フリーター
語源は
英語のフリー free(「時間の自由な」という意味の略)
ドイツ語で労働を意味するアルバイト Arbeit。当初は大学生のパートタイム労働を意味していた。
「~する人」という意味の英語 er、または同じ意味のドイツ語 er
の3つをつなげた和製の造語(フリー・アルバイターの略称)である。
1985年(昭和60年)頃から音楽分野で散見されていた「フリーアルバイター」という言葉は、翌1986年(昭和61年)3月31日、朝日新聞に「フリーアルバイター」という造語が紹介されたのを機に各新聞社が取り上げ全国的に流行語となっていく。
1987年(昭和62年)にリクルート社のアルバイト情報誌「フロムエー」の編集長道下裕史が、新聞・雑誌・テレビなどでも頻繁に使われていたフリーアルバイターをフリーターと略し、映画『フリーター』を制作し公開した。当初は、フロムエーにフリーアルバイターというカテゴリが設けられていたが、フリーターという言葉のほうが言い回しが良く定着した。
1991年(平成3年)、フリーター(フリー・アルバイターの略)の見出しで広辞苑(第4版)に記載された。
いわゆる就職氷河期に大学卒業を迎えた者がそのままフリーターであり続けていることが要因で、フリーターは高年齢化が進行しているという。特に25-34歳の世代を、内閣府や厚生労働省は年長フリーターと呼んでいる。
また、35歳以上の高齢フリーターも増加しているが、統計にも含まれておらず、救済措置の対象からも外れている状況にある。
フリーターは一度なるとそのまま続く傾向にあり、抜け出しにくいことが、高年齢化の要因となっている。その要因としては、大半の企業が正社員の雇用として新卒一括採用を採っているために既卒者は正社員に就職する機会が少ないことと、短期のアルバイト等で培った技能や経験が職歴としてみなされず、むしろ学校を卒業してから何もしていないとみなされ、マイナス評価になることもあること、また「フリーターからの就職では長続きしない」「フリーターはトラブルを起こしやすい」といった採用側の固定観念および差別意識によって不採用になることが多いためである。ヤングハローワークも「フリーターは基本的に就業経験がないとみなされる状況にある。フリーターを一から教育できる体制の企業が少ないことと、年功序列の賃金体系では同世代との待遇調整が難しいことが、年長フリーターの就職を厳しくさせている」と同様の趣旨を述べている。
慶應義塾大学の樋口美雄の調査によれば、フリーターが5年後もフリーターでいる確率は、10-20代では50%台なのに対し、30代を超えると70%になるという。
資料出所:子供・若者白書(内閣府)/国民生活白書(内閣府)/労働白書(厚労省)
厚労省定義の数値は2001年(平成13年)以前が1-12月の平均値であり、2002年(平成14年)以降は毎年2月の数値のため、その前後の数値は接続しない。
左の表は2018年に総務省の「労働力調査(詳細集計)」において、就業状態区分を一部変更したことから、2017年以前と2018年以降のフリーターの定義は異なっている。
厚生労働省が定義するフリーターの総人口は、1991年(平成3年)のバブル期には約62万人であったが、その後急増し、2003年(平成15年)には217万人に達した。その後2008年(平成20年)の約171万人まで緩やかに減少した。しかし世界金融危機により2011年の約184万人まで緩やかに増加したが、その年を境に減少した。2019年(平成31年/令和元年)の時点では約138万人となっている。
上記白書の分析以外では若者の意識も変化しているという意見がある。若者がフリーターとなる動機として「希望する就職先に決まらなければ、就職しなくともよい」「他にやりたいことがあるから」といったものや「自分に合う仕事を見つけるためにフリーターになった」というものがある。
しかし、フリーターらによって組織された氷河期世代ユニオン等の団体や著名な支援者らはそのような主張は行っておらず、彼らが論じているのは、前述の平成18年度国民生活白書で指摘されている問題である。
また、フリーターのイメージはマスメディア内でも変遷があり、(1)新しいライフスタイルを示す言葉、(2)正規雇用の雇用を守るために切り捨てられる存在、(3)定職に就く意識や就業意欲に欠ける存在、(4)社会に損失を与える可能性のある存在、(5)フリーターの一部がニートとして扱われると徐々に変化している。
文部科学省は、フリーター・ニートの増加が、若者のモラルの低下が主因であるとの判断から、通常の授業時間を削減し、企業側の要請に応じ、「職場体験」をはじめとしたキャリア教育を推進している。
代表的なものとして、同省の委託事業として小・中・高校の主に総合的な学習の時間などで「フリーター・ニートになる前に受けたい授業」と題する予防授業が2005年度・2006年度に専門学校講師・鳥居徹也によって実施されていた。しかし、このようなキャリア教育は不適切であるとする指摘もあり、現在は同省の委託事業ではなくなっている(ただし、助成金は付与されなくなったものの、この人物が個人で継続している)。