天明の打ちこわし
結局4名いた御用御側取次のうち残ったのは譜代派の小笠原信喜のみであり、全国を席巻した打ちこわし、その中でも特に激しかった江戸打ちこわしを背景に攻勢を強めた譜代派に対して、最強の牙城であった将軍側近役人から田沼派は全て排除され、最終的な敗北を余儀なくされることになる。そして天明7年6月19日(1787年8月2日)、松平定信が老中に就任することになった。
杉田玄白は譜代派と田沼派との暗闘の末、最終的に打ちこわしによって松平定信政権が成立した経緯について、「もし今回の騒動がなければ、御政道が改まることはなかっただろうと言う人もいる」と書いており、松平定信政権は民衆蜂起の圧力によって田沼派が排除されたことによって成立することが可能となった政権であると評価することができる。江戸時代を通して民衆蜂起が政権交代の直接原因となったケースは天明7年の政権交代以外には無く、松平定信を筆頭とする新たな幕閣は、これまでの政権担当者よりも遥かに深刻な危機感を持って都市政策、農村政策などの社会政策に取り組んでいくことになり、いわゆる寛政の改革が開始されることになる。
しかし後述の御所千度参りの発生と高揚、それに伴う朝廷から幕府に対する困窮者救援の申し入れ、更には京都以外の畿内各所での米の流通不足による危機感の高まりによって、天明7年7月25日(1787年9月6日)、大坂から各地への米麦以外の雑穀の搬出を自由化し、天明7年8月19日(1787年9月30日)には米麦の搬出も自由化された。替わって天明7年7月27日(1787年9月8日)、幕府は大坂城代に対して酒造を三分の一に制限する命令を出し、米を消費する酒造を制限することで米の絶対量を確保する方策を採ることとなった。
また大坂では天明7年7月6日(1787年8月18日)に、老中から貧困者を対象とした支給を認める旨の指示が出され、実際天明7年8月17日(天明7年8月17日)に大坂町奉行所は極度の貧困状態に追い込まれている29564人に対し、総計約500石の米の支給を行った。このような対策は駿府などでも老中の指示で実施に移されていた。これは全国で同時多発的に発生した打ちこわしを受けて、幕府としても遅ればせながら困窮に追い込まれた庶民に対する具体的な救援に乗り出したことを示している。
天明の江戸打ちこわしで打ちこわしの被害に遭った商家は、一橋家の調査によれば500件軒余り、うち400軒以上が米屋、搗米屋、酒屋などの食料品関連の商家であり、打ちこわしは基本的に米を中心とした食糧不足に抗議して発生した食糧暴動であることがわかる。天明の江戸打ちこわしでは、米価が高騰する中でも米を売り続けた米屋や、かねてから近隣の困窮者たちに援助を行っていた商家は打ちこわしの標的から外されており、米屋が町内にきちんと米を売ったかどうかと、商人として社会的責任を果たしたかどうかが打ちこわしの標的となるか否かの判断基準となったと考えられる。米価が異常な高騰をする中、搗米屋間では米の小売価格、販売量そして販売時間、更には大坂でも行われた掛売り中止、現銀のみの販売とするとの取り決めがなされており、かつて安く仕入れた米を高騰後の高値で販売を行い、販売量や時間も制限し、その上掛売りを中止して現銀のみでの販売が、取り決めに従った多くの搗米屋で行われ、その結果江戸全域で多くの搗米屋が打ちこわされ、取り決めに従わず庶民に配慮を見せた店は打ちこわしを免れることになった。
つまり天明の江戸打ちこわしでは米価高騰に苦しむ庶民を省みようとはせず、米を買いあさり売り惜しんだ商人たちが主に打ちこわしの標的とされた。当時、米が全国各地で設けられるようなった市場で盛んに取引がなされるようになり、米の投機の解説書が出版されるなど、米を投機目的で売買し利益を上げる動きが強まっていた。
全国的な天明6年の不作が引き金となった米価高騰は、天明年間後半に著しくなった田沼政権の通貨政策に端を発する物価高、そして天明3年から4年にかけての大飢饉の教訓により米の移出に制限を加えた東北地方の動向もあって、天明7年に入ってその深刻さを増していった。大坂では全国的な米不足の中、米の移入が減少しているのにもかかわらず江戸への米の移送が行われ続け、そのうえ商人たちによる米の買い占めも行われており、米不足が深刻化していた。米不足と物価高による米価高騰の直撃を受けた大坂の米の小売を担う搗米屋は、天明7年5月5日(1787年6月20日)までの売掛け金を回収した上で、これまで行われてきた掛売りを中止して、金と銭の価値が低下する中で価値が上がっていた現銀払いのみで米を販売することにする協定を結んだ。天明期の物価高によって生活に大きな打撃を蒙っていた都市民衆にとって、高騰した米を現銀でなければ購入できないことは死活問題であり、搗米屋に対してこれまでの売掛け金の支払いを誠実に行うので、今まで通りの掛売りを続けて欲しいと要望したが認められなかった。
天明7年5月10日(1787年6月25日)夜、木津や難波に住んでいる人々を中心に木津村の米屋が打ちこわされた。この打ちこわしが天明7年の大坂打ちこわしの始まりとなり、そして打ちこわしは大坂から全国各地へと波及することになった。
御三家とともに老中に定信を推薦していく表のルートとともに、将軍世子時代から家斉の御用御側取次を勤めており、家治の死後に江戸城本丸に移った家斉とともに本丸の御用御側取次となった小笠原信喜を自派に引き入れ、将軍側近である小笠原信喜を通じての幕閣への働きかけを強めた。しかし田沼派が多く残ったままの幕閣、そして大奥の抵抗は頑強であり、一橋治済のいわば裏からの松平定信擁立工作はなかなかはかどらなかった。そのような中、天明6年12月15日(1787年2月2日)御三家共同で大老井伊直幸に対し、松平定信を老中に推薦する書状を提出するに至る。
しかし幕閣側は御三家の提案を受け入れるつもりはなかった。天明7年2月1日(1787年3月20日)には大奥老女の大崎が尾張藩邸を訪れて非公式に拒否の回答を行い、続いて天明7年2月28日(1787年4月16日)には正式に拒否の回答がなされた。拒否の表向きの理由としては、徳川家重の時代に将軍に身近な親類は幕府の重要ポストに就任できないとの内規が定められており、松平定信の実妹である種姫が家治の養女となった上で徳川治宝の正妻となっていたため、内規に違反するということであった。しかし本当のところは御三家や御三卿といった譜代派が擁立する松平定信を田沼派があくまで拒否しているというのが実態であった。
御三家や一橋治済は幕閣に松平定信の擁立以外にも政治の刷新を求めていたが、それらの要求が全く受け入れられるきざしが見られないことに不満を強めていた。
これは延享4年(1747年)には男性32万人余り、女性19万人あまりと男性人口が6割を超えていた江戸の町方人口が、天保期になると男性約55パーセント、女性約45パーセントと女性の比率が高まったことからも裏付けられる。都市で生計が立てられる上に妻帯者が増加した結果、都市貧民層は制約が多い農村生活へ戻ろうとは考えず、通常時は農村と比較して自由で安楽である都市に定着し続けるようになった。
当時の都市下層民の生活実態は極めて不安定で、飢饉や災害、手取りの給料の減少、そして銭相場の下落などといった要因で容易に困窮状態へと陥り、無宿人などに転落した。このような都市下層社会の形成は江戸、大坂、京都という当時の三都のみならず、全国各地の都市で進みつつあった。このような都市下層社会の成立は、自らの労働力以外失うものが何もない階層の誕生を意味し、身分制社会であった江戸時代にはこれまで見られなかった社会問題が発生することになった。
こうした都市下層社会の多くの構成員が生活に困窮すると、都市では打ちこわしという現象がしばしば発生するようになる。それは生活に余裕がなく不安定な都市下層民にとって、米価などの物価高騰や銭の価値の下落は飢餓や無宿への転落といった深刻な生活危機に直結するため、危機感に襲われた民衆が打ちこわしという直接行動に訴えるためである。天明7年の5月から6月にかけて全国各都市で同時多発的に発生した打ちこわしは、異常な米価高騰が引き金となって発生した典型的な都市打ちこわしであった。