B-1 (航空機)
25に低下している。このような経緯を経てB-1Bの生産および配備に至った。初めての実戦投入は、1998年2月の砂漠の狐作戦。
米国では軍需産業が中国などの外国の資材を使用することを規制しているが、F-35に中国製部品が使われていたことが発覚して大きな問題となった際、その後のアメリカ国防総省の調査でロッキード・マーティンの戦闘機F-16、レイセオンと日本が共同開発したスタンダードミサイルとともにB-1にも中国産材料の使用が判明している。
2011年、新戦略兵器削減条約発効に伴い、アメリカは既に核運用能力を除去しているB-1Bの取り扱いについてロシアとの協議を実施、米露双方でB-1Bに核攻撃能力が無い事を確認して「区別機能」を持つデータベースに記録し、B-1Bは同条約に規定される「核弾頭1基に換算される重爆撃機」のカウントから除外された。
2019年、米空軍参謀総長David L. Goldfein(当時)がB-1の早期退役を計画していることを発表した。これは長引く中東地域での作戦で想定以上に機体寿命を消耗し状態の改善のためのは多額の費用が掛かる為、B-1Bを削減し浮いたコストをB-21爆撃機の導入等に充てるべきとの考えである。
2021年2月17日、米空軍は62機のB-1Bのうち17機を退役させ45機体制へと移行すると発表した。17機はアリゾナ州のデビスモンサン空軍基地へ移動、状態の良い4機は「タイプ2000」と呼ばれるモスボール状態で保管、13機は「タイプ1000」と呼ばれる部品取りにする。
B-1Bは、超低空侵攻による核/爆弾攻撃、通常の戦略爆撃、巡航ミサイルプラットホーム、などの任務をこなすため、地形追随レーダーや、赤外線監視装置、ドップラー・レーダー、ECMシステムなど、充実した電子機器を搭載。エンジントラブルや搭載コンピュータとECMのミスマッチング(B-1BのECMは自身を妨害するなどと揶揄された)により開発は遅延、初期作戦能力獲得は1986年であった。
第二次戦略兵器削減条約(START II)の対象となったため、1994年に核攻撃任務から外され、現在配備の機体は全て核兵器搭載能力がない。1990年代半ばより、近代化改装とともに通常兵器搭載能力・精密兵器搭載能力の向上が図られている。
B-1B搭乗員は、機長、副操縦士、兵装システム操作員、防御システム操作員の4名、座席はすべてACES II 射出座席となっている。
B-1Bの機体はB-1Aに引き続き、主翼から固定内翼部を介して胴体と滑らかに融合したブレンディッドウィングボディとなっている。固定内翼部分が発生させている揚力も小さくはなく、迎え角が大きいときには特に顕著となる。主翼は、前縁に全翼幅にわたるスラットと防御装備と一緒の埋め込み式アンテナが、後縁に全翼幅の約3/4を占める隙間式フラップを装備、コックピットから同じレバーを使って操作できるようになっている。エルロンは無く、代わりにスポイラーを上部に装備。十字尾翼の垂直尾翼は、垂直安定板と方向舵で構成されているが、水平尾翼は全体が可動する全遊動式で、ローリングは主翼のスポイラー(スポイレロン)と水平尾翼の差動(テイルロン)により行われる。後退時、主翼後端はヒンジの付いた上部パネルによって巧みに覆い隠され、2重膨張シールによって保護される。