山陽電気
1911年(明治44年)8月、山口電灯所では発電設備の更新が実施され、ブリティッシュ・トムソン・ヒューストン (BTH) 製の125キロワット単相交流発電機が新設された。山口電灯所の電灯数は1902年以来1000灯余りで停滞していたが、設備更新を機に増加し始める。翌年に電灯料金が10燭灯で10銭の値下げとなったことも増加傾向を強めた。
1914年(大正3年)1月1日、県内出身の実業家葛原猪平が11万円にて山口電灯所を賀田から買い受けた。買収後、葛原は事業を個人経営から株式会社組織へと改組し、同年10月23日、2代目の山口電灯株式会社を設立した。葛原は2代目山口電灯の社長となり、事業の拡大を推進していく。その第一弾が大井川での水力発電所建設であり、1914年6月に水利権を取得、1916年(大正5年)6月に阿武郡紫福村(現・萩市紫福)にて大井川発電所を完成させた。この大井川発電所は山口県最初の水力発電所である。発電所出力は300キロワット(のち640キロワット)で、9月には発電所と山口・小郡・萩の3つの変電所とを結ぶ22キロボルト送電線による送電も始まった。
水力発電所建設に伴い2度にわたって料金が改訂され、1916年8月以降は16燭灯の場合月額85銭となった。料金引き下げに加え供給区域が阿武郡・美祢郡にも広がったことで、電灯数は1916年末には約1万1500灯まで伸長する。また大口の電力需要家も出現し、小郡の小郡電灯や阿武郡の川井川鉱山に供給するようになった。
事業拡大が続いた山陽電気であったが、山口県営電気事業の創設に伴いその役割を終えることとなった。県営電気事業の構想は錦川での県営発電所開発を目指す中で浮上する。分立状態にある県内の電気事業を統合して経営の効率化を図るべく、県は1922年6月より主要事業者5社との交渉を始める。これに対し山陽電気と宇部電気・中外電気の3社が県への事業譲渡に賛同する姿勢を示したことから、まず3社の事業の県営化が具体化される。翌1923年7月28日、県と山陽電気の間に事業譲渡契約が成立し、順次他の2社についても成立した。
翌1924年(大正13年)4月1日、山陽電気・宇部電気・中外電気の3社の事業が県営化され、山口県営電気事業が成立した。山陽電気の買収価格は1505万400円で、会社には同額の県債(年利8パーセント・20年以内に償還)が交付された。