西友
現行店舗については、西友公式サイト店舗検索を参照。
手稲店(北海道札幌市手稲区)
宮の沢店(北海道札幌市西区)
西町店(北海道札幌市西区)
楽市伊勢崎茂呂店(群馬県伊勢崎市)
所沢駅前店(埼玉県所沢市)
新所沢店(埼玉県所沢市)
鳩ヶ谷店(埼玉県川口市)
浦安店(千葉県浦安市)
東陽町店(東京都江東区)
三軒茶屋店(東京都世田谷区)
大森店(東京都品川区)
花小金井店(東京都小平市)
福生店(東京都福生市)
河辺店(東京都青梅市)
町田店(東京都町田市)
鶴ヶ峰店(神奈川県横浜市旭区)
阿久和店(神奈川県横浜市瀬谷区)
浜北店(静岡県浜松市浜北区)
熱田三番町店(愛知県名古屋市熱田区)
川西店(兵庫県川西市)
DAIK - 都市型ホームセンター・生活雑貨店。リヴィンや一部の西友店舗にも存在した。DAIK店舗は2020年現在、「住まいと暮らし館」などといった直営売り場として存在。深沢店(2021年12月19日閉店)は西友名義のホームセンターとして営業した。
西武店 - 西武百貨店の名称・意匠を借りた百貨店業態店舗(百貨店事業部→SEIBU事業部→大型店事業部運営)。西武百貨店へ一部店舗の譲渡を経た後、当該店舗はLIVINに転換(詳細はリヴィンを参照)。 SEIYO - 仙台店のみ。「西武店」と同じ事業部運営店舗だった。
無印良品 - 1980年にプライベートブランド(PB)商品として誕生。無印良品事業部運営のあと、本社から「良品計画」として分離・独立(詳細は良品計画を参照)。
ファミリーマート - 元は西友のコンビニエンスストア業態として始まった(詳細はファミリーマート(企業)を参照)。
フードプラス - 広い面積のワンフロアの売り場に、スーパーマーケットやドラッグストア、ホームセンターを導入したスーパースーパーマーケット(SSM)形態。藤枝店を皮切りに、新座店などに出店。現在はいずれも西友名義に変わっている。
フードマガジン - 2001年(平成13年)11月28日に開店した六本木店を皮切りに出店していた都市型スーパーマーケット。2002年(平成14年)10月に既存店を業態転換した浜田山店 も存在したが、後に浜田山は西友に再転換、六本木ヒルズ店は2011年(平成23年)8月に閉店して 当事業から撤退した。
デイリーフーズICHI - 川崎西武や浅草ROXに出店していたスーパーマーケット業態。
2020年末の発表どおり、楽天の子会社である楽天DXソリューションが、2021年3月1日付でウォルマートから西友の株式を取得し、これによりKKRは65%、楽天DXソリューションは20%の西友株式を保有することとなった。ウォルマートは引き続き西友株式の15%を保有する。また同日付でリオネル・デスクリーが西友CEOを退任し、後任に大久保恒夫が就任した。またこれにより2021年3月1日付で、西友の親会社であるウォルマート・ジャパン・ホールディングス株式会社は株式会社西友ホールディングスに商号変更した。
新たに主要株主となった楽天DXソリューションは、2021年1月に楽天が設立した新会社で、日本国内で実店舗を運営する小売事業者のデジタルトランスフォーメーション推進支援を目的に、楽天がインターネットビジネスで培ったノウハウを活かして、オンラインとオフラインを融合した小売業の構築を目指すとしており、今回の株式譲渡により楽天との連携はさらに強化される。
これにより筆頭株主となったKKRは投資ファンドであるため、将来的にはいずれ西友株を売却することとなるが、その際の株式譲渡先が焦点となる。楽天が出資比率を高めて楽天グループ入りするか、KKRが他社に西友株を売却するか、西友が自社で再上場するのか注目される。
2022年1月6日、合同会社から株式会社に組織変更した。
2023年5月12日、楽天グループは同月31日付で同社が保有している西友ホールディングス株式をKKRに売却することを発表した。なお、西友との協業などは継続する。
株式会社西友プロキュアメント - プライベートブランドの企画・開発および商品調達など
株式会社西友サービス
楽天西友ネットスーパー株式会社
「西友」を冠する企業は多数存在し、中には社会問題を起こした西友商事(商品先物取引業、東京都中央区)、西友開発(不動産業、香川県高松市。2000年に破産)など、無関係な会社も多い。