英米関係
1980年代を通してマーガレット・サッチャーは、ロナルド・レーガンのソ連に対する揺るぎない姿勢への強力な支持者であった。しばしば「政治的ソウルメイト」や「特別な関係」の頂点などと評され、両首脳はそれぞれの政治的キャリアを通じて何度も会談し、ソ連のミハイル・ゴルバチョフと対峙する際には歩調を合わせて対話した。
1982年、イギリス政府は弾道ミサイルのトライデントIIとその関連機器およびサポートシステムをイギリス海軍ヴァンガード級原子力潜水艦4隻のための売却に合意するようアメリカ側に要請した。旧型のポラリスミサイルからこの新型への転換は1990年代半ばに始められた。
同年に勃発したフォークランド紛争では、アメリカはイギリスとアルゼンチンの仲介を試みたが、最終的にはイギリス側の反撃を支持することとなった。当時のキャスパー・ワインバーガー国防長官は、兵站支援や装備をイギリス軍へ提供した。
1983年10月にはイギリス連邦王国の島国であるグレナダで起きたクーデターに対し、アメリカと東カリブ諸国機構がアージェント・フュリー作戦を実施した。
血塗られた共産主義クーデターによりグレナダは制圧され、近隣諸国がアメリカに軍事介入を要請した。ひどく憤慨したイギリス政府の保証にかかわらず、作戦は成功を収めた。
1986年4月15日、ヨーロッパで相次いだテロ事件の報復としてアメリカ海軍とアメリカ海兵隊と共に、アメリカ空軍はレイクンヒース空軍基地、フェアフォード空軍基地、上ヘイフォード空軍基地、マイルデンホール空軍基地からエルドラド・キャニオン作戦を発動した。ムアンマル・アル=カッザーフィー主導の西ベルリンでの民間人や駐留米兵を標的とした国家支援型テロに反攻した、アメリカによるリビアのトリポリとベンガジへの空爆期間中、保守党内からの強い反発にも関わらず、サッチャーはレーガンにイギリス空軍基地の使用許可を出した。
1988年12月21日、スコットランドのロッカビー上空で起きたパンアメリカン航空103便爆破事件により、アメリカ人169名とイギリス人40名が殺害された。一般的にリビアという国家に帰するこの動機は、リビアが自らの領海だと主張するシドラ湾で1980年代に起きたアメリカ海軍との一連の軍事衝突にさかのぼることができる(シドラ湾事件 (1981年)およびシドラ湾事件 (1989年)も参照)。2001年1月31日にスコットランド高等裁判所により、爆殺と共謀の実行容疑犯とされたアブデルバセット・アル・メグラヒに対して有罪判決が出されたにもかかわらず、リビアは2003年までテロの実行を公式に認めなかった。
アフガニスタン紛争中の1980年代を通じて、ソビエト連邦軍最後の部隊が1989年2月15日に撤収するまで英米両国はムジャーヒディーンの反乱へ武器を供給し続けた。
ソビエト連邦の崩壊後にアメリカ合衆国が世界唯一の超大国となった際、湾岸戦争というアメリカとNATO同盟諸国が直面する新たな脅威が浮上した。1990年8月に軍事力増強が、1991年1月には武力行使が始まり、英米両国はこの湾岸戦争の間にクウェートをサダム・フセイン政権から解放した多国籍軍に対して、最大の軍隊をそれぞれ派遣した。
1997年5月になると、イギリス労働党が18年ぶりに政権の座についた。当時のトニー・ブレア首相とビル・クリントン大統領は彼らの中道左派思想を説明するため、双方とも「第三の道」という表現を用いた。同年8月にダイアナ妃がパリで事故死した際には、アメリカ国民はイギリス人との連帯を表明し、その哀悼を共有した。
1998年から99年にかけて勃発したコソヴォ紛争においては、英米両国が派兵してNATO軍の主戦力となった。
2001年9月11日のアルカイダのテロ攻撃により、ニューヨークのワールドトレードセンター、アーリントン郡のペンタゴン、そしてペンシルベニア州シャンクスビル近郊の平野で、67人のイギリス人を含む2977人が死亡した。このアメリカ同時多発テロ事件に際して、イギリスからは同情の念が多く寄せられ、当時のトニー・ブレア首相はジョージ・W・ブッシュ大統領にとってアルカイダとタリバンを正義へと導くための最高の支援者であった。ブレアは最も明瞭な代弁者となり、また、事件後に招集された緊急合同議会に出席した唯一の外国首脳でもあった(それまでも同様の会合に唯一の外国首脳として出席し続けており、2度のスタンディングオベーションを受けた)。
アメリカ合衆国は対テロ戦争を宣言し、イギリス軍はNATOのアフガニスタン紛争に参加した。中露仏独加が反対するなか、ブレアは2003年のイラク侵攻 (2003年)を率先して提唱した。イラク出兵において、再びイギリスはアメリカに次ぐ二番手であり、2011年に最後の部隊を撤収させた。ブッシュとブレアは持続的な政治・外交支援を相互に提供し、自国では各々の議会で選挙に勝利した。
2005年7月7日のロンドン同時爆破事件は、英米両国にテロの脅威の性質の違いを強調した。アメリカはアルカイダのネットワークや中東からの他のイスラーム過激派のような世界の敵に重きを置いた。ロンドンでの事件はイギリス育ちの過激派ムスリムによって実行され、自国民の過激化によるイギリスの脅威を際立たせた。
イギリスの利益団体「リバティ (利益団体)」による、イギリスの空港が中央情報局(CIA)によるテロリストなどの囚人特例引き渡しに利用されたとする主張の後、2005年11月に英国警察長協会(ACPO)が捜査に乗り出した。報告書が2007年6月に出されるも、その主張を裏付ける証拠は見つからなかった。しかし同日、ヨーロッパ議会がイギリスが引き渡しに際して共謀したという、ACPOのものとは真っ向から矛盾する報告書を発表した。2018年の英国議会のインテリジェンス・安全保障委員会による報告書では、MI5とMI6がアメリカによる多くの引き渡しに協力しており、資金援助や機密情報の提供、そして故意にそうしていたことが明らかになった。
2007年までには、イラク戦争に対するイギリス国民の支持は急落した。ブレア政権の歴史的な低支持率にも関わらず、主にイラクが大量破壊兵器を保有しているという誤った政府の情報主張のため、アメリカとの同盟に対するブレアの揺るぎない姿勢は彼自身の言葉で要約することができる。ブレアは、「我々はアメリカの最も近しい同盟国であり続けるべきだ…アメリカが強いからではなく、彼らの価値観を共有しているからだ」と述べている。ブッシュとブレアの同盟関係は、多くのイギリス国民の前でブレアの首相の立場を大きく傷つけた。
ブレアは、誰が大統領であるかに関わらず、同盟はアメリカとの「絆を守り強める」ためのイギリスの国益であると主張した。しかし、一方的に妥協した個人的および政治的親密さの認識は、イギリスメディアにおいて英米両政府の「特別な関係」を表現するために「プードル主義」という用語の真剣な議論を呼んだ。
2009年7月31日までに、イギリス軍は400人を除いてイラクから撤退した。
2009年6月11日、イギリスの海外領土バミューダ諸島はキューバのグァンタナモ米軍基地内にあるグアンタナモ湾収容キャンプとして知られる拘留施設から4人のウイグル人を受け入れた。アメリカ政府の要求により、バミューダ当局は8年前の2001年10月にアメリカ軍がアフガニスタンに侵攻中、パキスタンのバウンティハンターにより捕らえられたハリール・マムート、ホザイファ・パルハト、サラヒディン・アブドゥラハット、アブドゥラ・アブドゥルカディラクンの4名を迎え入れたのである。その決定を下すかどうかについて相談を受けているべきだったイギリスにより、バミューダ当局が代表責任を持たない安全保障および外国の問題として見なされたため、この決定は外務・英連邦省による相当の憤慨と軽蔑を招いた。
2009年8月20日、スコットランド自治政府のアレックス・サモンド政権はアブデルバセット・アル・メグラヒを医学的根拠により釈放する声明を発表した。彼は1988年12月21日、スコットランドのロッカビー上空でアメリカ人169名とイギリス人40名を殺害したパンアメリカン航空103便爆破事件のテロ計画の有罪判決を受けた唯一の人物だった。2001年に終身刑を宣告されていたが、余命3ヵ月の末期ガンと診断された後に釈放された。アメリカ人は、この決定は犠牲者の記憶に思いやりがなく鈍感だとし、オバマ元大統領も「非常に好ましくない」と述べた。しかし、当時の在英アメリカ大使ルイス・ズースマンは、スコットランドによる釈放の判断はアメリカ側に非常に残念なものとして見なされたが、イギリスとの関係は完全に無傷で強いままであると述べた。ブラウン政権は釈放に関与せず、ブラウン元首相も政府は決定において役割を果たさなかったと記者会見で述べた。アブデルバセット・アル・メグラヒは2012年5月20日に60歳で死んだ。
2010年4月、メキシコ湾にあった英BP社の石油プラットフォーム「ディープウォーター・ホライズン」が爆発し、施設の沈没と大量の原油流出を引き起こした。施設内の掘削装置はスイスの海洋掘削業者トランスオーシャン社が所有・運営し、アメリカの油田サービス業ハリバートン社がセメント作業を担っていたが、事故によりイギリスとの外交摩擦と大衆主義者の反英感情を招いた。1998年以来「BP」として知られていたにも関わらず、当時のニュース解説者は「British Petroleum(1954年からの社名)」に言及した。イギリスの政界はアメリカでの反英的修辞学に懸念を表明し、
BP社のCEOトニー・ヘイワードは「アメリカで最も嫌われた男」と呼ばれた。
反対に、オバマのBP社に関する声明と相まって、広がるBP社の公的な悪魔化および企業とそのイメージへの影響は、イギリスにおいてもある程度の反米感情を引き起こした。これは特にビジネス・イノベーション・技能大臣のヴィンス・ケーブルによる「アメリカの修辞学には極端で役立たずのものもあることは明白だ」というコメントに表れており、イギリスの年金基金のために、大蔵省の収益損失とそのような弁論がイギリス屈指の大企業BP社の株価に悪影響を及ぼしていた。その後、7月に行われたオバマとキャメロンの会談ではやや緊張関係が和らぎ、両国の間には「真に特別な関係」があるとオバマは述べた。反英あるいは反米意識が存在し続ける程度は依然として不明である。
現在のイギリスの政策は対米関係がイギリスにとって「最も重要な二国間関係」であることを表している。2009年2月、当時のヒラリー・クリントン国務長官は「米英関係は時間の試練にも耐える」と表現し、両国の関係に敬意を示した。
2009年3月3日、ゴードン・ブラウン首相がホワイトハウスを初訪問した。その際、彼はかつてアフリカ沖での奴隷制反対作戦に参加したHMS ガネットから彫られたペンホルダーをオバマ元大統領に贈った。オバマからは『スターウォーズ』や『E.T.』など25枚の映画DVDが贈られた。サラ・ブラウン夫人からはオバマの娘達にイギリスのファッション小売店TOPSHOPの洋服とアメリカに届いていない未刊行の本が渡された。ブラウンの息子達へはミシェル・オバマ夫人からマリーンワンのヘリコプターの玩具が渡された。この訪米期間中、ブラウンはアメリカ合衆国議会の合同会議への演説を行ったが、これは外国の政府首脳にはめったに与えられない特権である。
2009年3月のアメリカ・ギャラップ社の世論調査によれば、36%の回答者がイギリスを「最も価値のある同盟国」だと認識し、カナダ、日本、イスラエル、ドイツが後に続いた。さらに、この調査結果は89%のアメリカ人がイギリスを好意的に見ていることを示し、これは90%のカナダに次ぐ割合の高さであった。アメリカ・ピュー研究所が2009年7月に世界中で実施した調査でも、回答したイギリス人の70%がアメリカについて好意的な見方をしていた。
2011年2月、ロシアを新戦略兵器削減条約(新START)に批准させるため、その後押しの一環としてアメリカが「トライデント(英国核プログラム)(ミサイル移送システムはアメリカ国内で製造・整備されている)」に関する機密情報をロシアに提供したことを、ウィキリークスの情報に基づいてイギリス・デイリー・テレグラフ社が報じた。英国王立防衛安全保障研究所のマルコム・チャルマーズ教授は、ロシアに「イギリスの兵器庫のサイズを測定する別のデータポイント」を提供することによってシリアル番号がイギリスの非検証政策を損なう可能性があると推測した。
2011年5月25日、オバマ大統領はイギリスへの公式訪問の際、ウェストミンスター宮殿における議会演説で両国関係を再確認し、「今日、世界で最も古くから知られている最も強力な同盟関係のひとつを再確認するためにここへ来た。米英両国は特別な関係を共有していると長い間言われてきた」と述べた。
また、2014年スコットランド独立住民投票前には、「今までに有するなかで最も近しい同盟国のひとつ」とオバマが述べた「強力で統一された」イギリスとの継続的なパートナーシップを享受することにおける、アメリカの既得権益を公に発表した。
2016年9月のG20サミットでのテリーザ・メイ首相との合同記者会見では、「肝心なのは、我々はイギリスに比べて世界のどこにも強いパートナーはいないということだ」と述べた。
アメリカはイギリスにとって最大の単一の輸出市場であり、2007年には570億ドル相当のイギリス製品が輸出・販売された。同年の両国間の輸出入総量は合計1072億ドルに上った。
アメリカとイギリスは世界最大の対外直接投資パートナーシップを共有している。2005年にイギリスにおけるアメリカの直接投資は、合計で3240億ドルに上った一方でアメリカにおけるイギリスの直接投資は合計2820億ドルを計上した。
毎年450万人以上のイギリス人がアメリカを訪れ、約140億アメリカドルの経済効果を生む。一方で、毎年およそ300万人のアメリカ人がイギリスを訪れて、約100億USドルの経済効果を生じている。
ニューヨークのジョン・F・ケネディ国際空港はロンドン・ヒースロー空港を出発する国際線利用客の最大の目的地となっている。2008年には、約2,802,870人が多様な直行定期便を利用してヒースロー空港からJFK空港へ渡航した。ブリティッシュ・エアウェイズのフラグシップ超音速旅客機のコンコルドは大西洋を横断する定期路線として、1976年5月24日、ワシントン・ダレス国際空港に就航した。アメリカの連邦最高裁判所がニューヨーク市上空でのソニックブームを規制していた下級裁判所の決定を1977年10月17日に棄却したことにより、ヒースロー空港とジョン・F・ケネディ国際空港の間の従来の大西洋横断路線は3時間半以内で結ばれるようになった。この判決に基づく運航は1977年10月19日から2003年10月23日まで続いた。
イギリス・アメリカ・パナマ系の親会社カーニバル・コーポレーション傘下のイギリスの海運会社キュナード・ラインは、クイーン・メリー2とクイーン・ヴィクトリアをサウサンプトンとニューヨークの間で季節運航している。
また、アメリカとイギリスの両国では道路標識にヤード・ポンド法が継続して利用されている。
2020年3月16日、アメリカは新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、イギリスとアイルランドからの入国を制限することを発表。アメリカ国民や定住者の帰国は例外となったが、それでも特定の空港を通過して対応を受けることが条件となった。
その後、アメリカ側の入国制限は緩和されたが、2020年12月にはイギリスでコロナウイルスの変異種の感染が拡大していることが確認。同月28日、アメリカは入国条件としてイギリスから到着する航空機の乗客全員について、出発前72時間以内にウイルスの検査を受けて陰性証明を得ることとした。
20世紀中には、合意された協議事項について話し合うためにイギリス首相とアメリカ合衆国大統領が集まって開かれた公式・非公式の首脳会談が計78回あった。最初は1918年、2回目は1929年であった。1941年の首脳会談からは、それまで政策議論の重要な伝達者とされていた大使らの影響力の衰えが目立つようになった。両国の首脳会談は、4回に3回の割合で、イギリス側の政府代表団が渡米することで行なわれた。21世紀においては、新しい通信様式により、首脳会談の重要性は(以前よりも)はるかに低くなっている。
この数十年間、のべ2名のイギリスの君主と4名のアメリカ合衆国大統領が国家元首として互いの国を公式訪問している。女王エリザベス2世は、トルーマン政権以降、ジョンソンを除く、アメリカの全ての大統領と会っている。さらに、エリザベス2世は、種牡馬の繋養施設や飼育場を見学するために、1984年、1985年、1991年の3度、私的にアメリカを訪問している。
ロンドン(大使館)
エディンバラ(総領事館)
ベルファスト(総領事館)
ハミルトン(総領事館)
ワシントンD.C.(大使館)
アトランタ(総領事館)
ボストン(総領事館)
シカゴ(総領事館)
デンバー(総領事館)
ヒューストン(総領事館)
ロサンゼルス(総領事館)
マイアミ(総領事館)
ニューヨーク(総領事館)
サンフランシスコ(総領事館)
Strategic Alliance Cyber Crime Working Group (戦略的提携サイバー犯罪ワーキンググループ) は、アメリカを筆頭として、オーストラリア、カナダ、ニュージーランド、イギリスが主導するもので、全地球規模の犯罪事案、特に組織犯罪を専門に取り組むこれらの国家間の公式なパートナーシップ協定である。この協同体は、3大陸からの5か国が団結して情報を共有し、ツールおよび最善の対処法を交換することによる相乗効果でサイバー犯罪と対峙しつつ、各国の法規を強化し、一致させる、というものである。
このイニシアティブの中では、イギリスの重大組織犯罪局とアメリカの連邦捜査局の間で、重大な詐欺またはサイバー犯罪に関わる情報をより多く共有する。
イギリスとアメリカ間の安全保障協定であるUKUSA協定は、オーストラリア、カナダ、ニュージーランド、イギリス、アメリカの5つの英語圏の国が提携して、諜報の共有を唯一の目的とする。この協定は1943年に署名された歴史的なBRUSA協定を発展させたものである。エシュロン・システムと連動して、これらの5か国はそれぞれ世界の異なる地域で諜報収集および分析を行う。例えば、イギリスはヨーロッパ、アフリカ、ウラル山脈以西のロシアを、アメリカは中南米、アジア、ロシアのアジア地域および中国本土北部を対象に諜報活動を実施している。
アメリカはイギリスとの間に脈々と受け継がれてきた多くの文化的遺産を共有する。
英語は共にイギリス人とアメリカ人の言語であるため、両国は英語圏に属する。しかしながらこの共通の言語は綴り、発音、語義について、両国の間で幾らかの差異を伴う。
アメリカの法制度は、その大部分をイングランドのコモン・ローに基礎を置いている。郡裁判所や郡保安官事務所など、アメリカの地方および政府の制度はイングランドでの慣例を起源とする。一方で、イギリスとは異なる一面をもつアメリカとしては、高い信仰心を示すことにもあり、バプテスト、メソジスト、会衆派、米国聖公会のようなプロテスタント系の教派がイギリスの教会から派生し、大西洋を渡ってアメリカで布教された。
イギリスとアメリカは、一般的にアングロサクソン経済の名で言及される、規制および税率を低い水準に置く代わりに、政府が下位から中位の水準の社会的サービスを提供する、というシステムを実践している。
7月4日の独立記念日は、1776年7月4日に行われたイギリス帝国からの独立宣言の採択を記念する国家的祝事である。アメリカのイギリスに対する挑戦的態度は、米英戦争中のボルティモアの戦いに際して作詞されたアメリカ合衆国の国歌『星条旗』にも表れている。
40,234,652人から72,065,000人のアメリカ人はイギリス系の血を引いていると推定され、これはアメリカの全人口の13%から23.3%を占めていることになる。1980年アメリカ合衆国国勢調査によると、61,311,449人のアメリカ人がイギリス系の先祖を持つと報告し、当時の全米人口の32.56%に達した。今もなお、アメリカ国内で最も大きな先祖のグループを形成しているものとみられる。
アメリカにおけるウィリアム・シェイクスピア、チャールズ・ディケンズ、J・R・R・トールキン、ジャッキー・コリンズ、J・K・ローリング等のイギリスの作家たちや、イギリスにおけるハリエット・ビーチャー・ストウ、マーク・トウェイン、アーネスト・ヘミングウェイ、スティーヴン・キング、ダン・ブラウン等のアメリカの作家たちの人気に裏付けられるように、文学は大西洋を越えた。ヘンリー・ジェイムズやT・S・エリオットは、イギリスへ移り住んだことにより、双方の国でよく知られている。エリオットは1914年にイングランドに移住し、1927年にはイギリス国籍を取得した。有力な文芸評論家であったエリオットは、イギリス文学の現代詩に大きな影響を与えた。
イギリスで毎週日曜日に発行されるブランケット判の新聞オブザーバーはニューヨーク・タイムズの縮刷版を掲載する。
現代のアメリカとイギリスの娯楽文化は多くのクロスオーバーを織り成している。例えば、スティーヴン・スピルバーグとジョージ・ルーカスの製作したアメリカのハリウッド映画はイギリスの人々に大きな影響を与え、逆にイギリスの映画『007』シリーズ、映画『ハリー・ポッター』シリーズはアメリカでも大きな人気を博している。 また、ウォルト・ディズニーのアニメーション映画は不朽の名作として100年近くにわたり老若男女を問わずイギリスの観衆を感動させている。アルフレッド・ヒッチコックの製作によるサスペンス映画はアメリカにも忠実なファンをもち、アルフレッド・ヒッチコック自身もジョン・カーペンターなどの著名なアメリカの映画製作者に影響を与えている。
イギリス出身やアメリカ出身の俳優・女優を中心に起用したり、ロンドンやハリウッドにある映画スタジオを使用するなどして、英米が共同で製作した映画作品も少なくない。
ニューヨークのブロードウェイを拠点とする劇場はこれまでに幾度も訪英し、ロンドンのウェスト・エンドなどでイギリス公演ツアーを実施している。これらの代表的な上演作品には『ライオン・キング』(英語版)、『グリース』(英語版)、『ウィキッド』、『レント』がある。イギリスで制作された作品では、『マンマ・ミーア!』やアンドルー・ロイド・ウェバーの『ヨセフ・アンド・ザ・アメージング・テクニカラー・ドリームコート』、『キャッツ』、『オペラ座の怪人』などの複数のミュージカル作品がブロードウェイでも上演され、成功を収めた。イングランドの劇作家ウィリアム・シェイクスピアによる喜劇、史劇、悲劇の作品もアメリカの劇壇で圧倒的な人気を誇る。
イギリスとアメリカの双方のテレビ番組は類似しており、相手国の放送網を通して直接放送されたり、放映権を得た国内のメディアが相手国の番組を自国向けに再編集して放送されたりしている。アメリカ国内市場向けに再構成された近年のイギリスの人気テレビ番組は、『The Office』、『フー・ウォンツ・トゥ・ビー・ア・ミリオネア』(日本版はクイズ$ミリオネアの番組名で知られる)、『Strictly Come Dancing』(ダンシング・ウィズ・ザ・スターズ) 、『トップ・ギア』、『ポップアイドル』(アメリカン・アイドル) 、『Xファクター』である。一方、イギリス国内市場向けに再構成された近年のアメリカの人気テレビ番組は、『ジ・アプレンティス』、『Deal or No Deal』である。現在イギリスでも人気を博しているアメリカの人気テレビ番組は『ザ・シンプソンズ』、『モダン・ファミリー』、『サウスパーク』、『スクラブス』、『ファミリー・ガイ』、『フレンズ』、『CSI:科学捜査班』シリーズである。
BBCはアメリカ国内でBBCアメリカとBBCワールドの2つのネットワークを運用している。アメリカの放送網PBSはBBCと共同して『空飛ぶモンティ・パイソン』、『Keeping Up Appearances』、『ドクター・フー』、『Nova』、『Masterpiece』等のイギリスのテレビ番組をアメリカ国内向けに再放送している。BBCもよくアメリカの放送網HBOと共同し、『ローマ』、『John Adams』、『バンド・オブ・ブラザース』、『The Gathering Storm』等、近年のアメリカのミニ番組をイギリス国内で再放送している。さらに、アメリカのディスカバリーチャンネルはBBC等との共同制作番組として『プラネットアース』と『The Blue Planet』(アメリカでは後にThe Blue Planet: Seas of Life の表題で知られる)をアメリカ国内で放送した。アメリカの政治専門チャンネルC-SPANは毎週日曜日にイギリスの首相質問の模様を放送している。
一部のイギリスのデジタルテレビジョン受像機はイギリス国内から直接、FOXニュースやイギリスの視聴者を対象として制作されるCNBCヨーロッパ, CNNヨーロッパ、ESPNクラシックUK、コメディー・セントラルUK、FX UK等のアメリカのテレビ番組を直接視聴することが可能である。1982年からはアメリカンフットボールのNFLトーナメント優勝決定戦であるスーパーボウルがイギリスでも放送されている。
マドンナ、ティナ・ターナー、シェーア、マイケル・ジャクソン、ビング・クロスビー、エルヴィス・プレスリー、ボブ・ディラン、ダイアナ・ロス、ブリトニー・スピアーズ、クリスティーナ・アギレラ、フランク・シナトラ、レディー・ガガ、ビヨンセ等に代表されるアメリカのアーティストはイギリスでも高い人気を誇る。一方で、ビートルズ、ローリング・ストーンズ、スティング、ザ・フー、シャーリー・バッシー、トム・ジョーンズ、デヴィッド・ボウイ、スパイス・ガールズ, ビージーズ、エイミー・ワインハウス、KTタンストール、レオナ・ルイス、エルトン・ジョン、コールドプレイ等のイギリスのアーティストもアメリカの音楽市場において大きな成功を収めている。疑いの余地なく、両国のポピュラー音楽は互いに強い影響を与えている。
アメリカでは、多くのハリウッド映画やブロードウェイ・ミュージカルが音楽作品やサウンドトラックと密接に結びついて制作された。これらの分野(映画音楽、ミュージカル音楽)で著名なアメリカ人作曲家にはジョージ・ガーシュウィン、ロジャース&ハマースタイン、ヘンリー・マンシーニ、ジョン・ウィリアムズ、アラン・シルヴェストリ、ジェリー・ゴールドスミス、ジェームズ・ホーナーがいる。
ケルト音楽はアメリカの音楽に大きな影響を与えた。とりわけ、合衆国南部の伝統音楽はイギリス植民地時代に受けたケルト音楽やイングランドのフォーク音楽の影響から派生した。これは後にカントリー・ミュージックと呼ばれるようになり、アメリカのフォーク音楽を築き上げた。
ジャズ、スウィング、ビッグバンド、そして特にロックンロールの音楽ジャンルはすべてアメリカ合衆国に端を発しており、後にイギリスで発展したロック音楽にも大きな影響を与えた。アメリカのブルースが基となって、特にビートルズやローリング・ストーンズなどイギリスのエレクトリック・ロックに影響を与えた。