森林再生
例えば、2011年から2014年にかけて、en:The Greening of Detroitという非営利団体は、デトロイトの樹冠を回復するために数千本の新しい木を植えている。しかし、自宅前の木を無料で提供された住民の約4分の1が、「木を植えない」という要望を提出したのである。彼らは都市林業の利点を認識していたものの、デトロイト出身ではない白人が大半を占める組織のスタッフを信用できなかったのである。また、以前の森林再生プロジェクトでは、市の手入れが不十分で外観や安全性に問題があったため、近所に植えられた木の維持管理を期待しようとしても、植樹内容については十分な発言権がないとも感じていた。住民は、自分で植えるものを選ぶことができるのであれば、無料で木を受け取るという考えにはずっと前向きであった。
日本では横浜国立大学名誉教授で植生生態学者の宮脇昭は、科学的なデータに基づき、数十年後の森林の姿を描きながら木を植えていくべきだと唱えてきた。そして都市における緑化整備の成果を「環境保全林」と呼び、都市部における森林再生に取り組んできた。これについては、1970年代から作成された各地の調査報告や論文、さらには多くの著書で紹介されているほか、現在も使われている「ふるさとの森」という呼称は宮脇が使いはじめたものである。
環境保全林は1972年に当時の新日本製鉄大分製鉄所の工場造園/工場緑化として開始。その後次第に工場用地以外にもいわゆる環境整備の一環として普及する。学校造園としては、1976年には横浜国立大学構内の環境保全林を造成している。
東日本大震災の津波被災地での防潮林づくりなどにも反映されていく。