英米関係
英米関係(えいべいかんけい、英語:United Kingdom–United States Relations)では、イギリスとアメリカ合衆国の両国関係について述べる。
イギリスとアメリカ合衆国の両国関係は多くの複雑な関係を包含し、古くは2度の戦争から世界の市場を巡る競争まで様々な場に及んでいる。1940年以降イギリス・アメリカ合衆国両国は緊密な軍事同盟関係にあり、特別な関係を享受しているが、これらは戦時同盟国およびNATOの同盟国として築かれたものである。
英米両国は歴史を共有し、宗教で重なり、共通の言語と法体系を持ち、そしてイングランド系アメリカ人・スコットランド系アメリカ人・ウェールズ系アメリカ人・スコッチアイリッシュ系アメリカ人およびイギリスにおけるアメリカ人の各々の間に先祖代々受け継がれてきた親族の血統を含めて、過去数百年を辿ることの出来る血縁関係があることにより、互いに結びつけられている。今日では互いの国に移住する人々が両国共に多くいる。
戦争・反乱・仲違いと和平の時代を通して友好国・同盟国となるのはもちろんのこと、イギリスとアメリカはこれらの第二次世界大戦中に深く根付いた絆を固め、「特別な関係」として知られるまでになった。長期的な見通しでは、歴史家のポール・ジョンソンによれば、両国の関係は「現代の民主的な世界秩序の礎」("cornerstone of the modern, democratic world order")であると考えられている。
イギリスは20世紀初頭に現在の同国の外交政策における最も重要な2国間協力関係("most important bilateral partnership")としてのアメリカとの関係を確かなものとし、対するアメリカの外交政策においても、アメリカ合衆国はイギリスとの関係を最も重要な関係であると認めており、貿易・商業・金融・技術・学術・芸術・科学の各分野における一連の政事と相互協力さらに政府及び軍の諜報活動の共有、アメリカ軍とイギリス軍の間で遂行される合同戦闘作戦や平和維持活動等にそれが裏付けられている。カナダは歴史的にアメリカ産商品の最大の輸入国かつアメリカ向け商品の主たる輸出国である。2015年1月時点でアメリカにとってイギリスは輸出の点では第5位、輸入の点では第7位の貿易相手国である。
英米両国は他の多くの国の文化にも大きな影響力を及ぼしている。イギリスとアメリカはアングロ圏の二大結節点であり、2015年時点で両国の人口を合わせると約3億8500万人になる。両国は共に、現代世界の多くの部門において、英語を優位に立たせている。
特別な関係Special Relationshipとは、英米両国間の非常に緊密な政治的、外交的、文化的、経済的、軍事的、歴史的な関係であるとみなされている。特に1940年以降の両国関係について述べるときに用いられる表現である。
幾度かの試行錯誤の末、1607年に北アメリカ本土における最初の永続的なイングランド植民地が英領バージニア植民地のジェームズタウンに設立された。1624年までに、英領バージニア植民地はロンドンのバージニア会社により治められる特許植民地charter colonyではなくなり、直轄植民地crown colonyとなった。ピルグリムはイングランドとアムステルダムを拠点とする小さなプロテスタント教派であったが、一派は入植者集団をメイフラワー号に乗せて派遣した。彼らはメイフラワー誓約を作成して自分達に広範な自治権を付与した後、1620年に小規模なプリマス植民地を設立した。1630年に清教徒らは、それよりもはるかに広いマサチューセッツ湾植民地を設立し、新世界(北米大陸)に新しく「より純粋な」教会を建てることで、イングランド国教会を改革しようとした。
これらを追うように、メイン植民地(1622年)、17、メリーランド植民地(1632年)、ロードアイランド及びプロビデンス・プランテーション植民地(1636年)、コネチカット植民地(1636年)など、他にも植民地が設立された。その後、カロライナ植民地(1663年)が設立された(カロライナ植民地は、1729年にノースカロライナ植民地とサウスカロライナ植民地に分割された)。ニューハンプシャー植民地は1691年に設立された。そして、1732年にジョージア植民地が設立された。
ニューヨーク植民地はイギリスがオランダの植民地ニューネーデルラントを征服して形成された。1674年、ニュージャージー植民地がニューヨーク植民地から分割されて設置された。1681年、ウィリアム・ペンが国王チャールズ2世より勅許を受けて、ペンシルベニア植民地を設立した。
各植民地はロンドンに対してそれぞれ別々に直属した。1686年から1689年までの間にに実施された、これらの植民地をドミニオン・オブ・ニューイングランドという一つの王領にまとめる取り組みは失敗に終わった。
17世紀中には、推定35万人のイングランド人とウェールズ人の移民が13植民地に永続住民として到着した。1707年の合同法の成立後の18世紀には、スコットランド人やアイルランド人の移民が、その割合と数において、先の移民らを上回った。
イギリスによるアメリカ大陸の植民地化時期には、社会経済の発展にプラス関与する、自由主義的な行政、司法及び市場の諸制度がアメリカに導入された。同時に、植民地政策は半重商主義的でもあり、大英帝国内での交易を奨励し、他の列強との貿易を阻害し、植民地における工業の興隆を抑止した。これで13植民地は母国の貿易と富を増大させる地位を確立した。イギリスはカリブ海域にある商業植民地の砂糖貿易にてさらに莫大な利益を得ていた。
強制労働制度の導入は、植民地時代のもう一つの特徴であった。13植民地の全てが奴隷貿易に巻き込まれた。中部植民地群とニューイングランド植民地群の奴隷たちは典型的に家庭での召使いや職人、肉体労働者、熟練工として働いた。その初期から南部植民地群の奴隷たちは主に農業に従事し、農場やプランテーションなどで、輸出用の藍、米、綿花、タバコを栽培した。
フレンチ・インディアン戦争(1755-1763)は、七年戦争のうち北米を舞台にしたものだった。北米でイギリスとフランスが交戦した4度目のこうした植民地戦争は、フランス人キリスト教徒の住民らを含めて、イギリスがヌーベルフランスを獲得する結果となった。1763年に調印されたパリ条約の下、フランスはフランス領ルイジアナのうちミシシッピ川を境にして東側の支配権をイギリスに割譲し、そこは後にインディアン特別居留地 (1763年)として知られるようになった。
本国と植民地の間の宗教的な結びつきは、著しいものであった。教会の大半はイングランド(もしくはドイツ)から移って来たものであった。ニューイングランドの清教徒はイングランドの非国教徒らとは滅多に連絡を取り合わなかった。クエーカー教徒により維持された大西洋横断の関係のほうが遥かに緊密であり、特にペンシルベニアで見られた。メソジスト教徒もまた、密接な関係を維持していた。
アングリカン・チャーチ(聖公会)が南部植民地で正式に設立されると、地方税は牧師の給料のために支払われ、教区民が市民の義務として貧民救済などにあたり、地元の名士が教区民を管轄した。教会はアメリカ独立戦争の間に国教制を廃止された。アメリカの聖公会はロンドン主教の支配下にあったが、アメリカで聖公会の主教を擁立するべきかどうかを巡っては、長い間論争があった。他方のプロテスタントはそうしたいかなる任命も阻止した。革命(独立戦争)後、新たに創設された米国聖公会は独自の司教を選び、
ロンドンから距離を置いた。
2000年の米国の国勢調査結果に基づくデータ
13植民地は、限定的ではあったが徐々に自治を獲得していった。イギリスの重商主義政策はより厳しくなり、結果的に貿易規制を敷いた母国に利益をもたらした。それによって植民地経済の成長は制限され、植民地商人の収益可能性を人為的に抑制していた。アメリカの植民地はフレンチ・インディアン戦争の間に生じていた借金の返済を助けることが期待されていたが、国王ジョージ3世による代表なき課税と統制の問題を巡り、1765年から1775年にかけて、本国と植民地との間の緊張が高まっていった。1770年のボストン虐殺事件でイギリスの赤服連隊が民間人に発砲したことを発端に、激怒した植民地住民が反乱暴動に駆り立てられた。イギリス議会は印紙法(1765年)や茶法(1773年)など一連の税を課し、対して植民地住民は、ボストン茶会事件でボストン湾にお茶を投棄してこれに抗議した。イギリス議会は1774年に植民地住民らが耐え難き諸法と呼んだ法案を通して、彼らの反抗に対処した。この一連の出来事は、最終的に1775年のレキシントン・コンコードの戦いの最初の発砲の引き金となり、アメリカ独立戦争勃発につながった。1775年6月のバンカーヒルの戦いにおけるイギリスの勝利は、緊張をさらに高めた。独立を達成するという目標がパトリオットと通称される多数派に希求された一方、ロイヤリストと通称される少数派は今後も英国臣民のままでいることを望んだ。しかしながら、1775年5月に第二次大陸会議がフィラデルフィアで開かれた際、ベンジャミン・フランクリン、トーマス・ジェファーソン、ジョン・ハンコック、サミュエル・アダムズ、ジョン・アダムズなどの著名な人物によって行われた審議は結局、母国からの完全なる独立を追い求めるという結論に至った。こうして、1776年7月4日、アメリカ独立宣言が満場一致で承認され、米英は根本的かつ決定的に訣別した。 アメリカ合衆国は近代において首尾よく独立を果たした世界で最初の植民地となった。
1775年の初めにパトリオットは全てのイギリスの役人と兵士たちにこの新しい国から退去するよう強制した。1776年8月にイギリス人たちは大挙して帰還すると、ニューヨーク市を占領し、1783年の終戦まで自分達の拠点とした。イギリスは強力な海軍を使って主要港を占領することに成功したが、アメリカ人の90%は完全に自分達が支配している農村部に暮らした。1777年のサラトガ方面作戦で、パトリオットがカナダから移動して来たイギリスの侵略軍を捕虜にした後、フランスがアメリカの同盟国として参戦し、さらにオランダとスペインがフランスの同盟国に加わった。これに対しイギリスは制海権の優位性を失い、またヨーロッパに大きな同盟国も友好国もほとんどなかった。当時のイギリス側の戦略としてはアメリカ南部に再び焦点を合わせ、そこでは大勢のロイヤリストがイギリス兵士と共に戦ってくれるだろうと期待していた。しかし武器を手にしたロイヤリストはイギリスの必要とする人数よりもはるかに少なく、南部の田園地帯を支配しようとする英国王室の取り組みは失策に終わった。イギリス陸軍がニューヨークに戻ろうとした時には、イギリスの救援艦隊はフランス艦隊によって既に追い返されており、1781年10月のヨークタウンの包囲戦において、ジョージ・ワシントン将軍指揮下のアメリカ・フランス連合軍により同陸軍は捕虜となった。これが実質的に戦闘を終わらせることとなった。
1783年に新国家に対してかなりの好条件でパリ条約が結ばれ、アメリカ独立戦争が終結した。
鍵となる出来事は1782年9月のこと、当時フランスのシャルル・グラヴィエ (ヴェルジェンヌ伯爵)外相が一つの解決策を提案したが、同盟国アメリカに激しく反対された。フランスはこの戦争で戦争で疲弊しており、イギリスからジブラルタルを奪取するまで戦争を続けると主張するスペインを除けば、誰もが和平を望んでいた。ヴェルジェンヌは、ジブラルタルの代わりにスペインが受け入れそうな取引を立案した。アメリカ合衆国は独立を獲得するが、アパラチア山脈の東側地域に限定される。イギリスはオハイオ川以北地域を取ることになる。その南部はスペインの支配下ながらインディアンの独立国(インディアン・バリア・ステートと呼ばれる緩衝国)が創設されようとしていた。アメリカ側はこれらの交渉期間中にフランスとの友好関係が役に立たないと悟ったことで、より好条件の取引をロンドン政府から直接取り付けることに成功した。ジョン・ジェイは即座に、フランスとスペインを切り離して、そちらと直接交渉する意思があるとイギリス側に伝えた。イギリス首相シェルバーン伯は、これに同意した。イギリスの交渉の全責任を負っていた彼は、アメリカ合衆国をフランスから分断して、この新国家を(英国にとって)価値ある経済的パートナーにするには今が好機と見ていた。西側の条件は、アメリカ合衆国がミシシッピ川の東、フロリダの北、カナダの南の全領域を得ようとするものであり、北の境界線は現在の国境とほぼ同じである。その後、1842年のウェブスター=アッシュバートン条約は、メイン州とミネソタ州の境界にいくらかの変更を加えた。アメリカ合衆国は、カナダ沿岸沖での漁業権を得ようとし、イギリスの商人とロイヤリストらが自らの財産を取り戻そうとするのを許すことで合意した。それはアメリカ合衆国にとって非常に好都合な条約であり、英国の観点から意図的に行なったものだった。シェルバーン伯はイギリスと急成長しつつある米国との間で非常に収益性の高い二国間貿易を予見し、それは実際にそうなった。。
条約は1784年にようやく批准された。イギリスは1783年末頃にニューヨーク、チャールストン、サバンナにいる兵士及び民間人を疎開させた。50万人いたロイヤリストの80%超がアメリカ合衆国に留まり、アメリカ市民となった。残りのロイヤリストの大部分はカナダに移り、自らを王国忠誠派(United Empire Loyalist)と呼んだ。商人や実業家はしばしば渡英して取引先との関係を再興した。裕福な南部のロイヤリストは、自分たちの奴隷らを連れて、主として西インド諸島の大農園へと向かった。また、イギリス人は、イギリス陸軍と戦った元奴隷である約3000人の解放された黒人たちを連れ去ったが、彼らはノバスコシアに渡った。その地が住むのに適さないと判断した多くの人々が、アフリカにある英領植民地のシエラレオネに移った。。
この新国家はミシシッピ川の東側とセントローレンス川および五大湖の南側のほぼ全土を支配下に治めた。イギリスの植民地であった東フロリダと西フロリダは、見返りとしてスペインに割譲された。イギリスと同盟を結んでいた北米の先住民諸部族は敗戦の余波に苦しんだ。イギリスは講和会議で彼らを無視し、ネイティブ・アメリカンの部族は、カナダやスペイン領に移動しない限りは大部分がアメリカの支配下に置かれた。イギリスはアメリカ中西部(特にミシガンとウィスコンシン)にに砦を構えて、そこではインディアンの部族に武器を供与した。
戦争が終結すると、両国間の貿易が再開した。イギリスはアメリカへの全ての輸出を認めたが、一部のアメリカの食料品を西インド諸島の植民地へ輸出することを禁じた。イギリスの輸入が僅か75万ポンドだったのに対し、輸出は370万ポンドに達した。この不均衡のためアメリカでは金(ゴールド)が不足した。
1785年、ジョン・アダムズは初代の聖ジェームズ宮廷駐在アメリカ全権公使(現:イギリス大使)に任命され、ジョージ3世 (イギリス王)は彼を丁重にもてなした。1791年にグレートブリテン王国は初の外交使節としてジョージ・ハモンドを米国に派遣した。
1793年にグレートブリテン王国とフランスが戦争状態に入ると、アメリカ合衆国とグレートブリテン王国の関係も戦争寸前の状態になった。1794年にジェイ条約が調印されると緊張状態は緩和され、平和で繁栄した10年に及ぶ交易関係が確立した。歴史家のマーシャル・スメルサーは、この条約がイギリスとの戦争を事実上延期した、少なくともアメリカがそれに対処できるほど強くなるまで延期されたと主張している。
アメリカの歴史家サミュエル・フラッグ・ベミスによると、アメリカ合衆国には未解決問題のリストがあった。
イギリス陸軍は、1783年の平和条約でアメリカに割り当てられた領土(現在のミシガン州、オハイオ州、ニューヨーク州)で5つの砦を運用していた。
イギリスは北西部(オハイオとミシガン)の入植者に抵抗するアメリカインディアンの攻撃に資金提供していた。
イギリスはアメリカ市民である海兵をイギリス軍に印象づける行為を続けていた。
アメリカの商人は、1793年と1794年にイギリスが拿捕した商船250隻の補償を求めていた。
南部での関心は、ロイヤリストが所有する、1781-83年に主人と共に西インド諸島に連れ去られた奴隷の金銭的補償要求だった。
アメリカの商人は、英領西インド諸島でアメリカ貿易の再開を望んでいた。
カナダとの国境が多くの場所で曖昧であり、より明確に線引きする必要があった。
最終条約が全てとはいかないまでも一部の問題を解決した。連邦党はジェイ条約を批准するように上院に求めたが、共和党は強く反対した。ジェファーソンとマディソンが率いる共和党はフランスを強く支持し、イギリスとの良好な関係はアメリカの共和主義を破滅させると信じていた。 ジョージ・ワシントン大統領は最後の瞬間まで待ってから決定的介入を行ったため、条約は正確に2/3の投票で批准され、必要な資金が充当された。 その結果、アメリカには世界大戦時代の20年間に及ぶ平和が訪れ、それは共和党が政権を握ってジェファーソンが新条約を拒否し、ブリテン王国に経済的攻撃を開始するまで続いた。
ブラッドフォード・パーキンス (歴史家)は、この条約が最初にイギリスとアメリカの間に特別な関係を築いたもので、その次はソールズベリー卿の下で築かれたものであると主張している。彼の見解では、この条約は英米間の10年間の平和を確保するために機能し「この10年は『最初の親善回復(The First Rapprochement)』期間と位置付けられるだろう」としている。さらにパーキンスは次のように結論づけている。
「約10年間フロンティアには平和があり、通商交流の価値という認識を共有し、さらに前後の時代双方と比較しても、船舶拿捕や強制徴募をめぐる諍いが沈静化した。フランスとの2つの論争は(中略)英語圏の大国同士がより緊密に結託する後押しとなった。」
交戦寸前であった1794年に始まるジェイ条約は両国間の緊張状態を覆したとして、パーキンスは「世界の戦争と平和の10年間を通して、大西洋の両側の歴代政権はしばしば真の友好関係に近づく真摯さをもたらし、それを維持することができていた。」と結論づけている。
歴史家ジョセフ・エリスはこの条約の「一方的にイギリスに有利な」条件を発見したが、歴史家たちの承諾するコンセンサスは次の通りだと断言している。
「(それは)米国にとって抜け目のない交渉だった。本条約は事実上、将来のヨーロッパの覇権を握る大国としてフランスよりもイングランドに賭けるものだったが、それは預言(神からの啓示)のように的中した。その条約は、アメリカ経済がイギリスとの貿易に大きく依存していることを認識したものだった。それはある意味、早熟なモンロー教書の草案であった。というのも、本条約がアメリカの安全保障と経済発展をイギリス艦隊と結びつけ、19世紀を通じてその艦隊が計り知れない価値の防護盾を提供していたからである。おおむねアメリカが経済的かつ政治的に(イングランドと)戦えるようになるまで、この条約がイングランドとの戦争を引き延ばしていたのである。」
アメリカ合衆国は英仏間の戦争(1793年-1815年)にて中立を宣言し、食料・材木その他の物資を双方に売ることで大きな利益を上げた。
トーマス・ジェファーソンは反共和党の政敵達を増強させるのを恐れたために、ジェイ条約に激しく反対していたが、1801年に大統領に就任してからはこの条約を否認しなかった。彼は連邦党の公使 ルーファス・キングをロンドンに駐在させ続け、現金支払いと国境に関する未解決の問題を成功裏に解決するための協議に当たらせた。キング退任後の1805年に両国の友好関係は壊れ、1812年の米英戦争の前兆として、関係はますます敵対的になっていった。ジェファーソンは、自身が任命した外交官による交渉がなされてロンドン政府に承諾された1806年のモンロー=ピンクニー条約でジェイ条約を更新することを拒否した。それを上院に送ることは決してなかった。
1807年にグレートブリテン王国が奴隷貿易の廃止法案を可決したことで、合法的な国際奴隷貿易は大部分が禁止された。ジェファーソン大統領の要請で、アメリカ合衆国議会は1807年に奴隷輸入禁止法
案を可決し、1808年1月1日に施行された。
ナポレオン戦争中にイギリスがフランスを封鎖し、中立の商船の臨検及び捜索に関与したことに対する報復として、アメリカ合衆国は通商禁止法で貿易を禁止し、その結果アメリカとフランスの間の貿易が抑制された。また、イギリス海軍はアメリカの船舶に乗り込んできて、イギリスの脱艦者であるとの疑いをかけて水夫らを強制徴募した。イギリスの工作員から軍用品と援助を与えられたインディアンの部族により、アメリカ中西部(オハイオからウィスコンシン)へのアメリカ領土拡大は阻まれた。実際イギリスの目標は、アメリカの領土拡大を阻止するためにインディアンの独立国を造ることであった。
外交と排斥運動が失敗に終わると、国家の名誉と独立の問題が表面化した。ブランズは「他の戦争タカ派は、このイギリスとの戦いを第二次独立戦争だと発言した。最初の独立戦争での傷跡がまだ残るアンドリュー・ジャクソンは特別な確信をもってその見解を抱いていた。近づいてくる紛争はアメリカの権利侵害に関わるものだったが、それはまたアメリカというアイデンティティの証明にもなった」と述べている。
1812年6月にはついにジェームズ・マディソン大統領が開戦を求め、北東部の実業家たちの抵抗に打ち勝った。このアメリカの戦略は、イギリスの海運業(特に西インド諸島にあるイギリスの砂糖農園への食料品の輸送を断つこと)に対して、開戦を求めるものであった。後にカナダとなる北部の植民地の征服は、アメリカ側の取引上の立場を有利にすることを意図した戦術であった。対するイギリスの主たる目標はナポレオン戦争でフランスを倒すことにあったため、1814年にそのようになるまでは、アメリカとの戦争では主として防御的であった。テカムセに率いられたアメリカ先住民との同盟を結ぶため、イギリスはアメリカ合衆国が領有権を主張していた領土内にインディアン独立国を創設することを約束した。イギリス軍と英領北アメリカ(現カナダ、オンタリオ州)軍はアメリカ軍よる侵攻を幾度も撃退した、これは米軍の準備が不十分で引率力も乏しく、民兵部隊もその司令官が連邦政府の管理下に置かれることを拒んだことで活用できずに弱体化したためである。にもかかわらず、アメリカ軍は1813年にエリー湖を支配下におさめ、北西部と南部でイギリスと同盟を組んだアメリカ先住民の勢力を滅ぼした。1814年におけるチェサピーク湾へのイギリス軍侵攻は「ワシントン焼き討ち」にまで至るも、それに続くボルティモアへの攻撃は撃退された。イギリス軍は1814年にニューヨーク州に侵攻したが、プラッツバーグの戦いで敗れ、ルイジアナ侵攻では、アンドリュー・ジャクソン将軍に停戦を求める知らせが届く前に、1815年のニューオーリンズの戦いで決定的に敗北した。終戦交渉は1814年に始まり「戦争前の原状(status quo ante bellum)」を回復するガン条約が締結された。双方とも領土獲得はなく、アメリカ先住民の独立国家を創設するというイギリスの計画は断念された。イギリスは名目上、(海軍の)強制徴募の権利を保ったが、実質的には水夫の強制徴募を停止し、アメリカもこれを最後にこの問題を取り下げた。アメリカは「第二次独立戦争」に勝利した結果を祝った。イギリスは最終的にワーテルローの戦いでナポレオンを倒した勝利の喜びを祝い、アメリカとの戦争のことの多くは忘れてしまった。アメリカとカナダの間の緊張状態は外交を通して解決された。1812年の米英戦争は、長きにわたる紛争期間(1775年-1815年)の終わりを示すものとなり、両国間を新たな平和の時代へと導いた。
イギリスの共同宣言提案への一方的対応である1823年のモンロー教書は、西半球(南北アメリカ大陸)におけるヨーロッパのさらなる侵略に対するアメリカの敵意を表明したものだった。それにもかかわらず、アメリカ合衆国は今後の展望がイギリスの政策と共通していたことやイギリス海軍がそれを実施したことから恩恵を受けた。1840年代には、いくつかの州がイギリスの投資家が所有する債券に関して債務不履行に陥った。その後、ロンドンの銀行家は国債を回避したが、アメリカの鉄道債に多額の投資を行なった。
幾つかの事案で、アメリカの将軍ウィンフィールド・スコットは感情を抑えて許容できる妥協点に到達することにより、聡明な外交官であることを証明した。スコットは1837年にキャロライン事件への対処に当たった。英領北アメリカ(現:オンタリオ州)から来た反政府勢力はニューヨークに逃げ、反乱が鎮圧された後にキャロライン号と呼ばれる小さなアメリカの船を使ってカナダに物資を密輸した。1837年後半、カナダ民兵が越境してアメリカに侵入して船を燃やしたことで、外交的抗議、イギリス恐怖症の再燃、その他の事件を引き起こした。
曖昧なメイン州とニューブランズウィック州の境界線を巡る緊張状態は、1839年の無血のアルーストック戦争で、互いに対立する林野業(木こり)集団を巻き込んだ。銃撃戦は無かったが双方とも国家の名誉を守り、まだまだ多くの森林地を得ようとした。それぞれの側には、明らかに相手側の方に訴訟で有力な言い分があることを示す、古い秘密の地図があったため、1842年のウェブスター=アッシュバートン条約で容易に妥協に達し、メイン州とミネソタ州の国境問題が解決した。1859年に無血のブタ戦争が、サンフアン諸島とガルフ諸島に関する国境の位置を決定した。
1844年から46年までのオレゴン境界紛争のように、アメリカ政権が民主主義の暴徒に迎合していると分かったことで、イギリスの指導者らは1840年代から1860年代にかけて常に悩みを抱えていた。しかし、イギリスの中流階級の世論は、言語、移民、福音主義のプロテスタント、自由主義の伝統、広範な貿易を根拠に、両国民の間に「特別な関係」を感じていた。この有権者たちが戦争を拒否し、アメリカ側への譲歩をロンドン政府に強制した。1861年後半におきたトレント号事件の間、ロンドン政府は一線を引いてワシントン政府は撤退した。
1844年から1848年までの間に両国はオレゴンに重複する領有権を主張した。領域は多くが境界未定だったこともあり、その地域を(それぞれ、ブリティッシュコロンビアをグレートブリテン王国に、ワシントン、アイダホ、オレゴンをアメリカに)均等に分割する妥協によって、1848年の危機を容易に終わらせた。アメリカ合衆国は当時、テキサス併合を巡る戦争の脅威となっていたメキシコに注意を向けた。イギリスはメキシコの緊張を和らげようとしたがうまくいかず、戦争が始まると中立に留まった。アメリカ合衆国は、イギリスがほんの一時だけ関心を示していた、カリフォルニアを獲得した。