養蚕業
浙江省、江蘇省、山東省、広東省などが主要な養蚕地となっている。これらの地域では、繭から絹糸を取った後に残るカイコガの蛹を昆虫食の食材として利用して来た経緯があり、近年は、むしろ蛹を得て売るためにカイコガを育てる例もみられる。
高度経済成長によって内需が伸びてくると、1966年の日本蚕糸事業団法施行と各地での養蚕団地の取り組みなどもあり、内需に応じる形で生産が増加し、東京都下(三多摩)などを中心にようやく1970年代に再度のピークを迎えた。とはいえ、繭生産量、生糸生産量とも、1935年の半分以下に過ぎず、また1962年(昭和37年)の生糸輸入自由化 を経て、このころには一大輸入国に転じていた。その後、一元輸入制度導入、蚕糸業振興資金の設置等が行われるも、1973年の第一次オイルショック以降、価格の暴落・農業人口の減少・化学繊維の普及で衰退が進み、1994年(平成6年)にはWTO協定で再度自由化され、1979年には収繭量1トン以上の大規模養蚕農家だけでも15,497戸あったところ、2016年には全国の養蚕農家数は349戸にまで減少している。都下の養蚕業者数も全盛期の30軒 から2014年には6軒まで減少した。
数万頭の蚕の生育度合を調整して同じタイミングで上蔟(じょうぞく:蚕が繭を作り出すこと)させるなど、日本の養蚕農家には特筆されるべき技術・知恵が残っている。
2000年に遺伝子組み換えカイコの作出に成功して以来、現農研機構・群馬蚕糸技術センターなどの研究機関は遺伝子組み換えカイコの研究・実用化を目指している。2017年、カルタヘナ法による遺伝子組み換えカイコの第一種使用が承認され、養蚕農家からGFP蛍光シルクを作るカイコの飼育・繭の出荷が行われた。遺伝子組み換えカイコの一般農家による飼育は世界初である。
なお、皇后雅子は、皇居内紅葉山御養蚕所で、養蚕始儀、給桑、繭切り、採種、養蚕納儀をみずから行なっている(宮内庁サイト)。