一世 (日系人)
ブラジルでは、日系人以外のブラジル人と結婚して生まれた者も含めると、約150万人にも及ぶ日系人がいると言われ、世界で最も多い日系人の人口を有しており、その多くがブラジル社会において要職を占めるようになっている。
一世と二世の中でも上の世代の者の集合的記憶は、1870年から1911年にかけての明治時代の日本のイメージであり、それは後から来た移民達が自分達より遅く去った日本に対するイメージとは明確に対照をなすものだった。双方の日本への異なる姿勢や社会的価値観は、しばしば両者の間に摩擦を生じさせ、第二次世界大戦後も双方の溝が埋まることはなかった。
1988年8月10日に、レーガン大統領が「市民の自由法」(通称:日系アメリカ人補償法)に署名してからは、北米の日系人社会では二世と彼らの親並びに子供達の間で、自身の帰属意識や非日系人への適応のやり方に対して、大きな変化が見られるようになった。
現在、イギリスにはロンドンを主として10万人を超える日系イギリス人が現在いるが、世界の各地で見られる日系人のようなものではなく、イギリス人は伝統的に日系人を一世、二世、三世というように総括した呼び方はしていない。
1882年に制定され、当初は10年間の時限措置だった「中国人排斥法」の適用延長を支持したアメリカの世論は、1900年以降になると一世を含めた全てのアジア系移民に対する社会的な抗議活動と化した。多くの中国系移民がアメリカを去ったことから、その敵意は一世に襲い掛かった。アメリカの労働者団体は、排日運動を広げる際にイニシアチブを取った。白人は、勤勉なアジア系移民が成功を収めるのを目の当たりにして、彼らを排斥したがった。その結果、1905年に日本人と中国人をアメリカの労働者の脅威と見做した67の労働組合が、サンフランシスコでアジア排斥同盟を結成した。同盟の主張は、一世に対する監視と攻撃を求めるものだった。このように排日が吹き荒れる中、1906年10月にサンフランシスコ教育委員会は、市長の選挙公約に基づいて、全ての日系と韓国系の生徒を、中国人と同じ学校に隔離するように命令した。この扱いに一世達は憤慨し、一部の者は日本の新聞社に一連の出来事を投書するなどした。
移民の経験は、必然的に彼らが後にした日本の社会と直接関連した要因の範囲によって影響される。移民として、祖国と新天地の間に生じる不一致は、各々個人による独自の方法ですり減らしていったが、共通の要素は日系カナダ人や日系アメリカ人の社会の歴史において出現しはじめる。