張季鸞
同年8月、張季鸞は胡政之・呉鼎昌とともに再起を図り、上海で『国聞周報』を創刊した。3人はさらに、1925年(民国14年)11月をもって事実上休眠状態にあった『大公報』の再建にも乗り出している。翌1926年(民国15年)9月、『大公報』改組とともに張季鸞が総編輯兼副経理に就任して、論説の多くを担当した。3人の活動により『国聞周報』・『大公報』は国内で高い評価を得、売上げも大きく伸びている。
満州事変(九・一八事変)前後に抗日の世論が高まってくると、張季鸞・胡政之は『大公報』において「科学救国」・「実業救国」のスローガンを掲げる。この姿勢については、当初は蔣介石への阿りや決定的な抗日の回避と見られ、世論からの評価は高くなく、さらに爆弾テロにまで遭うほどであった。しかし実態としては、『大公報』は華北における農村の困窮実態などを着実に報道するなど、抗日世論形勢への貢献は小さなものではなかった。さらに、日本側の圧力に直面することで、張季鸞も胡政之も日本への反感を高め、次第に積極的な抗日論陣を張るようになっていく。
1936年(民国25年)4月、華北への日本軍の圧力が高まってきたため、張季鸞・胡政之は上海へ『大公報』と『国聞周報』を移転させた。翌1937年(民国26年)11月、上海が日本軍によって陥落させられると、胡政之は香港へ、張季鸞は武漢へそれぞれ拠点を移して活動を継続した。武漢が陥落すると、張季鸞はさらに重慶へ逃れ、重慶『大公報』を刊行している。また、張季鸞は国民参政会参政員にもなった。張季鸞は「国家中心論」を唱えて蔣介石を積極的に支持し、中国共産党や八路軍に対しては反対・非難を示している。
1941年(民国30年)9月6日、重慶にて肺病のため病没。享年54(満53歳)。