カノン法大全
カノン法大全(-ほうたいぜん:羅、Corpus iuris canonici)は、中世ヨーロッパにおいて12世紀半ばから 15世紀半ばまでにかけ、カトリック教会により編纂された計6編の法典および法令集を、16世紀後期以降に総称したもの。 中世ヨーロッパにおいては、ローマ法大全とともに普通法(ユス・コムーネ:ius commune)の法源として重要な地位を占め、大陸諸国の法の発展に大きな影響を与えた。
カノン法大全はトリエント公会議決議を初めとして、その後の教会立法により修正されたが、全体として廃止されることはなく、西欧カトリック教会の法制度を支える基本法典として20世紀初めまで拘束力を持ち続けた。カノン法大全が全体として拘束力を奪われたのは、1918年にカトリック教会法典が施行されてからである。しかし、カトリック教会法典の大部分の規定はカノン法大全の規定またはその後の教会立法を母体とした規定であり、そのような意味においてはカノン法大全は今もなお教会法の中に生き続けていると言える。同様に、カノン法大全はドイツ福音主義教会法を初めとして、プロテスタント系教会にも大きな影響を与えた。1918年のカトリック教会法典は1983年に改正され、新たに新カトリック教会法典として公布され、今日に至る。