船舶気象通報
航路標識名・呼出名称・タイムテーブルは2014年6月1日現在のもの。
船舶気象通報規程(昭和29年海上保安庁告示第1号)で規定され、第1条では航路標識付近の気象及び海上の状況の情報提供により、船舶の航行の安全を確保し、あわせてその運航能率の増進に資することを目的としている。
船舶気象通報は無線電信で行われていたが、無線電信を所有しない船舶のために1954年(昭和29年)6月4日に足摺岬及び都井岬の局からの無線電話(中短波)を追加して開始し、1955年(昭和30年)6月1日には潮岬を無線電話化した。その後、1955年7月1日に大王埼及び女島、1957年(昭和32年)1月1日に潮岬と室戸岬、同年5月1日から八丈島、1961年(昭和36年)2月1日から舳倉島で中短波での放送を開始した。その後も各地の無線電話化が進み、1969年(昭和44年)4月10日の大間埼の無線電話化に伴い、すべての船舶気象通報が無線電話化された。
さらに船舶気象通報の拡充を図るため、1971年(昭和46年)9月1日から足摺岬で中波標識電波の実用化試験が開始された。試験結果は良好で、標識電波に続いて通報を行う形式は、1973年(昭和48年)7月25日から足摺岬と留萌で開始された後、1977年(昭和52年)12月から室戸岬が追加されるなど各地の航路標識が追加されていった。中波の無線方位信号所は1996年(平成8年)には47局となり、限られた周波数を混信を防ぎながら使用するため、2から3局から同一の周波数で順次送信する方式がとられた。しかし、利用者からの船舶気象通報の通報回数の増加の要望や、世界的にDGPSのデータ通報用周波数に中波標識の使用が勧告されていたことなどから、周波数を再構築して各局が常時電波を発射する方式に切り替える必要があった。