ボイラー技士
級の区分にかかわらず、全てのボイラーを取り扱うことができる。ただし、取扱者を統括する立場の作業主任者に選任されるには、次の区分に応じた級の免許が必要となる(ボイラー技士の資格について書かれている書籍や雑誌等の中には、級によって取り扱える範囲や区分が異なるような記載がなされているものもあるがそれは間違い)。
特級ボイラー技士 - 全ての規模のボイラー取扱作業主任者となることができる。
一級ボイラー技士 - 伝熱面積の合計が500m未満(貫流ボイラーのみを取り扱う場合において、その伝熱面積の合計が五百平方メートル以上のときを含む。)のボイラー取扱作業主任者となることができる。
二級ボイラー技士 - 伝熱面積の合計が25m未満のボイラー取扱作業主任者となることができる。
注)ボイラー及び圧力容器安全規則第24条第2項による伝熱面積の合計とは、
一 貫流ボイラーについては、その伝熱面積に十分の一を乗じて得た値を当該貫流ボイラーの伝熱面積とすること。
二 廃熱ボイラーについては、その伝熱面積に二分の一を乗じて得た値を当該廃熱ボイラーの伝熱面積とすること。
三 令第二十条第五号 イからニまでに掲げるボイラーについては、その伝熱面積を算入しないこと。
四 ボイラーに圧力、温度、水位又は燃焼の状態に係る異常があつた場合に当該ボイラーを安全に停止させることができる機能その他の機能を有する自動制御装置であつて厚生労働大臣の定めるものを備えたボイラーについては、当該ボイラー(当該ボイラーのうち、最大の伝熱面積を有するボイラーを除く。)の伝熱面積を算入しないことができること。
ボイラーの構造に関する知識
ボイラーの取扱いに関する知識
燃料及び燃焼に関する知識
関係法令
一般社団法人日本ボイラ協会(全34支部-青森・秋田・岩手・山形・山梨・滋賀・奈良・鳥取・島根・高知・佐賀・長崎・宮崎各県以外の各都道府県に所在)
公益社団法人ボイラ・クレーン安全協会(全18事務所のうち函館、秋田の各事務所)
一般社団法人青森地区労働基準協会
一般社団法人弘前地区労働基準協会
一般社団法人八戸地方労働基準協会
一般社団法人下北地区労働基準協会
一般社団法人山形県労働基準協会連合会
一般社団法人高知県労働基準協会連合会
公益社団法人宮崎労働基準協会(宮崎県内全4支部)
北海道労働局は2団体、青森労働局は4団体、山梨労働局及び奈良労働局はなし、その他の都府県労働局はそれぞれ1団体のみ登録。うち日本ボイラ協会福島支部は福島労働局長及び岩手労働局長の、京滋支部(京都府)は京都労働局長及び滋賀労働局長の、同岡山支部は岡山労働局長及び鳥取労働局長の、同広島支部は広島労働局長及び島根労働局長の、同福岡支部は福岡・佐賀・長崎各労働局長の登録を受け、それぞれ2 - 3の府県で講習を実施している。