東京学芸大学
獅子座と太陽のコロナをデザインしたものである。学生歌『若草もゆる』でも歌われているこのマークは、2009年(平成21年)の創立60周年にあたり、正式な校章として認定された。
附属追分中学校を廃止し、附属竹早中学校に統合。
(この時点で附属幼稚園1・附属小学校5・附属中学校4・附属高等学校1(世田谷・竹早の2校舎制))
1955年(昭和30年)3月31日 - 竹早分校と追分分校が廃止される。
1957年(昭和32年)4月1日 - 附属幼稚園小金井園舎を設置。
1959年(昭和34年)4月1日 - 附属小金井小学校が開校。
1960年(昭和35年)4月1日 - 附属養護学校が竹早に開校(1966年(昭和41年)に東久留米に移転)。
1961年(昭和36年)3月31日 - 附属追分小学校を廃止し、附属竹早小学校に統合。附属高等学校の校舎を統合し、世田谷に設置。
1964年(昭和39年) 3月31日 - 世田谷分校と小金井分校が廃止される。附属豊島小学校が廃止され、附属小金井小学校に移転・統合される。 4月1日 - キャンパスが小金井市に統合される。
(この時点で附属幼稚園1(小金井と竹早の2園舎体制)・附属小学校4・附属中学校4・附属高等学校1・附属養護学校1)
1966年(昭和41年)4月1日 - 学部名を学芸学部から「教育学部」に改称。学芸専攻科を教育専攻科に改称。大学院修士課程(教育学研究科)を設置。
1973年(昭和48年)4月1日 - 特殊教育特別専攻科を設置。
1974年(昭和49年)4月1日 - 附属高等学校大泉校舎を設置。
1988年(昭和63年)3月31日 - 教育専攻科を廃止。教員養成を目的としない教養系課程を設置。
1996年(平成8年)4月1日 - 大学院博士課程(大学院連合学校教育学研究科)を設置。
2017年9月、就活を妨害するなどアカデミックハラスメント行為を繰り返したとして、50代の男性教授を8月30日付で諭旨解雇処分にし、9月11日に辞職した。被害を受けた学生は精神疾患を発症し、働くことが困難となっている。
3.10) インド アグハルカル研究所 (2017.2.28)
オセアニア オーストラリア キャンベラ大学 (1995.3.24) 西シドニー大学 (1997.4.18) モナッシュ大学 (2019.2.12)
ヨーロッパ イギリス ロンドン大学東洋アフリカ研究学院 フランス フランス国立東洋言語文化学院 (1997.6.3) パリ・ディドロ大学 (2016.7.29) オルレアン大学 (2016.10.19) グルノーブル・アルプ大学 (2017.11.6) トゥールーズ・ジャン・ジョレス大学 ドイツ トリア大学 (1997.4.17) ハイデルベルク大学 (1999.3.25) ミュンヘン音楽・演劇大学 (2004.9.27) フリードリヒ・アレクサンダー大学エアランゲン=ニュルンベルク (2005.1.19) ハンブルク大学アジア・アフリカ研究所 (2008.12.15) ポーランド ヤギェウォ大学 (2008.9.5) スウェーデン ヨーテボリ大学 (2000.10.4) ウメオ大学教育学部 (2009.9.24)
アフリカ エジプト アスワン大学 (2018.10.11) タンザニア ダルエスサラーム大学教育学部 (2006.2.20)
アメリカ アメリカ合衆国 カーセジ大学 (1996.6.7) ボールステイト大学(1998.10.6) ハワイ大学ヒロ校 (2002.6.28) ブリッジウォーター州立大学 (2016.2.22) ニューヨーク州立大学コートランド校 (2017.2.23) ミシガン州立大学教育学部 (2017.11.3) セントラル・ワシントン大学(2019.6.17) メキシコ チアパス州立芸術科学大学 (2013.7.16)
2022(令和4)年度に東京学芸大学は先端教育人材育成推進機構機構を新設予定。同機構が取り組む対話型の授業研究法や高校での学びの実現につながる授業モデル、教員育成指標などの研究開発に対し、協定を締結した都道府県教委は教育現場の実践や課題を共有する。機構は現場の意見や実情を踏まえて、教育プログラムを開発。今後協定を結ぶ予定の各都道府県教委や大学、教育関係の企業、機関とネットワークを構築し成果を普及する。現在協定を締結している都道府県は以下の通り(2022年1月時点)。
福島県
栃木県
埼玉県
岩手県
都立高校における大学及びその後の社会・職業を見据えた教育活動の充実や都立高校における高校教育と東京学芸大学における大学教育の円滑な接続、東京都教育委員会が有する教育資源を活用した実践的教育活動の充実,東京学芸大学が実施する高校教育に関する学術的研究の推進などを目的とした協定。また,将来の管理職の計画的養成を視野に、東京学芸大学教員を教育委員会に長期間派遣し,学校現場等の動向を知るとともに、現職教員研修のニーズを探るなどの取組もしている。