1907年恐慌
ムーア・シュレイの倒産を防ぐため、モルガンは土曜の朝に書斎で緊急会合を開いた。ここで、鉄鋼王アンドリュー・カーネギーの会社とエルバート・ゲイリーらの鉄鋼会社とが統合して設立され、モルガンが深く関わるUSスチールが、TC&I株を取得する提案がなされた。この案が現実化すれば、ムーア・シュレイは事実上救済され危機を回避することができる。USスチールの取締役会は危機的状況の中で果たすべき役割を認識し、TC&I普通株を担保に500万ドルを貸し付けるか、1株90ドルで株を取得するかの二つの案を示したが結論に至らず、その日の午後7時に会合は一旦終了した。
同じ頃、モルガンは別の難問を抱えていた。アメリカ証券取引所とリンカーン証券取引所で取り付け騒ぎがつづいており、このままでは早晩破綻する懸念があったのである。土曜の夜40人から50人の銀行家が危機への対応を協議するため、モルガンの書斎に集まった。資金決済機構には書斎の東側の部屋が、信託銀行幹部らには西側の部屋があてがわれた。モルガンとムーア・シュレイの件を対処していた者たちには司書室があてられた。モルガンには「ムーア・シュレイの救済」と二つの信託会社の救済を並行して行う気はなく、信託会社の問題は同業の信託会社たちに委ねようとした。モルガンは司書室で、信託会社が彼らの最も弱い同業者を救済する気があるならムーア・シュレイの問題に取り組むつもりであると述べていた。銀行幹部らの協議は土曜の夜遅くまで続いたが何の進展もみられなかった。深夜頃、モルガンは信託会社社長らに「ムーア・シュレイ救済のためには2500万ドルは必要になる。信託会社間でこの問題は解決可能であるという結論が出ないうちは救済を進めたくない」と述べた。これはつまり、今後信託会社はモルガンから支援を受けることができず、自力で解決策を見出さなくてはならないことを示唆するものであった。
午前3時、およそ120人の銀行と信託会社幹部がモルガンの書斎に集まり、ベンジャミン・ストロングから破綻しそうな信託会社の財務状況についての詳細な報告を受けていた。報告によれば、アメリカ信託会社は辛うじて預金者の払い戻しに応じ得る可能性があるが、リンカーン信託会社の資産は預金者への支払いに100万ドルほど足りないとのことであった。モルガンは何としても解決策を出させるため書斎の鍵を自分のポケットへしまいこんだ。これは過去モルガンがやったやり方であった。やがてモルガンは議論に参加し、信託会社に2500万ドル拠出するよう要請した。午前4時45分、モルガンはまずユニオン信託会社の社長エドワード・キングに契約書に署名させ、残りの者もそれに従った。これにより状況は解決し、モルガンは銀行家らを家に帰した。
日曜の午後から夕方にかけ、モルガン、パーキンス、ベーカー、スティルマンに加え、USスチールのエルバート・ゲイリーとヘンリー・クレイ・フリックが集まり、USスチールとTC&I株の取り引きについて協議した。日曜の夜までにはUSスチールの買収計画がまとまったが、障害がひとつ残った。反トラストで知られるセオドア・ルーズベルト大統領がこの取引を許容するかどうか、である。
日曜深夜、フリックとゲーリーは特別列車でニューヨークからワシントンD.C.へと向かった。月曜の早朝、ワシントンに到着した2人は、シャーマン法の原則は一旦脇に置いて、10時に市場が開く前にこの大型買収を認めてくれるようルーズベルト大統領に嘆願すべくホワイトハウスへ向かった。だがルーズベルトの秘書は、大統領は10時以前には誰とも会わないと面会を断ってきた。このときフリックとゲーリーは、その場に居合わせた内務長官ジェームズ・ガーフィールドに事情を説明し頼み込むと、ガーフィールドは大統領に直接話を通し10時前に面会が許された。市場が開くまで一時間もなかったが、ルーズベルト大統領のほか国務長官エリフ・ルートが会合に参加し、買収案と買収が許可されなかった場合に起こりうる市場の暴落について説明を受け、可否を検討した。ルーズベルトは最終的に折れ、買収を黙認する形となったが、後にエルバート・ゲーリーは大統領はこの会合で「この状況なのだから、私が買収に反対する気がないと言ったとしても、誰も私を正面切って批判することはできないだろう」と述べたと証言している。この知らせはすぐさまニューヨークにも届き、コマーシャル・アンド・クロニクル紙は「この取引による救済は迅速かつ徹底的である」と論評した。最後の危機が回避されたのである。
1907年の恐慌が起こった時期は、全米経済研究所によると1907年5月から1908年6月までの長期にわたる景気後退の最中であった。金融恐慌と証券市場の暴落という、相互に関連する景気収縮によって経済は大きなダメージを受けた。工業生産は、それまで発生したどの取り付け騒ぎの後よりも落ち込んだ。その当時までで過去2番目に多くの企業が倒産し、1907年5月から1908年6月の間総生産高は5%減、輸出量はマイナス26%と大幅に下落した。3%以下だった失業率は8%まで上昇し、1907年までに120万人であった移民人口は2年後の1909年には75万人にまで減った。石炭の生産量は1907年428.9百万トンから1908年371.3百万と13.4%下落、鋼鉄の生産量は1907年23.36百万トンから1908年14.2百万トンへと40%も減少し、重工業生産品の低下率はこの年までに発生した他の恐慌よりも深刻であった。
南北戦争の終結以降、合衆国はさまざまな程度の恐慌を経験してきた。経済学者のチャールズ・カロミリスとゲイリー・ゴートンは、多数の銀行が営業停止に追い込まれた恐慌の例として1873年恐慌、1893年、1907年そして1914年の恐慌をあげている。1884年、1890年と1896年にも経済危機が発生したが、1884年と1890年の恐慌では広い範囲にわたる営業停止は未然に防がれた。また、1896年の金融危機については、議論のあるところではあるが、恐慌のひとつとして分類される場合もある。
19世紀末から20世紀初頭にかけて危機が頻発していたことと、1907年の金融恐慌でモルガン個人の果たした役割が際立ったものであったことが、一方では懸念を生み、金融関係者のみならず一般市民からも金融改革が不可避であるという論争との声があがった。1908年5月、オルドリッチ=ブリーランド法が議会を通過し、恐慌の調査と金融業を規制する法案を提言することを目的として国家金融委員会が設立された。ネルソン・オルドリッチ上院議員(ロードアイランド州選出、共和党)は、エドワード・ブリーランド下院議員と共に委員会の共同議長を務め、大陸の銀行システムを学ぶため約2年間欧州に滞在した。
欧州各国と米国の銀行制度の大きな違いは、欧州には通貨の供給量を管理する中央銀行が存在し、米国には存在しないことだった。中央銀行がないため米国経済が脆弱であるという考えは、特別新しい考えというわけではなかった。1906年1月、クーン・ローブ商会のシニアパートナーであるジェイコブ・シフは、ニューヨーク商工会議所でのスピーチで「もし我が国の通貨制度が改められなければ、遅かれ早かれ、これまでの恐慌があたかも児戯にみえるようなとてつもない恐慌に見舞われるだろう」と述べている。
恐慌の影響がメキシコ革命に及んでいた1910年11月、ネルソン・オルドリッチは金融政策と銀行制度について話し合うためジョージア州の海岸沿いのジキル島にある「ジキル島クラブ」で秘密会議を開いた。オルドリッチの他、エイブラム・ピアット・アンドリュー(連邦財務次官補)、ポール・ウォーバーグ(クーン・ローブ商会のパートナー)、フランク・ヴァンダーリップ(ナショナル・シティ銀行頭取。スティルマンの後継者)、ヘンリー・デイビソン(JPモルガン商会のパートナー)、チャールズ・ノートン(JPモルガンのニューヨーク・ファースト・ナショナル銀行頭取)、ベンジャミン・ストロング(バンカーズ・トラスト社長。JPモルガンの代理)が会議に出席し、「国立準備銀行」構想を練り上げた。
後にフォーブス誌を創刊するB・C・フォーブスは、後年この秘密会合について次のように記している。
わが国最大の銀行家の一団が、夜陰に乗じてひそかに専用鉄道車両でニューヨークを抜け出したと想像していただきたい。彼らはひそやかにはるか南へと急ぎ、謎めいたランチに乗船して、少数の使用人しかいない人里はなれた島に人目をしのんで上陸し、そこでまるまる1週間、使用人に素性がばれて、この奇妙にしてアメリカ金融史上最大級の極秘会合が世間に知れてはいけないと、お互い誰の名前も口にせずに過ごした。 これは絵空事ではない。わが国の新しい通貨制度の基礎となった有名なオルドリッチの通貨レポートがどのようにして書かれたか、その内幕をわたしは初めて世界に明らかにしようとしているのである。
国家金融委員会の最終報告は1911年1月11日に発表された。それから2年にもわたる議論の末、1913年12月23日に議会はロバート・ラザム・オーウェンとカーター・グラスの提出したオーウェン・グラス法案を可決、ウッドロウ・ウィルソン大統領は直ちに同法に署名し、連邦準備制度は即日成立した。初代議長にはチャールズ・ハムリンが就任、一方連邦公開市場委員会の副委員長を兼務するニューヨーク連邦準備銀行総裁には、モルガンの腹心ベンジャミン・ストロングが任命された。
モルガンは恐慌への対応で一時称賛を浴びたが、金権体質と蓄積された富に対する不安から、その声はやがて影をひそめた。モルガンの銀行は恐慌を生き延びたが、信託会社は大きなダメージを受けた。このため、この恐慌は信託会社の信頼を失墜させ銀行が利益を得るために企てられたものだと考える研究者もいた。モルガンは危機を利用してUSスチールにTC&Iを獲得させた、と信じるものもいた。モルガン自身、恐慌で2100万ドルを失いながらも危機の拡大に歯止めをかけた。モルガンの果たした役割の重要性については誰もが認めるところであったが、厳しい調査と非難の対象ともなった。
下院通貨銀行委員会の委員長アルセーヌ・プジョー下院議員(ルイジアナ州選出 - 民主党)は、「マネー・トラスト」、つまりモルガンとその仲間たちによる金融界の企業連合(トラスト)を調査するための公聴会を招集した。このプジョー公聴会(Pujo Committee)の報告書によれば、JPモルガン商会の幹部は112の企業で取締役に就いており、それら企業の資本金総額は225億ドルであった(当時ニューヨーク証券取引所上場企業の資本金総額は265億ドルである)。
1912年12月、プジョー公聴会で証言したモルガンは、首席捜査官サミュエル・アンタマイヤー(en)と激しいやり取りを交わした。アンタマイヤーとモルガンの有名なやりとりは、銀行業の基本的・心理的本質、つまり経済活動は信用の上に成り立つという本質に触れたもので、ビジネス誌などにたびたび引用されることがある。
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アンタマイヤー: 信用取引とは、主としてお金や財産によって決まるのではないですか?
モルガン: いいえ、違います。まず最初に重要なことは人柄です。
アンタマイヤー: お金や財産よりも?
モルガン: お金よりも何よりも。お金で人柄を買うことはできませんから。(中略) 私の信用を得ていない人間は、キリスト教世界に存在するいかなる債券をもってしても、私から金を引き出すことはできないのです。
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証言を終えた後、モルガンはエジプト旅行中の1913年2月に体調を崩し、同年3月31日に死去した。「マネー・トラスト」が連邦準備制度として発足する9ヶ月前のことだった。