ファンサブ
アニメのライセンス権を持つ日本の企業はファンサブ活動への対応に苦慮している。ファンサブという活動は企業に代わってアニメの知名度を上げる側面を持つ。それが利益に結びつくと考えるならば黙認することも経営判断としてありうるが、直接的、間接的を問わず不利益に結びつくか何らかの意味で長期的にマイナスと判断すれば止めさせるのが当然である。
ファンサバーたちは、告発例などが少ないことを根拠に、自分たちの活動は黙認されていると主張している。北米においては黙認どころか、公式・非公式にファンサブとプロサブはしばしば密接な関係にあるとされ、ファンサブ出身のプロサバーもいる。それだけではなく、北米のライセンシー企業とファンサバーは癒着し馴れ合いの状態にあり、ライセンシー企業が翻訳コストを低く抑える目的で、ライセンス権を持つ日本の企業には無断で、ファンサバーに協力を求めることさえある。
ライセンシー企業は、自社がライセンスを持っている作品以外のファンサブについては口出ししない(北米では、良くも悪くも権利関係の線引きが明確であるため)。つまり大量のファンサブを不正に流通させているP2Pサイトが問題であっても、P2Pサイトそのものを閉鎖させようとするのではなく、そこでやりとりされている自社がライセンスを持っている作品だけを削除させ、後は放置する。
2000年以降になってファンサブ活動が急速に活発となった背景には、前述の通りインターネットの世界的な普及と技術革新によるものが大きい。特に大容量ファイルの移送・共有を容易に可能とするファイル共有ソフトの登場により、rawの入手からファンサブ視聴者への配布までの時間と労力が大幅に軽減されることとなった。その結果、現在では日本でテレビ放映されたものが、6時間程度で字幕が付いた状態で流通する事が多く、中には放送終了30分後に字幕付きでアップロードされているのもある。一方その弊害として、ファンサブ製作者間でリリースの早さを競うような現象も起こり、非常に翻訳の質の低いファンサブが流布するケースが増えている。
ファイル共有ソフトやYouTubeのような動画観覧サイトの存在は、IRCとは異なり、ファンサブ活動と直接的には無関係であるが、二次的な配布・公開をも容易とし、更なる著作権の侵害に拍車をかける原因ともなっている。そのため、ファイル共有ソフトや動画観覧サイトの存在はファンサブ問題を語る際には無視できないトピックであり、それらを利用した不法流通・海賊版の撲滅のため、世界的な法整備の他、各国間での迅速な連携・対応が急務とされている。