一帯一路
上海協力機構とAIIBの加盟国でもあるインドは2017年5月13日、一帯一路の一部である中国・パキスタン経済回廊(英語版)が係争地のギルギット・バルティスタン州(インドの主張によればインド領カシミールのパキスタン占領地)を通るとして「主権と領土保全における核心的な懸念を無視した事業計画を受け入れる国は1つもない」と批判する外務省声明を発表し、一帯一路国際協力サミットフォーラムからのナレンドラ・モディ首相らへの招待を拒否して世界で唯一、公式にフォーラムをボイコットした国となった。また、「支えきれない債務負担を地域に作り出す事業は行わないようにするという財務上の責任の原則に従うべきだ」とも述べ、中国がスリランカを借金漬けにしていることなどを念頭に牽制している。ロシアは友好国のインドに対して「個別に問題があっても政治的解決を他の全ての分野に結び付けてはならない。一帯一路からメリットを得る道を探せるだけの非常に賢明な政治家や外交官がインドにいると信じる」と協力を求めた。2018年6月の中国・青島での上海協力機構の首脳会議でもインドのみ一帯一路に不支持を表明した。
一帯一路構想のルートである中欧班列は、渝新欧鉄道が構想以前からドイツのデュースブルクまで開通して義烏・ロンドン路線(英語版)と義烏・マドリード路線(英語版)は中国大陸とヨーロッパを繋ぐ世界最長の鉄道路線であり、一帯一路が提唱された2013年時点で80本に過ぎなかった中欧班列の運行本数は2018年には1万本を超えた。基本的にユーラシア・ランドブリッジ(亞歐大陸橋、英語: Eurasian Land Bridge)の浜州線や集二線を経由するトランス=ユーラシア・ロジスティクスなどが代表的だが、厳冬期での輸送などに適してないロシアを迂回するルートとして新ユーラシア・ランドブリッジ(新亞歐大陸橋、英語: New Eurasian Land Bridge)の北疆線からアゼルバイジャン、ジョージア、トルコを通るルートも開発されており、テヘラン、マザーリシャリーフ、ハイーラターンとも結ばれている。ヒューレット・パッカードやBMWといった欧米企業、フォックスコンやエイサーのような台湾企業、伊藤忠商事や日本通運など日本企業も輸送に活用している。また、中国は一帯一路構想の一環として軌間が各国で異なる中欧班列での貨客輸送を高速化できる軌間可変式鉄道車両(フリーゲージトレイン)を開発している。