肺炎球菌ワクチン
1927年米国メルク社によって開発が開始され、1940年6価の肺炎球菌ワクチンが実用化された。1960年代以降、ペニシリンに薬剤耐性を示す肺炎球菌が出現し、1977年アメリカで14種類の莢膜多糖体を含む14価の肺炎球菌ワクチンPPV14が承認され、1983年に23価のPPV23となった。日本ではPPSV23(23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチン, 23-valent pneumococcal polysaccharide vaccine)が1988年に承認、2014年10月1日より、65歳以上の成人などを対象とした定期接種が開始された。
一方、従来のポリサッカロイド肺炎球菌ワクチンでは小児では実用性がないが、Hibワクチンで初めて実用化された、抗原タンパク質を結合させる結合型ワクチンによって、これが可能となり、小児用の結合型肺炎球菌ワクチンが登場した。
2000年には、アメリカでは、7つの血清型の肺炎球菌を標的とする小児用のPCV7が認可され、この型の感染が集団的に減少した。日本のPCV7の導入は2010年であり、2013年にはPCV13(13価肺炎球菌結合型, 13-valent pneumococcal conjugate vaccine)となった。
日本では、小児用肺炎球菌ワクチンの販売会社であるワイス社は2007年に承認申請を行い、2008年にも同社のワクチンメディカルマネジャーである中村理子が、肺炎球菌ワクチンとHibワクチンとで細菌性髄膜炎を予防できるとして、日本での導入を訴えていた。2009年にPCV7が承認され、またHibワクチンは2007年に導入され、島という条件が適した北海道での調査では2011年末までには髄膜炎の減少は観察されなかった。