戦略地政学
第二次世界大戦後、ナチズムと国家有機体説との関係から「地政学」という言葉は不評を買った。第二次世界大戦末期から1970年代半ばまでに出版された本の中で、「地政学」や「戦略」という言葉をタイトルに使用したものは事実上なく、地政学者自身もその語を用いなかった。戦後日本においても、大東亜共栄圏を根拠付け日本の膨張政策を推進したとして、GHQにより論議を禁止され、長らく学会においてもタブー視される期間が続いた。ドイツの理論は、ロバート・ストラウスズ・ヒューペ、ダーウェント・ウィットルシー、アンドリュー・ジャイジーなどのアメリカの地政学者によるドイツ流地政学(geopolitik)への多くの批判的な検証を促した。
冷戦が始まると、ニコラス・スパイクマンとジョージ・ケナンは、その後40年にわたって西欧の地政学的思考を支配することとなる、米国の封じ込め政策の基礎を築いた。
アレクサーンドル・デ・プローフィエフ・セーヴェルスキイは航空戦力が地政学的な考慮事項を根本的に変えたとの説を唱え、"航空戦力の地政学"を打ち出した。彼の考えはドワイト・D・アイゼンハワー大統領の政権に影響を与えたが、スパイクマンとケナンの意見の方がより重視された。冷戦後期には、コリン・グレイは航空戦力が地政学的な考慮事項を変えるという考えを断固として否定し、ソール・B・コーエンは、最終的にドミノ理論を告げることになる"シャッターベルト"という考えを検討した
冷戦終結後、各国は軍事力による勢力圏拡張よりも低コストな管理を好むようになった。勢力圏確保のために軍事力を行使することは、各国に大きな負担を強いるだけでなく、国家間の相互依存性が高まり続けていることから、国際社会から厳しい批判を受けることとなる。新しい勢力圏管理の方法として、各国は地域組織や特定の問題に関連したレジームを作ることで、間接的に介入することが可能になった。間接的な勢力圏管理は、資本の流出を削減すると同時に、管理への正当性と合法性を提供し、関係国は国際社会からの批判に直面する必要がなくなる。
ベルリンの壁が崩壊して以来、ほとんどの北大西洋条約機構・旧ワルシャワ条約機構加盟国の地政学的戦略は安全保障義務や地球資源への権限強化の経過を辿ってきたが、その他の国の戦略はそれほど顕著ではなかった。