矢作水力
設立以来堅実経営を続けた矢作水力であったが、天竜川電力の合併により大きく内容を変えることとなった。同社の合併は、矢作川水系の水利権を開発し尽くした矢作水力にとって天竜川の水利権が手に入り新たな展望が開けるという意味で有望ではあったが、天竜川電力は開業から日が浅い開発会社で業績も劣ることから、合併後はそれが重荷となり一時的に業績悪化をもたらすものと予想された。ただ矢作水力の業績は合併実施前の段階から販売不振のため急速に悪化し、1931年上期の配当率は天竜川電力合併に伴う特別配当付きの前期から半減の年率7.5パーセントに低下してしまう。合併成立後の同年下期決算から年率12パーセントの優先配当が始まり、反面普通配当は年率7パーセントに減配したが、償却優先の姿勢を転換し株主配当偏重にならざるを得なかった。
その後、白山水力を合併した1932年下期のころから製造業の好況化で電力需要が増加し業績回復傾向となる。需要増加は以後も持続し、泰阜・豊両発電所の建設を終えた1936年下期には普通株式の配当率を年率8パーセントに増加することができた。後述の第一次電力国家管理は業績にほとんど影響がなく、1939年下期の矢作工業合併後も好業績を挙げ優先株式配当年率12パーセント・普通株式配当年率8パーセントを維持している。
以下、沿革のうち北陸地方における電源開発の推移について詳述する。
1918年に「第六水力」とともに水利権を追加出願した上村川の「第五水力」は、設計変更のため手間取り1925年12月にようやく水利権許可を得た。これを開発したのが島発電所で、1927年(昭和2年)3月着工、同年11月24日に竣工した。
発電所は上村川左岸、恵那郡上村に位置する。取水位置は上村発電所の約220メートル下流、発電所は下村発電所取水口の約270メートル上流にある。運転操作を上村発電所にて行う自動式発電所で、主要設備は日立製作所製のフランシス水車および1,600 kW発電機各1台を備える。出力は最大1,600 kW・常時450 kWで、発生電力は一旦上村発電所へ送電される。
初期の矢作水力は小規模ながら堅実経営の会社であると評された。これは、矢作川の水力地点が大きな有効落差を持っており水力発電の条件が良く、その上需要地に近く送電設備が最小限で済むため設備投資が圧縮できたこと、経営陣が減価償却に努め他の電力会社に比し多額の償却費を計上し続けたこと、また小口供給が限定的で配電設備に対する投資が少ないことなどによる。配当率は1920年上期決算までの3期分は建設利息の年率5パーセント配当であったが、下村発電所完成に伴い1920年下期決算から年率8パーセントの利益配当を開始。好業績を背景に半年後の1921年上期決算では年率12パーセントへと増配となった。
10期5年の年率12パーセント配当が続いたのち、1926年上期からは年率13パーセントの配当率に引き上げられた。同時期、電力業界では減配傾向にあったが、内容の充実した矢作水力にとっては無理のない配当であった。さらに1928年下期には年5パーセントの特別配当を加算した。これは創立10周年記念で、別途積立金と繰越金を原資としたものであったため、その穴埋めと払込金徴収を控えることもあって次の1929年上期には増収増益ながら年率12パーセントへと減資している。その後は好業績が続かず、完成した立石発電所分の供給先確保失敗に東邦電力への供給一部打ち切りが重なって減益となり、1930年下期に年率10パーセント配当へ抑制された。
矢作水力株式会社は、戦前期の電力業界において東邦電力・大同電力といった業界最大手「五大電力」に次ぐ規模を持っていた中堅電力会社の一つである。社名が示す通り岐阜・愛知両県にまたがる矢作川水系での水力発電所建設を目的として設立された。設立は第一次世界大戦終戦直後、新興の電力会社が相次いで発足した1919年(大正8年)。創業者には大同電力の社長や東邦電力の前身名古屋電灯の社長を務めるなど、中部地方で複数の電力会社に関与した実業家福澤桃介が名を連ねる(矢作水力では相談役に就任)。本社は設立時東京市麹町区(現・東京都千代田区)、1928年(昭和3年)の本社・支店入替え以降は愛知県名古屋市に構えた。
1920年代を通じて矢作川水系の開発を推進し、それが一段落すると1931年(昭和6年)に天竜川電力、1933年(昭和8年)には白山水力という、同じ福澤系の電力会社2社を合併して事業規模を拡大、矢作川のほか天竜川・九頭竜川・手取川各水系にも進出した。最終的には岐阜・愛知・長野・福井・石川の5県で水力発電所19か所・火力発電所1か所を運営するに至る。それらの電源を元に、東邦電力・大同電力をはじめとする他の電気事業者や大型工場への電力供給を積極的に展開した。その反面、一般需要家に電灯を供給する供給区域は発電所周辺を中心とする小区域に留まった。
電気事業以外では、会社設立翌年に軌道事業者岩村電気軌道を合併したことで、現在の岐阜県恵那市にあった電気軌道、通称「岩村電車」を経営した。
11月18日 - 名古屋火力発電所竣工。
1930年(昭和5年) 3月 - 立石発電所運転開始。
1931年(昭和6年) 4月7日 - 645万円の増資(優先株式発行)を決議。 11月17日 - 天竜川電力株式会社を合併、資本金6935万円となる。
1932年(昭和7年) 8月1日 - 大井・岩村間に路線バス運行開始。
1933年(昭和8年) 2月28日 - 白山水力株式会社を合併、資本金8435万円となる。 5月5日 - 関連会社矢作工業株式会社を設立。 9月 - 黒田ダム竣工。 9月6日 - 岩村電気軌道より継承の小沢発電所を廃止。
1934年(昭和9年) 3月31日 - この日限りで岩村電車の営業を休止。 7月 - 黒田発電所運転開始。
1935年(昭和10年) 1月19日 - 休止中の岩村電車を正式に廃止。
1936年(昭和11年) 1月 - 泰阜発電所一部運転開始。 4月 - 泰阜発電所全面運転開始。 12月29日 - 豊発電所運転開始。
1937年(昭和12年) 12月 - 和合発電所運転開始。 12月17日 - 大井・岩村間のバス事業を恵南自動車へ譲渡。 12月28日 - 関連会社矢作製鉄株式会社を設立。
1938年(昭和13年) 12月 - 尾口発電所一部運転開始。
下村発電所に続いて上村川支流飯田洞川にて飯田洞発電所の建設が始まった。1920年4月に「第六水力」として水利権を得た地点にあたり、年内に着工、翌1921年(大正10年)10月1日に竣工した。運転開始は10月15日付である。発電所は飯田洞川左岸、恵那郡上村に位置する。
主要設備はフランシス水車および640 kW発電機各1台(製造者は下村発電所に同じ)で、発電所出力は最大630 kW・常時360 kW。送電線は下村発電所との間に建設されたが、後年上村発電所へと送電するよう改められた。
1937年(昭和12年)12月28日、矢作水力や大同電力系の大同電気製鋼所(後の大同製鋼、現・大同特殊鋼)などの出資で矢作製鉄株式会社が設立された。矢作水力の余剰電力により電気製鉄炉を稼動させ、矢作工業の硫酸製造過程で発生する硫酸滓(硫酸焼鉱)を鉄源として活用して銑鉄を製造することを目的とした。資本金500万円、出資比率は矢作水力88.95パーセント・大同電気製鋼所10.0パーセントで、矢作水力・矢作工業社長の福澤駒吉が社長を兼任した。工場を昭和町に置き、1939年(昭和14年)5月に操業を開始した。
矢作水力が大同製鋼に株式を順次譲渡したため、1941年(昭和16年)8月に大同製鋼傘下となった。
刈谷町に工場を置く豊田自動織機は上記の通り矢作水力の需要家(特定供給)であるが、西加茂郡挙母町(現・豊田市)に建設予定の新工場についても矢作水力で供給しようとしたことが紛争再燃の原因である。両社は先の紳士協定の解釈をめぐって正面衝突したが、挙母新工場計画自体が破棄されたため紛争は消えてしまった。その後豊田自動織機は刈谷工場の拡張を決定、これに伴う1,000kW受電増は1936年4月矢作水力に認められた。翌1937年5月に中部電力の東邦電力への合併が決定すると、対立関係の完全な解消を目指す動きがあり、より具体的な紳士協定が交わされた。その概要は、中部電力が矢作水力から受電を開始する一方、矢作水力は中部電力の供給区域内に直接供給を行わない、両社の重複供給区域では矢作水力が卸売り・中部電力が小売りをそれぞれ原則として担当する、というものであった。
1937年末時点では、3,000 kW以上を供給する大口工場需要家には矢作工業(30,000 kW供給)・大北工業(7,200 kW供給)・昭和曹達(5,000 kW供給)・豊田自動織機(3,700 kW供給)の4社があった。この4社のうち豊田自動織機を除く3社はいずれも矢作水力の傘下企業にあたる。中でも矢作工業は大同電力・東邦電力に次ぐ社内3番目の大口需要家であり、1938年度下期には会社全体の総発受電量の2割にあたる9816万kWhが矢作工業1社に供給されていた。なお初期からの需要家である日清紡績には名古屋・岡崎・戸崎の3工場で計4,200 kW、名古屋鉄道には計1,300 kWを供給している(どちらも1937年末時点)。