ゲリラ
ゲリラ戦は、正規軍同士の戦争で劣勢が明白な側が、敗北を認めずに続行する延長戦として用いることが多い。強国にとってゲリラ戦は弱い敵を屈服させにくくする障害でしかない。しかし、弱者にとってゲリラ戦は侵略に対する有効な戦法であり、中にはゲリラ戦によって独立を勝ち取った国もある(インドネシア独立戦争など)。そのため、ゲリラ戦を正当な戦争の方法として認めるかをめぐって、近代戦時国際法(現代の国際人道法)の形成期に対立があった。
この対立は、ゲリラ戦に従事した者が戦闘中、または非戦闘中に敵に捕らえられたときの捕虜待遇と直結するものである。ゲリラ戦否認はゲリラ兵を凶悪な殺人者として処刑して良いとする主張に道を開く。語源となった半島戦争では、フランスの正規軍が捕らえたスペインのゲリラ兵を銃殺しており、報復として、捕らえられたフランス兵も銃殺された。スペイン以外でも、政府や正規軍が崩壊した状態で民族主義的動機から武器をとった将兵は、敵から山賊扱いされて銃殺されることが多かった。ゲリラ戦を容認すれば戦闘参加を理由に処刑されることはなくなる。ゲリラ戦の比重が大きかった1830年代のカルリスタ戦争では、はじめ捕虜が殺害されたが、後に協定が結ばれて、捕虜交換が実施されるようになった。
1874年のブリュッセル会議、1899年のハーグ会議で両者の妥協として生まれた諸条約は、基本的にゲリラ戦を容認する立場をとりつつも、民間人保護のために制限を課した。
ハーグ陸戦条約は、責任を持つ長を持ち、遠方から認識できる徽章を付け、公然武器を携行し、戦争の法規と慣例を遵守する民兵・義勇兵は交戦者資格を持つと定めた(1条)。