トマス・バティ
ボドリー、マルコム.D.ケネディ(どちらも英国陸軍士官から著述家に転向した)といった日英同盟に由来する親日派の人々は大英帝国が中国において直面している最大の脅威はソビエト連邦とそのイデオロギーであると考えていた。そして、親日派に陸軍関係者が多い事が示唆しているように、基本的に英国陸軍が組織として共有していた極東情勢観でもあった。
英国内の親日派は極東におけるソ連の領域的・イデオロギー的脅威を痛感していた、そして中国大陸での日本の行動は全てソ連の間接的侵略に対抗しようとする試みであると確信していたのである。
その一人であるロナルド・ボドリーは、1933年に上梓した著書『日本のオムレツ』(A Japanese Omelette)の中で、中国におけるソ連の脅威を認識していない人々の日本への態度に懸念を示している。
このような親日派の極東情勢観によれば、日本の対中政策はソ連の中国に対する赤化浸透戦略に対し「戦略と経済を真剣に考え抜いて行動した」結果であり、日本の行動は「ソ連が中国の不安定化につけ込む事を阻止」し、「アジアにおける共産主義の浸透を封じ込めるチャンスを世界に提供する」ものだった。
親日派の人々は「日本と英国には、中央アジアおよび極東におけるソ連の野望に対抗するという共通の利益がある」と信じ、日本との協調は英帝国の巨視的な利益を擁護するものであると確信していたのである。
1930年代初期、英国の体制側の人々は概して親日的傾向にあった。ジョン・パードウによれば「体制側が極東について持っていた第一の関心は、『タイムズ』の社説が代表するように中国における英国の財政上の利益と貿易」だったのであり、1920 - 1930年代初期において、彼らは中国のナショナリズムをしばしば共産主義と結びつけて第一の脅威と観ていたからである。
しかし、多くの場合、彼らの極東情勢観は「中国における英国の財政上の利益と貿易」に対する脅威度の大小を極東政策における比重として重点を置いていたのであり、日本の脅威度を相対的に小さいと観た結果、その論理的帰結として親日・反中国的スタンスを採るという傾向が強かった。
その結果、1930年代中頃には『タイムズ』などの親日的傾向にあった体制側の人々の見解は「日本を中国における英国の財政上の利益の第一の脅威ととらえることで」容易に反日親中国的スタンスへと傾斜せしめ、中国国民党に対しある種の共通する利害関係を認識させるに至ったのである。
しかし、このような日本を脅威視する極東情勢観に対し、日英同盟に由来する親日派の人々、とりわけ英国陸軍関係者は否定的な立場をとっていた。その内の一人であるマルコム・D・ケネディは保守的な『デイリー・テレグラフ』に以下のように書いている。
ロナルド.V.C.