愛知万博の問題点
博覧会国際事務局 (BIE:Bureau International des Expositions) の定めた環境保護基準に合致していないのではないかと、BIEが計画の再考を促した。更には、世界自然保護基金・日本野鳥の会・日本自然保護協会の三者が万博協会のシンポジウムへの不参加を表明した。
万博協会内部でも、当時の最高顧問・堺屋太一が推奨する大規模な開発計画に対して、万博協会側は環境に配慮した省スペースで効率のよいシステムを求めていた等の意見相違があり、堺屋は就任から3ヶ月で最高顧問を辞した。そのため、木村尚三郎ら三人の助力を得て、協会が目指す万博計画を進めた。
会場を巡っては、当初、"瀬戸会場"のみで行われる予定であったが、会場予定地の海上の森で、絶滅危惧種に指定されているオオタカの営巣が確認されたことから、自然保護団体などの反対運動が起き、瀬戸会場の規模を縮小した上で、近くにある愛知青少年公園を活用することに計画が変更され、同公園が"長久手会場"として整備された。その他、ゴンドラの窓から地元住民の住宅の様子が見えてしまうという問題もあったが、地元住民の住宅付近を通過するときに液晶を用いた「調光フィルム」で窓を曇らせるという措置を取り、住民の了解を取り付けた。