名古屋電灯
名古屋電灯株式会社(名古屋電燈株式會社、なごやでんとう かぶしきがいしゃ)は、明治から大正にかけて存在した日本の電力会社である。愛知県名古屋市に本社を置き、中京地方で事業を展開した。戦前期の大手電力会社のうち東邦電力の前身および大同電力の母体にあたる。
1889年(明治22年)に日本で5番目の電気事業者として開業。当初は小規模な発電所によって市内へ配電するだけであったが、明治末期以降長良川や木曽川に大型発電所を建設して大規模化した。1920年代より周辺事業者の合併を活発化し、1921年(大正10年)に奈良県の関西水力電気と合併して関西電気となり、翌年九州電灯鉄道と合併して中京・関西・九州にまたがる電力会社東邦電力へと発展した。
東邦電力となる前の1918年(大正7年)、名古屋電灯は水力開発部門を独立させ木曽電気製鉄を設立した。同社は1921年に大同電力へと発展する。また特殊鋼メーカーの大同特殊鋼も名古屋電灯から派生した会社を前身とする。
岐阜電気や豊橋電気を合併する前にあたる1919年(大正8年)12月末時点における名古屋電灯の供給区域は以下の通り。特記のない限り電灯・電力供給区域である。
1887年(明治20年) 9月21日 - 奥田正香ら11名が発起人となり名古屋電灯会社設立願を愛知県へ提出。 9月22日 - 県より名古屋電灯会社の設立許可。
1888年(明治21年) 9月18日 - 奥田ら11名の発起人脱退に伴う役員選任の結果士族の三浦恵民が社長就任。 11月24日 - 発電所構内の名古屋市入江町1番地・南長島町無番戸に本社を設置。
1889年(明治22年) 11月3日 - 発電所「電灯中央局」完成。 12月15日 - 開業。
1890年(明治23年) 7月14日 - 名古屋電灯株式会社へ社名変更。
1891年(明治24年) 10月28日 - 濃尾地震で被災し、2か月間送電停止。
1893年(明治26年) 10月6日 - 第1回増資決議、資本金を7万8800円から16万円へ引き上げ。
1894年(明治27年) 11月20日 - 競合会社の愛知電灯(同年3月設立)が開業。
1896年(明治29年) 4月2日 - 愛知電灯合併を決議、資本金31万円となる。 5月13日 - 19万円の増資を決議、資本金50万円となる。
1901年(明治34年) 7月22日 - 水主町発電所運転開始。
1904年(明治37年) 1月9日 - 三河電力(1901年3月設立、後の東海電気)が名古屋市内への供給を開始。
前身の岐阜電灯は1894年7月開業。1907年に新会社の岐阜電気へと改組した。供給区域は岐阜県のうち岐阜市・大垣市などで、揖斐川支流の粕川に自社の水力発電所を所有していたが、供給力不足のため1918年より名古屋電灯から受電していた。合併時の資本金は600万円(払込375万円)。
1920年10月25日合併決議、翌1921年1月23日合併成立。合併に伴う資本金増加は825万円。
名古屋電力の合併により八百津発電所の建設工事を引き継いだが、着工当初から難工事が続いていた上、名古屋電灯移行後もトラブル続きで送電を開始したのは1911年12月のことであった。工事中の1911年4月、825万円の増資を議決して資本金を1600万円とし、さらに社業の拡大に伴って常務の上に社長を置くこととして同年7月名古屋市長の加藤重三郎を迎えた。
出力4,200 kWの長良川発電所に出力7,500 kWの八百津発電所が加わった名古屋電灯では、大口需要の開拓に努め、主として電力供給を拡大した。しかし両発電所の建設費負担は重く財務状態はかえって悪化し、配当補充金を取り崩して配当を維持するものの1912年(明治45年)には配当率を年率12パーセントから9パーセントに引き下げざるを得なくなった。こうした業績の悪化は株主の経営陣に対する批判を強め、豊橋電気の再建や九州での電気事業で好成績を挙げていた福澤桃介の再登板を期待する声を大きくした。批判の高まりを受けて常務の三浦恵民・兼松煕は1912年6月に辞任。次いで大正改元を機に経営を一新すべきという声に押されて同年12月取締役10名と監査役6名全員が一斉に辞任し、直後の株主総会で総改選することになった。
この役員総改選に際しその指名は福澤に一任された。加藤重三郎(社長留任)や兼松煕らが再任されたほか、このとき下出民義も取締役に加わっている。翌1913年(大正2年)1月、福澤は常務に復帰した。こうして経営を握った福澤は九州電灯鉄道支配人の角田正喬を引き抜き名古屋電灯支配人に任命し、営業活動や集金方法の改善など経営改革に取り組んだ。
位置:北緯35度9分37.5秒 東経136度53分32.0秒 / 北緯35.160417度 東経136.892222度 / 35.160417; 136.892222 (水主町発電所跡)
交流・高圧送電の採用を目的に建設された火力発電所が第三発電所で、名古屋市水主町3丁目(現・中村区名駅南、中部電力水主町変電所の位置)にて1900年(明治33年)6月に着工、翌1901年7月22日より運転を開始した。その後1904年6月4日に第2期工事、同年12月27日に第3期工事、1906年(明治39年)12月27日に第4期工事がそれぞれ終了して運転を開始している。この間の1904年7月、第三発電所から水主町発電所へと改称した。
第1期・第2期工事の際の発電機は米国ゼネラル・エレクトリック (GE) 製300 kW交流発電機(各1台、原動機は蒸気機関)、第3期・第4期工事の際の増設発電機は米国GE製500 kWタービン発電機(各1台)であり、発電所出力は最終的に1,600 kWとなった。発電機の発生電力は4台とも同じで二相交流・電圧2,300ボルト・周波数60ヘルツ。
長良川発電所の運転開始に伴い1910年(明治43年)6月14日より運転を休止した。このため臨時的に水主町発電所から送電する以外は名古屋電灯の電源はすべて水力発電となったが、その後渇水時その他の予備発電所とすることが決まり、1913年(大正2年)5月に発電機が三相交流発電機に改造された。しかし旧式化して石炭費が高くつき用水供給も不十分な点があるため、熱田発電所拡張にあわせて撤去が決まり、名古屋電灯は1917年(大正6年)12月22日に廃止許可を得て翌年3月に発電所を撤去した。
名古屋電灯よりも先に後述の名古屋電力が合併に動くが、名古屋電灯はより有利な条件を示して1906年12月に東海電気と合併契約を締結した。その合併条件は、存続会社の名古屋電灯の資本金100万円に東海電気の資本金25万円を加え新資本金を125万円とし、東海電気株主には新株とともに別途15万円を交付するというものであった。翌1907年(明治40年)3月25日の株主総会にて合併決議ののち、同年6月1日に合併が成立した。合併に伴い名古屋電灯は小原発電所を引き継ぐとともに、工事中の巴川発電所も継承し1908年(明治41年)2月に完成させた。
上記東海電気と合併するまで電源を火力発電に依存していた名古屋電灯は、日露戦争後になって水力発電への進出を計画し、木曽川水系について調査の準備に着手した。しかしこの動きを察知したシーメンス・シュッケルトの関係者から1906年2月に長良川発電所の計画が持ち込まれると、長良川開発の方を優先することとなった。この長良川開発は先に旧岩村藩士の小林重正が構想したもので、岐阜県武儀郡洲原村立花(現・美濃市立花)での発電所建設が計画されていた。小林の計画は水利権を得て1898年(明治31年)に「岐阜水力電気株式会社」の事業許可を得るところまで進んだが、そこから先は実現せず、1904年に事業許可が失効した。こうした中、小林の事業計画に参画していたシーメンス・シュッケルト日本法人(シーメンス・シュッケルト電気株式会社)元社員の野口遵が名古屋電灯に対し計画を引き継ぐよう勧誘したのである。