IPad
その後NTTドコモでは2010年11月に、本機の競合機種である Androidタブレット端末、GALAXY Tabを発売している。
一方、発表時の情報では世界でのSIMロックの取り扱いが明確でなかったが、当時の最高経営責任者、スティーブ・ジョブズが日本のユーザーからのSIMロック解除希望の電子メールに対し、「日本仕様では海外移動体通信事業者のSIMカードについてはSIMロックがかかっていない」と返答、その後Appleの広報担当者が、この件に関するウォール・ストリート・ジャーナルの取材に正式に回答し、海外のSIMが使えると明言、孫社長もiPad発売日での取材で、Appleと同じ回答をした。このため、日本仕様の3G対応モデルは「国内ではSIMロックがかかっており、ソフトバンクモバイルのみ使用可能、海外ではSIMロックフリー」という変則仕様で発売されている。
その後も、日本国内仕様は国内のみSIMロックがかかった状態で発売されていたが、2014年7月1日より、AppleがApple Store オンラインで、完全SIMフリー仕様のiPadの発売を開始している。また、2015年5月から総務省のSIMロック解除義務化を受けて、それ以降に発売されるiPad mini 4やiPad Pro以降の機種は、分割購入日より100日が経っている場合、SIMロックの解除が可能となる。
日本仕様のiPadは、ソフトバンク、au(KDDI・沖縄セルラー電話、第4世代・mini以降)、NTTドコモ(Air・mini2以降)の3社いずれもが使用可能な通信会社となっており、各社ともiPad専用のデータ通信プランを用意している。
プランとしては、両社ともにおおまかに以下の通りとなる。
フラット型定額制プラン
同じ会社の携帯電話・スマートフォン契約者向けの、一定通信量まで基本使用料・通信量は無料(ただし、公衆無線LANサービスの加入が必須)、超過後は一定の上限額が設定された2段階定額制プラン
同じ会社のスマートフォン契約者向けの、一定のオプション料金を払う事でスマートフォンとのデータ通信量を合算して分け合う事ができるプラン
チャージ一回あたり規定のデータ上限ないし日数に達するまで利用可能なプリペイドプラン(ソフトバンクの第3世代モデルまで、またはauのLTEデータプリペイドを適用したLTE対応iPad)
いずれも、定額制プランや2段階定額制プランの超過分については料金割引サービスの適用対象となるため、購入から24ヶ月間は利用料金から一定額が引かれる。