F-15J (航空機)
F-15J イーグル
F-15Jは、アメリカ合衆国のマクダネル・ダグラス社(現ボーイング社)が開発したF-15C/Dイーグルを、三菱重工業が中心となり、航空自衛隊向けにノックダウン及びライセンス生産した制空戦闘機である。単座のF-15Cを原型とする「F-15J」と、機体能力は同一のまま複座としたF-15Dを原型とする「F-15DJ」の2機種があるが、この記事ではその双方について述べる。
航空自衛隊の第3次F-X計画により、米マクドネル・ダグラス社のF-15C/Dを導入。本機は航空自衛隊の運用に合わせてライセンス国産化された日本仕様機である。
1977年(昭和52年)12月に制式採用され、三菱重工業を主契約社とし、単座型のF-15J165機と複座型F-15DJ48機の計213機が製造された。これは開発国アメリカに次ぐ保有数となっており、アメリカ国外での使用機総数356機の約6割を占めている。
2022年(令和4年)3月31日時点で200機を運用しており、90 %以上の高稼働率を維持している。当初の調達価格は約70億円とされたが、1990年度の調達価格は約86億円 であり、最終的には101億5600万円まで上昇した。
基本性能の優秀さと高い拡張性を生かした独自の近代化改修によって段階的に能力向上が図られ、導入から40年近くを経た2022年(令和4年)現在も日本の主力戦闘機として防空任務に就いている。
航空自衛隊とアメリカ空軍のF-15に外見的な大きな違いはなく、国籍標識(日の丸)や迷彩塗装の色調、電子戦関連アンテナ類の有無や形状の違い、操縦席後方右側面の空調用丸型排気口の有無(近代化改修機)などが主な識別点として挙げられる。
三菱 とボーイングの日本法人では『F-15J』 と表記しているが、航空自衛隊では原型機と同じく『F-15』と表記している。
愛称は原型機と同じく「イーグル」。パイロットは『イーグルドライバー』と呼ばれる。
1974年(昭和49年)に提出された来年度予算案にて、初めて主力のF-104J/DJとF-4EJの後継機、第3次F-X調査費が盛り込まれた。
翌年の1975年(昭和50年)より選定作業が開始され、調査では13種挙げていた候補から7機種に絞った。
F-14(アメリカ:グラマン社)
F-15(アメリカ:マクダネル・ダグラス社)
F-16(アメリカ:ジェネラル・ダイナミクス社)
F-17(アメリカ:ノースロップ社)
ミラージュF1(フランス:ダッソー社)
J37(スウェーデン:SAAB社)
トーネード IDS(英独伊共同開発)
この7機種に対して、防衛庁(当時)は調査団をそれぞれ派遣した。1976年(昭和51年)には調査結果をもとにF-14、F-15、F-16の3機種を候補として選出し、再度調査団が派遣された。その後、(当時)F-16は「昼間格闘戦闘機」であり、全天候下の要撃戦闘能力や長期間の運用を考慮した結果、航空自衛隊の求める性能を有していないとして、実質的にF-14とF-15の一騎討ちとなった。
F-14とF-15は性能やアビオニクス類などは同等と判断されたが、上昇力や加速力、ドッグファイト能力においてF-15に分があるとされた。また、コストパフォーマンスもF-15が優れていると結論付けられ、1976年(昭和51年)の暮れに実質的にF-15に内定した。しかし、同年12月21日に行われた国家安全保障会議にて、次年度予算に組み込むには審議を行う時間が十分でないとして、制式決定は1年先延ばしとなった。
その最中、1976年(昭和51年)10月に入間基地で行われた「第5回国際航空ショー」では、F-14とF-15の熾烈な売り込み合戦が行われた。この時点でF-X選定作業はほぼ完了し、F-15の導入がほぼ確実とされていたが、グラマン社は起死回生を狙い、西太平洋を航行していた原子力空母「エンタープライズ」のアメリカ海軍第2戦闘飛行隊のF-14Aを呼び寄せた。対するマクダネル・ダグラス社も、アメリカ建国200年記念塗装を施したTF-15A(後にF-15Bと改称)を米本土より飛来させた。F-14とF-15の二機はその飛行性能を最大限に主張すべく、展示飛行を行った。無論、他のF-X参加企業も自社ブースにて宣伝活動を行うが、前者の二社には及ばなかった。
1977年(昭和52年)12月28日に行われた国家安全保障会議にて、航空自衛隊の次期主力戦闘機としてF-15J/DJを制式採用した。アメリカ側はこのF-15導入計画を「ピースイーグル計画」と呼称し、同年3月29日に予算が下りることを前提として三菱重工業、マクダネル・ダグラス間でライセンス契約の調印がなされた。そして、1978(昭和53)年度予算で初めて23機の調達が決定した。
1978年(昭和53年)4月、直ちに生産内示が出され、日本の技術者はマクダネル・ダグラス社のセントルイス工場へ派遣され、生産計画やノックダウンキット、治工具系列等国産化に必要な調整を行った。7月には国産を承認された部品の生産を支援するため、アメリカの企業から40名の技術者が派遣された。1980年(昭和55年)7月になってマクダネル・ダグラス社のセントルイス工場で、航空自衛隊に最初の機体が引き渡された。10月にエドワーズ空軍基地での29回の飛行検査後一旦アメリカ空軍に返され、3月1日に沖縄県の米空軍嘉手納基地に空輸、この時初めて2機のF-15Jに日の丸の国籍標識が入った。
航空自衛隊パイロットの適合訓練の終了を待った約1か月後の3月27日、アメリカ空軍のパイロット2名によって嘉手納から岐阜基地へ空輸された。そこで到着したばかりの2機のF-15Jをバックに、防衛庁関係者や企業関係者による記念撮影が行われている。なお、この最初の2機(02-8801/802)は三菱重工で再組み立てを受けている。続く8機(12-8803~22-8810)はノックダウン生産、残りは部品を国産化したライセンス生産で155機(22-8811~82-8965)を調達した。当初、F-15は4個飛行隊分に当たる100機を10年かけて調達する計画でスタートした。昭和56年度中期業務見積りを承認した1982年(昭和57年)の国防会議において155機へ修正、1985年(昭和60年)に187機、1990年(平成2年)に223機へと増勢されていったものの、中期防衛力整備計画により1992年(平成4年)に210機へと削減され、1995年(平成7年)に213機となった。
J型は1998年(平成10年)11月4日の165号機、DJ型は1999年(平成11年)10月25日の48号機(92-8098:098号機)の生産で終了し、合計213機の調達となった。F-15DJはJ型と同時に、最初の12機(F-15DのBlock 26相当、12-8051~52-8062)を完成品輸入、8機(82-8063~92-8070)をノックダウン生産、28機(02-8071~92-8098)をライセンス生産で調達した。
製造に関わった国内企業は、以下の通りである。
当初の調達価格は約70億円とされたが、最終的に101億5600万円まで上昇した。
F-15J/DJは、F-104J/DJ飛行隊である200番台の飛行隊、及びF-4EJ飛行隊である300番台の飛行隊に配備された。1981年(昭和56年)12月7日に、ルーク空軍基地でアメリカ空軍要員と共に訓練を受けた操縦士が中心となり、新田原基地に臨時F-15飛行隊が編成され、1982年(昭和57年)12月21日に第202飛行隊(元F-104J/DJ装備)へ改編した。F-15J要員の転換訓練部隊でもあった第202飛行隊には、複座型であるF-15DJが集中的に配備された。以後、千歳基地の第203飛行隊(元F-104J/DJ装備)が1984年(昭和59年)3月24日、百里基地の第204飛行隊(元F-104J/DJ装備)が1985年(昭和60年)3月2日、千歳基地の第201飛行隊(元F-104J/DJ装備)が1986年(昭和61年)3月19日、小松基地の第303飛行隊(元F-4EJ装備)が1987年(昭和62年)12月1日、築城基地の第304飛行隊(元F-4EJ装備)が1990年(平成2年)1月20日、百里基地の第305飛行隊(元F-4EJ装備)が1993年(平成5年)8月2日、小松基地の第306飛行隊(元F-4EJ改装備)が1997年(平成9年)3月18日に装備機をF-15J/DJに改編 し、8個飛行隊編成となった。その後、T-2での教育を終えた操縦士への機種転換訓練を行ってきた第202飛行隊は、教育飛行隊の新設にともない2000年(平成12年)10月3日に解隊、これに先行してF-15臨時飛行教育航空隊が1999年(平成11年)8月に発足、2000年(平成12年)10月3日に第23飛行隊へ改編され、現在は7個飛行隊+1個教育飛行隊となっている。
新田原基地の飛行教導隊(2014年(平成26年)8月1日に航空戦術教導団飛行教導群に改組)も1990年(平成2年)4月12日に5機のF-15DJを受領し、装備機をT-2から更新した。
F-104Jが実戦部隊から退いた1986年(昭和61年)以降、主力戦闘機として運用されている。事故で13機が失われており(喪失事故参照)、2022年(令和4年)3月31日時点での保有数は200機である。
航空自衛隊機の機体番号はアメリカ空軍と同じ7桁表記(xx-xxxx)だが、番号の持つ意味が異なり、最初の2桁は領収年度(西暦の下1桁)と登録順位(F-15J/DJ:2。F-2A/B:3、E-2C･E-767:4、C-130H:5、T-4:6、F-4EJ･RF-4E･KC-767:7、C-1･C-2:8、F-35A:9)、-以下の4桁は上1桁が機種区分(戦闘機:8。輸送機:1、偵察機:6、練習機:5、その他の固定翼機:3、ヘリ:4)、残りの3桁は機体記号(F-15J:801-965、DJ:051-098。F-35A:701-、F-2A:501-564、B:101-134、F-4EJ:301-440、RF-4E:901-914、E-2C:451-463、E-767:501-504、T-4:601-812、KC-767:601-604、C-130H:071-086、C-1:001-031、C-2:201-)を表している。
2016年(平成28年)7月現在、F-15J/DJは以下の7個飛行隊、1個教育飛行隊、飛行教導群、飛行開発実験団、第1術科学校において運用されている。2009年(平成21年)1月19日に第204飛行隊が百里基地から那覇基地に移駐し、第7航空団から第83航空隊に編入されている。2016年(平成28年)1月31日には第304飛行隊が築城基地から那覇基地へ移駐し、第83飛行隊を廃止して新編された第9航空団に編入されている。また、平成28年度概算要求において、飛行教導群が新田原基地から小松基地へ、第305飛行隊が百里基地から新田原基地へ移駐する計画が明らかになり、2016年(平成28年)6月10日に飛行教導群が新田原基地から小松基地へ移駐、同年8月31日に第305飛行隊が百里基地から新田原基地へ移駐し、第7航空団から第5航空団に編入されている。
撃墜事故を含めて航空自衛隊ではF-15J/DJを合計13機喪失している。特に最初の10年で5機を失っている。
2007年(平成19年)11月2日にアメリカ合衆国ミズーリ州で、同州空軍に所属するF-15Cが空中分解し墜落した。このためアメリカ空軍は、11月4日に実戦参加機を除くF-15系(大部分の設計が異なるE型も含む)全機を機体構造の点検のために飛行停止とした。連絡を受けて防衛省も、11月5日には配備しているF-15J/DJ全機を飛行停止とした。墜落事故発生による原因究明までの間に同型機が飛行禁止となる事は珍しいことではないが、この時はF-2A/Bを飛行停止としていた 事も重なり、同20日のF-15J/DJの飛行停止解除までの間、通常配備の日本の防空機はF-4EJ改だけとなった。
2011年(平成23年)10月7日には飛行中の小松基地所属機体に、左主翼の機外燃料タンクと模擬ミサイル弾が取り付け部分を残して脱落する事故が発生。スクランブル待機の機体以外全機が原因判明まで飛行停止となる。
防衛庁装備本部が2006(平成18)年度予算で三菱重工業と契約、納期は2009年(平成21年)2月。これはX線透過検査及び超音波探傷機能検査を自動的に行うもの。従来に比べ高い精度で機体の状態(金属疲労の有無など)を正確に測定できる。
航空自衛隊が現在進めている近代化改修プログラムにより、F-15J/DJは将来の多様な脅威に対処できる能力を得る。
防衛省から具体的な機体寿命や退役時期などに関する発表はないが、空自の年間飛行時間から換算すると初期生産分の機体が基本寿命である8,000飛行時間を迎えるのは2025年(令和7年)あたりとなる。アメリカ空軍のC/D型には8,000時間を迎えて更に10,000時間まで延長された機体もあり、当初の2倍以上になる18,000時間への延長も検討されている ことから、J/DJ型にも同様の措置がとられる可能性がある。但し近代化改修に対応しないPre-MSIP機については、中期防衛力整備計画(平成26~30年度)において新戦闘機への更新を検討することが明記されている。31中期防では、将来的にPre-MSIP機はF-35A及びF-35Bによって代替することが明記された。また、近代化改修が施された機体については、単座型のJ型68機に対して電子戦能力の向上、スタンドオフミサイルの搭載、搭載ミサイル数の増加等の能力向上を実施する方針である。
F-15J偵察機転用
防衛庁(現防衛省)は2004年(平成16年)12月にRF-4E/EJ偵察機の後継機として、Pre-MSIP機のF-15Jを使用した試作改修作業を2005年(平成17年)度からの中期防衛計画で行うものとした。これはRF-4EJと同様、外装式偵察ポッドの運用能力を追加する改修だった。
現有RF-4E/EJをすべて置き換えるのではなく、10 - 12機程度を改造配備する予定だった。2010年(平成22年)10月の主契約会社の東芝からの納期猶予の要請に対し、納期延長を実施しても要求性能を充足することはないとして防衛省は不承認として契約解除を協議中と公表し、その後2011年に東芝との契約を正式に解除したため偵察型F-15Jの開発は事実上不可能になった。平成26年度以降に係る防衛計画の大綱の別表では基幹部隊から航空偵察部隊が廃止されており、その代わりに戦闘機部隊数が12から13に、作戦機の戦闘機定数が260から280に増加している。
契約解除後、東芝は国に開発代金約123億円を求めて提訴し国は違約金を求めて反訴。2016年に東京地裁が東芝に対し国に約12億円を支払うよう命じる判決を言い渡した。その後東芝は判決を不服とし東京高裁に控訴したが国に16億円を支払うことで和解が成立した。
F-15Jから発射、自律飛行した後に航空基地に帰還する無人偵察機の「無人機研究システム」が、F-15J部隊での運用が可能と2012年(平成24年)度に認められた。無人機研究システムは、1995年(平成7年)度から「多用途小型無人機(TACOM)」として開発され、2004年(平成16年)度から2011年(平成23年)度まで「無人機研究システム」として開発されてきた。F-15Jで無人機研究システムを運用することで、実戦配備可能な無人機システムの研究を続ける予定である。
F-15DJ電子戦機転用
広義の電子戦機として、味方にジャミングをかけて電子戦環境下を再現できる電子戦訓練・訓練支援機として、航空自衛隊ではEC-1を1機とYS-11EAを2機、海上自衛隊ではUP-3Dを3機保有し、周辺国の電波情報を収集する電子戦データ収集機として、航空自衛隊ではYS-11EBを4機、海上自衛隊ではEP-3を5機保有しているが、自衛隊では味方戦闘機に随伴して敵にジャミングをかける狭義の電子戦機であるエスコートジャマーは保有していない。
そこで、航空幕僚監部においてエスコートジャマーとしてF-15DJを転用する構想が持ち上がり、防衛省技術研究本部は600ガロン増槽と同じ大きさと形状を持つポッド型の「戦闘機搭載型電子防御装置」の開発を始めた。
2008年(平成20年)度から2013年(平成25年)度にかけてシステム設計と母機改修設計を実施し、送受信部及び探知受信部等を試作した。また、2010年(平成22年)度から2014年(平成26年)度にかけて運用環境下での性能確認試験を行った。
F-15J/DJはF-15C/Dを原型とするが、アメリカ議会から批判を受けた国防総省の決定により提供されなかったTEWS(戦術電子戦システム)については、国内で独自開発したJ/TEWSで代替している。J/TEWSは国産のJ/ALQ-8電波妨害装置とJ/APR-4レーダー警戒受信機、ライセンス生産のAN/ALE-45J射出型妨害装置(チャフ・フレアディスペンサー)で構成される。アメリカ空軍向けF-15C/Dでは左の垂直尾翼先端にECM装置が内蔵されているため左右非対称だが、F-15J/DJの垂直尾翼は左右対称になっており、外見上の大きな識別点にもなっている。
原型機のF-15C/Dは、F-15A/Bに機内燃料タンクの増設やFAST PACKと呼ばれるコンフォーマル・フューエル・タンクの搭載能力付加といった改良を加えた機体であり、F-15J/DJも機内燃料タンクなどの配置はこれに準じている。しかしながら、航空自衛隊はコンフォーマル・フューエル・タンクを保有していない。
F-4EJ導入の際にも問題となった地上攻撃能力や空中給油能力について当時の国会で野党の追及を受けたが、「対地攻撃専用の計算装置などを有していない」「搭載装置から見ても、他国侵略的・攻撃的脅威を与えるものではない」、「空中警戒待機は有効ではあるがF-4が主力の時期では不要との判断だったが、航空軍事技術の著しい発展のすう勢から、F-15が主力となろう1980年代後半は、有事の際の空中警戒待機の必要が十分予想されるので撤去は望ましくない」などの答弁 の結果、撤去はされていない。
アメリカ国防総省は当時F-15が主力機であったため日本に対する技術情報の開示を規制したが、これは段階的に解除された。日米装備・技術定期協議(S&TF)において旧防衛庁と国防総省の間で交渉が行われ、1981年にはTEWS以外の複合材料やF100ターボファンエンジンといった技術へのアクセスは許可された。なお、独自装備の一つとしてBADGEシステムから時分割データを受信する日立製作所製「J/ASW-10」を搭載している。
1992年(平成4年)10月17日、F-15J(72-8884)が飛行訓練中に操縦不能となり操縦士は緊急脱出したものの、脱出時に頭部を風防に強打して死亡する事故が発生した。対策として事故以降、射出時にキャノピーを破砕するキャノピーブレイカーを座席上部前端に追加装備している。
訓練用に調達した複座型のF-15DJは、コックピット後部に搭載するJ/ALQ-8などの一部機器を省略してあるため、電子戦能力を要する任務の際は胴体下にAN/ALQ-131電子戦ポッドを外部搭載する。
兵装は当初、F-15C/Dと同じく「AIM-9」及び「AIM-7」、固定武装として「JM61A1」を搭載していた。しかし、これらはいずれもライセンス生産での調達で、電子機器類の技術移転が少なかったこともあり、国内メーカーに割に合わないとの不満を生じた。但し、F-15と同時に国産化されたAIM-9Lは、F-4EJ及びF-4EJ改にも装備されている。その後、短距離空対空ミサイルについてはAIM-9の後継として開発された国産の「90式空対空誘導弾(AAM-3)」、およびその後継である「04式空対空誘導弾(AAM-5)」(改修機のみ対応、後述)を運用出来るように改装された。また、中距離空対空ミサイルは、AIM-120シリーズではなく、AIM-7の後継として開発された「99式空対空誘導弾(AAM-4)」に更新されることとなった。
エンジンはプラット・アンド・ホイットニー社製の「F100-PW-100」をIHI(旧石川島播磨重工業)がライセンス生産した「F100-IHI-100」2基を搭載している。生産末期には整備性・耐久性がより向上した「F100-IHI-220E」が標準搭載され、それ以前に生産された機体にも順次換装が進められている。
三菱重工による生産中に何度か機体仕様が変更されており、一般に導入初期の機体をPre-MSIP機(MSIP非適用機)、導入中期からの機体をJ-MSIP機(多段階改良計画適用機)と呼称している。
C1 - C3ロット:J/APR-4 レーダー警戒装置のみ装備
C4ロット以後(62-8869号機~):AN/ALE-45(J)射出型妨害装置を追加
C6ロット以後(82-8899号機~):J-MSIP
C7ロット以後(92-8909号機~):J/ALQ-8 機上電波妨害装置(J型のみ)及びAN/ARC-182 U/VHF無線機を追加
C8ロット以後(02-8917号機~):レーダー警戒装置をJ/APR-4Aに換装
C12ロット以後(42-8945号機~):エンジンをF100-IHI-220Eに換装
C14ロット以後(62-8958号機~):J/APQ-1 後方警戒装置を追加(J型のみ)、レーダー警戒装置をJ/APR-4Bに換装
1981年(昭和56年)から1984年(昭和59年)までに納入されたC1~C5ロットの機体を便宜的にPre-MSIP機と呼称する。該当機体は、F-15J 98機(02-8801号機-82-8898号機)とF-15DJ 12機(12-8051号機-52-8062号機)である。 F-15Jの42-8832号機は1991年(平成3年)に地上滑走中の暴走事故により機首部を損傷したため、三菱重工業に陸送後、J-MSIP機として修理再生(結果として近代化改修)された後、小松基地の第303飛行隊に配備された。
射出型妨害装置(チャフ・フレアディスペンサー)は1983年(昭和58年)に納入されたC4ロットの機体から装備されており、未装備で調達された機体にも後日装備されている。
日本多段階能力向上計画。米国のMSIPと同様、日本でも調達中に独自の能力向上策を実施した。1985年(昭和60年)以降に納入されたC-6からC-17ロットの103機(J型:82-8899号機-82-8965号機、DJ型:52-8063号機-92-8098号機)に適用された。J型の42-8832号機は、1991年(平成3年)に地上滑走中の暴走事故により機首を破損、修理を兼ねて定期修理(IRAN)入りした際に、Pre-MSIP機からJ-MSIP機へ再生されている。現在のJ-MSIP機の保有数は101機(J型832+899-965=68機、DJ型063-098-墜落3=33機)。
Pre-MSIPとの差異は以下の通り
MIL-STD-1553Bデータバスの搭載(AIM-7運用用にH009も暫定的に残してある)
処理能力向上型セントラルコンピューターへの換装(CP-1075/AYK(別名:IBM AP-101)→CP-1075A/AYK(別名:AP-1R))
新型空対空ミサイル(AAM-4)搭載のための火器管制装置の性能向上に向けた電気配線の追加
兵装制御盤をアナログ式から画面式のMPCD に変更
火器管制セットをAN/AWG-20 PACS に変更
音声用無線機の換装(AN/ARC-164→AN/ARC-182)
F-15J 42-8945号機以降、F-15DJ 52-8088号機以降の機体のエンジンを電子制御化と耐久性の向上を図ったF100-IHI-220Eへ変更(但し、Pre-MSIP機を含む-100装備機も-220E相当に改修されている)
F-15J 62-8958号機以降にはJ/APQ-1後方警戒装置を追加装備
当初はF-15J/DJのJ-MSIP機の定期修理(IRAN)時に行われていたが、最近ではJ-MSIP機を対象とした近代化改修計画に組み込まれている。
改修内容は、AAM-4・AIM-120双方およびAAM-5の運用能力の追加である。具体的な改修機の数は公表されていない。
AAM-4・AIM-120搭載改修
セントラルコンピュータおよびレーダーのOFPの書き換え(AIM-120Bの試験運用時に製作されたプログラムの書き換え)
ランチャーをLAU-106/Aから対応改修が施されたLAU-106A/Aに換装。LAU-106A/AにはAIM-7用のアンビリカルコネクタも残してあるため改修後もAIM-7の運用が可能である。
火器管制セットの換装(AN/AWG-20→AN/AWG-27)
J/ARG-1 指令誘導装置の搭載
J/APR-4Aレーダー警戒装置とJ/ALQ-8 機上電波妨害装置の改修
AN/APG-63のプレートアンテナ上のAAIインテロゲートアンテナの改修
改修機の外見での識別点は以下の二点だが、機体の近くに寄ってLAU-106A/Aを確認する以外に有効な確認方法がないため、識別は困難である。
St.3及びSt.4、St.6及びSt.7のLAU-106/Aミサイルランチャー中央部の製造者銘板を前方に移動し、銘板のあった位置のやや後方にコネクターを追加
AAM-5搭載改修
LAU-114ランチャーのパイロン内にスイッチボックスを追加(飛行教導隊の機体はLAU-128に換装)
防衛庁(当時)による昭和53年3月4日付け「F-15の対地攻撃機能と空中給油装置について」では、「ある程度の対地攻撃機能を付随的に併有しているが、空対地誘導弾や核爆撃のための装置あるいは地形の変化に対応しつつ低空から目標地点に侵入するための装置を搭載しておらず、この機能は、主として目視による目標識別及び照準をおこなうことができる状況下において、通常爆弾による支援戦闘を行うための限定されたものである。なお、F-15は、対地攻撃専用の計算装置などを有しておらず、対地攻撃の機能に必要な情報処理などは、要撃戦闘に用いられる計算装置を使用してなされるものである」としている。
大きく分けて、F-15J/DJの中後期生産型にあたるJ-MSIP機(J:899-965、DJ:063-098)を対象とした近代化改修計画と、それより前の初期生産型のPre-MSIP機を対象にした近代化改修計画との2種類がある。
J-MSIP機の近代化改修計画は計画当初は改修の進捗状況によって形態一型と形態二型に分けられており、いずれも三菱重工業を主契約としていた。だが実際に機体を改修する予算計上が進むにつれ当初の改修計画が変更されたため、この区分は正式に使われなくなった。しかし、実際には当初計画の改修項目を多く踏襲して改修しているため、本項目では計画の推移を判りやすくするため、便宜上、形態一型相当と形態二型相当の呼称を使用して記述する。