外国人居留地
神戸居留地では外国人の自治組織である居留地会議がよく機能し、独自の警察隊もあった。競馬場については、1868年に居留地の北の生田神社の東に開設されたものの数年で廃止されている。
長崎・横浜においては1870年代に日本側の行政権が回復していたが、神戸において日本側の行政権が回復したのは各地の外国人居留地が日本に一斉に返還された時と同じく、不平等条約改正後の明治32年(1899年)であった。
神戸市街地は第二次世界大戦中の1945年に神戸大空襲を受けた影響で、現在の神戸市役所西側一帯にあった居留地時代(1899年以前)の建物で残っているのは旧居留地十五番館(旧アメリカ合衆国領事館、国の重要文化財)が唯一で、多く残る近代ビル建築は主に大正時代のものである。ただ、居留地が手狭になったため、1880年ごろから六甲山麓の重要伝統的建造物群保存地区(重伝建)である北野町山本通付近に多くの外国人住宅が建てられ、戦災を免れた。これが今日の神戸異人館である。
鎖国時代の長崎に設置された出島や唐人屋敷も、一種の居留地といえる。出島のオランダ人や唐人屋敷の清国人はみだりに長崎市街へ外出することは許されなかった。1854年の日米和親条約では米国商船の薪水供給のため下田、箱館の2港が開港され、日英和親条約では長崎と箱館が英国に開港されたが、外国人の居住は認められなかった。その後、ロシアやオランダと締結された和親条約も同様である。
居留地に暮らす西洋人は多岐に渡ったが、多くは商人で、そのほとんどが35歳以下の男性が占めていた。イギリスから派遣された役人たちにとっては、商人とは教育のない賤しい種族であり、東洋に来るような人間は母国で失敗した者たちであるという偏見があった。また、欧米では被差別対象者であったユダヤ人も商人に多かった。ラザフォード・オールコック駐日英国大使は、居留地の商人たちのことを「ヨーロッパのクズ」と呼び、クリストファー・ホジソン英国領事は「欲深なハゲタカ」「世界各地からの破廉恥の見本」と呼んだ。実際、文盲や教育程度の低い商人も多く、こうした偏見は居留地の西洋人社会に広がっていた。階層や出身国などで小さなコミュニティがいくつも作られ、粗野な商人や新参者を除外するため、厳格な社交の作法や手順を設けて部外者を締め出した。同じ商人でも、事務所を構えるような商人と商店の商人とは線引きされ、観劇のような楽しみの場でも、役人や牧師、老舗の商人といったエリートたちが集まる日と、その他一般人の日は分けられていた。