火力発電所
火力発電の黎明期から使用されている。2017年時点で世界の電気の38%(最大の割合)が石炭で作られている。日本ではかつて国内炭使用であったが、近年は海外炭であるほか、細かな粉末(微粉炭)にして燃焼している。オイルショック以降、石油火力から転換した発電所も多い。中には石炭から石油に転換後、石炭に再転換した発電所もある。
石炭は世界に広く分布するため、燃料の安定供給性や経済性に優れ、ベースロード電源として運用されている。近年は石油火力に代わって建設された60 - 100万kW級の大型火力が主力である。
発電効率向上のため、近年では超々臨界圧(蒸気温度593°C以上、蒸気圧力24.1MPa以上)のボイラーおよび蒸気タービンを採用している。
石炭を燃焼させた後の灰(フライアッシュ)はセメントの原料として外部に売却されるほか、埋立用としても使用される。
石炭火力は二酸化炭素(CO2)など温室効果ガスの排出量が最も多いため、地球温暖化対策の足かせになっている。その対策として発電効率の向上やCO2 の分離・回収・貯留技術の推進などが行われている。
また、煙突よりばい煙を噴出し公害をイメージするものとして描かれる事が多かったが、日本では集塵装置を始めとする諸設備により大気汚染防止対策が採られている。