トイレットペーパー騒動
マスメディアの報道や流言飛語によって、不安に駆られ、高値で沢山のトイレットペーパーを買った消費者は、山積み保管していた。
それまでトイレットペーパーは、主に特売用商品(消費者の足を商店に向けさせ、客足を増加させるための商品)として扱われていたが、一変して定価どころか、倍の値段をつけても売れた。このため商店は在庫確保に奔走、結果として問屋在庫すら空になった。
ある卸し売り商店では、買い溜めに走った主婦が、従来は一般商店向けに卸されていた段ボール箱に入ったままの大きなパッケージ単位で買い漁った事から、一般商店が仕入れる商品まで品不足となった。このような連鎖的現象により、最初の内こそ楽観視していた人までもが、実際に店頭からトイレットペーパーが消えたため確保に走ったといい、小売店では、店頭にトイレットペーパーが並ぶや否や客が押し掛け、商品を奪い合う人すら見られた。百貨店では、余りの混雑ぶりに、トイレットペーパー販売のたびに迷子も多数発生した。
また影響は、トイレットペーパーにとどまらず、洗剤(洗剤パニック)や砂糖などの他の日用品にも波及した。
日本国政府は、国民に買い溜め自粛を呼びかけたが、あまり効果はなかった。そこで政府は11月12日に、トイレットペーパー等の紙類4品目を生活関連物資等の買占め及び売惜しみに対する緊急措置に関する法律に基づく特定物資に指定し、翌1974年(昭和49年)1月28日には、国民生活安定緊急措置法の指定品目に追加し、標準価格を定めた。3月になると騒動は収束、在庫量も通常水準に回復した。
日本の歴史において、文部科学省検定済教科書やニュース写真では、騒動の様子が「オイルショックを象徴する一場面」として紹介されている。