主要国首脳会議
主要国首脳会議(しゅようこくしゅのうかいぎ)もしくは先進国首脳会議(せんしんこくしゅのうかいぎ)は、7か国による国際会議である。
日本、アメリカ、カナダ、フランス、イギリス、ドイツ、イタリア及びEUで構成され、メンバーは世界最大の国際通貨基金(IMF)の先進国であり、“最も裕福な自由民主主義国であり、グループは多元主義と代議制政府という共通の価値観に基づいて公式に組織されている”(IMF談)。2018年の時点で、G7は世界の純資産(317兆ドル)の60%近くを占め、世界のGDPの32-46%を占める。また世界人口の10%に当たる約7億7000万人を占める。メンバーはいずれも世界的な大国であり、経済、軍事、外交面で緊密な関係を保っている。
法的・制度的な基盤を持たないものの、国際的に大きな影響力を持っていると考えられており、HIV/AIDS対策、途上国への資金援助、2015年のパリ協定による気候変動への対応など、いくつかの主要な世界的取り組みのきっかけとなったり、先導したりしている。一方で、古くて限られていることや、世界的な代表者が少ないこと、効果がないことなどが批判されている。また、反グローバリズム団体がサミットで抗議活動を行うこともある。
G7は、Group of Seven(グループ・オブ・セブン)の略で、主要7か国首脳会議、先進7か国首脳会議ともいう。
なお、主要国首脳会議(G7サミット)を単に「サミット」と表す場合があるが、英語でSummitは首脳会議のことを意味するため、必ずしも適切ではない。