環境決定論
人間と自然環境の関わりを論じることは、東洋・西洋ともに文明の誕生から今日に至るまで、人類にとって重大な関心事であった。例えば、アリストテレスは気候と文化の関係を論じ、ストラボンは著書『地理誌』(Geographia)において気候が人間生活に大きな影響を及ぼすことを述べている。また、エラトステネスも自然環境の差異が人間社会に大きな影響を与えることに言及している。ルネサンス期以降の近世ヨーロッパにおいては自然科学の発展に伴い、「地理的環境が人間社会の発展を規定する」という環境決定論的な考えが受容されていった。啓蒙思想家も環境論を展開し、シャルル・ド・モンテスキューは主著『法の精神』で自然環境の人間精神や肉体への影響を論じた。
近代に入ると従来の博物学的な地理学を自然科学的手法で体系化する動きが見られ、アレクサンダー・フォン・フンボルトとカール・リッターの2人の有力な地理学者が現れる。フンボルトは生物が環境に適応していることから、人間も同様に自然の因果関係に支配されるとし、リッターは自然の人類発展に及ぼす影響に着目した。2人は近代地理学を切り開いたが、その後地理学は自然の解明を目指す自然地理学と地誌学が併存する形となり、他の学問から独立した「地理学」としての統一性は失われつつあった。
組織が環境に適応していく方法としては、環境との関わりに着目すれば、環境決定論と戦略的選択論の2つに大別される。ここでいう環境決定論は、コンティンジェシー理論(Contingency theory)と呼ばれ、組織の構造・プロセスを環境に適合させれば業績を出すことができる、というものである。一方の戦略的選択論は、ポスト・コンティンジェシー理論とも言え、環境決定論の一元的な図式に対して、組織と環境の間に意志決定者である経営者が介在するとし、経営者による主体的な選択を認めるものである。別の言い方をすれば、カオスの中から新しい環境を創造することができる、という理論である。
心理学における環境決定論は、人間の意識や心といった曖昧な概念を除外し、外的な力が人間にある特定の行動をとらせる、というものである。また、行動は学習によって獲得されるものである、とする。伊藤"混みあいに関する環境心理学的考察―公共的な空間を対象とした検討―"(2003)は、この説が正しければ、人間にとって適切な音量は1つに決まり、ある特定の色は人間に特定の反応を引き出すことになる、という事例を紹介している。
環境決定論は非常に単純な環境観を示しているが、心理の内面ではなく、目に見える客観的事実に基づく研究は、心理学において画期的であった。