英米関係
イギリスは南西部へのアメリカ領土拡大を阻止するためにメキシコの安定を望んだが、治安の不安定なメキシコはテキサスを攻撃し、その敗北に対する報復の機会を窺っていた。 その結果は大規模なアメリカ拡大となった。 1848年におけるカリフォルニアでの金発見は金発掘地までの交通路の強い需要をもたらし、その主要ルートは南米全土を巡る非常に長く時間のかかる航海を避けるパナマ横断であった。パナマの危険な治安環境にもかかわらず60万人を運ぶ鉄道が建設された。ニカラグアの運河は遥かに健全で魅力的な可能性を秘めており、アメリカビジネスマンはニカラグアとアメリカとの条約と一緒に必要な許可を得た。しかし、イギリスはアメリカの運河を阻止することを決定し、大西洋側の重要拠点となるモスキート海岸を制してこれを遮断した(マタガルパ#歴史を参照)。アメリカ政権を担っていたホイッグ党は、主戦派の民主党員とは違って実務的な平和的解決策を模索した。党員はジブラルタルのチョークポイントを独占しているイギリスと戦った体験から、それがイギリスとの際限なき紛争、戦争、軍備、海軍の浪費になるという教訓を得ていた。運河は軍備化されるものではなく、世界のあらゆる交通に対して開放的で中立であるべきだとアメリカ合衆国は断じた。現地では緊張が高まり、小規模な物理的衝突も起こった。そこで米英両政府は外交的解決策を見つけた。1850年のクレイトン=ブルワー条約は、アメリカとイギリス双方に平等な運河権利を保証するものだった。いずれの国も中央アメリカを植民地化しないことで合意した。しかしながら、見解不一致が生じて、ニカラグア運河は着工にも至らなかった。1857年から1859年までに、ロンドン政府はアメリカの領土拡大への反対を撤回した。
1869年の大陸横断鉄道開通により、カリフォルニアへの行路は迅速、安価、安全になった。アメリカ側は運河への興味を失い、長距離鉄道の建設に着目するようになった。一方、イギリスはエジプトにスエズ運河を建設することに興味を向けた。ロンドン政府はニカラグアの運河建設でアメリカに対する拒否権を保持した。1890年代、フランスはパナマを通る運河を建設するために甚大な労力を注いだが、管理不備、深刻な腐敗、そして特に病気が命に関わる環境のため自滅した。1890年代後半までに、イギリスはアメリカとの関係を大きく改善する必要性を認識し、ニカラグアかパナマのいずれかでアメリカが運河を建設しても構わないことに同意した。そこでの選択肢はパナマだった。1901年のヘイ=ポーンスフット条約がクレイトン=ブルワー条約に取って代わり、米国が定めたパナマ運河の中立ルールを採用、同運河は1914年に開通した。
南北戦争におけるアメリカ連合国(南軍)の主な目標はイギリスとフランスからの承認を得ることで、それがアメリカ合衆国(北軍)との戦争で自分達を有利に導いて南軍が独立を勝ち取れると期待されていた。機敏な北軍の外交が功を奏して、どの国も南軍を認めず、イギリスとの戦争は回避された。にもかかわらず、南側が勝つのを手助けすることでアメリカを弱体化させることを支持するイギリス感情もかなり大きかった。この戦争初期に、イギリスは中立宣言を発布した。重要な綿花供給を保護するためにイギリスが間違いなく参戦する、と南軍は思い込んでいた。この「キングコットン」議論は、南軍側が戦争に行くにあたり一番自信のある理由の1つだったが、南軍の人達はヨーロッパ人と全く協議をしておらず外交官の派遣が遅かった。 1861年4月の戦闘が始まる前でさえ(政府権限なしに行動する)南軍の市民は綿花外交を行使しようと綿の出荷を停止した。イギリスには綿花を山ほど備蓄した倉庫があり、その価値は急上昇したものの 1862年まで不足が深刻になることはなく、その外交は失敗した。
1861年後半のトレント号事件は戦争直前状態を引き起こした。アメリカ海軍(北軍)の軍艦がイギリスの民間船RMSトレント号を止めて、2人の南軍外交官ジェームズ・マレー・メイソンとジョン・スライデルを連行したのである。イギリスは戦争の準備をして、即時解放を要求した。エイブラハム・リンカーン大統領が外交官たちを釈放し、この案件は平穏に終結した。
イギリスは、南軍独立に関するいかなる承認もアメリカ合衆国(北軍)に対する戦争行為として扱われることを理解した。イギリス経済は合衆国との貿易に大きく依存しており、最も顕著なものが戦時中にアメリカ側によって停止される安価な穀物の輸入だった。 実際のところ、アメリカ側はイギリス商船の艦隊全てに全面的な海戦を仕掛けるつもりだったとされている。
アメリカ北軍側の激怒と激しい抗議にもかかわらず、ロンドン政府はイギリスが建造したCSSアラバマ号が港を離れて、南軍の海軍旗の下で商業を営むことを許可した。南北戦争は1865年に終結した。1871年の調停案が問題を解決し、発生した損害に対して1550万ドルを金で支払うこととなった
1863年1月、リンカーンは奴隷解放宣言を公布し、これはイギリスの自由主義な側面から強く支持された。イギリス政府は、奴隷の解放が人種間戦争を引き起こすだろうから人道的理由での介入が求められるであろうと予測していた。人種間戦争は起こらず、主要な港や河川の喪失といった南軍の能力低下がその成功可能性をますます小さくしていた。
南北戦争におけるイギリスとカナダの役割にアメリカ側が憤慨したため、1860年代の両国関係は冷えきっていた。戦後、アイルランド系カトリックの「フェニアン」が計略してカナダへの侵略を試み、アイルランド独立に対する圧力をかけたことに、アメリカ当局は別の見方をしていた。フェニアン運動はそれ自体の機能不全から崩壊した。アイルランド系アメリカ人の政治家、民主党 (アメリカ)にて育ちつつある権力がアイルランドのために更なる独立を要求し、「ライオンの尻尾をねじる(twist the lion's tail)」と表現される反イギリスの修辞句を作って、アイルランド投票を訴える選挙運動の定番となった。
1872年のアラバマ号損害請求の調停は満足のいく和解となり、 イギリスは南軍から購入した軍艦が引き起こした経済的損害に対して1550万ドルをアメリカ合衆国に支払った。カナダが絶対防衛できていなかったため、イギリスは自らの損失を切ることで、アメリカとの紛争リスクを無くすことを決断した。第一次ウィリアム・グラッドストン内閣は北米における歴史的な軍事的・政治的責務から完全に手を引いた。軍隊を拠点に退かせて(大西洋の海軍基地としてハリファックスを保持)、地元住民に責務を委ねた。 1867年、離れ離れだったカナダ植民地を「カナダ自治領」と呼ばれる自治連盟に統合した。
イギリスは、主な競合国であるアメリカやドイツが(カナダがしたように)高い関税に変更した時でも、自由貿易政策を堅持していた。 アメリカの重工業はイギリスよりも速く成長し、1890年代にはイギリス製の機械やその他製品が世界市場から押し出されていた。ロンドンはしかしながら、その投資の多くがアメリカの鉄道に向けられていたとはいえ、世界の金融中心地であり続けた。アメリカ側は国際海運と保険の面でイギリスにだいぶ遅れをとっていた。
イギリス国内市場へのアメリカ経済の「侵略」には対処が求められた。関税は、盛んに検討が行われたものの、1930年代までは課されなかった。そのため、イギリスの事業者はその市場を失ったり或いは再考して業務を近代化せざるを得なくなった。製靴産業はアメリカ製履物の輸入増加に直面し、アメリカ人が製靴機械の市場を引き継いだ。イギリスの企業はこの競争で肩を並べる必要があることを理解し、仕事の伝統的なやり方、労働力の活用、労使関係を再検討し、流行の需要という観点から靴を販売する方法を再考することとなった。
1895年に、アメリカ合衆国を絡めたベネズエラ危機が勃発した。 英領ギアナとベネズエラ間の国境紛争は、アメリカがベネズエラ側に加担して介入した際に大きな英米危機を引き起こした。イギリスがベネズエラの領土を侵害しているという、ベネズエラによる後ろ盾のあるプロパガンダがアメリカ世論を納得させた。アメリカが説明を求めるも、英首相のソールズベリーはこれを拒否した。1895年後半に グローバー・クリーブランド大統領がモンロー教書を引用して最後通牒を発した時、この危機が一気に高まった。ソールズベリー内閣は首相自ら仲裁に出向く必要があると本人を説得した。双方が冷静になるとこの問題は仲裁によって迅速に解決され、アメリカは問題の法的境界線についてイギリスの立場を概ね支持した。ソールズベリーの怒りは収まらなかったが、ランズダウン侯爵の主導もあり、ロンドン政府ではアメリカとのより友好的な関係を模索するとのコンセンサスに達した。イギリスの侵略に反対してラテンアメリカ諸国側に立つことで、アメリカ合衆国はラテンアメリカ諸国との関係を改善し、誠意ある手続きの順番はイギリスとの外交関係を改善した。
1897年のオルニー=ポンスフォート条約は、1897年にアメリカとイギリスの間で提案された条約であり、主要な紛争の調停を求めたものだった。広い一般支持および上流階級の支持があったにもかかわらず、この条約はアメリカ上院議会によって拒否され、その特権を恨まれるも上院は決して批准しなかった。
アラスカとカナダの境界をめぐる紛争を解決するために調停が行使されたが、カナダ人はその結果に裏切られたと感じた。1867年のアラスカ購入は曖昧な形でカナダとアラスカの境界を引いた。1898年には、ユーコン準州でのゴールドラッシュで鉱山労働者はアラスカから入らなければならず、カナダは独自の海港を獲得すべく境界線の引き直しを要望した。アメリカにある港の長期リースというアメリカの提案をカナダが拒否したことで、この問題は調停行きとなり、1903年にアラスカ境界紛争は調停によって最終解決された。調停委員会でイギリスの判事がカナダの判事2人に対してアメリカの判事3人側に回った時、この決着がアメリカに有利なものとなった。カナダの世論は、自分達の利益がロンドン政府によって米英協調という利益の犠牲にされたことに激怒した。
大接近の和解The Great Rapprochementとは、英米間において社会的・政治的な目標が合致した、1895年から第一次世界大戦が1914年に始まるまでの時期を指す。アメリカ国内の大規模なア-イルランド系カトリック教徒はアイルランド独立に向けた要求の主要基盤を提供し、特に選挙時には反イギリスの修辞表現を持ち込んだ。
大接近期間における最も顕著な関係改善の兆候は、米西戦争(1898年勃発)時におけるイギリスの行動だった。 当初イギリスはスペイン帝国およびキューバ全域の帝国植民地支配を支持していた、というのもアメリカの占領という脅威を認識していてアメリカによるキューバ領土獲得が西インド諸島にある大英帝国所有域内での貿易や商業によるイギリスの利益が損なわれる恐れがあると認識していたためである。しかしながら、アメリカがキューバの独立を認めるという純粋な保証(最終的にはプラット修正で定められた条件の下で1902年に実施)を行った後、イギリスはこの政策を放棄し、スペインを支持した他のほとんどのヨーロッパの大国とは異なり、最終的にはアメリカ側に就いた。その見返りとして、アメリカ政府はボーア戦争中にイギリスを支持したが、アメリカ人の多くはボーア側支持だったとされている。
米西戦争での勝利はアメリカに独自の帝国体制を与えることとなった。この新たな地位は、アメリカとイギリスが八カ国連合軍の一部として1900年から1901年に義和団の乱を鎮圧し、中国の清朝に租界(植民地)を続けさせた時に実証された。
先の内戦失脚でヨーロッパ市民が被った対外債務と損害賠償の支払いをシプリアーノ・カストロ大統領が拒否したことをめぐり、ベネズエラに対する数ヶ月の海上封鎖(1902年から1903年)がイギリス、ドイツ、イタリアによって実施された。カストロは、アメリカのモンロー主義がヨーロッパの軍事介入を阻止してくれるだろうと見込んでいたが、当時の米大統領セオドア・ルーズベルトはこのモンロー教書を介入自体ではなくヨーロッパの領土押収に関するものと見なしていた。
ルーズベルトはまた、ドイツとイギリスによるこの地域への侵入の脅威について懸念していた。アメリカの圧力下でカストロを引き下ろすことに失敗し、この事件を巡るイギリスとアメリカの報道に否定的な反応がますます高まったので、ルーズベルト大統領は封鎖国に妥協に同意するよう説得したが、ワシントン議定書の債務借り換えの詳細をめぐる交渉中で、封鎖を維持した。この事件は、ルーズベルト・コロラリーおよびその後のアメリカの棍棒外交やラテンアメリカにおけるドル外交の大きな推進力となった。
1907年から1909年、セオドア・ルーズベルト大統領は「グレート・ホワイト・フリート」を国際巡回させて、アメリカ外洋海軍の突出した力を誇示し、規模と火力でイギリス海軍に次ぐ2番目になった。
アメリカは厳格な中立政策を取っており、どの製品をどの国へ輸出することも厭わなかった。ドイツ帝国はイギリスのドイツ封鎖により何も輸入できなかったため、アメリカの貿易は連合国とのものに限られた。資金はアメリカ国債とイギリスが保有する株の売却で賄われた。それらが尽きると、イギリスはニューヨークの諸銀行から多額の借り入れをし、1916年末に信用が底をつく頃には財政危機に直面していた。
アメリカの世論は、特に1914年のベルギー人への残虐行為と1915年のルシタニア号沈没をきっかけに、ドイツ敵対へと着実に動いた。ドイツ系アメリカ人やアイルランド系カトリック教徒の大多数は不参戦を求めたが、前者は次第に疎まれていった。ドイツは対米戦につながることを知りながら、1917年には無制限潜水艦作戦を再開した。ツィンメルマン電報にてドイツがメキシコへ対米参戦を促したことが戦争回避の最後の望みとなり、アメリカは1917年4月に宣戦布告した。4月と5月のバルフォア・ミッションは英米間の協力を促進しようとしたものだった。アメリカは資金や食糧、軍需品を送る計画だったが、西部戦線での戦局を決定づけるには何百万人もの兵士が必要であることがすぐに明らかになった。
アメリカはジョン・パーシング少将が指揮する200万人を派兵し、戦争が終わる頃にはさらに多くの兵士を派遣した。連合軍の多くは、訓練や経験が著しく不足していた1917年当時のアメリカ外征軍の能力に懐疑的であった。1918年の夏までには、ドイツ帝国軍が人手不足で縮小していく中、アメリカのアメリカの歩兵(Doughboy)は毎日1万人が到着していた。
最初の首脳会談は、ウッドロウ・ウィルソン大統領とデビッド・ロイド・ジョージ首相との間で、1918年後半にロンドンで開催された。ウィルソンがロイドジョージを策士だとして信用しなかったため成果は乏しく、ロイドジョージは米大統領が過剰に道徳的だと不平を漏らした。この2人は1919年のパリ講和会議で四巨頭の一員として協調した。彼らは、ドイツを恒久的に弱体化させるべきとするフランス首相ジョルジュ・クレマンソーの要求を和らげた。 ロイドジョージは後に、彼ら(米仏首脳)の間に座っているのは「イエス・キリストとナポレオンの間に座らされる」ようなものだと冗談交じりに語った。
1921年までのイギリス外交の基本原則は「緊密な対米関係を培うこと」であった。結果としてイギリスは、太平洋においてアメリカの主要なライバルとなりつつあった日本との日英同盟を更新しないことに決めた。
アメリカは1922年にワシントン会議を主催し、10年間の建艦競争に終止符を打ち成功を収めた。英米両国が戦艦のトン数制限の平等に合意した際、第一次世界大戦はその会議におけるワシントン海軍軍縮条約で認められたイギリス海軍の優位性の終焉を告げた。1932年までには軍縮条約は更新されず、英米日の3ヵ国は競い合うように海軍増強を再開した。
1920年代の英米関係は概して良好なものであった。1923年にイギリス政府は、10年間で3400万ポンド、引き続いて52年間で4000万ポンドの定期的返済を約束することで、アメリカ財務省に対する9億7800万ポンドの戦債について再交渉した。この考えはアメリカがドイツに貸与し、ドイツがイギリスに賠償金を払い、イギリスはアメリカ政府からの借り入れを返済するというものであった。1931年にドイツの支払いは全て完了し、翌年にイギリスはアメリカへの支払いを停止した。負債は1945年以降に返済された。
アメリカは国際連盟への加盟を断ったが、これがイギリスの政策に影響することはほぼ無かった。アメリカは、イギリスが満足するように連盟の機能的組織には参加したが、公式にアメリカと連盟を結びつけることは慎重を要する問題であった。このようにして、1922年のワシントン会議をはじめとする主要な会議は連盟の後援外にて開かれた。アメリカは連盟委員会への公式代表団派遣を拒否し、代わりに非公式のオブザーバーを派遣した。
1929年末に始まった世界恐慌の間、アメリカは内政と経済回復に専念して孤立主義政策を展開した。1930年にスムート・ホーリー関税法にて関税を引き上げた際、イギリスはその帝国内で特別な貿易恩恵を与えながらアメリカのような諸外国に対する関税を上げることで報復した。アメリカは巨額の融資と引き換えにそういった措置を1946年までに止めるよう要求した。
世界全体の貿易総額が3分の2以上減少した一方、英米間の貿易は1929年の8億4800万ドルから1932年には2億8800万ドルまでと、ほぼ3分の2(66%)減少した。
不況を解決するため、1933年にイギリスが世界的なロンドン経済会議を招集した際は、フランクリン・ルーズベルトはその協力を拒んだ。
1922年のアイルランド自由国独立に伴い、北アイルランドをめぐる緊張は和らいでいった。アイルランド系アメリカ人は自らの目的を達成し、代表のジョセフ・P・ケネディは聖ジェームズ宮廷の大使となった。彼はロンドンの上流社会に移り、その娘は貴族と結婚した。彼はまた、ネヴィル・チェンバレンのナチス・ドイツに対する宥和政策も支持し、第二次世界大戦の開戦時にはイギリス存続の見通しは暗いとアメリカへ忠告した。ウィンストン・チャーチルが1940年に政権を手にすると、ケネディは英米両国における全影響力を失った。
多くのアメリカ国民はドイツと交戦するイギリスに同情的だったが、ヨーロッパ内の問題におけるアメリカの介入には反対する声が多かった。これはアメリカ議会によって1935年、1936年、1937年にそれぞれ成立した一連の中立法の批准により法制化された。しかし、ルーズベルトのキャッシュ・アンド・キャリー政策のため、未だ英仏はアメリカへ軍需品を発注して自国に持ち帰ることができた。
長らくナチスへ警告し再軍備を要求してきたチャーチルは、チェンバレンの宥和政策が完全に崩壊し、1940年4月のドイツ国防軍によるノルウェー侵攻を覆せなかった後に首相となった。6月のナチス・ドイツのフランス侵攻後、ルーズベルトはイギリスと(1941年6月以降)ソビエト連邦に、戦争を回避するための全ての援助を与えた。1940年9月に調印された駆逐艦・基地協定では、イギリス海軍がアメリカ海軍から50隻の古い駆逐艦を受け取る代わりに、アメリカにイギリス帝国全土の多数の陸・空軍基地を99年間賃貸料なしで貸与することになった。1941年3月からは、戦車、戦闘機、軍需品、弾薬、食糧、医薬品などの形態でアメリカがレンドリース法を制定した。連合国に送られた総額501億ドルのうち、イギリスは314億ドルを受け取った。
同年12月には、重要なアルカディア会談がワシントンで開催され、両首脳は大戦の戦略について合意した。彼らは戦略や作戦を立案・調整する連合参謀本部を設立し、その後の軍事協力も緊密であり成功した。
また、近接信管・レーダー・航空用エンジン・ナチスの暗号や原子爆弾などに関する機密や兵器を両国が共有したことで、技術協力はさらに緊密になった。
戦時中は何百万人ものアメリカ兵がイギリスに駐留していた。アメリカ兵の給与は、同等のイギリス兵の5倍であったため、イギリス人男性との間にはある種の摩擦が生じ、イギリス人女性との間には結婚が成立した。
1945年、11月以降のアメリカによるダウンフォール作戦を支援するためにイギリスは艦隊の一部を派遣したが、8月の日本の降伏時にそれは取り消された。
アメリカがインドの独立を要求したことで両国には深刻な緊張が生じ、チャーチルはその要求を激しく拒否した。ルーズベルトは何年もの間、イギリスのインド撤退を促していた。アメリカの立場は、植民地主義に対する原則的な反対、戦争の結果に対する現実的懸念、そして植民地時代後における自国の大きな役割への期待に基づいていた。しかし、1942年にインド国民会議がクイット・インディア運動を立ち上げた際のイギリス当局は、マハトマ・ガンディーを含む数万人もの参加者らを逮捕した。一方、インドはアメリカによる対中援助の主要拠点となっていた。ルーズベルトが強引に押し進めばチャーチルは辞任すると脅したため、ルーズベルトは引き下がった。
戦争の余波の中でイギリスが金融危機に直面していた一方、アメリカは好景気の只中にあった。脱植民地化の過程はパキスタンを含むイギリス領インド帝国やイギリス領セイロン(現在のスリランカ)の独立を加速させた。労働党政権はバルカン半島における共産主義勢力の脅威に警鐘を鳴らし、イギリス勢力が撤退したギリシャとトルコに財政的・軍事的支援をする1947年のトルーマン・ドクトリンへとつながった、ギリシャにおけるイギリスの役割を引き受けるようアメリカに依頼した。
アメリカは1950年から2%の低金利で50年間融資する英米借款協定にてイギリスへ財政援助することを1946年に決定した。より恒久的な打開策は、インフラストラクチャーとビジネス慣行を近代化するために西ヨーロッパへ130億ドル、イギリスへ33億ドルが投じられた1948年からのマーシャル・プランであった。これはイギリスが予算の均衡を図り、関税を管理して適切な通貨準備を維持するための贈与と条件を伴うものだった。
ソ連の脅威に対して統一戦線を形成する必要があったため、英米両国はヨーロッパの同盟国とともに北大西洋条約機構(NATO)の結成に協力せざるを得なくなった。NATOは、ひとつの加盟国への攻撃を全加盟国への攻撃とみなす相互防衛同盟である。
冷戦期間中、アメリカの外交政策は反植民地主義・反共主義を掲げていた。英米両軍は朝鮮戦争へ深く関与し、国際連合指揮の下に共産圏と交戦、1953年に戦線が膠着すると撤退した。1956年10月末に勃発した第二次中東戦争では、ソ連や他のワルシャワ条約機構加盟国がエジプト側に肩入れすると牽制した後にアメリカは戦争が拡大することを恐れた。こうしてヨーロッパ諸国から支援を受けたアメリカは、英仏によるエジプトへの侵攻を当初奨励し、最終的にはこれを終わらせるように持続的な経済的・財政的圧力を加えた。戦後のイギリスの債務は、経済制裁が通貨の切り下げを意味するほどのものであった。これはイギリス政府が何としても避けようとした事態であり、国際的制裁が深刻であることが明らかになると、英仏両軍は戦前の位置まで後退した。当時のアンソニー・イーデン英政権は間もなく退陣した。
1952年にドワイト・D・アイゼンハワーが選挙に勝利したことは、より緊密な協力の時期でなければ、良好な英米関係継続の保証を予感させるものであった。しかし、彼の任期中における両国の協調は悩ましいものであり、1956年に政権の完全な崩壊に近づいたことは1920年代以来の両国関係が最も冷え込んだことを表していた。1953〜61年のアイゼンハワーとチャーチルは、戦時中のパートナーシップの特徴であった親近感のレベルを取り戻した。
1958年に調印されたアメリカ・イギリス相互防衛協定を通じて、アメリカはイギリスの核兵器開発を支援した。1963年4月、 ジョン・F・ケネディとハロルド・マクミランはポラリス売却協定に署名し、アメリカによる弾道ミサイルUGM-27 ポラリスのイギリスへの提供と、1968年に始まるイギリス海軍の潜水艦艦隊による運用に合意した。
1960年代初頭にはアメリカはベトナム戦争へ徐々に介入するようになったが、この時はイギリスから援助を受けなかった。この戦争による反米主義や、第二次中東戦争をめぐる英仏への米軍支援の欠如がヨーロッパ人の感情に重くのしかかっていたのである。ハロルド・ウィルソンがインドシナ半島へのイギリス軍派遣を拒否したことで、反米感情はさらに増長した。
ウィルソンの後を継いだエドワード・ヒースは、リチャード・ニクソンとともに在任期間中を通じて密接な関係を維持した。ヒースはニクソンによる1972年4月のハノイ・ハイフォン空爆の実行決定を支持することでそれまでの首相たちから逸脱した。この個人的な好意にもかかわらず、両国関係は1970年代初頭に著しく悪化した。ヒースはその任期を通じて、歴史的・文化的類似性を認めながらも、それ以上の特別なことは注意深く否定し、英米関係に言及するために「特別な関係(special relationship)」の代わりに「自然な関係(natural relationship)」という表現を使うことを主張した。彼は、植民地時代後においてイギリスの軍事力と経済力が警戒されつつも、アメリカによる支配がますます特徴的になっていた両国関係を均衡状態に戻そうと決意した。
ヒースが欧州経済共同体(EEC)へのイギリス加盟を改めて要求したことで、英米間には新たな緊張関係がもたらされた。イギリスの加盟は共同体に対してアメリカの不当な影響を及ぼすと考えていた当時のフランス大統領シャルル・ド・ゴールは、それまでのイギリス側の企図を拒否していた。ヒースの最終的な提案は、次期フランス大統領となるジョルジュ・ポンピドゥーと彼自身のヨーロッパ中心主義的政策スケジュールのより穏健な見方から恩恵を受けた。ニクソン政権はこれを、アメリカとの密接な関係から脱却し大陸ヨーロッパを重視する中軸とみなした。イギリスが1973年にEECへの加盟を果たした後、ヒースはニクソンに、今後のイギリスはアメリカとヨーロッパ政策を協議する前に他のEEC加盟国と政策決定すると通知することでこの解釈を確認した。さらに、彼はフランスとの核協力を検討する潜在的意欲を示し、アメリカが世界中にあるイギリスの軍事および情報設備を利用する見返りにイギリスが得たものは何だったのかと疑問を呈した。これに対し、同年8月にニクソンとヘンリー・キッシンジャー国務長官は両国の情報収集網を一時中断した。この時キッシンジャーは、NATO合意を更新するための政策プラン「Year of Europe」を用いてヨーロッパにおけるアメリカの影響力を取り戻そうと企図した。首相自身を含むヒース政権の閣僚は、後にこの発表を嘲笑った。
同じ1973年に起きた第四次中東戦争の対応についても両国はすれ違った。イスラエルへの軍事支援をニクソン政権が強化した一方で、ヒース政権はイギリスの中立を維持し、10月には全交戦国に対し、センチュリオンの予備入手を阻むことでほとんどイスラエルを妨害した武器禁輸措置を実施した。両国の意見の相違は、10月25日の国連停戦合意の崩壊を受けたイギリス軍基地の駐留アメリカ軍の状態をデフコン3へ昇格させるというニクソンの一方的決定をめぐって激化した。ヒースはキプロスの基地からアメリカが情報収集や補給を受けることを禁止したため、アメリカの偵察機の行動範囲は大幅に制限された。キッシンジャーはこれに対抗して情報収集の第2の中断値を設定し、ニクソン政権の中にはポラリスミサイルのシステム更新支援を打ち切ろうと提案する者さえいた。この緊張関係は第2次停戦が発効すると緩和し、ウィルソンが1974年にヒースを破って政権復帰すると関係修復に乗り出した。
1977年7月23日、両国はバミューダ協定について再協議し、英米それぞれ2社ずつ、計4社のみの航空会社にロンドン・ヒースロー空港とアメリカの「玄関都市」を結ぶ定期便の運航を認めるバミューダII協定の締結に至った。これは2007年4月30日に署名し翌年3月30日に発効した欧米オープンスカイ協定に代わるまでのほぼ30年間続いた。