職業性ストレス
日本においては2015年12月から、労働安全衛生法による健康診断においてストレスチェック実施が、50人以上常時雇用する事業者の義務となった。
ストレス脆弱性モデルは、現在、精神障害における症状の発症における基本的な考え方である。
また精神障害関連労災認定においてもこれは同様である。ストレス脆弱性モデル(ストレス-脆弱性理論)は、精神疾患の発生について、病気になりやすいかどうかの「脆弱性(もろさ)」と、発症を促す「ストレス(心理的負荷)」という2つの軸のバランスで精神障害が生じるとする説である。
思いがけないストレス(ライフイベントの心理的負荷)が非常に強ければ、脆弱性が比較的小さくても精神的破綻が起こるし、逆に脆弱性が大きければ、ライフイベントの心理的負荷が小さくても破綻が生ずる。またストレス(心理的負荷)はひとつひとつのライフイベントによるものではなくて、慢性的なストレスにライフイベントとしてもストレスが上乗せされたものである。しかし「脆弱性(もろさ)」はひとりひとり違うので、人によって堪えられるストレス(心理的負荷)、あるいはその許容範囲が異なってくる。精神障害を考える場合、あらゆる場合にストレスの総和と脆弱性との両方を視野に入れて考えなければならないというものである。ここでいう脆弱性とは、生得的なもの、例えば性格とか遺伝的な資質だけでなく、生育環境とか、後天的な能力、対応力に関わる問題も含む。従って、ストレスを避ける工夫と同時に、ストレスを発散させる工夫、ストレスに強くなる工夫、脆弱性を小さくする工夫、つまり対応力、反発力(レジリエンス)を強化していくことによって、発症とか再発を避けることが目指される。
なお、精神障害等に係わる労災認定の「認定基準」は、このストレス脆弱性モデルをベースにしている。