大嶺炭田
山陽無煙炭鉱での生産性の向上も思うように進まなかった。生産性が思うように上がらなかった主な理由は、大嶺炭田の炭層は断層、褶曲が多く、炭層が不安定であるためであった。まずこのような不安定な炭層では採炭の機械化自体に困難が伴った。また不安定な炭層では採炭計画の立案も困難であった。安定した採炭を行っていくためには炭層の状況を事前に把握しておく必要があり、そのための方法としてはまずボーリング調査が考えられるが、ボーリング調査は高価であり、採鉱予定地の炭層の状況を把握するためには多額な費用を要する。そこで主として実際に坑道を掘進して炭層を把握する方法が取られたのだが、この掘進作業自体が硬い岩盤と複雑な地質状況に阻まれ、思うように進まなかった。
また人員の確保も困難になっていた。頽勢が明らかとなってきた山陽無煙炭鉱では多くの職員たちが職場を離れていった。労務関係者は人員の募集に奔走し、宇部興産関連の閉山した宇部炭田の炭鉱からも人員を配転させ、また業務の一部を外部の業者の請負とするなどして人員の確保に努めた。そのような中、戦前期から山陽無煙炭鉱で活躍してきた季節労働者は1967年(昭和42年)頃から減少し、1969年(昭和44年)に来鉱したのを最後に終了した。この頃には実際問題としては鉱員の数ばかりではなく質も低下しており、それが炭鉱経営の困難に拍車をかけることになった。
石炭産業の斜陽化の中で、大手の山陽無煙炭鉱以上に中小炭鉱は苦労していた。昭和30年代後半以降、榎山炭鉱ではまさに櫛の歯が抜けるように従業員が辞めていった。炭鉱に残るのは主として年齢の高い職員ばかりで、石炭の生産高も減少していく。炭鉱の経営陣は従業員の引き留めに努力するともに、求人のために山口県内を走り回ることになった。この頃になると就職時に多額の支度金とともに生活費として給与の前貸しは常識となっており、苦労してようやく採用にこぎつけた鉱員も、たちまちのうちに失踪し、前貸しした給与が焦げ付いてしまうといったトラブルも発生した。
山陽無煙炭鉱では経済的に採炭可能な場所が掘りつくされていき、新たに安定した採炭が可能な地区が開発されるめども立たなかった。そして無煙炭の需要も減少していくことも明らかであり、1970年(昭和45年)9月1日、職員と鉱員の組合に対して閉山を提案した。両組合とも会社側の閉山提案を了承し、11月27日に閉山となり、翌28日付で全従業員が解雇となった。1971年(昭和46年)1月17日には坑口が閉鎖され、2月15日、豊浦山神社にて閉山式が行われた。また1970年(昭和45年)7月には大嶺無煙炭鉱、櫨ケ谷無煙炭鉱も閉山となった。
炭鉱は危険性が高い職場であり山陽無煙炭鉱でも毎年のように死傷者が出た。しかし幸いなことに数百人が犠牲となって社会問題になるような大事故は、閉山まで一度も発生しなかった。この背景には鉱員から「そのうち鎧を着せられて入坑するようになるのではないか」との冗談が飛び出すほど安全対策を重視し、保安体制、教育の充実と徹底が閉山まで守られ続けたことがあった。
山陽無煙炭鉱の閉山時、榎山炭鉱と大明炭鉱が採炭を続けていた。榎山炭鉱は隣の山陽無煙炭鉱の閉山後、山陽無煙炭鉱で処理されなくなった坑内水が坑内に流入するようになり、排水が困難になった。炭鉱経営がより困難になって閉山の時期を模索し始めた中、1972年(昭和47年)7月11、12日の集中豪雨によって排水用の主要ポンプや坑道が水没してしまった。さっそく排水作業に取り掛かったものの坑道の一部が崩落し、保安上の問題も加わったことにより、結局8月いっぱいで閉山することになった。残った大明炭鉱は隣接する山陽無煙炭鉱と榎山炭鉱の坑内水が坑内に流入することになり、保安上の問題で1973年(昭和48年)3月に大明炭鉱本坑が閉山する。そして大明炭鉱猪ノ木坑も1977年(昭和52年)3月いっぱいで閉山となり、大嶺炭田の炭鉱はいったん全て閉山した。
しかし1979年(昭和54年)11月、吉部鉱業美祢炭鉱が露天掘りを開始し、大嶺炭田は復活する。1980年(昭和55年)9月には旧山陽無煙炭鉱の荒川坑で採掘を再開し、採掘された無煙炭は練炭の原料として販売した。吉部鉱業美祢炭鉱の荒川坑での操業は1992年(平成3年)4月で終了し、その後は再び露天掘りに移行したが、2002年(平成14年)に操業が終了し、大嶺炭田の炭鉱は全て閉山となった。
美祢市の国勢調査時の人口は、1960年(昭和35年)の39704人をピークに減少し続ける。これは炭鉱の閉山が相次いだことが原因であった。1965年(昭和40年)の国勢調査では34359人、1970年(昭和45年)は27639人と、1975年(昭和50年)は22552人と、5年間に1割以上の人口減が続いた。その後もペースは鈍くなったものの人口減が続いた。
1962年(昭和37年)に美祢市は産炭地域の指定を受けた。1970年(昭和45年)の山陽無煙炭鉱の閉山前、当時の美祢市の人口の約4分の1が山陽無煙炭鉱の従業員とその家族で、市の予算の約3分の1が山陽無煙炭鉱からの市税、固定資産税、鉱業税などの収入で占められていた。このため山陽無煙炭鉱閉山の動きに美祢市は神経を尖らせ、母体である宇部興産にしばしば対応策を要請していた。
山陽無煙炭鉱の閉山が決定すると、美祢市や美祢市商工会議所は宇部興産に新企業の設立など対応策を要請するとともに、美祢地区振興対策協議会を設立して企業誘致、工業団地の建設などといった地域振興策に取り組んだ。宇部興産は山陽無煙炭鉱の美祢側に宇部電気化学、豊浦側に美祢機械製作所を設立して、主として山陽無煙炭鉱からの離職者を採用した。
山陽無煙炭鉱の閉山時は高度経済成長期であったため、求人は多かった。閉山前後に宇部興産関連企業に配転が決まり、美祢を離れた人たちも多かったが、他の企業に再就職して美祢を去った人たちも数多くいた。
続いて美祢では旧産炭地域の産業振興を目的とした工業団地の造成が始まった。1971年(昭和46年)、山陽無煙炭鉱閉山後の離職者対策を目的として、美祢市が取得した土地で産炭地域振興事業団(後の地域振興整備公団)が曽根工業団地の事業を開始した。続いて地域振興整備公団が1981年(昭和56年)から美祢工業団地の事業を開始した。美祢工業団地は1988年(昭和63年)に分譲を開始し、曽根工業団地、美祢工業団地ともに企業が進出し、炭鉱閉山後の美祢市の地域振興に貢献した。
1983年(昭和58年)、美祢市長から山口県に対し、山陽無煙炭鉱最大の社宅であった豊浦社宅の跡地に企業誘致を行うための協力要請がなされた。その後1991年(平成3年)、山口県は通産省に対し、素形材タウン構想のモデル地区申請を行い、同年7月に全国3か所のモデル地区の一つに指定された。そこで県と市は合同で素形材タウン建設推進協議会を設立し、構想の早期実現を目指した。同年、美祢市は美祢市新総合計画「新生みね2001プラン」を策定するが、計画の三本の柱のうち一つが豊浦社宅の跡地に建設される工業団地、美祢テクノパークであった。
1994年(平成6年)7月、地域振興整備公団が工業団地の造成を開始した。1997年(平成9年)3月には総面積約43.4ヘクタール、うち13区画の工業用地約28.1ヘクタールの美祢テクノパークが完成し、同年9月から分譲が開始された。しかし美祢テクノパークは宇部フェニックステクノポリス計画の中で、内陸部における生産拠点とされたものの、バブル崩壊後の景気低迷のあおりを受け、全く企業が進出しない状況が続いた。
美祢市の人口減少に歯止めがかからない中、企業誘致が期待された美祢テクノパークには1社も進出しない状況が続き、地域を活性化させるための施策が大きな課題となっていった。ちょうど同じ頃、犯罪情勢の悪化に伴い受刑者が増加し、刑務所の過剰収容が深刻な問題となっていた。2001年(平成13年)から法務省は既存の刑務所の増改築を行い、過剰収容の解消を目指したもののとうてい間に合わなかった。そこで刑務所の新設が大きな課題となったが、新設となると国の厳しい財政状況も考慮に入れざるを得なかった。そこで1999年(平成11年)に制定された、「民間資金等の活用による公共施設等の整備等の促進に関する法律」を活用することになった。PFI(Private Finance Initiative)、つまり民間の資金、ノウハウを活用して公共施設の整備を行う手法を用いて刑務所を新設することになったのである。
PFI事業による刑務所の新設という方針が決定されると、全国51か所から誘致の声が上がった。美祢市でも2001年(平成13年)、美祢市議会に美祢テクノパークへの刑務所誘致を協議する活性化対策特別委員会が設置され、美祢市長と市議会が国と山口県に対して誘致活動を開始した。地元住民から不安や戸惑いの声も上がったものの、刑務所新設に伴う経済効果への期待が上回り、誘致に対する熱意が盛り上がっていく中、山口県も知事が法務大臣に誘致を要請するなど支援を行った。
2004年(平成16年)1月、法務省は美祢テクノパークにPFI刑務所を建設することを決定した。全国各地の候補地間で誘致合戦が行われた中、美祢テクノパークが選ばれた理由としては
深刻化している刑務所の過剰収容問題への対応を考えると、美祢テクノパークは造成済みの工業団地であり、短期間で建設に着手可能で竣工も早くなるので望ましい。
受刑者に対する医療対応の面からも、総合病院が近くにあるため望ましい。
地域からの反対運動が見られないこと。
地域振興、地域活性化に寄与できる見通しがあること。
敷地が広いため、将来の増改築にも対応可能であること。
などが挙げられた。
2006年(平成18年)1月、美祢テクノパークの地で建設工事が開始され、2007年(平成19年)5月13日、日本初のPFI刑務所である美祢社会復帰促進センターの開庁式が行われた。こうして山陽無煙炭鉱最大の社宅であった豊浦社宅の跡地は、工業団地美祢テクノパークを経て日本初のPFI刑務所となった。
美祢層群からはこれまで多くの植物、昆虫、二枚貝の化石が発見されていることで注目されており、美祢地域では美祢層群の中でも桃木層から多くの化石が見つかっている。化石は石炭層付近の頁岩から数多く見つかっており、特に地表付近の石炭を採掘するため、山陽無煙炭鉱による露天掘りが本格化した1966年(昭和41年)頃から多くの化石が発見されている。
美祢層群から発見される植物化石は主にシダ植物と裸子植物である。特に注目されるのが植物の生殖器官が見つかっていることである。生殖器官は植物の本体から離脱した形で発見される場合がほとんどであるが、中には植物についたままのものもあり、これは美祢層群の植物化石はどこかから流れてきたものが堆積したわけではなく、植物が生育していた場所で堆積したことを示していると考えられている。これは大嶺炭田の石炭についても同じことが言えるが、地殻変動や火成岩の影響を受けて無煙炭となってしまっているため、植物についての情報を得ることは出来ない。また美祢層群から発見される植物化石が主としてシダ植物と裸子植物であることから考えて、大嶺炭田の無煙炭もシダ植物、裸子植物の遺骸が堆積したものであったと推定されている。
またゴキブリ、トンボ、バッタ目といった昆虫の化石、そして二枚貝の化石も多く見つかっている。このようなことから、大嶺炭田の主要部が形成された美祢層群の形成時代は浅い海に面したジャングルが広がり、地殻変動によって陸化が進んだり、またある時は海水が浸入したりするような環境であったと考えられている。
大嶺炭田の遺産の活用を検討していく中で、山陽無煙炭鉱時代に露天掘りが行われた奥畑の露天掘り跡地を化石採集場にする計画が持ち上がった。奥畑の露天掘り跡地には美祢層群の桃木層が露出しており、シダやトクサの仲間のようなシダ植物やイチョウやソテツの仲間のような裸子植物の化石、そしてゴキブリなど昆虫の化石を採集することができる。そして2006年(平成18年)5月、化石採集ができる美祢市化石採集場がオープンした。
2015年(平成27年)9月、大嶺炭田を含む美祢地域はMine秋吉台ジオパークとして日本ジオパークに加盟する。大嶺炭田の遺構がMine秋吉台ジオパークのジオサイトとされるとともに、大嶺炭田の資料を集めた美祢市歴史民俗資料館、そして大嶺炭田で発見された化石などを展示する美祢市化石館がジオパークの関連施設とされた。