T4作戦
T4作戦(テーフィアさくせん、Aktion T4)は、ナチス・ドイツで精神障害者や身体障害者に対して行われた「強制的な安楽死」(虐殺)政策である。
1939年10月から開始され、1941年8月に中止されたが、安楽死政策自体は継続された。「T4」は安楽死管理局の所在地、ベルリンの「ティーアガルテン通り4番地」(現在同地にはベルリン・フィルハーモニーがある)を略して第二次世界大戦後に付けられた組織の名称である。
一次資料にはE-Aktion [E作戦] 、もしくはEu-Aktion の名称が残されている。この作戦の期間中の犠牲者は、公式な資料に残されているだけでも7万273人に達し、その後も継続された安楽死政策により、後述の「野生化した安楽死」や14f13作戦によるものも含めると15万人から20万人以上が犠牲になったと見積もられている。
ドイツでは19世紀に入ってから、安楽死に関する議論や、瀕死の重病人や重症者にはモルヒネなどを使って死期を早めるのがよいと主張する医者が現れるようになっていた。しかし、他のヨーロッパ諸国の場合と同様、キリスト教の倫理観から否定的な見解が多く、大きな声にはならなかった。
潮目が変わりだすのは19世紀末から20世紀初頭のことで、ドイツにダーウィニズム、とりわけ社会的ダーウィニズムが流入してからのことだった。当初は重病人の尊厳や同情から始まった安楽死の議論は社会的ダーウィニズムに汚染され、民族や社会といった全体に貢献するか否かという基準で判断されるようになり、全体に対して害悪であると見なされた者は抑圧して構わない、場合によっては殺害してもよい、という考えが次第に広まるようになった。そのような思想の好例としてニーチェが挙げられる。障害者抹殺を論ずる際にニーチェは真っ先に好んで引用される。少なくともドイツにおいては、障害者殺害を正当化する論者に対するニーチェの影響は甚大である。
ニーチェは、病人や弱者は社会を弱体化させる有害な存在であり、積極的に殺害すべきだと主張した。それゆえニーチェは、人の平等を唱え、弱者に同情を寄せるキリスト教を、ヨーロッパを弱体化させる元凶として攻撃、全否定した。それが最も明白な言葉で書かれているのが、最晩年に書かれた『アンチクリスト』である。
消極的優生思想は最晩年に達した境地ではなく、ニーチェはずっと以前から優生思想の支持者だった。寓話の体裁をとったあいまいな解釈を許す表現ではあるが、ニーチェは既に『悦ばしき知識』の中で「聖なる無慈悲」という考えを披露している。
「聖なる無慈悲」は、「子ども安楽死」(後述) の実行者の1人であるヴェルナー・カーテル (ライプツィヒ大学医学部小児科教授) が短く引用して、「安楽死」の正当化の根拠として利用された。「聖なる無慈悲」は障害者「安楽死」を議論するときに例外なく触れられる箇所である。
また、『偶像の黄昏』のなかでニーチェはきわめて直接的な表現によって弱者を貶めた。その中でニーチェは「病人は社会の寄生虫」だと断定している。
このフレーズは、アルフレート・プレッツ (人種衛生学の主唱者、ナチ党員、ドイツにおける優生思想の主たる指導者の1人) が著書『我が人種の有能者と弱者の保護』で引用している。プレッツは、貧困は効率的に間引くのに丁度良い、生存競争を妨げるので病人や失業者の保護は必要ないと主張した人物である。
極めて皮肉なことに、「病人は社会の寄生虫である」と書いた4か月後、ニーチェは脳梅毒により精神に異常をきたし以後の10年余り狂人として家族の世話になって過ごした。エルンスト・クレーが著書『第三帝国と安楽死』の中で書いているように、ニーチェがナチス・ドイツの時代に生きていれば真っ先に殺害対象になっただろうことは疑いようがない。
20世紀初頭になるとドイツでは、社会的ダーウィニズムが優生学と結合し、人間の尊厳や価値を、経済的な生命観によって計ろうとする価値感、全体にとって有害な者を排除・殺害することを正当化する思想として次第に広まりだした。本来、優生学は遺伝や遺伝病を対象とした学問であり、優生学の生粋の専門家は遺伝病に限って断種を容認する議論をしたのに対して、優生学を専門としない論者は、遺伝病かどうかの厳密な区別をすることなしに、社会に対して有害だと恣意的に判断した少数者を社会から排除しようとした。特にドイツでは社会ダーウィニズムが民族主義・国家主義と結合した点が著しい特徴である。
ドイツにおける優生思想はアメリカのそれとは性格が異なり、ドイツ帝国の時代から既に優生思想が経済性や財政効率性と強く結びついており、国家主義的傾向と密接に関係していた。当時経済大国になりかけていたアメリカは、適者生存という観点から優生思想を楽観主義的に理解した。一方、ドイツの優生思想支持者は正反対で、衰退を避け自分が生き残るために邪魔者を犠牲にするという否定的な観点から優生思想を理解していた。
例えば1900年、フリードリヒ・アルフレート・クルップが「我々は血統理論の原理から何を学び得ることができるのか、国家の内政発展と立法に関連させて述べよ」というテーマで懸賞論文を募った。このクルップの懸賞論文は優生思想が社会にどれほど強く影響を与えたかを示す例として有名である。
第1位に入選したのは、ヴィルヘルム・シャルマイヤーの『民族歴史上の遺伝と選択、新しい生物学に基づく国家学的研究』である。シャルマイヤーはプレッツとは違い人種差別思想とは無縁だったため、ナチスが力を増すにつれ影響力はなくなっていったが、ヴァイマル共和国時代までは人種衛生学の主要な指導者の1人だった。
20世紀初頭に1度広まりかけた社会的ダーウィニズムは、1910年代になってからは、「劣等分子」の断種や、治癒不能の病人を要請に応じて殺すという「安楽死」の概念に発展、更に1920年代になって再び社会にはびこるようになった。
1920年代に出版されて社会に大きな影響を与えた優生思想の著作として、カール・ビンディング (法学博士・元ライプチヒ大学学長) とアルフレート・ホッヘ (医学博士・フライブルク大学教授・精神科医) の共著による『生きるに値しない生命の根絶の解禁』(1920年刊) とエルヴィン・バウアー、オイゲン・フィッシャー、フリッツ・レンツの共著による『人類遺伝学と民族衛生学の概説』(1923年改訂増補版) が挙げられる。
『人類遺伝学と民族衛生学の概説』は、ミュンヘン一揆の失敗によって有罪判決を受けランツベルク要塞に収監されていた時期にヒトラーが読んで『我が闘争』に利用したと言われている著作である。同書が『我が闘争』に影響を与えたことは、共著者の1人フリッツ・レンツが認めている。レンツは後にナチスに入党することからもわかるように、ナチスの思想に近い学者だった。
また、ビンディングとホッヘによる『生きるに値しない生命の根絶の解禁』は、重度精神障害者などの安楽死を提唱した著作である。
1920年代末には、ドイツの一般大衆は、障害を持つことは恥だとの認識を持つようになっていた。また、障害者は生きるに値しないと見なされた。
1930年代になると優生学に基づく断種が議論されるようになり、1932年7月30日にはプロイセン自由州で「劣等分子」の断種にかかわる法律が提出された。この法案は、パーペン首相が画策したプロイセン・クーデターの混乱のために成立こそしなかったが、1933年7月の遺伝子性疾患子孫予防法の原型になった点で大きな画期となった。
ナチ党の権力掌握後、「民族の血を純粋に保つ」というナチズム思想に基づいて、遺伝病や精神病者などの「民族の血を劣化させる」「劣等分子」を排除するべきであるというプロパガンダが開始された。このプロパガンダでは遺伝病患者などにかかる国庫・地方自治体の負担が強調され、これを通じてナチス政権は「断種」や「安楽死」の正当性を強調していった。例えば、1935年から1937年にかけて、ナチス人種政治局は精神障害者の「安楽死」を準備するため、プロパガンダ用のサイレント映画を5本製作、ドイツ国内の映画館で上映し、大衆に精神障害者に対する恐怖心を植え付けるとともに、障害者を「社会の屑」として描くことを目論んだ。
1933年7月14日には遺伝子性疾患子孫予防法 (断種法と通称されている) が制定され、断種が法制化された。1933年の断種法は世界的にも関心を呼び、世界の医学界はこの法律を支持した。同法は1935年6月に改正され、母体保護を目的とした中絶を合法化すると同時に、優生学的な理由による中絶も併せて合法化された。
ナチス時代のドイツで実行された障害者殺害計画の中で最も著名なのがT4作戦だが、それ以前にも障害者の殺害が実施されていたことは見逃されがちである。
意図したものだったのかどうかは議論の余地があるが、既に第1次世界大戦中にドイツで精神病患者が大量に餓死していたことはほとんど知られていない。第1次世界大戦中に公立病院で餓死した精神病患者は約7万人で、これはT4作戦で殺害されたと推測されている精神病患者の数にほぼ等しい。
ヒトラー政権に入ってからは、遅くとも1936年には精神障害者の餓死による殺害が実施されている。国家主導による殺害ではなかったが、ラントや個別の病院のレベルではT4作戦以前に既に精神病患者の「安楽死」政策は進んでいた。1936年にはザクセン州のピルナ=ゾンネンシュタイン精神病院で、「生産性のない」精神病患者に貧栄養食を与える施策が進められていた。これは、精神科医で同病院長だったヘルマン・パウル・ニチェが初めて導入したものである。公立病院の支出を抑制するというのが導入の理由だったが、精神病院では飢餓が日常化し死亡率も上昇した。同精神病院では、T4作戦の中で殺害専門の精神病院として多くの障害者が殺された。
その他、ザクセン州では定員を越える精神病患者を収容しなければならない事態に直面しており、そのため患者のケアはおざなりになりがちだった上、ナチ党員で親衛隊員でもあった精神科医アルフレート・フェルンホルツが1938年にザクセン内務省民族保護課長になってからは更に状況は悪化した。フェルンホルツは州内の公立の精神病院に対して、同様に、働くことのできない患者には栄養のない食事を与えるように指示を出したためである。
その後の障害者「安楽死」計画で重要なものとして「子ども安楽死」の名前で知られる殺害計画が挙げられる。「子ども安楽死」は障害者の組織的で大規模な殺害計画としては最初のものである。
「子ども安楽死」が始まるきっかけになったのは、1938年から1939年頃にライプツィヒで起きたある事件である。この事件がきっかけで「子ども安楽死」と呼ばれる、身体障害者の子どもを対象とした「安楽死」が実行されるようになったと言われている。「子ども安楽死」はT4作戦の直接的な祖先である。
ライプツィヒの事件の概要は次のようなものだった。
1938年末か1939年の初めころにある人物が依頼を持って、ライプツィヒ大学医学部小児科教授のヴェルナー・カーテルを訪問してきた。依頼の内容は、その人物の子供かもしくは親戚の子供が重い障害を持っていて、将来生きていくことができないと思い、「安楽死」させてもらいたいというものだった。もちろん、そのようなことは殺人罪につながるためカーテルは依頼を断ったが、この人物は今度はヒトラーに直訴した。この嘆願を受けて、障害児の「安楽死」計画がただちに始まった。
ヒトラーは自分の侍医だったカール・ブラント(親衛隊軍医)をライプツィヒに派遣してカーテルらと協議させる一方、精神障害や身体障害を持つ子供の「安楽死」の実施のためにブラントと総統官房長のフィリップ・ボウラーに対し、個別の案件について障害児を「安楽死」させるための権限を与えた。権限は法律的な裏付けのない超法規的なものである。ヒトラーは命令を書面ではなく口頭で行うことを好んだので、権限の委譲はこの時も口頭によるものである。訴えを審議したボウラーとブラントは、その後の安楽死政策の中心人物となった。
ライプツィヒの事件は後に「私は告発する」という安楽死政策の正当化を訴えるプロパガンダ映画のもとになった。
T4作戦の必要性をヒトラーに認識させたのは、アルベルト・ボルマンとその上司だったフィリップ・ボウラーの2人だったと言って過言ではない。ボルマンはヒトラーの副官で、同じくヒトラーの副官だったマルティン・ボルマンの弟である。アルベルトは、ヒトラーに送られてくるファンレター・投書・陳情書を扱っていたため世論の動向に詳しく、ヒトラーに対して一定の影響力を持っていた。
後述のように、T4作戦の正式な発令はまだ先の話になるが、同作戦の準備が始まるのは「子ども安楽死」の開始時期とほとんど同時である。ヴェルナー・ハイデ (安楽死中央機関医療部長、元ヴュルツブルク大学教授) が1961年10月25日に行った供述によると、ヒトラーは遅くとも遺伝子性疾患子孫予防法 (1933年7月成立) の頃から、精神病患者の殺害について繰り返し計画を練っており、1939年7月の時点で既に厖大な準備がなされていると、ボウラーが語ったという。また、医者裁判の中でカール・ブラントも、遅くとも1933年以降、ヒトラーは非自発的な「安楽死」を志向していたことで知られていた、と証言している。ラマースもまた、1933年に遺伝子性疾患子孫予防法が議論されていた時期、ヒトラーは精神病患者の殺害について考えていたと回想している。
1939年2月17日には、リンツ近郊にあるハルトハイム療養所がナチスによって接収された。同療養所は1889年にカミロ・ハインリッヒ・シュタルヘムベルク侯爵により、貧しい「精神薄弱者と白痴」のための病院として寄贈された病院である。この療養所はT4作戦において、6か所あった精神病患者を殺害する施設の1つとして稼働することになる。T4作戦の殺害精神病院としてハダマー殺害精神病院が頻繁に紹介されるが、精神病患者の大部分はハルトハイム殺害精神病院で殺されている。同年5月24日には、ミュンジンゲン郡グラーフェネックの身体障害者施設 (シュトゥットガルト慈善協会所属) の見分が実施されている。この施設もT4作戦において、殺害精神病院として稼働する。
1939年9月1日、ヒトラーは日付の記されていない秘密命令書を発令し、指定の医師が「不治の患者」に対して「慈悲死」を下す権限を委任する責任をもつ、「計画の全権委任者」としての地位をボウラーとブラントに与えた。ヒトラーは10月末日にこの命令書に署名している。命令書に書かれている9月1日の日付は後からさかのぼって書かれたものだと考えられている。なぜ日にちをさかのぼらねばならなかったのかその理由は現在もわかっていない。この措置は明文化された法律によるものではなく、根拠法をもたなかった。法務省は1939年8月11日には死の幇助と「生きるに値しない命の根絶」を関連づけた法律を準備し、総統官房も法律案を準備していたが、いずれもヒトラーによって拒否された。
従来はこの書面を根拠にして、ヒトラーからの権限移譲は10月末のことだと考えられてきたがその後の研究の進展により、実際にはもっと早くに行われており、遅くとも同年8月には、ヒトラーはボウラーとブラントに対して権限移譲したことが明らかにされている。当然、T4作戦の実際の開始時期も10月以前であり、本格的に動き出すのは、遅くとも1939年7月のことである。この頃、ヒトラーは次官のレオナルド・コンティ、マルティン・ボルマン、ハンス・ハインリヒ・ラマースを呼び、精神障害者の「安楽死」を依頼している。この時のヒトラーの発言からは、9月1日に始まるポーランド戦の準備の一環として、病院や医師、看護師の効率利用のために精神病患者の殺害に踏み切ったことが読み取れる。1935年にヒトラーは、ゲルハルト・ワーグナー  (ナチス医師同盟総統・帝国医師総統) に対して、戦争を利用すれば精神病患者の「安楽死」がスムーズに進むだけでなく、キリスト教会からの反対の声も弱まるだろうと語ったと伝えられており、第2次世界大戦を障害者殺害の好機ととらえたらしい。
こうして安楽死政策は立法化も正式な発表も行われないまま、病院や殺害精神病院で実行され始めた。立法を司る法務省もこの事態を認識しておらず、1940年7月9日に匿名の政府高官からの投書があって初めて知ることとなった。ブランデンブルクの区裁判所の後見裁判所裁判官ロタール・クライシヒらの努力はあったが、結局最後まで安楽死制度は法制化されなかった。
T4作戦は「子ども安楽死」の時と同様に極秘裏に進められた。理由は、患者殺害に反対する官庁の影響を排除するため、前線と国内に不安を醸成させないため、敵国の反独プロパガンダを誘わないため、キリスト教会の反対を避けるためなどだった。T4作戦の準備は総統官房第Ⅱ局が行いブラントとボウラーが監督、帝国内務省第Ⅳ局のヘルベルト・リンデンが協力した。しかし、総統官房が安楽死作戦の作戦司令部であることが発覚することを恐れたため、作戦本部は1940年4月頃にベルリン市のティアガルテン通り4番地の邸宅に移され、「中央機関」と名付けられた。後に、この障害者「安楽死」作戦がT4作戦と呼ばれるようになった由来である。
「中央機関」は次の4部署から構成されていた。
帝国精神病院事業団体(RAG)
公益患者輸送有限会社(GEKRAT、〈ゲクラート〉)
このうち、財団と事業団が財政部門に相当、有限会社は移送部門、事業団体が実施部門に当たる。財団は、T4作戦の資金や物資 (消毒薬や殺害用の鎮静剤など) の調達、患者殺害後の金歯・装飾品などの管理・利用、会計検査、事業団は会計監査が担当だった。RAGは殺害対象患者の把握、「中央機関」の医療・医学関連の業務全般を、GEKRATは、各地の精神病院から中継精神病院 (世間から患者殺害を把握させないようにするために、殺害精神病院へ移送する前にいったん患者を収容した精神病院) や殺害精神病院へ殺害対象者を移送するスケジュールの調整・手段の確保・維持を担当した。周辺住民から「灰色のバス」と呼ばれるようになる、殺害患者移送用のバスの管理はGEKRATが実施していた。「中央機関」は「労働共同体」というカムフラージュ名称を持っており、他の組織や人名にもあらゆるカムフラージュが行われた。
後述のように、T4作戦自体はヒトラーの命令で1941年8月24日に中止される。しかし、中止されたのはT4作戦だけであり、「中央機関」はその後も存続し、T4作戦とは別形式で精神病患者や障害者の大量殺害は続けられた。前述の「子ども安楽死」もT4作戦中・停止後も続けられた。
殺害対象者は全般に「精神薄弱」、統合失調症患者やてんかん患者が多かったが、それ以外に、労働能力の欠如、夜尿症、脱走や反抗、不潔、同性愛者なども含まれていた。T4作戦で「中央機関」が対象者把握のために調査したデータを見ても、遺伝子性疾患子孫予防法で遺伝性とされた病の患者で、長期入院している者を殺害候補としていたことが推測できる。
T4組織の鑑定人だったヴェルナー・ハイデとニチェらは、各地の精神医療施設等から提供されたリストに基づいて「処分者」を決定した。殺害対象の鑑別には、40人余りの医師が「中央機関」の協力者としてかかわった。ただし、鑑別は直接患者を診察したのではなく、「中央機関」が集めた書類上のデータだけを見て判断した。当事者の証言によれば、1日当たり100人のオーダーで処理しており、殺害対象の判断は形がい化していたことが見て取れる。「処分者」は、「灰色のバス」(郵政省から譲られた灰色に再塗装されたバス) に乗せられ、「処分場」と呼ばれる施設に運搬された。
古い研究では、ナチスによる障害者殺害はポーランド侵攻 (1939年9月1日) 後にドイツ本国で始まったと考えられていて、障害者殺害の実験は1940年1月半ばにブランデンブルクの旧監獄施設を使い、一酸化炭素を用いたと説明されてきた。が、その後の研究により、実際にはもっと早くから本格的に実施されていただけでなく、実施場所も国外のポーランド領内のポズナニだったことが明らかにされている。ポーランド侵攻後ドイツによる占領行政が始まり、障害者施設の管理者や施設ベッドを「替える」のに合わせて障害者が銃殺された。その後もポ-ランド領内で精神病患者の殺害は続く。
9月29日からはブロンベルク近郊のコツボロフ精神病院で2342名が殺害された他、9月から10月の間にブロンベルク郡のスヴィッチェで1350人の患者が射殺された。同年10月には同様に、ポズナニ近郊の要塞を使って、一酸化炭素とチクロンBを併用した患者殺害の実験が実施されたこともわかっている。実験を実施したのはアインザッツグルッペンである。1939年末には、ヘルベルト・ランゲ指揮下にあった通称「ランゲ」が移動式の殺害用トラックを開発、1940年初めにはトラックの排気ガスを使った精神病患者の殺害が始まった。T4作戦初期に使用されたトラックの排気ガスによる患者殺害の手法は、後にユダヤ人の抹殺に応用されていく。
T4作戦が開始されてからの障害者のガス殺は1939年から翌1940年にかけての冬に始まり、まずポーランドで1万から1万5千人にのぼる障害者が殺害された。ドイツ国内では1940年4月15日に障害者の大量処刑が始まった。この時の犠牲者はユダヤ人だった。同年6月からは徹底的な殺害が始まる。ハダマー殺害精神病院には、トービアス芸術映画会社が入り込み殺害前のユダヤ人障害者を撮影、この時のフィルムには「人間の屑」というタイトルが付された。
殺害対象は、精神病罹患や身体障害者という観点だけから選別されたわけではない。働けるか働けないか、家族との関係が希薄かどうか、医師や看護婦にとって「面倒な」患者かどうか、身の周りのことを自分でできるか、といった項目も調査対象になり、また働けても単純労働しかできないのであれば低評価され殺害される可能性が高まった。殊にナチスの優生思想が極端に経済コストの観点から判断されていたことはよく知られている。ナチス時代の医師や官僚・政治家が、すぐにコスト計算に訴えて病人や障害者を厄介者扱いする例には事欠かない。
殺害対象に指定された者は、各地の精神病院から一旦中継精神病院へ移送され、そこにしばらくの間入院させられた。中継精神病院に入院させたのは、殺害場所である殺害精神病院へ直接移送することを避けることで、政府が障害者を殺害していることを知られにくくするためだった。
安楽死専用の施設は、ハルトハイム安楽死施設、グラーフェネック安楽死施設、ブランデンブルク安楽死施設、ベルンブルク安楽死施設、ピルナ=ゾンネンシュタイン安楽死施設、ハダマー安楽死施設の6つがあった。このうちハルトハイムとグラーフェネックは元は障害者のための施設、ブランデンブルクは監獄、ベルンベルク、ピルナ=ゾンネンシュタイン、ハダマ―は精神病院で、いずれも1940年になってからガス室や大型で強力な焼却炉が設置され、殺害専門の精神病院として稼働し始めた。ハルトハイムの施設は1944年末まで稼動し、最大の犠牲者を出した。ハダマーの施設は街中にあり、住民はそこで何が行われているかをうすうす知っていた。また、ドイツ人の拒否反応は、公然と行われていたユダヤ人に対する迫害に対するものよりもはるかに大きかった。理由は、殺害されている対象がドイツ人だったので、いずれ自分たちにも危害が及ぶのではないかと危ぶんだからである。対象が拡大されて、例えば第1次、2次世界大戦の傷病兵や高齢者の施設収容者もいずれ殺害されるのではないかと疑われ、不安が広がった。
移送された者はガス室に入れられて処分された。建物外に固定された自動車の排気ガスをホースで引き、その一酸化炭素中毒効果が利用された。障害者たちを運ぶ「灰色のバス」の車内は快適かつ穏やかな雰囲気が心がけられており、温かいコーヒーやサンドイッチがふるまわれた。ただし、これは殺害方法の一部であり、フェノバルビタール注射による殺害、飢餓による殺害も含まれている。また、作戦の「中止」後はガスよりも毒物や飢餓が殺害方法の中心となった。
T4作戦で殺害された精神病患者は、焼却処分されたあと骨壺に入れられ適当な死因をつけて遺族に返却されたが、返却処理や死因がいい加減だったため、遺族から疑いの目で見られるようになった。たとえば、遺族のもとに骨壺が2個送られてきた、10年以上前に虫垂炎の手術を受けて虫垂を切除されているのに虫垂炎が死亡理由として通知された、わずか8日前に面会したばかりなのに脊髄炎で死亡したと通知された、死亡通知を受け取ったその日に実際には患者はまだ生きていたと、奇怪な事例が続出した。
精神病院の医師や病院長の1部は、裁判に訴えて殺害を阻止しようとしたが初期段階で挫折してしまい失敗した。また、裁判官や検事は「安楽死」が行われていることを知りながらもほとんどが沈黙を守った。例外は、前述のロタール・クライシヒ博士やヴュルテンベルク州最高宗務会議委員のラインホルト・ザウターらである。
クライシヒは法律に基づかない殺害が行われていることを把握し、1940年7月8日、帝国法務大臣フランツ・ギュルトナーに宛てて長文の手紙を書き、「安楽死」は不法殺人だと抗議した。ギュルトナーは調査を命じたが、やがて殺害がヒトラーの意志であることを知ることになった。ギュルトナーは首相官房長ハンス・ハインリヒ・ラマースと会談し、安楽死作戦を中止するか、法制化を行うかという要求を行った。ラマースはヒトラーの意志が法制化に否定的であることを伝えたため、結局法務省は何の措置もとることができなかった。クライシヒはあきらめずに調査を行い、安楽死施設に殺害の中止を命令した。クライシヒは法制化を目指す民族法廷の裁判長ローラント・フライスラーの支持を受けたことで勇気づけられ、ボウラーを殺人容疑で検察当局に告発した。しかしギュルトナーはヒトラーの意志を優先させるべきであると考え、クライシヒの行動はすべて無効とされ、彼は裁判官を罷免された。
ザウターや匿名の人物も同日に、上級職や法務大臣あてに抗議文を送っている。しかし、これは少数事例にすぎない。強い抗議の声があがったのは、むしろ一般の住民や殺害された患者の遺族からで、1940年になってからのことである。
一方、1940年夏頃にはキリスト教会 (プロテスタント・カトリックともに) は「安楽死」が行われていることを知っており、同年秋以降になると詳細な情報が入ってくるようになった。しかし、個別の牧師や司祭がミサや説教で話すことはあっても、組織としての教会が抗議の声をあげることはなかった。1940年にローマ教皇庁は、国家の負担になるからという理由で障害者を国家機関が殺害することを否定する声明を出しているがT4作戦中止に影響を与えなかった。カトリック教会の複数の司祭が公の席で批判するようになったのは1941年6月になってからのことだが、依然として抽象的な議論に終始しており、同様に「安楽死」中止への影響力はなかった。
やがて、T4作戦によって障害者の大量虐殺が行われていることは国外にも洩れ、アメリカのCBSが報道を始めたり、1941年の夏にはBBCがドイツ国防軍向けに放送していたラジオ内でも言及されるに至った。
このように政権側にとって状況が悪化していく中、1941年8月3日ミュンスター市のランベルティ教会でクレメンス・アウグスト・グラーフ・フォン・ガーレン司教が行った説教は政権への具体的な批判だったため、大きな反響を呼び結果的にT4作戦の中止に発展した。
ガーレン自身の価値観は、当時の国家社会主義のそれから大きく離れていたわけではない。1930年代、教会サークルの1部からはナチスのシンパと見なされていたほどガーレンは保守的だった上に、1941年6月にバルバロッサ作戦が始まると独ソ戦を歓迎する祈りをささげるほどの政権寄りの人物だったが、同年7月にミュンスターがイギリス軍の爆撃に曝されたことで態度を豹変させ、説教の中で、ゲシュタポが聖職者を抑圧していると露骨に非難し始めるようになった。
ガーレンは7月13日から8月3日にかけて政府を批判する説教を3回行い、特に8月3日の「生きるに値しない生命の抹殺」を批判した説教はT4作戦関連の文献では有名である。
ガーレンは説教の中で以下のように述べた。