大津留晶
避難や、飲食物の摂取制限が迅速に行われるなど、想定外の事態にもかかわらず、最大限の努力で住民の被ばくは抑えられているとみている」と発言した。自身の関わる県民健康管理調査については、国の支援を求めるとともに、「10年、20年後に、福島県民が現在よりも健康に暮らせて良かったと言われるようにしたい。そのために県民の方々と一緒に頑張っていきたい」と抱負を述べた。
同年9月6日に開催された日本放射線影響学会の大会で、大津留は「原発事故に関連した疾患が発症するまでには4、5年はかかるとみられる。その前に健康に関するデータを集めることが重要だ」、「低線量被ばくは安全だとの考えを押し付けてはいけないし、いたずらに危険をあおってもいけない。心身両面で県民への多角的な支援が求められている」と発言した。
2020年1月、緑川早苗とPOFFを設立。
2020年4月に植野映、大津留晶、覚道健一、祖父江友孝、高野徹、津金昌一郎、日高洋、緑川早苗、Deborah H Oughton、Wendy Rogers、Hanneke M van Santen、Vicki J Schnadigらで、若年型甲状腺癌研究会Japan Consortium for Juvenile Thyroid Cancer(JCJTC)を設立。
2020年8月『みちしるべー甲状腺検査の疑問と不安に応えるために』を緑川早苗と執筆。
2021年8月『福島の甲状腺検査と過剰診断 子どもたちのために何ができるか』を 髙野徹 , 緑川早苗, 菊池誠, 児玉一八らと執筆。
大津留 晶(おおつる あきら、1957年- )は日本の医学者。長崎大学医学部准教授で、2011年9月まで長崎大病院永井隆記念国際ヒバクシャ医療センター副所長 を務めた。2011年3月11日の東日本大震災に続いて発生した福島第一原子力発電所事故後には被曝医療支援で福島県に派遣され、同年10月より福島県立医科大学の教授に就任した。