東京スカイツリー
高さ1,008メートルの「東京ワールドタワー」を、新東京タワーとは別に練馬区の誘致団体「東京ワールドタワー推進協議会」(奥田則男会長)が西武鉄道系列の遊園地・としまえんの敷地約2万m2に建設を目指して、西武とロッテグループなどとの共同で誘致活動をしていた。なお、タワーのデザインは西武線在住で漫画家の松本零士が担当した。
東日本旅客鉄道(JR東日本)新宿駅南口の山手線や中央線の線路上空に基盤を整備し、600メートル級タワーの建設をJR東日本が構想していたもの。建設費は約500億円と試算。
各放送局との距離の近さ等を売りにしていたが、当時の運輸省(現・国土交通省)が、航空法の改正により、将来的に羽田空港離着陸の航空機に対して新宿上空経路を解禁することを計画していたため、同省から飛行機運行上の支障になるとの指摘を受けて、計画は立ち消えとなった。
サンシャインシティの隣接地にある独立行政法人造幣局東京支局の敷地に、高さ600メートル級のタワーを誘致する活動を特定非営利活動法人東京アーバンクリエイト21が行っていた。また、サンシャインの広場と併せて防災用の広場ともなっていた。なお、豊島区は前述の東京ワールドタワー(練馬区)の誘致活動にも参加していた。
商店街や観光連盟など民間主導による「台東ワールドタワー」の誘致活動もあった。場所は台東区立隅田公園や区民会館の周辺地区で、高さ600メートルのタワーを建設する計画だった。
東六月町のニッポン放送アンテナ跡地の他、舎人公園敷地内にタワーを誘致する2つの計画があり、共に高さ600メートルのタワーを建設する計画だった。
舎人公園のタワーは、舎人公園駅の真横での建設を計画。第1展望室を310メートル、第2展望室を420メートルの高さに設け、敷地は2万平方メートルだった。開業年度の年間想定入場者数は330万人。概算の建設費は307億円で、誘致活動は足立区が行っていた。しかし舎人公園の管理者は東京都であり、当時都知事だった石原慎太郎は計画に否定的だった。
秋葉原駅前の駐車場(後の秋葉原クロスフィールド付近)に高さ800メートルのタワー(秋葉原タワー・アキバタワー)を建設する計画もあり、オフィスやアミューズメント施設も入居する複合施設として計画されていた。なお当初は現在ロータリーや秋葉原クロスフィールド等が立地する山手線沿いの東西(神田青果市場跡)が再開発前であり、高架を跨いだ600メートル級のタワーを構想中という報道がされていた。同駅前には800メートル級を想定したタワー模型が設置されていたことがあった。
埼玉県とさいたま市は「第2候補地」として、大宮台地上に位置する埼玉県さいたま市中央区のさいたま新都心の8-1A街区に「さいたまタワー」を建設する構想を提唱していた。「さいたまタワー」は在京6社新タワー推進プロジェクトにより東京の震災時のバックアップ機能が優れているとして、「墨田・台東エリア」に次ぐ候補地となっていた。埼玉県ならびにさいたま市の関係者は「さいたま」に対するイメージアップ等を企図して懸命に「さいたまタワー」の誘致活動を実施したものの、電波の混信世帯が約14万世帯に及ぶと想定され、これは「墨田・台東エリア」との比較で約7倍の規模に達し、その対策費用もより巨額になるという理由から落選した。
「さいたまタワー」の建設予定地だった、さいたま新都心の8-1A街区は暫定的に駐車場として使用されており、2008年(平成20年)3月に、高さ186メートルのオフィス用超高層建築物を建設することで正式に決まったが、世界金融危機の影響で開発担当企業が規模縮小を要望、埼玉県とさいたま市がこれを拒否し、2010年(平成22年)に再び白紙となった。2011年(平成23年)には、さいたま赤十字病院や埼玉県立小児医療センターなど、建物が老朽化している県内既存医療施設の移転案が浮上し、2017年(平成29年)に移転が完了した。
関東圏に新しく電波塔を建設することの利点と問題点が議論されていた。
北関東では、地理的条件で宇都宮(宇都宮タワー)・榛名(前橋テレビ放送所)波が受信できず、タワー波の受信レベルでさえ低い地域でも、地上デジタル放送を受信することができるようになる。県域局のTOKYO MXが茨城県などで混信の少ない16チャンネルへ変更となり、さらにスカイツリーへ今のままの送信出力・指向性なしで移転することで、実質的にエリアが拡大することが期待されていた。一方でTOKYO MXは、親局を東京スカイツリーに移し、東京タワー以上に高い位置から送信することで、都内全域に放送を届けられるようになるが、その分スピルオーバーが大規模に発生するとして、近隣県の独立放送局から反発を受けていた。
過去に秋葉原地区でテレビ塔建設の検討を行った際に、「電波塔直下において、高感度の受信機ではノイズ等が発生するおそれがある」が建設中止の理由の一つであった。このため、東京スカイツリーでも同様の懸念がある。
東京タワーと異なる場所になるため、テレビアンテナの向きを変える必要があるのではないかという質問 が多数寄せられたが、総務省・日本放送協会技術部などの見解は「問題なし」 である。2009年(平成21年)までのシミュレーションによると、スカイツリーに対して一番受信しづらい90度の向きであっても十分な電界強度が得られる。ただ、ごく近隣での受信では減衰させるアッテネータを使用したほうが安定する場合もある。
アンテナの向きに関して、総務省は情報通信審議会情報通信政策部会「第42回地上デジタル放送推進に関する検討委員会」(2009年(平成21年)1月16日開催)において、「関東広域圏の地上デジタル放送の親局が、東京タワーから東京スカイツリーに移行することによる視聴者への影響は、ほとんど無いであろう」との見解を示した。
東京23区内は電波の強度が強く、アンテナが東京スカイツリーに向いていなくても地上デジタル放送の番組を視聴できる可能性が高く、また東京タワーや東京スカイツリーから離れている地域については位置関係が相対的に変わらないため、視聴者に与える影響はほぼ無いだろうとの見方が示されていた。しかし、実際には後述のような電波障害が発生し、移行スケジュールに大きな遅れが生じた。
東京スカイツリーができることにより多くの観光客が当地を訪れ、地元の商業が活性化することが期待できる。しかし、テナントを募集する際は地元の商店を優先したものの家賃が高いことから(墨田区の坪単価は1万円前後だが、スカイツリーは3 - 5万円)1軒も入らないことに決まった。結果、東京スカイツリーには大規模な商業施設が併設され、短期的に見ると地元商店街を圧迫するおそれが大きい。長期的に見ると、日本において過去に建設された多くの観光タワーや観光施設としてのテーマパークはその価値の低下・陳腐化によりオープンから時間が経つにつれ入場客が減少している。入場者の安定的な確保には東京ディズニーランド、東京ディズニーシーを含む東京ディズニーリゾートのような巨額の再投資が必要であるがその費用が十分確保されていないことから、タワー自身の観光的価値に多くを依存することは大きな経営的リスクを伴うと指摘されている。
2018年に入り、入場者数が年々減少(開業翌年比7割)している背景 から、2019年4月から団体予約客の料金引き下げ方針を発表した。このほかに、スカイツリータウンの入場者数も開業年の4476万人から3078万人に減少している。
周辺地域では東京スカイツリーを訪れた多数の観光客・見物客による違法駐車、ゴミのポイ捨て、立ち小便、深夜・早朝の騒音、交通渋滞、歩きタバコなども問題となっている。
タワー本体に風が当たり風切り音が騒音となるともいわれる。
2010年(平成22年)2月から3月にかけて300メートル前後まで、4月17日には約350メートルの高さとなったが、この時東京に降雪があり、タワー上部に積もったり付着した雪の片または塊の落下が見られた。このため、降雪時には事務所内に対策本部を設けている。2012年1月下旬にも落雪が原因と思われる被害が半径200メートル以内に出た。
同塔は構造上は円筒状の柱が上下斜めになっていて雪が積もりにくいが、その材質が金属のため外気温の変化を受けやすい。更に展望台は雪が積もりやすく、高い位置に長時間積もった雪は氷のように硬くなりやすいことから大きな塊が落ちた場合に備えて、2012年(平成24年)2月11日と12日には東武タワーと大林組は通行人に落雪への注意を呼び掛けた。また、東武タワーは同被害に対し賠償に応じている。2012年末までに地上150メートル以上から最頂部634メートルの間に計45台へとカメラを増設し、積雪状況を監視して地上の約60人の警備員が歩行者や住民に落雪の注意喚起を行う。2013年1月15日には直径20センチメートル以上の雪塊が何度も落下し、一部では規制線が張られ、また民家の屋根に穴が開くなどの被害が4件発生した。
このように、スカイツリーは開業前から落雪問題がしばしば指摘されてきたが、開業以降は強風問題も浮上している。開業初日には、早くも暴風雨によりエレベーターの運行が一時停止され、さらに第2展望台の営業を2時間以上早く打ち切った。この日を含め、2012年度は展望台の営業を25日休止した。
2013年度(平成25年度)は展望台の営業を40日休止したことが響き、スカイツリーの年間来場者実績は約619万人と、想定より25万人下回った。
茨城県かすみがうら市で視聴されるテレビは東京タワーからの電波を受信していたが、東京スカイツリーからの電波と干渉してしまって電波が受信しづらくなってしまう地域があるため、東京スカイツリーによる電波障害を市民に注意喚起していた。
前述の通り、東京タワーから東京スカイツリーへの移転により電波障害は発生しにくいと考えられており、在京テレビ6社の切り替えは2013年(平成25年)1月頃を予定していた が2012年(平成24年)7月から10月の間に、深夜、東京タワーからの送信を止め、東京スカイツリーから送信する試験電波による視聴者参加のモニター調査を行った結果、集合住宅で10.5パーセント、戸建住宅で11パーセントの世帯が電波を正しく受信できないことが分かった。原因としてアンテナの向きの問題や室内アンテナの使用、強電界エリアにおいて設置されている受信ブースターによって電波が増幅され強すぎることで正しく受信できない問題等が挙げられた。受信障害は地域的な偏在ではなく、設置状況に応じて点状に散在しており、試算では関東1都6県約1500万世帯・事業所のうち約16万件に影響すると判明し、予想以上の受信障害への対策のために機能移転が遅れる見通しであると、NHK会長松本正之は2012年(平成24年)11月1日の記者会見で明らかにした。
このため2012年(平成24年)12月22日から、東京スカイツリーからの電波の受信確認を促す『東京スカイツリー受信確認テスト』の放送を在京テレビ6社で開始、問題がある場合には東京スカイツリー移行推進センターに相談するよう呼びかけ、計100億円を負担して各家庭のアンテナ調整や交換など受信障害回避の対策を行うこととなった。また、当該在京テレビ6社以外の放送局(テレ玉、チバテレ、tvk、放送大学等)の受信に影響が出た場合にも移行推進センターで対応している。この問題により機能移転は2013年(平成25年)5月1日に変更するとし、その後同年5月末頃へと変更された。
その後、受信確認テストを繰り返した結果、視聴者からの相談件数が減少し対応工事のめどがついたことから総務省と協議を行い、2013年(平成25年)5月24日に、総務大臣新藤義孝が今後の試験放送で受信障害が急増しないことや、各局が移転後も受信対策に万全を期すことを条件として同年5月31日にスカイツリーへの移転を容認する、と表明し、在京テレビ6社も正式に同日の移転を行うと発表 した。そして、同年5月31日9時にスカイツリーからの放送に移行した。
なお、同年3月31日時点で16万4251件の相談があり7万1516件に対策が必要な事が判明し、同年5月28日までの要対策件数は12万5400世帯であった。さらに、同年5月31日9時の完全移行後、スカイツリーの地元である墨田・台東・江戸川3区のケーブルテレビを受信している約2200世帯で、古くなった端子やケーブルにスカイツリーからの強い電波が干渉したことが原因で、画面が乱れたり何も映らないなどの受信障害が発生した。また、同日9時から22時までに受信相談コールセンターに1万7792件の相談(うち対策工事が必要な相談が7664件)があり、同年5月31日から同年6月4日までの間で新たに2万7647件の受信障害が判明したことが発表されている。
開業から1週間の来場者は164万3000人で当初予想(約112万人)の1.5倍の人出となった。
展望デッキから景色を眺めた歌手のレディー・ガガは、「外は雨ですが、こんなに美しい景色を見たことはありません」と絶賛した。
上武大学経営情報学部教授の池田信夫は、「スカイツリーの建設には世界最先端の技術が使われているそうだが、この無用の長物は、技術者は世界一優秀だが経営者は世界最悪といわれる日本の企業を象徴する『21世紀のピラミッド』である」としている。
東武鉄道東武スカイツリーライン - 駅番号 TS 02
京成電鉄押上線 - 駅番号 KS45
都営地下鉄浅草線 - 駅番号 A 20
東京地下鉄半蔵門線 - 駅番号 Z 14
東武鉄道東武スカイツリーライン - 駅番号 TS 03
東京スカイツリータウン(東京ソラマチ1階)1番のりば
<スカイツリーシャトル上野・浅草線> 吾妻橋・浅草雷門・TX浅草駅・浅草ビューホテル・上野駅公園口方面
東京スカイツリータウン(東京スカイツリー下)
墨田区内循環バス「すみだ百景 すみまるくん・すみりんちゃん」北西部ルート 押上駅・曳舟文化センター・鐘ヶ淵駅方面
とうきょうスカイツリー駅前
<業10> 新橋行・深川車庫行(木場駅・豊洲駅経由)
<上26> 上野公園行(谷中・根津駅経由)/亀戸駅行(亀戸天神経由)
<錦40> 錦糸町駅行/南千住駅東口行
とうきょうスカイツリー駅入口
上野松坂屋(毎日運行)行・東京駅丸の内北口(土曜・休日のみ)行(浅草雷門経由)/錦糸町駅行
<都08> 日暮里駅行(東武浅草駅前経由)/錦糸町駅行
<上23> 上野松坂屋前行(墨田区役所前・浅草寿町経由)/平井駅行(十間橋経由)
<門33> 豊海水産埠頭行(森下駅・門前仲町駅・月島駅・勝どき駅経由)/亀戸駅行(十間橋経由)
春慶寺前・東京スカイツリータウン前
墨田区内循環バス「すみだ百景 すみまるくん・すみりんちゃん」南部ルート 押上駅・錦糸町駅北口・都営両国駅方面
<有01> 亀有駅南口行/浅草寿町行(浅草雷門経由)※土休日のみ運行
京成バス、京成タウンバス
<新小59> 新小岩駅東北広場行/浅草寿町行(浅草雷門経由)※土休日のみ運行
押上駅前(スカイツリー前)
<錦37> 青戸車庫行・新四ツ木橋行/錦糸町駅行
墨田区内循環バス「すみだ百景 すみまるくん・すみりんちゃん」
<北西部ルート> 曳舟文化センター・鐘ヶ淵駅方面
<北東部ルート> 東あずま駅・八広方面
<南部ルート> 錦糸町駅北口・都営両国駅方面
押上
上野松坂屋前(毎日運行)行・東京駅丸の内北口(土曜・休日のみ)行(浅草雷門経由)/錦糸町駅行
<都08> 日暮里駅行(東武浅草駅前・奥浅草経由)/錦糸町駅行
<錦40> 錦糸町駅行/南千住駅東口行
<上23> 上野松坂屋前行(墨田区役所経由)/平井駅行(十間橋経由・押上三丁目経由)
<上26> 上野公園行(谷中・根津駅経由)/亀戸駅行(亀戸天神経由)
<門33> 豊海水産埠頭行(森下駅・門前仲町駅・月島駅・勝どき駅経由)/亀戸駅行(十間橋経由)
東京スカイツリータウン(東京ソラマチ1階)2番のりば:未使用
東京スカイツリータウン(東京ソラマチ1階)3番のりば
スカイツリーシャトル:羽田空港(東武バスセントラル、京浜急行バス)
スカイツリーシャトル:葛西駅・東京ディズニーリゾート(東武バスセントラル、京成バス)
東京スカイツリータウン前(春慶寺前バス停)
やまと号:天理駅・近鉄奈良駅・JR奈良駅・五位堂駅(京成バス、奈良交通)
大津駅・山科駅・三条京阪・京都駅八条口(千葉中央バス)
※バスタ新宿、土気駅方面(千葉中央バス)は経路変更に伴い2019年2月28日をもって東京スカイツリータウン前に停車しなくなった。その後、廃止となっている。
日の丸自動車興業:スカイバス東京、スカイホップバス、スカイダック
東京スカイツリー完成をさかのぼること約180年前の1831年(文政13年/天保元年)頃に当時の浮世絵師・歌川国芳が描いた『東都三ツ股の図』には、スカイツリーの立っているのとほぼ同じ場所にスカイツリーに似た塔が描かれている(右画像)。回向院で勧進相撲が開かれる際に立てられる相撲櫓であるという説、あるいは井戸掘りの櫓であるという説があるが詳細は不明である。
2010年(平成22年)4月24日、栃木県日光市の東武ワールドスクウェアに縮尺1の「東京スカイツリーと周辺複合開発」が新展示物として加わった。実物より一足早く完成したこの展示は全高26メートル、総工費約2億円と発表されている。当日は同施設の開園記念日にあたり入園無料Dayとなったほか東武350系電車による浅草発鬼怒川温泉行きのギャラリー列車、「スカイツリートレイン」の運転初日となった。
2010年(平成22年)8月7日、読売新聞社会部江東支局は北十間川を挟む真向かいに取材に特化した「東京スカイツリー前分室」を開設し都民版、江東版、武蔵野版などに界隈の近況など含めて随時掲載した。記者以外にも見物客を受け入れており、展示パネルや関連刊行物の販売も行われ45万人が来訪したが、2012年7月1日をもって閉室された。
2011年(平成23年)3月18日、東京スカイツリーの「ゲイン塔」が引き上げられ高さは634メートルとなったが高さを発表する際、最初に625メートルの十の位を変えたため高さが一瞬「635m」と表示され集まった報道陣を騒がせた。
施設案内などにおける東京スカイツリーの公式な中国語表記は「东京晴空塔 / 東京晴空塔」となっている(ただし一部「TOKYO SKYTREE」と英語表記されていることもある)。なお、当初は「スカイツリー」の意味をそのまま漢字に直した「东京天空树 / 東京天空樹」を使用する予定だったが、中国ですでに商標登録されていることが判明したため、東武鉄道はやむなくこの名称で中国語名を登録することを断念 し、現行の名称に変更された。