無駄な医療
無駄な医療(むだないりょう、英語: Unnecessary health care)、過剰利用(かじょうりよう、英語: over utilization)、濃厚診療(のうこうしんりょう)とは、適切な量や費用を超えている医療をさす。過剰医療を招く原因には、医療機関への診療報酬を出来高払い制とし、かつ医療費が公的・民間医療保険により補償されるという事情が関係している。このような制度の下では、医師と患者は、医療費や受診を抑えるという動機は働かない。ただし「どこからが無駄か」「どの程度からが過剰か」を判断することは別途の課題である。
似たものに過剰治療(かじょうちりょう、英語: over treatments)があり、不必要な医学的介入(治療)を指す。過剰治療は、それを行っても症状にほとんど改善は現れない。また過剰診断とは、患者にとって症状がなく無害な状態に病名診断を下すことであり、これにより過剰治療がまねかれる。
2011年よりアメリカ合衆国では、不要であるばかりか有害である治療介入の一覧を示すChoosing Wisely(賢い選択)キャンペーンが始まったり、2013年のG8認知症サミットでは、イギリスが国家戦略として、死亡の増加につながる不要な抗精神病薬の使用を低減してきたことを報告し、日本でも、不要であるのに処方されている風邪薬を保険適用から外すことを検討するなど、無駄な医療への関心が集まっている
過剰医療の研究は、1970-80年代のJack Wennbergによる研究unwarranted variation が先駆けである。彼は受給できる医療が、臨床的必要性ではなく市民の居住地域に関係すると報告した。
過剰医療により、患者は無用な合併症リスクに晒されることとなるが(医原病)、しかし医療提供者(医師や医療機関)は、出来高払い制度であれば過剰治療により更なる収入を得ることができる。出来高払い制度は過剰医療を行うことに大きな動機を与える。
米国の医療は1人あたり医療支出が世界で最も高く、医療支出が高額となる最たる理由に過剰医療が挙げられている。『ニューヨーク・タイムズ』は「米国は慢性的な過剰医療の国である」と述べている。米国における医療の30%は、患者に明確な利益をもたらさない不要な医療であると推定されている。
殆どの医師は、臨床検査が行われすぎていることを認識しているが、しかし「臨床検査が過剰に行われている可能性について、その検討を説得するのは依然として困難である」とされている。
こうした背景にて、Choosing Wisely(賢い選択)キャンペーンが2011年には始まったが、これはアメリカ内科医学委員会(英語版)が創設したABIM財団(英語版)によるものである。60以上のアメリカの専門機関が、不要で無駄であるばかりでなく、有害でさえありえるような治療介入を、2014年末までに一覧にする。