ガボン
1930年代に入ると植民地政府の手で徐々に開発が進められたものの、経済面や教育面などで開発は非常に遅々としたものだった。第二次世界大戦においてはガボン植民地はほかの赤道アフリカ植民地と歩調を合わせて自由フランス支持を早期に表明した。
1946年にはフランス議会に議席を獲得し、また赤道アフリカ大評議会と議席数37のガボン領域議会が同時に設置された。この時期ガボンにおいては、レオン・ムバ率いるアフリカ民主連合系の親仏派政党であるガボン民主党(PDG)と、ジャン・イレール・オウバメが率いる社会主義寄りの反仏派政党であるガボン民主社会同盟(UDSG)の二大政党制が成立していた。特に赤道アフリカ全体の連邦構想において両者は対立し、オウバメが連邦構想を支持する一方、ムバは豊かなガボンが他植民地に収奪されるとしてこの構想に強く反対を唱え、構想を解消に追い込んだ。1958年には国民投票によってフランス共同体内の自治共和国となり、ムバが政府首班となった。
アンジェレ・ラウィリ(フランス語版、英語版)やシャンタル・マガリエ・ムバゾオ=カッサ(英語版)、エドナ・メレイ=アピンダ(英語版、フランス語版、ドイツ語版、スペイン語版)といった女性作家を輩出している。ラウィリはガボンの政治家であったジョルジュ・ラウィリの一人娘であり、長年にわたってガボン文学の古典となった小説を3冊分執筆したことから、国内で広く認知されている。
ジャニス・オツィエミ(フランス語版)はガボンを代表する犯罪小説作家として知られている。
先住民としてバントゥー系民族が暮らしていた。1470年にはポルトガル人が渡来し、ついで、オランダ、イギリス、フランスが進出してきた。この地は奴隷貿易と象牙の集散地として栄えた。やがて17世紀に入ると、フランスがこの地域において影響力を強め始めた。
ガボンは人口の少なさに比して林業による豊富な物産があったため、古くからフランス植民地内ではその豊かさで知られていたが、独立後も石油をはじめとする資源開発によってその状況に大きな変化はなかった。産油国であり、人口の少なさもあいまって国民所得はアフリカ諸国では高い部類に属する。2015年の一人当たりの国民所得は9200ドルで新興国(中進国)レベルであり、世界水準と比較しておよそ75%に達し、アフリカ諸国では最上位クラスである。ただし、原油生産に経済の大部分を頼るため、原油価格の変動が経済に直接大きな影響を及ぼす構造となっており、経済の多角化が課題となっている。通貨は近隣国との共通通貨である、中部アフリカ諸国銀行の発行するCFAフランを使用している。