パーソナルコンピュータ史
NECはWindows向けに性能を上げたPC-9821シリーズ(1992年)を発売したが、これらの影響を受けて次第に部品の大部分がPC/AT互換機と共通になっていった。FM-Rで唯一PC-9800に食い下がっていた富士通は既存の機種の機能強化と並行してPC/AT互換機FMV(1993年)の販売を開始し、次第に独自路線を縮小していった。
1995年にGUIを大改良したWindows 95の発売が開始されると、日本でも新聞やTVのニュース番組で大きく取り上げられ新規のパソコンユーザを増やす起爆剤となった。さらに98互換機のエプソンもPC/AT互換機に転換し日本国内独自パソコンはホビーユースを含めて終焉へ向かった。残ったNECも1997年ついにPC/AT互換機であるPC98-NXシリーズへの転換を表明した。この頃までのパソコンは、主にワードプロセッサ、表計算ソフト、データベースなどのオフィスアプリケーションを利用するツールとして普及していった。この頃からインターネットも普及する。
Windows・Macintoshのほか、Linux・BSDなどのUnix系OSも新たに台頭した。これらは一般使用としては普及しなかったが、ワークステーションやオフィスコンピュータの領域を侵食し、クライアント用途だけでなく家庭用パソコンでネットワークのサーバを組むことも普通に行われるようになった。
なおWindowsにはNT系列と95系列とふたつの系列があったが、Windows XP以降はNT系列に統合されている。
95系列の主なOS:Windows 1.x/2.x/3.x/95/98/Me
NT系列の主なOS:Windows NT/2000/XP/Vista/7/8/10
2003年9月、NECはPC-9800シリーズの出荷停止を表明し、ついに日本国内独自パソコンの歴史は完全にピリオドが打たれた。
2004年以降も日本の市場に出ている独自規格パソコンはMacintoshだけとなり、あとはすべてPC/AT互換機となった。Pentiumシリーズ・PowerPC・XScaleなど高性能なCPUが搭載されて高速化が進んだ各パソコンやPDAでは、かつてのパソコンやビデオゲーム機のエミュレータソフトを作ることが盛んに行われるようになった。
1980年代までは世界一であった国際競争力は失われた10年を通して低下しており、2000年代になると、IT革命に出遅れた影響が日本の電子産業を締め上げていった。以降は事業撤退、分社化、中華圏のメーカーに買収など、様々な末路を辿ることとなる。
初期の8ビットパソコンが登場。シャープ、日立など。
8ビットパソコンの最盛期。8ビットパソコンの出荷台数がピークに。この後、ビジネス用途を中心に16ビットパソコンへと転換していくが、8ビットパソコンもホビー用途を中心に1980年代は全盛時代となった。また、パソコンには含まれていないが8ビットゲーム機ファミリーコンピュータも1983年に登場した。
8ビットパソコンと16ビットパソコンの出荷台数が逆転。ビジネス用途を中心に 16ビットパソコンの出荷台数が増加し、8ビットパソコンの出荷台数を追い越した。
日本で一足先にパソコンよりも早く普及したワープロ専用機の出荷台数は1989年に271万台でピークとなった。この頃まではまだパソコンの出荷台数の方が少なかった。
注:以後現れる出荷台数は JEITAの統計による。統計に参加していないショップブランドなどの台数が含まれていない点に注意。また、デルの出荷台数は2004年から含まれている。
16ビットパソコンの出荷台数がピークに。32ビットパソコン時代への転換がはじまる。翌年には32ビットパソコンの出荷台数が上回り、16ビットパソコンは急速に減少した。
日本IBMがDOS/Vを発表し、PC/AT互換機での漢字表示が可能となる。
日本国内のパソコンの出荷台数が初の減少に。前年1990年に出荷台数がいったんピークを記録し206万台となった。1991年は190万台に減少し停滞時期となった。翌1992年も減少が続き 176万台。
日本国内のパソコン出荷台数が急増。前年1992年秋にPC/AT互換機の大手コンパックが日本国内市場に参入し、パソコンの価格破壊、コストパフォーマンスの急上昇がはじまった。また1993年5月に Windows 3.1日本語版が発売され、性能の向上したパソコンとの相乗効果で日本国内でも MS-DOS の時代から Windows 時代への本格的な転換がはじまった。1993年には日本国内のパソコン出荷台数は 238万台、1994年には 335万台と急増し、Windows 95が発売された1995年には 570万台と500万台の大台を突破、1992年の底からわずか3年で約3倍の増加となった。また、出荷金額も1995年には1兆円を突破した。1996年には出荷台数は 753万台にまで増加した。
1997年は前年までの急増が一段落し出荷台数が 685万台に減少した。その後再び急増に転じ、液晶デスクトップパソコンや14インチ超の大型液晶を搭載したデスクノートパソコンの普及が本格化した2000年には日本国内出荷台数が1,210万台と 1,000万台の大台を突破した。1996年のピークから約1.7倍の増加である。出荷金額も 2兆円を超えた。また、2000年には初めてノートパソコンがデスクトップパソコンの出荷台数を上回った。以後、ノートパソコンがやや上回る程度でほぼ半々で推移している。
この頃から携帯電話によるインターネット接続など高機能化が進み、パソコンと競合することになる。詳細は日本における携帯電話を参照。
パソコンの出荷台数はいったん減少に転じ2002年には1000万台割れとなったが、その後は回復し、2005年度は2000年度に記録した国内出荷台数のピークを上回った。一方で出荷金額はパソコンの低価格化の流れを受けて減少し、1兆6000億円台から1兆7000億円台で推移している。
パソコンの低価格化が一段と進み、平均販売価格の下落は底が見えず、平均価格の下落とともに、出荷金額も減少している。この頃よりノートPCの販売割合が増え、ネットブックが大流行した。シェアを失ったデスクトップPCは、大手メーカーの生産縮小やモデル数減少、販売店の販売スペースの縮小や販売からの撤退が進んだ。
世界金融危機が深刻化。eMachines・Gateway・シャープ・日立製作所・ソーテック・飯山電機など、メーカーの撤退や買収などの再編が進んだのもこの時期である。
パソコンの低価格化は円安やパーツ価格の高騰の影響で下げ止まった。2013年まではWindows XPのサポート終了に伴う駆け込み需要で販売台数を維持していたものの、2014年からはそれがなくなり、パソコンの販売台数が急減。スマートフォンの台頭もあり、販売台数の減少に歯止めがかからなくなっている一方、新勢力のタブレットPCが存在感を示した。
Windows 10搭載パソコンの買い替え需要が増加。省スペースデスクトップ、オールインワンが普及し、ノートの軽量化、薄型化が進んだ。2019年は消費税増税の駆け込み需要、Windows 7サポート終了による買い替え需要もあり出荷台数は1,735万台の大台に到達
、iPad Proの大幅アップデートやキーボードやトラックパッドの発売、iPadOSの登場などによりタブレットも販売台数が増加した。
2020年1月中旬以降はWindows 7のサポート終了に伴う買い替え需要が落ち着き、新型コロナウイルスの影響で出荷台数が大幅に減少したものの、2020年3月25日に東京都の「外出自粛要請」、4月7日の緊急事態宣言発令後、在宅勤務、テレワークが拡大しパソコン需要が増加している。
※2007年度は自主統計参加企業が16社から13社へ減少。2007年度の集計調査対象企業:アップルコンピュータ(現・アップルジャパン/Apple Japan)、NEC(現・NECパーソナルコンピュータ)、シャープ(2010年まで)、セイコーエプソン(エプソン)、ソーテック(のちオンキヨー(現・オンキヨーデジタルソルーションズ)、2013年まで)、ソニー(2014年まで、2015年に独立したVAIOは調査対象ではない)、東芝(現・東芝クライアントソリューション)、日立製作所(2016年まで)、富士通(現・富士通クライアントコンピューティング)、松下電器産業(現・パナソニック)、三菱電機インフォメーションテクノロジー(2012年まで)、MCJ傘下のユニットコム(旧・アロシステム)、レノボ・ジャパン。デル、日本HP、ASUS JAPAN、日本エイサーなど集計に参加していない企業も多いため日本国内総出荷台数とは異なる。デスクトップの割合が高い自作PCやショップブランド(ドスパラなど)が含まれていないため、特にデスクトップの台数は少なめに見積もられている(ただし、エプソンダイレクトとMCJ傘下のパソコン工房系列のショップは調査対象に入っている)。また、ノートPCについても、H25(2013)年度以降はノートPC全体の1~2割を占めると言われる日本マイクロソフトのMicrosoft Surfaceシリーズが含まれてないことにも留意する必要がある。
主な製造・販売企業、歴代機種、現在2013年12月の製品については、パーソナルコンピュータ製品一覧を参照。
ポケットコンピュータに関してはポケットコンピュータの製品一覧を参照。