海底ケーブル
1970年代から、それまでの銅を導体にしたケーブルに対して、光ファイバーによるケーブルの実用化が進められた。研究はアメリカのAT&T, イギリスのBT, フランスのCNET(現Orange)、日本のKDD(現KDDI)、電電公社(現・NTTグループのNTTワールドエンジニアリングマリン)などによって行われた。
1982年、海洋法に関する国際連合条約が採択された。この条約は、排他的経済水域、大陸棚、公海におけるケーブル敷設の自由をすべての国に原則として認めている。ただし、経済水域と大陸棚は例外規定により沿岸国は様々な制限を課すことができる。1986年、イギリス-ベルギー間に初の国際光海底ケーブルが敷設された。1988年には大西洋に、1989年には太平洋にケーブルが敷かれた。光ケーブルは、伝送損失が小さく大容量の情報が高速に伝送できるケーブルとして急速に普及した。
光ファイバーケーブルへの投資は2001年にピークを迎えた。
巨額の費用がかかることから従来の工事主体は政府か通信会社であったが、2020年以降はビッグ・テックによる投資も活発化している。
1916年3月、切断したケーブルを日本が付け替え工事。青島-上海間は佐世保-上海間に、上海-ヤップ島間は沖縄沖で切られて那覇-ヤップ間に利用された。竣工は5月であった。
1919年、戦勝国がヨーロッパとアジアで切断し各国が実効支配しているドイツ帝国のケーブルは、パリ講和会議でその処遇が中心議題の一つとなった。3月の十人委員会席上でロバート・ランシングとウッドロウ・ウィルソンが、ドイツへ返還するか、または戦勝国が共同管理するという措置を提案した。しかし、決着はつかなかった。
1920年、ワシントン会議 (1922年) の予備会が1920年10月10日から12月14日の間にワシントンで開かれた。ケーブルをめぐる交渉には特別分会が設けられ、議長はジョン・W・デイビスが務めた。各国の代表として日本の幣原喜重郎、イギリスのブラウン、フランスのラネル、イタリアのブランビルが参加した。十数次にわたる会合を経て、議論は本会に持ち越された。
1921年、本会議でイタリアを除く参加国が、以下の3点で合意した。
ヤップ-上海間は日本に、ヤップ-グアム間は合衆国に、ヤップ-メナド間はオランダに帰属させる。
各線の両端は、1. で割り当てを受けた国が運用する。アメリカ・オランダはヤップ島でいかなる課税・警察を受けない。
日本はヤップ - 那覇線を上海まで延長する。
1922年2月11日、2. の見返りとして、アメリカは日本のヤップ島領有権を認めた。
戦時中までもっていた海底ケーブルの所有権について、日本は戦後処理によりその大部分を失った。
外国の通信を傍受するのに、海底ケーブルの接続ポイントから容易に情報を得ることが出来るとされる。
最近の例では、アメリカによるアンゲラ・メルケル独首相盗聴疑惑がある。デンマーク公共放送によれば、デンマーク政府は2012~2014年にかけて、アメリカ国家安全保障局(NSA)にメルケル首相やフランス政府高官らに対するスパイ活動を行うため、海底ケーブルへの接続を許可していたと放送。メルケル首相らに対するスパイ活動は、2013年、中央情報局(CIA) のエドワード・スノーデン元職員により持ち出された情報をもとに盗聴疑惑が明らかになったが、この報道が事実であれば、アメリカはその後も活動を継続していたことになる。ウィキリークスは2015年に、NSAが日本の財務省、経済産業省、日本銀行などを盗聴し、日本の通商政策や地球温暖化対策などの情報を集めていた疑いを暴露し、時の副大統領ジョー・バイデンが安倍晋三首相に電話し陳謝している。米国では海底ケーブルは情報の宝庫としていて、2020年にグーグルやフェイスブックなどが計画した、ロサンゼルス - 香港間 の海底ケーブル敷設は、香港で中国側に情報を盗まれる恐れがあるとして警告し、計画は頓挫した。
今日では、光ファイバーに置き換わっているため非破壊での傍受は極めて困難である。かつては海底に設置された中継器のアンプから漏洩する電気信号から傍受が可能であったが、1997年以降からは光増幅器に変わったために不可能になった。