プロ野球再編問題 (2004年)
」との文章で読売社説の批判もした。
また、自前の球団を持つTBSは、ストライキを積極的に支持はしなかったが、選手会の批判も避けた。同じく球団を持つ中日新聞も、ストライキの支持の表明はなかったものの、選手会に対する経営側の姿勢については「ファンの目にも奇異に映る」と批判的な社説を展開した。代わりに、『中日スポーツ』の読者欄では、ストライキに反対する投稿を多く採用した。
この他、日本経済新聞はリアルタイムでの選手会批判はさほど行わなかったが、翌2005年発行の日本経済新聞社編『球界再編は終わらない』(2005/3 ISBN 4-532-31207-8)で球団合併を高く評価し、1リーグ8球団制にも好意的な内容だった。著者が会社名義であることから、事実上社による経営者支持表明だった。
その再編問題の発端である関西地区では合併騒動に関しては大々的に取り上げるものの、同じく地元球団の阪神・久万オーナーはもともと1リーグ制を支持していたため、「こういうときに限って巨人の肩を持つ」という批判もうけた。後に星野らの説得を受けて、2リーグ制維持を球団の方針とした。
毎日放送や読売テレビなど一部の在阪マスコミではほとんどこの問題には触れなかった。また、関西の著名人の合併問題への関心・反応も薄く、近鉄パールズ時代からのバファローズファンを公言していた俳優の藤田まことが「プロ野球ファン引退宣言」を行い、ハイヒールモモコ、高山トモヒロらが、有志が行っていた存続を求める署名活動に参加した程度だった。大阪府の太田知事は、関西財界を支持基盤のひとつにしていたことなどから、ほとんど経営者側に配慮した日和見的姿勢に終始した。