30メートル望遠鏡反対運動
オーデュボン協会は、マウナケアの固有種であるキムネハワイマシコ(英語版)の生息地を懸念し、さらなる天文施設の建設に反対した。その背景として、かつて西洋人がハワイに入植した際の大規模開発や外来種の放逐でそれらと食料を奪い合ったことによって、この鳥の個体数が半減したという苦い過去を受けての懸念がある。スポーツハンターは、望遠鏡が稼働していると、彼らが狩る対象である動物の動きに影響するのではと心配した。しかし、こうした懸念は一切の科学的論拠が存在しない。ハワイ全土への入植活動と違い、天文台は広大な山のうちの山頂付近にわずかな建物と道路を設置するだけである。
"Save Mauna Kea"と題された活動は、望遠鏡の拡張に伴い、こうした理由で開発が山にとっての犠牲となると考える人々によって行われてきた。 ほかに文化財や環境保護を目的とする、カヘアといったハワイ先住民の一部による非営利グループは、マウナケアはハワイ宗教中に登場するご当地スポットの1つだとして開発に反対している。
こうした環境や文化への不利益がもたらされないよう、現在マウナケアはアメリカ文化財保護法によって、ハワイ文化や環境保護のために厳重に保護されているが、そのうえで、TMTをはじめとする天文施設の開発や稼働は無問題であることが認められ許可されている。そして、マウナケアは可視光だけでなく赤外線やサブミリ波波長も含めた、世界最大級の望遠鏡観測施設群のホストとなっており、多くの発見を残している。
マウナケア天文台のさらなる開発は一部のハワイ先住民らに依然反対されている。2006年にW・M・ケック天文台の拡張として、ケック天文台の2台の望遠鏡を精密光学干渉計にするためのアウトリガーを設置する提案がされた際は、観測サイトをさらに拡張させるためには、さらなる環境アセスメントが必要と裁判所から指摘され、この提案は無くなった。こうした反対団体は以前より過激になっていたが、NASAはそれに代替する提案を計画した。
TMT計画は、2000年に米国科学アカデミーから、次の10年間で30メートル級の光学望遠鏡の建設することが学術界での最優先事項だと勧告されたことを受けて始まった。建設の緊急性は、同時期に建設中となる欧州超大型望遠鏡(E-ELT)との関係もある。この2つの大型望遠鏡は競争的関係でありつつも補完的な関係でもあり、E-ELTが全天の南側を観測できるのに対し、マウナケアからは北側の観測において最高の環境にに恵まれているためである。
数々の調査を経て、ハワイ国土天然資源局(英語版)はマウナケアへのTMT建設を2011年2月に条件付きで仮承認した。これには反対派からの異議が申し立てられたが、さらに多くのヒアリングを経て2013年4月12日に計画が承認された。