ビットコイン
2011年11月1日、リファレンス実装であるBitcoin-Qtバージョン0.5.0がリリースされた。これは、Qtユーザーインターフェースツールキットを使用したフロントエンドを導入したものである 。2013年3月11日 、ビットコインソフトウェアのバージョン0.8のバグにより、ブロックチェーンは一時的にルールの異なる2つの独立したチェーンに分裂する。6時間の間、分岐した2つのビットコインネットワークは同時に運用され、各々が固有の取引履歴を持つことになった。ネットワークの大部分がビットコインソフトウェアのバージョン0.7にダウングレードし、下位互換性のあるバージョンのブロックチェーンを選択したことで、通常の運用が回復した。
2014年10月、Bitcoin coreはブロック容量を20MBにアップグレードするロードマップ発表した。2015年2月16日にはリリース0.10が公開され、プログラマにネットワーク上のコンセンサスを支配するルールへの容易なアクセスを提供するコンセンサスライブラリを導入した。バージョン0.11.2では、開発者は、将来の特定の時間までトランザクションを使用不能にすることができる新しい機能を追加した
2015年6月にはビットコインのスケーリングを拡大させる提案であるBIP100やBIP101が提案された。BIP100は2015年12月にBitcoin Unlimitedとして運用され、BIP101は2015年8月にBitcoin XTとして運用された。だがBitcoin XTのリリースによってコミュニティに混乱を招いたことでBIP141が2015年12月に提案された事によりデータの圧縮技術「SegWit」が発表された。SegWitはライトニングネットワークをサポートするだけでなく、スケーラビリティを向上させることを目的としていた。
2016年4月15日にはBitcoin Core 0.12.1 がリリースされ、複数のソフトフォークが同時に発生することを可能にした。また2016年10月にはBitcoin Core 0.13.1がリリースされた事で「Segwit」の導入の準備が完了した。同時にViaBTC、Bitcoin.com などのマイニングプールがBitcoin Unlimitedのサポートを開始したことでBitcoin CoreとBitcoin Unlimitedとの対立がはじまった。その対立を危惧して、2017年3月にはBIP148が提案された。そして2017年7月15日にSegWitソフトウェアアップグレードは承認され、2017年8月24日にネットワーク上でアクティブ化された。しかしSegWitの起動に不満を持った人たちが2017年8月1日にソフトウェアをフォークしてビットコインキャッシュを作り、10月14日にはビットコインゴールド、11月25日にはビットコインダイヤモンドなど多くのビットコインのフォークができた。
2018年1月にBitcoin Coreの開発者であるGreg Maxwellによってビットコインのアップグレード「Taproot」が発表された。2020年1月14日、Pieter WuilleらによってBIP340 (bip-schnorr)とBIP341 (bip-taproot)とBIP342 (bip-tapscript)の3つが提案され、2020年10月にはBitcoin coreに統合された。
2021年5月1日にBitcoin core 0.21.1がリリースされた事でシグナリングが開始し、Taprootへの支持を表明できるようになった。翌月にはTaprootへの支持率が9割を超えた事で実装が決定し、2021年11月14日に大型アップグレード「Taproot」が実装が成功した。これにより、シュノア署名のサポートやスマートコントラクトとライトニングネットワークの機能向上が追加された。
ビットコインの最初の主要ユーザーは、シルクロードのようなブラックマーケットであった。2011年2月から30カ月間、シルクロードはビットコインを独占的に支払い、990万ドル(約2億1400万ドル相当)を取引した。2013年10月にアメリカ連邦捜査局 (FBI) は、オンライン闇市のシルクロードを閉鎖し、2850万米ドル相当を押収した。その後の2020年11月5日にはアメリカ合衆国司法省(DOJ)がシルクロードに絡み、10億ドルのビットコインを押収した。
2013年3月、米国金融犯罪取締局(FinCEN)は、ビットコインなどの「分散型仮想通貨」に対する規制ガイドラインを策定し、生成したビットコインを販売する米国のビットコインマイナーを、登録などの法的義務の対象となるマネーサービスビジネス(MSB)に分類した。  2013年8月、ドイツ財務省はビットコインについて、「多国間決済の会計単位として使用可能である」とし、1年以上保持する場合はキャピタルゲイン税が課せられた。12月5日には中国人民銀行は、中国の金融機関によるビットコインの使用を禁止した。
2014年1月27日、ビットコインを使ったマネーロンダリングの容疑で、ビットインスタント(BitInstant)取引所の所長とビットコイン財団の副会長を務めるチャーリー・シュレム(Charlie Shrem)とロバート・ファイエラ(Robert Faiella)が逮捕された。
2014年2月26日、大手取引所のマウントゴックス が全ての取引を停止し、「取引所のサイトと顧客を守るため、全ての取引を一時的に中断することを決めた」とした。ウォール・ストリート・ジャーナルによれば、25日、ニューヨーク南連邦地方検事局が捜査に着手し、マウントゴックスに召喚状を送り、書類の保全などを命じた。28日、会社は東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請し、受理された。 会社は被害額が85万ビットコイン(114億円相当)および現金28億円としている。(480億円相当が正しい)。) グローコム客員研究員の楠正憲によれば、本来発行された取引IDを顧客が改ざんすることができ、もとのIDに問い合わせても取引IDがないため何回でも取引を要求できるという「ネットエージェント」代表の杉浦隆幸によれば、秘密鍵を管理する『財布』のパスワードを盗みとることができれば、大量の不正引き出しも可能だとする。詳細は「マウントゴックス」を参照
2014年6月13日、米オンライン旅行最大手エクスペディアが、ホテル予約でビットコイン利用を開始した。7月18日にはデルが公式ホームページを通じた自社製品の販売で、ビットコインによる支払いの受け付けを開始し。8月にはアメリカの楽天スーパーロジスティクスが、ビットコイン決済の取扱を開始した。
2015年10月22日、 欧州司法裁判所(ECJ)は「ビットコインの売買は欧州付加価値税の適用を除外される」と判決を下した。
2015年1月26日、大手取引所Coinbaseが、アメリカ24州の認可を受けたビットコイン取引所「Coinbase Exchange」を開設した。12月10日にはシカゴ・オプション取引所(CBOE)にてビットコイン先物取引の開始し、12月18日にはシカゴ・マーカンタイル取引所(CME)にてビットコイン先物取引の開始した。
2017年7月25日、ロシア人のアレクサンドル・ビーニクが、マウント・ゴックスなどから不正に入手した収益を自身のビットコイン取引所を通じて資金洗浄した容疑で、ギリシャ滞在中に逮捕されたことが分かった。
2018年1月15日、 ライトニングネットワークによる世界で初めての物品購入が行われた。 またついで同年2月25日には、世界で初めて、ビットコインで商取引(ピザの購入)を行った人物が、再びライトニングネットワークでピザを購入した 。
2019年6月19日、シカゴ・オプション取引所(CBOE)のビットコイン先物取引が終了した。2019年9月23日  Bakkt にてビットコイン先物取引の開始し、2019年12月9日にはBakkt にてビットコインオプション取引の開始した。 2020年1月13日、シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)にてビットコインオプション取引の開始した。
2021年6月8日、エルサルバドルが法定通貨としてビットコインを承認し、2021年9月9日にはエルサルバドルでビットコインが法定通貨として導入された。また、2022年4月27日には中央アフリカ共和国の大統領府が法定通貨としてビットコインを承認したと発表した。
2021年10月19日、米国初ProShares社のビットコインETFがニューヨーク証券取引所に上場し、上場初日出来高が金融市場全体で史上二位となった
2022年1月21日、ニューヨーク市長が初の給与の一部をビットコインで受け取った。
2011年、1BTCあたり0.30ドルでスタートし、年間5.27ドルまで成長した。6月8日に31.50ドルまで上昇した。1カ月もしないうちに11.00ドルまで下落した。翌月は7.80ドル、さらに1カ月で4.77ドルまで下落した。
2012年、ビットコイン価格は5.27ドルで始まり、年間13.30ドルまで成長した。1月9日までに価格は7.38ドルまで上昇したが、その後16日間で49%下落し3.80ドルになった。その後、8月17日に16.41ドルまで上昇したが、次の3日間で57%下落し7.10ドルとなった。
2013年は13.30ドルから始まり、2014年1月1日には770ドルにまで上昇した。3月11日にはソフトウェアの不具合によりブロックチェーン分裂の間、マウントゴックス取引所は一時ビットコインの預金を停止し、価格は23%下落し37ドルとなったが、その後の数時間で以前の水準である約48ドルに回復した。4月には取引所のビットインスタントとマウントゴックスが容量不足による処理遅延により験しビットコイン価格は266ドルから76ドルに下落し、6時間以内に160ドルへと戻った。11月19日には755ドルまで上昇し、同日に378ドルまで50%暴落した。11月30日には1,163ドルに達した後、長期的な暴落が始まった。
2014年は価格は770ドルで始まり314ドルまで下落した。2015年は314円から始まり434円まで上昇した。2016年は価格が上昇し、2017年1月1日には998円まで上昇した。12月17日に19,783.06ドルの史上最高値を記録した後、2018年1月1日に13,412.44ドルまで上昇した。また2017年5月25日には ビットコインの最高値が、金の最高値を抜き、この日に年初の3倍となる1ビットコインあたり2,700ドル台まで上昇した。2017年12月17日にはCoinbase での取引価格が1ビットコインあたり19891.99ドルになった。今まで上昇し続けていたビットコインの価格は、それ以降、2018年12月15日に3128.89ドルまで下落し、この最高値は2020年12月1日まで超えられなかった。
2017年9月に中国はビットコインの取引の禁止の最初の措置が取られ、2018年2月1日から完全禁止となった。その後、ビットコイン価格は2018年2月5日に9,052ドルから6,914ドルまで下落した。 また、2018年1月のCoincheck、6月のBithumb、7月のBancorからの盗難など、暗号通貨取引所からの複数のハッキングや盗難によってマイナスの影響を受けた。2018年の最初の6ヶ月間、7億6,100万ドル相当の暗号通貨が取引所から盗まれたと報告された。その結果、2018年上半期の残りの期間を通じて、ビットコインの価格は11,480ドルから5,848ドルの間で変動した。2018年7月1日、ビットコインの価格は6,343ドルであり 2019年1月1日の価格は3,747ドルとなった。そのような事から、2018年は72%減、史上最高値から81%減となった。そして2019年6月には13,000ドルまで回復した。2020年3月13日、ビットコインは2020年2月に10,000ドルを超えて取引された後、下落して4,000ドルを下回った。2020年11月30日にビットコイン価値は19860ドルと過去最高値を更新し、2017年12月の最高値を上回った。 2021年1月19日、イーロン・マスクが自身のTwitterのプロフィールに「#ビットコイン」というハンドルを置き、「振り返れば必然だった」とツイートしたことで、価格は1時間で一時約5000ドル上昇し37,299ドルになった。 2021年2月8日にはテスラが15億ドルのビットコイン購入と自動車の支払いとしてビットコインの受け入れを開始する計画を発表した事でビットコイン価格を44,141ドルに押し上げた。2021年2月20日、 時価総額が1兆ドル(約105兆円)を突した。。しかし、49日後の2021年5月12日に方針を転換し、暗号通貨の「マイニング」が化石燃料の消費と気候変動に貢献しているという懸念から、ビットコインを受け取らないと述べた事により、ビットコインの価格は5月13日に約12%下落した。7月のビットコイン会議において、マスクはテスラが将来ビットコインの採掘者を再生可能エネルギーに切り替える手助けをする可能性を示唆し、また同じ会議で、ビットコインの採掘が50パーセント以上の再生可能エネルギーの使用に達し、推移すれば、「テスラがビットコインの受け入れを再開するだろう」と述べ、この発表の後、ビットコインの価格は上昇した。 2022年5月10日、TerraのUSTステーブルコインのドルとの連動が外れた結果、ビットコイン価格は31,324ドルまで下落し、2021年11月の高値から50%以上下落した 。また2022年6月13日までにCelsius Network(分散型金融ローン会社)は出金を停止した事でビットコイン価格は2万ドル以下に下落した。