奴隷制度廃止運動
奴隷制度は今日でも、一部の地域で公然、あるいは非公然に行われている。反奴隷制インタナショナル、アメリカン反奴隷制グループおよびフリー・ザ・スレイブズといった団体が奴隷制度を違法化、および廃止するための運動を続けている。
1787年、クエーカー9名と国教会福音派3名がロンドンで奴隷貿易廃止促進協会を設立し奴隷貿易廃止運動を全国的に展開し始めた。イギリス商人による奴隷密売である大西洋奴隷貿易に言及した。イギリス商人はブリストルやリヴァプールなどの港からイギリス製品を積み込み、アフリカの族長階層で奴隷制度と結びついている西アフリカで製品を売るか奴隷と交換し、奴隷を連れてイギリスの植民地や他のカリブ海諸国あるいはアメリカ合衆国に船で運び、そこで農園主に奴隷を売るかラム酒や砂糖と交換し、それをイギリスの港に持ち帰った。これら商人が一回の周航中に3箇所で取引をするので三角貿易と呼ばれた。18世紀遅くには、奴隷貿易の非人道性に対する政治的な影響力が強くなっていった。多くの人々が、ある者はアフリカ人、ある者はヨーロッパ人となった子孫が奴隷制度廃止運動に影響を与えた。イギリスでよく知られた奴隷制度廃止論者は、自分自身が直に貿易の残酷さを見てきたジェイムズ・ラムゼー、グランビル・シャープ、トマス・クラークソンや福音主義改革者のクラファム派の他のメンバー達、また奴隷貿易の廃止のための委員会の大半を占めたクエーカー教徒だった。非国教徒としてクエーカー教徒は18世紀遅くや19世紀初期にイギリスの議会に入れなかったので、福音主義者のウィリアム・ウィルバーフォースがイギリス議会を説得して運動の指導者になった。クラークソンは集団の最も顕著な研究者となり、ブリストル、リヴァプールおよびロンドンなどの港で船員や元奴隷に直に面接して証言を得て、奴隷貿易に関する大量の情報を集めた。
クラークソンの努力が功を奏して、奴隷制度廃止運動の地域の輪が全国に広がった。大衆討議の場を持ったりパンフレットや請願書を発行して運動を続けた。
他の「新世界」植民地では、大西洋貿易によってフランス植民地のサトウキビ・プランテーションに労働力を供給していた。フランス領西インド諸島には、現在の呼び方で、アンギラ(短期間)、アンティグア・バーブーダ(短期間)、ドミニカ国、ドミニカ共和国、グレナダ、ハイチ、モントセラト(短期間)、セントルシア、セントビンセント・グレナディーン、シント・ユースタティウス島(短期間)、セントクリストファー・ネイビス(ネイビス島を除く)、トリニダード・トバゴ(トバゴ島のみ)、セント・クロイ島(短期間)、および現在のフランス海外県であるマルティニークとグアドループ(サン・マルタン島の北半分とサン・バルテルミー島を含む)が含まれていた。
奴隷貿易はルイ14世の黒人法(英語版) (フランス語: Code Noir)によって規制されていた。奴隷制度は1791年のトゥーサン・ルーヴェルチュールによるサン=ドマングでのハイチ革命後に初めて廃止された。反乱軍は奴隷制度の廃止を要求し、1794年2月4日にジャコバン派の率いるフランス第一共和政 (1792 - 1804) はプリュヴィオーズ16日法を可決して奴隷制度の廃止を決議した。
1830年代に急激な変化が起こった。ウィリアム・ロイド・ガリソンが「即時の解放、段階的成就」を要求した。すなわち、ガリソンは奴隷所有者が即時に悔悟し解放の仕組みを始めることを要求した。1840年以後、「奴隷制廃止論」はガリソンのような立場をとるようになった。これは自由黒人を含むおよそ3千人の人々に導かれたイデオロギー運動であった。奴隷制度廃止運動はクエーカーを含み強い宗教的な基盤があり、1830年代に北部のチャールズ・フィニーによって指導された「第二次大覚醒」の信仰復興論者の情熱で改心した人々がいた。奴隷制度廃止という信条は自由メソジスト教会のような小さな宗派との関係を絶つことに貢献した。
福音主義者の奴隷制度廃止論者は幾つかの大学を創設した、最も顕著なものはメイン州のベイツ・カレッジとオハイオ州のオベリン大学である。著名な大学であるハーバード大学、イェール大学およびプリンストン大学は一般に奴隷制度廃止に反対していた。しかしその運動はイェール大学のノア・ポーター学長やハーバードのトマス・ヒル学長のような著名な人物を惹き付けた。
北部で奴隷制度に反対する者は禁酒運動、公的学校、監獄や福祉施設の建設など他の近代化改革運動も支持した。彼らは女性の行動主義の役割については意見が分かれた。
ローマ・カトリック教会のアイルランドでの指導者ダニエル・オコーネルはイギリス帝国とアメリカにおける奴隷制度廃止を支持した。オコーネルはカトリックの解放(イギリスやアイルランドにおけるローマ・カトリック教徒で市民と政治の障害の除去)を確保する時に指導的な役割を演じ、ガリソンのモデルの一人となった。
イギリスにおける強制的な隷属の最後の形態(農奴制)は17世紀の初めに消滅した。しかし18世紀までに、ロンドンやエディンバラに黒人奴隷が個人の従僕として連れて来られ始めた。この黒人奴隷は売買されたのではなく、その法的な位置付けは1772年まで不明確であった。この年、ジェームズ・サマーセットという逃亡奴隷の判例が法的な決定を下した。所有者のチャールズ・スチュアートはサマーセットの拉致を試み、ジャマイカの砂糖プランテーションで働かせるために送ろうとした。サマーセットはロンドンにいる間に洗礼を受け、洗礼親がヘイビアス・コーパス(人身保護令状)を発行した。高等裁判所主席判事のマンスフィールド卿は、イギリスに奴隷に関する法律が無かったので、イギリスの慣習法に基づいて拉致が合法か非合法かを判断しなければならなかった。1772年6月22日の判決では、「この判決から生じるかもしれない不便さはどうあれ、私はイギリスの法に照らしてこの事件は許可も容認も言うことは出来ない。よってこの黒人は放免されなければならない」と宣告した。かくして奴隷という身分はイギリスの法では存在しないことが宣言された。
ニューイングランドでは特に、多くの自由土地党員が心では奴隷制度廃止運動家である。大西洋岸中部の州や古北西部ではさらに、政治的な奴隷制度廃止運動家は広いが浅い自由土地の流れの中に運動家としての自己認識を潜ませてしまう傾向にある。
メリーランドから北の諸州では、1781年から1804年までに奴隷制度を段階的に廃止し始めた。ロードアイランド州は1774年に(バージニア州も独立戦争前にその試みを行ったが、イギリスの枢密院がその法律を否認した)、他の州は1786年までに、ジョージアだけは1798年にというふうに、全ての州が奴隷貿易を廃止するか厳しく制限していた。北部諸州の解放法は、法が成立する前に生まれた奴隷はある年齢に達した時点で解放されるとしたので、いつまでも奴隷でいる者が残っていた。ニュージャージー州では、かなりの数の「永久年季奉公」が1860年の国勢調査に記録された。奴隷制度を完全に廃止した最初の州は1780年のペンシルベニア州であった。
しかし、南部では奴隷制度がそのまま残り、北部の強い反奴隷制度の立場が高まるに連れて、地域の慣習や社会信条により奴隷制度の執拗な守りに入っていった。反奴隷制度感情は1830年以前に北部の多くの人々に存在し、1840年以後に奴隷制度廃止運動をうるさく求める人に加わっていった。北部の大多数は奴隷制度廃止運動家の極端な立場は拒絶した。たとえばエイブラハム・リンカーンである。実際にリンカーンやスティーブン・ダグラス(1860年の大統領選挙で民主党北部の候補者)、ジョン・C・フレモント(1856年の大統領選挙で共和党の候補者)およびユリシーズ・グラントは、道徳的な呵責もなく、南部の奴隷所有者の娘と結婚した。