商品経済
つまり両者は豚肉1kgの生産をあきらめたときのリンゴ増産量が異なる。この場合は、Bのほうがリンゴ生産に向いているということになる。
あるときAがBに贈り物として豚肉を1kg贈ると、Bはお返しにとリンゴを4個渡した。Bにとっては同じ価値のものを返しているがAにとっては贈り物で利益が出たことになる。
Aはこれに気づき生産量を変更しBとの交換を拡大した。Aは生産時間をより豚肉に振り分けてリンゴを30個と豚肉を35kg生産し、Bはリンゴのみを80個生産する。AはBに豚肉を10kg渡してリンゴを35個受け取る。Aはリンゴを65個と豚肉25kgを消費でき、Bはリンゴ45個と豚肉を10kg受け取る。
これにより両者共に消費量を増大させることが出来る。この二者は両者とも自らの消費ではなく、交換を目的にした生産を行うことになる。商品経済はそれを成立させる利益があることが原動力となり成立する。
交換の媒介に貨幣を用いなくとも商品経済は成立するが、貨幣を用いた場合は貨幣経済となり商品経済の発達が加速する。それは貨幣が交換の媒体となり、その商品がどれだけの価値があるのかということが価格として客観化・統一できるからである。
交換(生産・分配)の方法は様々であり、政府によって交換手段が決められる計画経済や、市場によって調整される市場経済などがある。