就学率
初等教育の就学率は、世界各国が義務教育制度を採用し始めた19世紀から高まり始めた。中等教育の就学率の上昇は、それよりもずっと遅く、現在も上昇を続けている国も多い。
日本では、江戸時代には寺子屋や藩校などの教育機関がある程度普及しており、江戸時代末期には、世界的に見ても識字率が高い方だった。明治維新の直後に学校制度を導入し、近代化のための強力な推進運動と、学費の無償化を実施した、その結果明治中期に急激に就学率が上昇し、小学校では1905年(明治38年)に95.6%になった。これは世界的にもまれな早さである。国民学校の時代になると、徴兵制度との関連から就学率はさらに高くなり、敗戦の混乱で一時的に下がったものの、すぐに回復している。
高度経済成長期以降は義務教育就学率が高止まりし、常に99%を超える状態が続いている。なお、「学齢児童」の方が「学齢生徒」よりわずかに低い時代があるが、これは就学義務猶予免除の対象者が多かった時代、彼らの多くが学齢を終えるまで「学齢児童」のままだったからだと思われる。幼稚園就園率(小学1年生のうち幼稚園卒園者の比率)については、一度60%台に達したあと徐々に落ちている。
小学校から大学などの高等教育まで含めた粗就学率では、日本の数値はさほど高くない。初等から高等までの粗就学率の総計では、日本は84%であるが、イギリスは123%、オーストラリアは116%、ベルギーは114%、スウェーデンは114%と、一部欧米諸国では生涯学習が発展していることもあいまって高い数値を出している。日本の場合は同年齢志向が強く、若い時期に高等教育機関に進学する例が多いが、その代わりある程度の年齢以上の中等教育や高等教育の在学者があまりいない。このことから、数値の差は単純な優劣ではなく国民性の違いと見ることもできる。