トレント号事件
11月26日にボストンのリビア・ハウスでウィルクスの栄誉を称える晩餐会が催された。マサチューセッツ州知事ジョン・A・アンドリューはウィルクスを「男らしく英雄的な成功」と誉め上げ、ウィルクスが「船首にイギリスのライオンを戴く船の舳先に砲弾を放った」とき、「アメリカ人の心を歓喜させた」と話した。マサチューセッツ州首席判事のジョージ・T・ビゲローはウィルクスのことを「北部の忠実な男達全ての常として、この6か月間ため息ばかりついてきたが、『私が責任を取る』と進んで自分に言い聞かせる人にとってはなおさらだったろう」と賞賛した。12月2日、アメリカ合衆国議会はウィルクスに対して「反逆者ジェイムズ・M・メイソンとジョン・スライデルの逮捕と拘禁について、その勇敢で機敏で愛国的な行動に」感謝し、「彼の善行を議会が大いに楽しませてもらった証拠として、適当な標章と工夫を凝らした金メダル」を授与されることを提案する決議を全会一致で採択した。
しかし事態を精査していくに連れて、人々は疑いを持ち始めた。海軍長官ギデオン・ウェルズは、ウィルクスの行動について海軍省の「断固たる承認」を記し、一方でトレントを捕獲審判所に曳航できなかったことは、「中立国の同様な義務違反への対応として今後の前例には決して認められないに違いない」と注意した時に多くの者が感じた曖昧さを回想していた。11月24日、「ニューヨーク・タイムズ」はこの点で前例を見つけられなかったと報じた。サーロー・ウィードの「オルバニー・イブニング・ジャーナル」は、もしウィルクスが「保証されない判断をしたのならば、我々の政府はその手続きを適切に否定し、栄誉と公正に基づきイギリスの『あらゆる満足』を認めることになる、と示唆した。メイソンとスライデルを捕まえたことは、昔の米英戦争に導いた原因であり、アメリカ合衆国がその誕生以来反対してきた強制徴用に大変類似しているとコメントする者が現れるまで長くは掛からなかった。戦時禁制として人間を捉えることは、多くの者に共感を持たせることはできなかった。
ヘンリー・アダムズは強制徴用問題に関してその兄に次のように書いていた。
大衆もこの問題が法的に解決されるものというよりも、イギリスとの深刻な紛争を避ける必要性から解決されるべきことを認識し始めた。古参議員のジェームズ・ブキャナン、トマス・ユーイング、ルイス・カスおよびロバート・J・ウォーカー等は全て、捕虜を解放する必要性を訴えるようになった。12月の第3週までに、新聞の論調の大半はこれらの意見を反映して、アメリカ市民に捕虜解放に備えるように訴え始めていた。ウィルクスが命令無しに動いて、実際にサンジャシントの甲板上で捕獲審判を行う誤りを犯したという意見が広まっていた。
アメリカ合衆国は当初引き下がることを大変躊躇していた。スワードは、長い間のアメリカ合衆国による国際法の理解として、2人の使節を即座に釈放する機会を失っていた。11月末にスワードがアダムズに宛てた手紙では、ウィルクスが指示の下に動いたのではないが、イギリスから何らかの反応があるまで情報を伏せておくよう記していた。アメリカ連合国の認知は戦争に繋がる可能性が強いことも繰り返していた。
リンカーンは当初捕虜捕獲に熱狂し、釈放には乗り気でなかったが、現実には次のように述べていた。
12月4日、リンカーンはカナダの財務大臣アレクサンダー・ゴールトと会見した。リンカーンはゴールトに、イギリスと事を構えることも、カナダに対して非友好的な考えを持つことも無いと伝えた。ゴールトが具体的にトレント号事件について尋ねると、リンカーンは「あー、あれはうまく解決されるでしょう」と答えた。ゴールトがこの会見の模様をライアンズに伝え、ライアンズはそれをラッセルに回送した。リンカーンが請け合ったにも拘わらず、ゴールトは「しかし私は、アメリカ政府の政策が世論に従順であるので、現在の状況では楽観はできないだろうし、期待すべきでもないという以前の考え方を変えることはできない」と記していた。議会に対するリンカーンの年間教書は直接トレント号事件に触れなかったが、アメリカ合衆国は300万人の陸軍兵を動員できるという陸軍長官サイモン・キャメロンの推計に基づき、「国内での争乱に携わっていても、海外から自国を護ることができることを世界に示す」ことができると述べていた。
金融界もこの事件の行方に関わりがあった。財務長官サーモン・チェイスはヨーロッパにおけるアメリカの利益に影響するような事件を心配していた。ニューヨーク市の銀行が金の支払いを停止する意図があることに気づいており、クリスマスの日に行われた閣僚会議でスワードを支持する長たらしい議論を行うことになった。チェイスはその日記に、メイソンとスライデルを釈放することが「目標のようであり、私には辛いものである。しかし我々は事態を中途半端にしたまま遅れが許されず、大衆心理は穏やかでないままとなり、我々の商売には重大な支障を来し、反逆者に対する我々の行動は大きく妨げられるに違いない。」と記していた。歴史家のウォーレンは、「トレント号事件では国内の銀行危機を引き起こさなかったが、大衆の信頼に寄りかかっていた戦時財政の場当たり的な仕組みを事実上崩壊させることに寄与した」と述べている。
12月15日、イギリスの反応に関する最初の報せがアメリカ合衆国に届いた。イギリスは11月27日に事件のことを知ることになった。スワードが最初の新聞を持ってきたときに、リンカーンはオービル・ブラウニング上院議員と同席していた。その記事ではパーマストンが捕虜の釈放と謝罪を要求していた。ブローニングはイギリスによる戦争の恐れが「愚かなこと」と考えたが、「我々は死ぬまで戦うことになる」と述べた。その夜の外交レセプションで、スワードはウィリアム・H・ラッセルが「我々は全世界を炎で包むことになる」と言っているのを聞かされた。議会のムードも変わっていた。12月16日と17日に問題に関して議論したときに、ハト派民主党員のクレメント・L・ヴァランディガムが、アメリカ合衆国は名誉に関わる事として捕虜の拘束を続けるという決議案を提案した。この動議は109票対16票で反対され、委員会審議に移された.。政府の公式の反応はイギリスからの正式な反応を待つことになり、それが届いたのは12月18日だった。
USSジェイムズ・アジャーがサウサンプトンに到着し、マーチャンドが「ザ・タイムズ」紙からその標的がキューバに到着していたことを知ると、アメリカ連合国の使節がイギリスの船舶に乗っているとしても、必要な場合にはイギリスの海岸から見える範囲で2人の使節を捕獲するつもりだと豪語することで、そのニューズへの反応にした。マーチャンドの声明によって心配の種ができたイギリスの外務省は、王室法務室の3人(女王の弁護士、検事総長、および訴訟長官)から、イギリスの船舶で外交官を捕縛することの合法性について法律家の見解を求めた。11月12日付け文書による返答は次のようなものだった。
アメリカ合衆国の軍艦がイギリスの郵便蒸気船とイギリスの領海外で遭遇したとき(これは内閣が提出した仮説に使われた例だった)、郵便船を曳航し、乗船し、書類を調べ、一般の郵袋を開け、その中身を調べることができる。ただし、イギリス政府の役人あるいは部署に宛てた郵袋や小包は開けられない。
アメリカ合衆国の軍艦は西インド諸島の蒸気船に乗り組む乗員を捕獲し、アメリカ合衆国の港に連れて行ってそこの捕獲審判所の裁定を仰ぐことができる。しかしメイソン氏とスライデル氏を移動させ、捕虜として連行し、船にはその航行を続けさせるような権利は無い。
11月12日、パーマストンはアダムズに、外交使節がイギリスの船舶から連れ去られた場合は抗議することを個人的に伝えた。パーマストンはアメリカ連合国の者を捕まえることが「考えられるあらゆるやり方の中でも非常に不適切」であり、イギリスにいるアメリカ連合国の者が「既に決められた政策を変えさせるようなこと」は無いと強調した。パーマストンはジェイムズ・アジャーがイギリスの領海内にいることを疑問に呈したので、アダムズは、マーチャンドに与えられた命令書を読んでおり(マーチャンドはイギリスにいる間にアダムズを訪問していた)、それはアメリカ連合国の船舶からメイソンとスライデルを逮捕することに限られていたと請け負った。
実際にメイソンとスライデルが逮捕されたという報せがロンドンに届いたのは11月17日になってからだった。大衆の大半と新聞の多くは即座にそれがイギリスの名誉に対する許されない侮辱であり、海事法の目に余る侵犯だと認識した。「ロンドン・クリニクル」の以下の反応が典型的なものだった。
ロンドンの「標準的」な考え方はこの逮捕劇を、「この国を目標にした一連の計画的打撃の一つに過ぎない...すなわち北部州との戦争に引き込むための」というものだった。アメリカ人訪問者からスワードに送られた手紙では、人々は怒り狂っており、投票をすれば1,000人のうち999人が即座の宣戦布告に賛成になることを怖れる」と記されていた。イギリス議会のある議員は、アメリカが事態を正しく処理しなければ、イギリスの国旗が「細かく引き裂かれて、ワシントンの大統領トイレで使われるために送られる」と述べていた。
「ザ・タイムズ」は12月4日にアメリカ合衆国からの最初の報告を掲載し、その通信員ウィリアム・ハワード・ラッセルはアメリカの反応について、「大衆の下層階級の中に大変暴力的な考えがあり、彼等は誇りと見栄で満たされているので、どんなに名誉ある譲歩でもそれを書いた人には致命的なものになる。」としていた。しかし「ザ・タイムズ」編集者ジョン・T・ディレインは、穏健な姿勢を採り、大衆に「最悪の灯りの中でこの行動を見ない」よう警告し、リンカーン政権の初期にまで遡ってあったイギリスのスワードに対する懸念にも拘わらず、アメリカ合衆国が「ヨーロッパ列強と喧嘩を強いる」ことに意味があるかを問うように勧めた。
イギリス政府はトレントに乗っていたウィリアムズ中佐がイングランド到着後直接ロンドンに来ていたので、彼から確かな情報を入手した。ウィリアムズは海軍本部で首相と数時間を過ごした。政治指導者達の最初の反応は、断固としてアメリカに対抗するものだった。元外務大臣のクラレンドン卿は、スワードが「喧嘩を売ろうとしており、彼が海に出て行こうと決心してもワシントンではそれが実行できないことがわかる」と告発して、多くの者が考えていることを表現した。
ラッセルが即座の閣僚会議を要求したが、パーマストンはこれに抵抗し、再度法務室に実際に起こった出来事に基づく解説書を準備するよう要求した。緊急閣僚会議は2日後の11月29日金曜日に開催されることになった。パーマストンはまた陸軍省に、1862年の軍事予算削減は棚上げすべきことを伝えた。ラッセルは11月29日にアダムズと短時間会見し、アメリカ側の意図に一筋の光明があるか判断しようとした。アダムズは、ウィルクスが命令無しに行動したと伝える手紙をスワードが既に発していたことを知らなかったので、事態を解決に導くような情報をラッセルに提供できなかった。
パーマストンは緊急閣僚会議の開催に当たって、帽子をテーブルに放り出し、「貴方達がこの事態にどう対処するか知らないが、これは身の破滅だ」と叫ぶことから始めたと言われている。法務室の報告書が読み上げられ、ウィルクスの行動の違法性が確認された。ライアンズからの報告書が出席者全員に配られた。これらの報告書は、使節逮捕を支持するアメリカの興奮状態を伝えており、ライアンズが以前にスワードがこのような事件を引き起こすかもしれないと警告していた報告書に言及し、アメリカ合衆国がウィルクスが誤ったことを認める際の難しさも説明していた。ライアンズはまた、カナダに援軍を送ることを含め力を見せつけることも推薦していた。パーマストンは、この事件全体がスワードによってイギリスとの紛争を「引き起こす」ために仕組まれた「念入りに計画された侮辱」である可能性が強いことをラッセルに示した。
討議が続いた後の11月30日、ラッセルはライアンズからスワードに届けさせることを意図した文書の草稿をヴィクトリア女王に送った。女王はこれを夫君のプリンス・アルバートに渡して査読を求めた。アルバートはこの後その命を奪うことになる腸チフスに罹っていたが、報告書を通読し、最後の言葉があまりに好戦的だったので、表現を和らげるように改めた。アルバートからパーマストンに宛てた11月30日付け返書には次のように書かれていた。
内閣はスワードに送る公式文書にアルバートの提案を入れ、ワシントンがウィルクスの行動とイギリス国旗を侮辱する意図の双方を否定するように仕向けた。イギリスはこのとき、謝罪とアメリカ連合国使節の釈放を要求していた。ライアンズ個人に与えられた指示では、スワードに7日間の返答期間を与え、満足な返答が得られない場合はワシントンの大使館を閉めて帰国するように言っていた。ラッセルは事態に対処するためのさらなる用心として、ライアンズがスワードと会って、実際に公式文書を渡す前にその内容について助言を与えるよう、私的な注意を与えた。ライアンズは、使節が釈放される限り、「謝罪については無くても容認できること」と、アダムズを通じて送られた説明で十分であることを伝えられた。ラッセルはイギリスが必要ならば戦う用意があることを繰り返し、「最良の解決策はスワードが解任されて、他の理性的な者が引き継ぐこと」を提案した。この文書は12月1日、オイローパに乗せられて発送された。
軍備が進められる中で、アメリカの返事を待っていたその月の残り期間は外交が止まった。トレントの最初の報せが入って以来、イギリスの金融市場には混乱があった。その月の前半は値付けを止めたコンソル公債は2%下落し、クリミア戦争初年の水準まで行った。他の債権も4ないし5%下落した。鉄道株や植民地と外国の債券が下落した。「ザ・タイムズ」は、金融市場があたかも戦争が避けられないかのように反応していると述べた。
外交官逮捕に対するイギリスの適切な反応を熟考する初期の時点で、ナポレオン3世が、アメリカとイギリスの戦争に乗じて、「ヨーロッパあるいは他所」でイギリスの利権を脅かす行動を採るのではないかという心配があった。フランスとイギリスの利権はインドシナ半島、スエズ運河建設、イタリアおよびメキシコで衝突していた。パーマストンは西インド諸島でフランスが石炭を貯留していることが、フランスのイギリスに対する戦争準備を示すものと見ていた。フランス海軍は小さいままだったが、クリミア戦争のときはイギリス海軍に対抗できることを示していた。フランスが装甲艦を建造できれば、イギリス海峡における明らかな脅威になるはずだった。
フランスはイギリスの疑念の多くを迅速に緩和させた。11月28日、イギリスの反応あるいはアメリカ合衆国にいるメルシエからの情報が無いままに、ナポレオンはその閣僚と会議を開いた。彼等はアメリカの行動の違法性に疑念を持たず、イギリスがどのような要求をしようとも支持することで合意した。外務大臣ソウヴネルはロンドンのシャルル・ド・フラオー伯爵に手紙を書き、イギリスに彼等の判断を知らせるように伝えた。ソウヴネルはイギリスの文書に盛られた内容を知った後、イギリス大使のカウレー卿に、その要求は完全に承認できるものであることを伝え、12月4日にはメルシエにライアンズを助けるよう指示を送った。
直前までアメリカ陸軍全軍の指揮官だったウィンフィールド・スコット将軍とスワードの側近と知られたサーロー・ウィードがパリに到着したときに小さな動揺が起こった。彼等の任務はアメリカ連合国の情報宣伝に対処するに、自国の情報宣伝を行うことであり、そのことはトレント号事件より前に決まっていたことだったが、カウレーにとってはタイミングがあまりに良すぎた。スコットは、スワードがリンカーンを操作して捕虜逮捕に仕向けたことで事件の全責任がスワードにあると非難している、という噂が流れた。スコットは12月4日付け文書でこの噂を否定した。その文書はパリの「コンスティチュショナル」紙に掲載され、さらにロンドンの新聞の大半を含めヨーロッパ中で再掲された。スコットは噂を否定するときに、「イギリスとの友好関係保存のためならば、分別のあらゆる本能と共に良き隣人関係が我々の政府をして、栄誉ある犠牲も厭わなくさせることになる。」と述べていた。
アメリカ合衆国の穏当な意図は、その強い支持者であり、反穀物法同盟の指導者だったジョン・ブライトとリチャード・コブデンによっても論じられていた。両人はアメリカの行動の合法性については強い留保を表明していたが、アメリカ合衆国はイギリスに対して攻撃的な意図は持っていなかったと論じた。ブライトは、この紛争がワシントンで意図的に仕組まれていたと公に発言した。12月初旬、その支持者に対する演説で、「我々がアメリカ政府に代表を送る前に、我々がそれに対する返事を聞く前に、(我々が)全て武装し、鞘から剣を抜き放ち、全ての者が拳銃やラッパ銃を点検すべきだろうか?」と言って、イギリスの軍備を非難した。コブデンは大衆集会での演説、および新聞、出席できない集会の組織者、さらにイギリス内外の有力者に文書を送ることで、ブライトの側に荷担した。時間の経過と共に戦争に反対する声が強くなってきたので、イギリス内閣は仲裁など戦争に代わる手段も検討し始めた。
イギリスは南北戦争が始まる前であっても、世界的な権益のために分裂されたアメリカ合衆国に関する軍事政策を持っておく必要性があった。1860年、海軍准将アレクサンダー・ミルンが北アメリカと西インド諸島駐屯イギリス海軍の総指揮官となった。1860年12月22日、就任間もない段階でミルンが発した命令は、「アメリカ合衆国内部での衝突がその分裂にまで至ったとしても、アメリカ合衆国の如何なる党派にも怒りを与えるような、またはどちらかの側に党派心を表すような手段あるいは誇示」を避けるというものだった。1861年5月まで、ミルンはこの指示書に従い、また脱走が起こりそうな港を避けるというイギリス海軍の昔からの政策に従い、アメリカ海岸への接近を避けていた。5月13日に中立宣言が発せられた。このことでアメリカ連合国の私掠行為および北軍の海上封鎖艦艇によるイギリスの中立権に対する脅威に関心が高まったので、ミルンの部隊は補強された。6月1日、イギリスの港は拿捕した船に対して閉鎖されたので、北軍にとっては大きく有利となった。ミルンは北軍による海上封鎖の有効性を監視していたが、それを破ろうという試みが起きなかったので、11月には監視を中断した。
ミルンが6月14日にライアンズから受け取った手紙には、「アメリカ合衆国から我々に対する突然の宣戦布告は、如何なる時にも全く起こりえないこととは見なしていない」と書かれていた。ミルンはその分散した部隊に警告し、6月27日には海軍省に宛てた文書で更なる援軍を要請し、西インド諸島防衛力の弱さを訴えていた。ジャマイカに関しては「工事の計画が悪く、お粗末に実行されている。動かない大砲、朽ちた砲架、腐食した砲弾、弾薬などあらゆる種類の倉庫の欠如、荒廃し湿った火薬庫などである」とその状態が報告されていた。その現存部隊は商業と防衛拠点を護るだけで完全に使われてしまい、しかもその多くは不適切なままだと明らかにした。「突然の用に供される特殊任務の」艦船は1隻しか無かった。
イギリス陸軍の場合、1861年3月末時点で、ノバスコシアに正規兵2,100名、カナダの残り部分、ブリティッシュコロンビア州、バミューダおよび西インド諸島に散開した基地で2,200名が配置されていた。カナダ副総督で北アメリカ総司令官のウィリアム・フェンウィック・ウィリアムズはその小部隊でできることを行ったが、イギリス当局に繰り返し手紙を書いて、その防衛を適切にするためにかなりの援軍を必要とすることを訴えていた。
5月と6月に幾らかの陸軍増援が派遣された。しかし海上封鎖とバンチ事件で警告を受けたパーマストンが、カナダにおける正規兵を1万名まで増強しようとすると、抵抗に遭った。陸軍省長官であるジョージ・コーンウォール・ルイスは、イギリスに対する実際の脅威があるのか疑問を呈した。ルイスは、「通常の了見を持った政府が、内戦にあたってその敵の数を無分別に増やしたり、さらにはイギリスのような恐ろしい敵に敵対するのは信じがたい」と判断した。6月21日に議会で行われた議論では、政治的、軍事的および経済的に見て、総論は増援に反対だった。これ以前からカナダの防衛は地元政府の負担に移すべきだという試みが、議会で議論されていた。植民地担当大臣のニューカッスル公爵は、ウィリアムズによる増援要請が「過去数年間」続いていたものの一部だと考え、その間にも大変多くの要求や提案を受けていた。ニューカッスル公爵は増援に対する冬季宿舎が不足して居ることも心配であり、脱走が深刻な問題になることを怖れていた。
海軍省長官のサマセット公爵は、パーマストンがミルンの補強に動いていることに反対した。サマセットは現存部隊の大半が蒸気船で構成されており、北軍の主要帆船よりも優勢であると考え、イギリスがその艦隊を鋼鉄船に造り替えているときに、余分な費用を掛けることを躊躇っていた。この議会と内閣からの抵抗について、歴史家のケネス・ボーンは「それ故に、トレントの侵害に関する報せがイギリスに届いたとき、イギリスは、北部が譲らなかったときにほとんど誰もが避けられないと合意するであろう戦争に対する備えがまだ適切でなかった」と結論づけることになった。
トレント号事件の初めからイギリス指導層は、軍事的な選択が国益を守るための基本であることに気付いていた。海軍省長官は、アメリカ合衆国からの厳しい攻撃にはカナダを守れないことと、それを後に回復させるのは難しく費用も掛かることになると考えていた。ボーンは、「1815年以降の米英関係の曖昧さの中で、庶民院の倹約癖と実行に伴う大きな困難さのために、米英戦争に対する適切な備えが常にできなかったように見える。」と記した。サマセットは陸上での戦争よりも海上での戦争を提案した。
イギリス領インドは北軍の火薬に使われる硝石の主要産地だった。ラッセルはトレント号事件を知ってから数時間のうちに、硝石の輸出を停止させることに動いた。トレント号事件の報せがイギリスに届いてからは迅速に軍備が始まった。陸軍長官ジョージ・コーンウォール・ルイスは「ライフル3万挺、砲兵1個大隊、および数人の士官をカナダに」1週間以内に送る提案をした。12月3日にはパーマストンに宛てて、「キュナード蒸気船を使い、来週歩兵1個連隊と砲兵1個大隊を派遣することを提案する」、その後できるだけ早く歩兵3個連隊と多くの砲兵を送ることも提案すると記した文書を送った。しかし、この時の北アメリカは冬に入っていたので、セントローレンス川は凍り始めており、援軍はノバスコシアに上陸させることとされた。
ラッセルはルイスとパーマストンがあまりに早く行動して、ある筈の和平のチャンスを取り逃がしてしまうことを心配し、「ルイスとサマセット公爵を支援するための小さな委員会」で作戦計画を立てることを要請した。この委員会は12月9日に創られて招集された。委員はパーマストン、ルイス、サマセット、ラッセル、ニューカッスル、グランビル(外務大臣)およびケンブリッジ公(イギリス陸軍総司令官)で構成され、グレイ伯爵(ルイスの次官)、シートン卿(元カナダ総司令官)、ジョン・フォックス・バーゴイン将軍(要塞化総括監察官)およびP・L・マクドゥーガル大佐(元カナダライフル隊指揮官)が顧問となった。委員会の第1課題はカナダの防衛であり、この問題について以前に立てられた作戦と、専門家の証言から委員会が組み立てた情報とに依存することになった。
当時のカナダには、5,000名の正規兵とほぼ同数の「訓練されていない」民兵がおり、その民兵の5分の1だけが組織化されていた。イギリスは12月中に18隻の輸送船を使って11,000名の部隊を送ることができ、12月末までにさらに28,400名を派遣する用意ができていた。危機が去った12月末、5万名から20万名と予測されたアメリカ軍の侵略に対し、士官924名と兵卒17,658名が援軍として到着していた。
カナダではウィリアムズ将軍が11月と12月に使える砦や要塞を回った。歴史家のゴードン・ウォーレンは、ウィリアムズが「砦は朽ち果ているか存在しないかであり、それに必要な修復工事量は想像も付かない」ことが分かったと記した。12月2日、ウィリアムズの要請でカナダ政府は現役の志願兵を7,500名まで増やすことに合意した。カナダ法では定住民兵が可能であり、それは16歳から50歳までの全ての男性で構成されていた。ボーンは定住民兵とカナダの民兵隊の状態について次のように記していた。
12月20日、ウィリアムズは総計約38,000名になった定住民兵の各大隊から選抜した75名の1個中隊の訓練を始めた。ウォーレンは定住民兵について次のように表現している。
ウィリアムズの任務は南北戦争が始まったときに北軍と南軍が直面したものと大差はなかった。カナダ総督のチャールズ・モンクは、4月までにその地域から総計10万名の部隊を動員できると考えた(イギリスが武装の大半を供給するものと仮定した)。その数字はニューカッスルによってイギリス軍がカナダで当時利用できると予測したものだった。
軍事基本計画が立てられたのは、概して準備の足りなかったカナダの軍事事情の範囲内でのことだった。その作戦は1862年春まで利用可能とはならない部隊を元にしていた。カナダはアメリカ合衆国との戦争の備えができていなかった。戦時内閣の中では、北軍が戦争を中断してカナダに全力を向けると考えたマクドゥーガル大佐と、戦争が続くと考えるバーゴイン将軍の間に意見の不一致があった。しかし、両者はカナダがアメリカ合衆国からの大きな陸戦に直面し、その攻撃には抵抗するのが難しいということでは一致していた。防衛は「要塞の幅広い体系」と「五大湖の支配権の確保」に掛かっていた。バーゴインは強力な要塞で守りの姿勢で戦う戦術的長所を強調したが、以前に創られた要塞化の計画は実行されることが無かったのも事実だった。五大湖では、カナダもアメリカ合衆国も11月時点で海軍力を備えていなかった。ここでは1862年春までイギリス軍は脆弱なままだった。
アメリカからの攻勢に対して弱いことの代案として、カナダからアメリカ合衆国を侵略する案が提案された。ポートランドとメイン州の大半の占領に成功すれば、アメリカ合衆国東西の通信線と輸送線に沿ってカナダ侵略に使う戦力を分散できることになると考えられた。バーゴイン、シートンおよびマクドゥーガルがこの作戦を全て支持し、ルイスは12月3日にパーマストンに提案した。しかしこの攻撃の準備が行われることはなく、その成功可能性は開戦当初に始められる攻撃に依存することになった。マクドゥーガルは「カナダへの併合を望む集団がメイン州に存在すると考えた(ボーンは疑念を挟んでいる)。この集団がイギリスによる侵略を助けてくれるはずだった。海軍の水路測量技師ワシントン船長とミルンの両者は、そのような集団が存在するならば、攻撃を延長して、「メイン州がその所属を変えたい」ということが明らかになるまで待つのが最善だと考えた。
「ザ・タイムズ」がカナダの軍事力について上に上げた数字とは異なる数字を報告していることは注目すべきである。「ザ・タイムズ」は38,000名の備えのない民兵ではなく、66,615名の民兵と志願兵からなる民兵軍があり、「アメリカ合衆国が振り向けられる勢力にあらゆる面で引けを取らない」としていた。「ザ・タイムズ」はまた、1862年2月10日に、105,550名の武器と装備が、2,000万の銃弾と共にカナダに到着したと報じた。
志願兵や民兵の大隊がイギリス領北アメリカ(すなわち、現代のオンタリオ州とケベック州の南側3分の1に相当するカナダ、ニューブランズウィック州、ノバスコシア州、プリンスエドワード島およびニューファンドランド島であり、現在のニューファンドランド・ラブラドール州にあるニューファンドランド島の大半は含んでいなかった)に動員できたかはさておき、1862年に(1861年では動員できなかった)、実際にイギリス軍が動員できた戦力は次の通りだった。
1860年 - 歩兵4個大隊、要塞砲兵4個大隊
1861年7月の増強 - 歩兵3個大隊、野砲兵1個大隊、および現存する駐屯地から派遣できる勢力