騒音性難聴
WHO(世界保健機関)とITU(国際電気通信連合)は2019年2月に連名で、安全な音量と聴取時間の上限についてのガイドラインを示し、1週間あたりの音曝露許容量を発表した。
表中の音圧レベルをはるかに超えるような極めて極大な音曝露はたちどころに聴力障害を起こしうる。しかし、音曝露許容量を軽微に超過しても即座的な聴力低下には結びつかない。したがって、中長期的な感音性難聴が、音曝露に起因する騒音性難聴か、その他の原因によるものかを特定することは難しい。