Jisc
学習者のための統合環境JISC委員会(JISC Committee for Integrated Environments for Learners、JCIEL) 1999年11月 – 2002年1月。 この委員会の活動はJCLT5に引き継がれた。
意識向上・連携・訓練のためのJISC委員会 (JISC Committee for Awareness, Liaison and Training 、JCALT) この委員会の業務はJOS6に引き継がれた。
ネットワーキングのためのJISC委員会(JISC Committee on Networking、JCN2).
この拡大により、JISCのガバナンスに対する懸念が広がり、独立調査のためサー・ブライアン・フォレット教授が任命された。 2000年11月に発表された報告書では、「JISCは英国のサクセスストーリーとして認識されており、世界水準のネットワークと幅広い優れたサービスを提供している。重要なのは、JISCが継続的に進化していることであり、コミュニティと資金提供団体とのコラボレーションの優れた例である」と結論づけている。 しかし、フォレットは改革のための様々な提言を行い、そのほとんどが資金提供団体に受け入れられた。
2001年12月からは、各助成機関のシニア・オフィサーで構成された運営委員会の助言を受けながら、JISC理事会を構成するという新しい体制になった。6つの小委員会は、二つの委員会に分類された。特定のコミュニティ(研究、学習・教育、管理の各分野)のニーズを確実に満たすことを目的とした戦略・政策委員会と、特定の業務分野(ネットワーク、情報環境、コンテンツ取得)を集中的に扱う機能委員会の2つである。
Joint Information Systems Committee (JISC) は、国務長官が、新設されたイングランド、 スコットランド 、 ウェールズの高等教育基金評議会に対し、ネットワークや専門的な情報サービスを扱う合同委員会を設立するようにとの指針を示したことから、1993年4月1日に設立された。JISCは、高等教育セクター全体の利益のために、国家的なビジョンとリーダーシップを提供することになっていた。JISCは、それまで大学に貢献してきた情報システム委員会(ISC)とコンピュータ委員会の機能を継承していた。当初の課題は、元ポリテクや高等教育カレッジなど、より多くの機関をサポートすることであった。 新委員会は当初、ネットワーキング、意識向上・連携・訓練、電子情報、技術応用の4つの小委員会によって支えられていた。
1995年には、Northern Ireland Department of EducationがJISCの正式なパートナーとなった。1999年には、高等教育助成機関が助成パートナーとなり、組織は再び拡大した。この拡大に伴い、組織の再編成と新たな委員会の設置が行われた:
認証とセキュリティに関するJISC委員会(JISC Committee for Authentication and Security、JCAS) 1999年11月 – 2002年1月。 この委員会の業務は、JCN2とJCIE3に引き継がれた。
電子情報に関するJISC委員会(JISC Committee for Electronic Information、JCEI) 1999年11月 – 2002年1月。 この委員会の活動は、JCIE3とJCCS4に引き継がれた。