トレント号事件
イギリス政府は、アメリカ合衆国が外交官を捕まえようとしていることに気づき、彼等がナシュビルに乗船していると思いこんでもいた。パーマストンは、ナシュビルが寄港すると予測される所の周辺3マイルをイギリス海軍の艦船に偵察させ、捕獲がイギリスの領海内で起こらないようにさせた。ジェイムズ・アジャーがナシュビルを追ってイギリス領海に入ったとしても、こうしておれば外交的な危機を避けることができると考えられた。ナシュビルが11月21日に到着すると、使節団が乗船していなかったので、イギリスは驚かされた。
北軍のチャールズ・ウィルクス中佐が指揮する蒸気フリゲート艦USSサンジャシントが10月13日にセントトマスに到着していた。サンジャシントは1か月間近くアフリカ海岸沖を巡航した後、サウスカロライナ州ポートロイヤル攻撃の準備のために、アメリカ海軍に合流する命令を受けて西に向かっていた。しかしウィルクスはセントトマスで、アメリカ連合国のCSSサムターが7月にキューバのシエンフエーゴス近くでアメリカの商船3隻を捕獲したことを知った。サムターがそこに留まっている可能性は薄かったが、ウィルクスはそこに向かった。ウィルクスはシエンフエーゴスの新聞で、メイソンとスライデルが11月7日にイギリスの郵便船トレントでハバナを離れ、まずセントトマスに、続いてイギリスに向かう予定であることを知った。ウィルクスは「キューバと浅いグランドバハマ・バンクの間にある唯一水深の深い航路、バハマ海峡」をトレントが使う必要があることを認識した。
12月1日、海軍省はラッセルに宛てて、ミルンが「アメリカ、西インド諸島およびイギリスの間の貴重な貿易を保護するために必要と考えられる手段に特別の注意を払うべき」と書き送った。しかし、サマセットは世界中のイギリス海軍戦隊に、アメリカの船舶を見つけ次第攻撃できる準備をするよう暫定命令を発した。内閣は厳密な海上封鎖を敷き維持することがイギリスの成功にとって不可欠であることにも合意した。
1864年にミルンはその作戦を以下のように記した。
アメリカ連合国との共同作戦の可能性について、サマセットはミルンに宛てて12月15日に次のように書き送っていた。
サマセットは要塞化された基地に攻撃することに反対し、ミルンも次のように賛同していた。
イギリスはアメリカよりも海軍力が優れていると確信していた。北軍が持っている船舶量はミルンの動員可能な戦力を上回っていたが、北軍の艦隊の多くは単に改装された商船であり、イギリス海軍は使える大砲の量では勝っていた。ボーンは、両軍が装甲艦への移行を進めたので、この長所が戦争の間に変化しえたと述べている。特にイギリスの装甲艦は喫水が深く、アメリカの海岸線では操船できなかったので、アメリカの装甲艦に対して木造帆船で海上封鎖するのは難しくなっていた。
勿論軍事的な選択肢は必要とされなかった。もしされていたならば、「17世紀から18世紀に続いたイギリスの世界支配は消失していただろう。イギリス海軍はかつてなく強力だったが、もはや時流には逆らえなかった。」とウォーレンが結論づけている。軍事史家ラッセル・ウェイグリーはウォーレンの分析に同意し、次のように付け加えている。
1862年2月、イギリス陸軍総司令官ケンブリッジはトレント号事件に対するイギリスの軍事対応に関して異なる分析を行っていた。
この郵袋にはバンチからイギリスに宛てた通信文の他に、アメリカ連合国寄りの小冊子、南部人からヨーロッパの文通相手に宛てた個人的書簡、および外交認知に関する会話を含めバンチがアメリカ連合国と行った交渉を詳述するアメリカ連合国の報告書が入っていた。
この事態に直面したラッセルは、イギリス政府がアメリカ連合国から中立国商品(私掠によるものではない)に関する条約条項に対する合意を得ようとしていることを認めたが、それがアメリカ連合国に対する外交関係を拡大するための一歩であることは否定した。スワードは以前に交戦状態認知の時に示した反応とは異なり、この問題を追求しなかった。スワードはバンチの解任を要求したが、ラッセルは応じなかった。
ナポレオン3世治下のフランスにおける外交政策の目標はイギリスとは違っていたが、概して南北戦争の対戦相手に関してはイギリスと似た立場を採り、イギリスを支持することも多かった。イギリスとフランスの協業は、アメリカ合衆国駐在フランス大使のメルシエとライアンズの間で始まった。例えば6月15日に中立宣言に関して二人でスワードに会おうとしたが、スワードは別々に会見することに固執した。
1861年全期間と1862年秋までフランスの外務大臣はエドゥアルド・ソウヴネルだった。ソウヴネルは概して北軍寄りと考えられ、ナポレオン3世が当初アメリカ連合国の独立を外交認知しようと動いていたのを止めさせていた。ソウヴネルは6月にアメリカ連合国代表団の一人ピエール・ロストと非公式に会見し、外交認知を期待しないように告げていた。
リンカーン大統領はフランス駐在大使にニュージャージー州のウィリアム・L・デイトンを任命した。
北部人の大半は11月16日の新聞夕刊を飾ったトレント捕獲の記事で事件のことを知った。11月18日月曜日までに、新聞は「愛国心の迸りの大波に完全に飲まれている」ように見えた。メイソンとスライデルは、「檻に入った大使」であり、「ごろつき」「臆病者」「俗物」「冷淡で残虐でわがまま」と罵られた。
全ての者がこの捕獲を法的に正当化することに熱心だった。ボストン駐在のイギリス領事は、2人に1人の市民が「小脇に法律書を抱えて歩き回り、サンジャシントがイギリスの郵便船を止めたその権利を証明しようとしている」と記していた。多くの新聞も同様にウィルクスの行動の合法性を論じ、多くの法律家はさらに進んでその正当性の承認を付け加えた。ハーバードの法律学教授セオフィラス・パーソンズは「ウィルクスがメイソンとスライデルをトレントから連行する法的権利があることを確認し、それは我々の政府がチャールストンを封鎖する権利があるのと同じだ」と記した。著名な民主党員でフランクリン・ピアース政権で司法長官を務めたケイレブ・クッシングは、「私の判断では、ウィルクス船長の行動は、その事情に拘わらず、いずれもそして全ての自尊心のある国民がその主権と権力によってしなければならず、またしたであろうものである。」という考えに同意した。海事法の専門家と見なされるリチャード・ヘンリー・デイナ・ジュニアは、アメリカ連合国使節が「アメリカ合衆国に敵対的な任務に就いていた」故に身柄拘束は正当であり、「我々の自治法における反逆罪」で有罪であるとした。