温泉権
温泉権は、物権的性質を持つ権利であると慣習で呼ばれている権利であるが、日本は物権法定主義(民法175条、民法施行法35条)を採っているため、厳密には債権であって、信義則による保護によって物権的性質を示す。判例は民法施行以降に発生したものについて、債権的法律関係によって形成されるとしている(東京高裁令和元年金融商事判例1587号22頁)。なお、民法施行より古い時代からある温泉の場合など、土地所有名義人等との総有関係に基づく慣習が伴う場合は、民法の定める用益物権である入会権(温泉入会権)に該当し、温泉権とは別種の権利となる。
法令に定めのない物権を設定する契約は、物権設定契約としては無効となるが、債権契約としては有効であり、当事者間で効力を有する。また、土地の使用に関する永続的債権が設定されていることを知りつつ、これを第三者が所有権を取得する等の行為により侵害することは、土地所有者による共同不法行為が成立し、信義則上許されないとされている。大掛かりな配管設備を用いて温泉を使用している場合など、現地を実際に訪れれば温泉の永続的使用権が存在することが予見できる場合には、債権であっても信義則の適用によって結果的に、物権と同様の第三者対抗力が生じるのである。
温泉権は、土地の賃借権や使用貸借権による土地使用と同じく、土地にアクセスし管理するための占有権を伴い、土地所有者等と共に占有権を有する。