キヤノン
高精細化しているFPD(フラット・パネル・ディスプレイ)の検査を行うパネルメーカーや、検査用カメラを設計・製造するメーカーのニーズに応えるため、出荷検査基準をより高めたモノクロ対応の1.2億画素CMOSセンサー120MXSを2018年7月に発売。
キヤノンMJグループをはじめ、キヤノン電子グループ、Canon Information and Imaging Solutions(キヤノンUSAグループ)などの関係会社が、インターネットサービスやSI、各種ソフトウェアの販売、エンベデッド、BPOなどのITサービス事業を展開している。また、画像処理やネットワーク接続技術(BluetoothやIEEE.802.11)を得意とするキヤノンアイテックおよびキヤノンイメージングシステムズでもエンベデット事業を手がけているほか、キヤノン製品の開発関連会社にも、ソフトウエア開発に携わる企業が多くある。
記者会見・ニュース撮影など報道用途や屋内外のロケなど、番組制作のさまざまな場面で使用される。2015年末現在、国内シェア1位を獲得している。2020年の東京オリンピックに向けた取り組みを実施している。
キヤノンが世界で初めてテンキー式入力の電卓の製品化に成功した。現在は、キヤノン電子が、ハンディターミナルを、キヤノン電産香港有限公司が電卓・電子辞書などのパーソナル情報機器を、キヤノンファインテックニスカがRFIDカードプリンターを、それぞれ開発・製造・販売している。電子辞書はwordtank(ワードタンク)シリーズとして好評を博している。
ただし、キヤノンITソリューションズ株式会社に代表されるキヤノン株式会社の孫会社も含む。
モータ、TMFセンサ、産業用磁気ヘッド、コンタクトイメージセンサ、電子回路などのコンポーネント製品を開発・製造・販売している。これらのビジネスは、キヤノン電子やキヤノンプレシジョン、キヤノン・コンポーネンツなどが展開している。
・日本
キヤノン技術情報サービス株式会社(特許調査、技術情報分析、特許および一般文書翻訳)
キヤノンカスタマーサポート株式会社(コンタクトセンター、コンシューマ製品サービス業務、フォトビジネス支援)
キヤノンビジネスサポート株式会社(キヤノンMJグループのファシリティーマネジメント、不動産サービス、オフィスサービス)
キヤノングローバル戦略研究所
・米州
Canon Information Technology Services, Inc.(カスタマーサポート、コールセンター)
・欧州
I.R.I.S. Group SA(ビジネスソリューションソフトウエア・サービスの開発・販売)
・アジア
キヤノンエンジニアリング香港有限公司(部品・材料の調達)
・オセアニア
Canon Finance Australia Ltd.(事務機のファイナンスサービス・リース)
ライカが輸入されはじめて間もない1932年、吉田五郎はライカII型を購入し、その模倣品を製作した。1933年10月に、それを持って義弟であった内田三郎の元を訪ね、ライカに匹敵する高級カメラ製造事業化を熱心に勧めたが、この時点で内田は山一證券の外務員として法人相手の大口証券取引を扱っており、カメラ製造にはまったく興味を示さなかった。しかし証券売買で知り合った鮎川義介の事業観「資源が少ない我が国では、材料の原価に占める割合が少なく、たとえば光学精密機械や純度の高い化学工業が有望である」(=加工貿易)に接して一転カメラ製造を決意し、3年の研究期間を設定し1933年11月研究所を立ち上げた。この研究所がキヤノンのルーツで、吉田の発案で「精機光学研究所」という名称が決められた。場所は吉田が乃木坂の自宅から歩いて数分、東京市麻布区六本木町62番地に存在した新築洋風三階建ての「竹皮屋ビル」を見つけてきてその一角を借りた。竹皮屋とは、オーナーの家系が江戸時代から竹の皮で被り笠を編んでいたことに由来する。日本光学工業(現・ニコン)から精度にうるさい金子富太郎、型削り盤を扱う油山が移り、また腕が悪くて困り者であった旋盤工の加藤が最初期の従業員であった。そのうち外装部品の調達や金銭管理が必要になり、内田が山一證券から部下であった前田武男を連れてきた。
カメラ開発は吉田に一任され、内田は言われるまま金を工面した。