若山照彦
理研はSTAP論文問題に関する報告書を2014年12月26日に公開し翌年の2015年1月6日にこれを確定した。この報告書では、論文に掲載された図について小保方によるデータの捏造があったとし、責任が特に大きい共著者として若山とともに笹井が指摘されていた。続く、2015年2月10日に理研(野依良治所長)は関係者の処分を発表し、若山は「出勤停止相当」とされ理研の客員研究員から外れた。
なお、STAP論文問題が混迷を深める最中であった2014年8月1日に、若山は山梨大に新設された「発生工学研究センター」の初代センター長に着任していたが、理研での処遇が発表された2015年2月10日にこのセンター長を辞したい旨を申し出た。しかし、山梨大(前田秀一郎学長)は「余人をもってかえがたい。」などとして、3ヶ月間のセンター長職職務停止にとどめた。この去就は他の共著者と比較すると対照的であった。また、理研の規定に基づく懲戒処分はCDBの竹市雅俊元センター長の譴責のみで、筆頭著者を含め捏造の責任に対して実質的な処分はなかったとの指摘もある。
STAP論文の主要な著者として不正疑惑へ報道を介し積極的に情報を発信したともいえるが、取材者が関係者との間にとる立場により見解が異なる。また、共著者間の微妙な責任追及を報道を介して行なったことについて是非がある。科学上の新発見に対する報道機関の姿勢に関する疑問など、STAP論文問題には幾つもの課題が含まれている。