勅許
UCLは「ロンドン総合大学」として勅許を受けることを望んでいたが、無宗教であったため神学の学位授与権を欠いていた。枢密院による1835年のUCLへの勅許授与に従来から反対していたチャールズ・ウェザレル(英語版) は、学位授与権は大学にとって不可欠のものであり、勅許状により制限することはできないと主張した。しかし、ウィリアム・ハミルトン卿(英語版)は、エディンバラ・レビュー(英語版)にウェザレルへの応答を記す中で、ダラム大学の例を引き、歴史上特定の学位を授与する権限は個別に授権されてきたのであり、それゆえ大学の創立に伴い付随的に学位授与権が与えられるものではないとした。
UCLは1836年に勅許状により設立されたが、総合大学の地位も学位授与権もなかった (この点において勅許が教養学、法学および医学に関して明確に学位授与権を認めたロンドン大学とは経緯を異にする)。ダラム大学は1837年に勅許状により設立されたが、同勅許状においては「わが勅許により設立される総合大学が付随的に有する......すべての財産、権利および特権」を有することが確認され、学位授与権は明示されなかった。「すべての学部における学位」を授与するにはこれで足りるとされたが、同校以降の総合大学に関する勅許状は、総合大学を創立する旨および学位授与権を与える旨を明示している。UCL(1878年)およびダラム大学(1895年)ともに、後年になってから女性に学位を授与する補充的な勅許状を受けた。女性に学位を授与するには特別の授権を要すると考えられていたのである。
インド工学会(英語版)は、1935年に勅許により設立された。