかけている。
アスベスト関連肺がん(アスベストかんれんはいがん、石綿関連肺がん)は、アスベストを吸入したことを原因として発生した肺がんである。日本では医学者の研究にもとづいて1970年に初めて発生していることが報道された。石綿を産出しない国の研究者たちによって、アスベスト関連疾患の診断基準やさまざまな疾病とアスベストのリスクに関して開催された1997年のヘルシンキ国際会議では中皮腫1人に対して、2人にアスベストが原因の肺がんが発生しているとした。同会議は2014年にも開催されたが、この点については変更がなされなかった。日本では、アスベスト関連肺がんの被害者の多くが労働者災害補償保険法や石綿による健康被害の救済に関する法律で救済されていない。多くの被害者が泣き寝入りを強いられている状況である。「肺がんに関しては検査を尽くさずに労基署の安易な不支給決定がまかり通っているのが現状だ。これまで不支給とされた事例の見直しとやり直しが必要だ」、「申請すればすぐに認定される典型的な被害がまだまだ放置されている」との声もある。また遺族からは、「補償や救済の制度はあるが、証拠をそろえる力がない被害者をすくい上げる仕組みになっていない。泣き寝入りする人が多いのではないか」との指摘もある。2014年現在でも被災者支援団体によって「肺がん・アスベスト(石綿)ホットライン」が開催されるなど、石綿が原因とされる被災者の救済状況の改善が課題となっている。
現在のJATI協会(旧・日本石綿協会)は1971年に「石綿発ガン説が正しいならば、一八〇〇年代に英国に始まり、わが国においては僅かに遅れて明治中期に興った石綿工業は地球上から滅亡していることになる道理である」との主張をしていたが、あまりにもナンセンスなものであった。
石綿関連肺がんの労災や救済法での認定にあたっての重要な判断材料の一つである胸膜プラーク(胸膜肥厚斑)の存在が肺内に確認できるか否かは非常に重要な問題である。医師の海老原勇(しばぞの診療所)は、「胸膜肥厚の意味や胸膜レントゲン写真や胸部CTでの所見についての知識が、全くといっても良いほど普及していないのが現状である」と指摘している。さらに、「現実に胸膜肥厚斑が存在するにも係らずレントゲンやCTにて判断することが出来ないことも少なくない」と述べている。労災認定においては、「肺がんの手術をするかたは、手術の際、肉眼で胸膜肥厚斑(プラーク)を確認してもらったほうが有利」であるとの指摘もある。