建築物環境衛生管理基準
水質検査は「水質基準に関する省令の規定に基づき厚生労働大臣が定める方法」に定める方法またはこれと同等以上の精度を有する方法により行うこと。
一部でも地下水など前号に挙げたもの以外を水源とし、飲用水とする場合は、給水開始前に、水質基準に関する省令に記載されるすべての項目の検査を行うこと、その後は14の項目(1、2、6、9、11、32、34、35、38、40、46~51)について6か月に1回検査し、11の項目(消毒副生成物;21~31)について1年に1回、6月1日から9月30日までの水温の高い時期に検査し、7の項目(14、16~20、45)について3年に1回検査すること。(同第4号)水道水等の場合と同様に前者の14の項目のうち5項目(金属等;6、32、34、35、40)については検査の結果基準を満たした場合は次回の検査のみ省略できる。水質検査は「水質基準に関する省令の規定に基づき厚生労働大臣が定める方法」に定める方法またはこれと同等以上の精度を有する方法により行うこと。
臭い、色、味などのチェックにより水に異常が認められた場合は、必要な項目について検査する(同第5号)。その他、周囲の井戸の水質悪化などで、汚染の恐れが発生した場合も必要な項目を検査しなければならない(同第6号)。
1週間に1回以上は残留塩素濃度を計測し、貯水槽の清掃を1年に1回以上行うこと(同第7号)
貯水槽など給水設備の維持管理は、厚生労働大臣が定める技術上の基準(空気調和設備等の維持管理及び清掃等に係る技術上の基準)に従って行わなければならない(規則第4条第2項)。