賃労働
そのために労働者は表面上労働能力の販売を行うか否かの自由を有しているものの、実態は一部の資産家を例外とすれば、労働能力を販売しない限りは人間社会で生存していくことすら困難となる。さらに労働者は販売先である雇用者を自由に選択することが可能である。だが実態は販売を拒むことが出来ないため、その販売条件は雇用者側の意向が強く反映され、雇用者に強く隷属される労働を行わざるを得ない。
さらに賃労働において、労働能力の価値の反映とされる賃金には、労働能力の消費によって行われる生産活動によって労働能力の価値を上回る価値が生み出されることに点については考慮されていない。実際に生産活動によって創出された価値は賃金の支払いにあてられている必要労働部分と利潤を形成する余剰労働部分に分けられ、余剰労働によって生み出される剰余価値は雇用者の拡大再生産と資本形成に利用されている。にもかかわらず、必要労働と余剰労働の区別が困難であるため、労働者の目には剰余価値の存在を意識することができず、全ての労働に対する賃金が払われている(必要労働しか存在しない)かのように見られる。このため、マルクスは賃労働を賃金の存在によって搾取の事実を巧みに隠蔽する労働とみなし、共産主義によってこれを廃絶する必要を説く一方、資本主義の発展とともに賃労働も発達して雇用主(資本家)への労働者の従属は拡大・深化するものの、同時にこの関係を克服する変革主体として労働者階級の組織化が進み、革命への足がかりになると捉えられている。