百人斬り競争
同館はこの軍刀を、“南京大虐殺の際、同胞の中国人を107人斬った日本軍刀”であるとして、向井・野田両少尉のいずれかが使用したものに間違いないと主張している。2人が斬ったとされる人数(向井105人・野田106人)より多いことについては、百人斬りが日本で報道された後に、さらに1人斬った可能性があるとしている。
日本軍の軍刀は第一次上海事変の戦訓から改良され、下士官兵にも支給されていた。
日本刀を実戦で使用すると、損傷が甚だしかった。そこで日本刀匠協会(理事長栗原彦三郎)は、修理慰問団を中国大陸に派遣している。
日中戦争では、日本兵が「敵兵○○人を斬った」とする記事が複数掲載された。「ある准尉がシベリア出兵から日中戦争にかけて百人斬りに挑戦していたが、70人を斬ったところで戦死した。」という記事もある。
野田少尉、向井少尉と共に処刑された田中軍吉は「300人斬りの鬼部隊長」の肩書きでアメリカ合衆国に渡り、ロサンゼルスやサンフランシスコで講演会をおこなっている。
2004年、集英社の週刊ヤングジャンプ43号に本宮ひろ志の漫画『国が燃える』第88話が掲載された。そこでは、南京事件をとりあげ、二人の兵士が捕虜を並べて速く斬る競争をする描写をしたが、政治結社正氣塾や『集英社問題を考える地方議員の会』の抗議を受けて集英社は、「現在、戦犯として処罰された方々のご遺族の皆様が裁判中です。係争中という時期に、誤解を招きかねない描写を掲載した件につきましては、関係者の皆様には、深くお詫び申し上げます」とし、当該シーンを削除した。
毎日新聞社が1989年(平成元年)に刊行した『昭和史全記録 Chronicle 1926-1989』には、向井少尉が負傷して不在であったことを理由として、この記事の百人斬りは事実無根だったと記載している。
中華人民共和国南京市にある南京大虐殺紀念館では、この東京日日新聞の記事を「虐殺の証拠」として等身大パネルを作成して展示をしている。
台湾(中華民国)台北市にある中華民国軍の歴史資料館である国軍歴史文物館には、魏炳文少将の親族より贈られた、刀身に「南京の役 殺一〇七人」と刻まれた軍刀が展示されている。
第1報の会見に居合わせ2少尉の写真を撮った、東京日日新聞カメラマン・佐藤振寿は名誉毀損訴訟の陳述書の中で「記事を見たのは、翌年の一月に南京から上海に帰ってからですが、そのときの印象は『浅海はうそっぱちを書いたな』という感想です」と述べた。訴訟の証人尋問では、「(百人斬りは)100%信じることはできません」「(記事は)うそだと思いましたよ」と述べた。
これに対しては、実際に現地にそのように伝わっている、さらに当時この裁判の模様が裁判所内に入りきれない人に公開できるよう所内の発言が拡声機ピーカーで外に中継されたことは研究者で知る者は比較的多く、その中継内容と言い伝えとの関係すら調べずにこのような批判ができるのかという反論、寧ろ戦闘中にこのようなことを行うのは困難だからこそ戦闘外での捕虜の処刑ではないかと人々が疑っている方こそ正しいのではないかといった反論がある。(なお、実際に当事者からそれぞれ300人を超す人間を斬ったという話が出ていたことがその後分かっている。「当時の報道」欄参照)
名誉棄損裁判(後述)に原告側の証人として出廷した佐藤振壽は証人尋問で、本多の取材手法や検証のなかったことを批判した。佐藤は「私に聞かないで百人斬りの話なんか分かるはずはないと思って、従って、朝日新聞の記事はうそであるという結論に至りました。ジャーナリストが一つの事実を報道する場合に、あくまでそれが真実であると確信しなければ、原稿に書いてはいけないことなんですよ」と語った。ただし、この主張に対しては、その論法であれば虚偽の話が流れているときに元の話が事実でないかもしれないから其れについて語ってはいけないという事になり反って嘘が流れるままにしなければならないという理屈になってしまう、本多は中国でそういう話が伝わっているというまさに事実の方を伝えたものだ、そもそもジャーナリズムには引用という手法が確立しているという反論がある。
秦郁彦は、田中正明が本多を"無責任なレポーター"と評したことを紹介している。
本多勝一による「据えもの百人斬り」説
本多勝一は、適示されている事実からの推論の形式により論者の個人的な位置見解としての体裁を採りつつ、両少尉の行為がいわゆる「据えもの斬り」(通常、軍刀等を用いて座している者等を斬ることを意味する)であり、捕虜虐殺競争を行ったものであること、及び、その結果、両少尉が南京軍事裁判で死刑に処せられたことを事実として摘示した。。
原告の主張 - 当時、向井少尉は丹陽の砲撃戦で負傷して前線を離れ、「百人斬り競争」に参加することは不可能であった。両少尉の手記や、冨山大隊長の証明書にも同旨の記載がある。
被告(本多勝一)の主張 - それらは南京軍事裁判で向井少尉が死刑を回避するために捏造したものである。検察の主張をそのまま認めたら死刑になってしまうのでこの行為自体は仕方ない行為だが、資料の裏付けは無く、信憑性はない。
裁判所の判断 両少尉の手記や、冨山大隊長の証明書は南京軍事裁判になって初めて提出されたものであり、南京戦当時に作成された客観的な証拠は提出されていない。 向井少尉が丹陽の戦闘で負傷し、離隊しているのであれば、向井少尉直属の部下であった田中金平の行軍記録に当然記載があるはずだが、そのような記載はない。
等の理由により、『向井少尉が丹陽の戦闘で負傷して前線を離れ、紫金山の戦闘に参加することができなかったとの主張事実を認めるにたりない』と判断した。
民衆殺害について
“民衆に対する殺害”に関し、研究者は次の留意を記している。中支では民衆に「抵抗することが要求され」た。(ただし、中国住民側からこのようなことが求められたとの証言はほとんど見られない。また、この主張をする者は抵抗と戦闘との区別がついているのかも不明である。)「上海で日本軍歓迎の旗を振る婦人の列の陰から便衣隊が一斉射撃をした。不意を衝かれた日本軍の死体は、見る見るうちに山と築かれていった。「老婆といえども情報を探って通報する恐れ」があった。某カメラマンの言「一度自分がやられそうになった時、相手をやらなければ自分がやられるのだな、ということをしみじみ痛感させられた」。なお昭和20年小磯國昭内閣が本土決戦のために「国民義勇隊」を組織化すると発表したとき、南原繁教授(東京帝国大学法学部長)は次のように語っている。「ゲリラをしますとね、虐殺されても仕方ないです。本当の戦闘員ですと、捕虜として待遇され、そうにひどい目に遭うことはないですが、ゲリラですと直ちに殺されても文句はいえません。あれは一番ひどい目に合います」。
志々目彰および回想記(1971年発表)について 志々目彰が野田から聴いたという講演内容によれば「「占領した敵の塹壕にむかって『ニーライライ』とよびかけるとシナ兵はバカだから、ぞろぞろと出てこちらへやってくる。それを並ばせておいて片っぱしから斬る」。