イギリスの死体盗掘人
ロンドンの死刑場は1783年にタイバーンからニューゲート監獄へと移され、民衆の邪魔が入る可能性が減少したほか、当局の囚人管理がより強固になった。しかしながら、世間での解剖に関する見方は明確なままで、公然と晒されるジベットの方がよっぽど好まれた。流罪の刑を終えずに帰ってきたとして1721年に死刑宣告されたマーティン・グレイ(Martin Gray)は、「自分の体は死んだ後、少なくとも切られ、裂かれ、ずたずたにされるのだと大変怯え、これを回避するお金を得るために、自分のおじのもとへ妻を送った」と記録されている。1725年に妻殺しで死刑を宣告されたヴィンセント・デイヴィス(Vincent Davis)は、解剖されるくらいなら鎖で吊るされたほうがましだと話し、そのために以前の友人全員と知り合いに手紙を送って、団体を作って外科医による解剖を免れられるよう懇願した」とある。ショート・ドロップShort dropによる絞首刑で絶命しなかった例もあったが、その後の人体解剖は、死を回避する望みを打ち砕くことになった。一般の人々にとって解剖学者は、そしてジェームズ4世やヘンリー8世と結んだ、法律という結びつきの実行者として解剖に興味があるだけなのだと認識していた。医学誌『ランセット』の編集者だったトーマス・ウェイクリー(Thomas Wakley)は、これが「民衆の心の中の、医師という専門職の品位」("the character of the profession in the public mind")を貶めていると書き残している。また解剖は、遺体となった人々の「死後の暮らし」を認識できなくするとも考えられていた。このため、自分たちが雇った死体盗掘人ほど憎悪されてはいないとしても、解剖学者たち本人が襲撃される危険もあった。1820年に処刑された男の親族は、1人の解剖学者を殺し、もう1人の解剖学者の顔面を撃ち抜いたし、1831年には、埋められた人肉と解剖された3体の遺体が見つかったことを契機に、暴徒がアバディーンの解剖劇場になだれ込むという事件が発生した。劇場の所有者だったアンドルー・モイア(Andrew Moir)は窓から逃走したが、彼の生徒2人が通り中追いかけ回されたと記録されている。
解剖に対する一般の認識を傍証するものとして、ウィリアム・ホガースの連作『残酷の4段階』の最終作、「残酷の報酬」 が挙げられるが、この連作では重罪犯が解剖劇場で辿る運命が版画で描かれている。外科医長(ジョン・フレーク (外科医))が執政官として登場し、彼は外科医たち(The Company of Surgeons)によって殺人犯トム・ネロ(Tom Nero)が検分される様子を観ている。フィオナ・ハスラム(Fiona Haslam)によれば、このシーンは、外科医が「概して不評で、人の苦しみに鈍感であり、犯罪者の餌食とされた人々に降りかかったのと同じ方法で人々を痛めつけようとしている」という一般の認識を反映したものだという原文:Surgeons were "on the whole, disreputable, insensitive to human suffering and prone to victimis[ing] people in the same way that criminals victimised their prey.。またホガースの絵からは、外科医は解剖される遺体に対する敬意が欠落しており、そのため臓肉になっても気にしないのだろうという一般の誤解を窺い知ることができる。実際のところ、死体泥棒は遺体を粗雑に扱っていたし、運ばれる先でも同様だったことは想像に難くない。解剖学者のジョシュア・ブルックスは大袋に入った遺体を蹴飛ばして階段を転がしたと認めているし、ロバート・クリスティソンは、男性講師が女性の遺体の解剖実演を行った時、「ふさわしい知力も無いような不作法さに驚いた」("shocking indecency without any qualifying wit")と述べている。悪ふざけもしばしばであり、ロンドンではある学生が切断した脚を家の煙突から落とし、これがシチュー鍋に入って暴動が起きたという事件もあった。
1828年3月のリヴァプールで、ウォリントンに埋葬されていた遺体1体を、共謀して不法に調達し受け取った罪で告訴された3人の被告人が、無罪放免となる一件が起きた。裁判長は判決文の中で、「解剖用に死体を掘り起こすことは、罪を受けるだけの法的責任があることだ」("the disinterment of bodies for dissection was an offence liable to punishment")とし、議会に1828年解剖に関する特別調査委員会設立を促したこの委員会の行政資料は1834年のイギリス国会議事堂火災で焼失し、この議事録と報告書のみが現存している。。委員会は40人の証人から証言を取ったが、その内訳は医学専門職25名、公職者12名、匿名の死体盗掘人3名であった。議論されたのは解剖の重要性、解剖用遺体の調達、また解剖学者と死体盗掘人の関係性であった。委員会は人体解剖学研究に解剖は重要だと結論付け、解剖学者が貧困者の遺体を用いられるようにすべきだと推奨した。
最初の法案は、特別調査委員会の報告書を書いたヘンリー・ウォーバトンから、1829年に提出された。貴族院では議員から貧困者を擁護する猛烈な弁論があって否決されたがカンタベリー大主教だったウィリアム・ハウリー、ジェームズ・ハリス (第2代マームズベリー伯爵)とヘンリー・ラスセレス (第2代ヘアウッド伯爵)、イングランド・ウェールズ首席判事だったチャールズ・アボット (初代テンタードン男爵)は、貧困者にも人並みの埋葬を受ける権利があると主張し、法を犯した経験が無い者が犯罪者と同列に扱われてよいものか問いかけた。貧困者に行われる解剖という「克服できない異議」("unconquerable objection")についても言及された。、ウォーバトンは、ジョン・ビショップとトーマス・ウィリアムズの処刑が行われた直後、そして1本目の法案提出から約2年の時に、次の法案を提出した。ビショップとウィリアムズは「ロンドン・バーカーズ」の名前で知られたが、アイルランド人コンビでスコットランド人の外科医ロバート・ノックスに遺体を供給していたウィリアム・バークとウィリアム・ヘアの連続殺人事件に着想を得ていた。バークとヘアは墓荒らしまではしなかったものの、彼らの事件は死体盗掘人の認識を、ただの冒涜者から、殺人犯予備軍にまで貶めることになった。社会に広がった不安の波は、ウォーバトンの法案が議会を通過する後押しとなり、世間から不評意見が噴出していたにもかかわらず、国会では目立った反対も無く1832年8月1日に1832年解剖法が成立した。この法律によって、殺人犯の解剖を認めた1752年法の条文は無効となり、1世紀あまり続いた犯罪者を解剖するという慣習は終わりを迎えたが、死体泥棒そのものを妨げたり禁じたりすることはなく、死体売買も同様の扱いだった(この時点でも、遺体の法的立場は不明確なままだった)。このためウォーバトンの法案通過の原動力となった「バーキング」(Burking)は相変わらず実行可能な状態だった。他の条文では、本人の反対が無い限り、遺体が「解剖学的探索」("anatomical examination")のために引き渡されることを認めた。貧困者はほとんどが読み書きできず、死に当たって書面で指示することも難しかったため、この条文は救貧院(ワークハウス)のような福祉施設が解剖される人を決めることを意味していた。立会人が干渉できるという条項は濫用され、解剖を妨げる発言力を持たない同房者が立会人に選ばれたり、ワークハウスの職員が金を得るために、わざと本人の意志を無視したりということもあったという。
解剖法の通過とは裏腹に、死体盗掘は日常的なままで、親戚などからの申し立ても無い貧困者の遺体供給は、当初全く需要を満たしていなかった。死体泥棒に関する報告書はこの後も数年にわたって出されており、1838年には貧民救助委員会から、埋葬前の腐敗遺体に接触して、病気に罹り死亡した2名の死体盗掘人に関する報告書が出されている。しかしながら、その後1844年までには、遺体の取引は全く行われないようになっていった。
For the 1828 Select Committee report on Anatomy, see  Report from the Select Committee on Anatomy
For a study of the theft and dissection of the body parts of famous people, see  Dickey
For a satirical view of the actions of body snatchers, see  Glasgow/Northern Looking Glass