琉球貿易
14世紀に入ると、琉球本島(現在の沖縄島)には北山・中山・南山と呼ばれる政治勢力が成立するが、その形成を促したのも日本や中国などとの対外貿易の展開に伴う在地首長層の成長があったと考えられている。北山は運天、中山は那覇、南山は馬天という有力な貿易港を有していた。
1372年、建国間もない明の洪武帝の招きに応じて、琉球の三国が相次いで朝貢を行い、冊封を受けた。明は朝貢と冊封、海禁政策により東アジアの国際秩序を形成した。このため、琉球だけでなく朝鮮や日本も冊封を受ける形で中国と交易する必要があった。
この朝貢貿易は当初は中華帝国の威信を示すものとして採算(貿易収支)を度外視して文物を冊封国に齎したので、黎明期に有った三山や琉球王国は特に多大な恩恵を受けた。さらに、洪武帝から閩人を下賜の形で職能・政治・文化集団を取り入れたり、初期の摂政には中国人が当たるなど、国家の形成に大きな影響があった。
『明実録』によると三山時代の期間に、北山は17回、中山は52回、南山は26回の朝貢貿易を行ったと言う。
1414年には中山の尚巴志が日本の室町幕府に遣使を行った。この間に尚巴志が残り2国を滅ぼして琉球王国が成立した。