自作パソコン
1977年 - アップル、Apple II発売。パーツを組み合わせて自作せずともパソコンを所有することが可能となる。
1981年に発売されたIBM PCは仕様を広く公開したため、コンパックなどに代表される互換機メーカーが多数設立され、サードパーティからの互換機向けパーツなども発売され始める。ハードの仕様が公開されたこととパーツ価格の下落のために、IBM PC互換機における自作はマイコンキットの時代と比べてはるかに容易になった。1980年代後半にはPC/AT互換機は世界でのデファクトスタンダードとなって世界中から部品を安価に調達することができるようになり、「自分好みのパソコンを作る」という、現在と同じ意味での自作パソコンを趣味とする人が現れだした。一方、日本ではメーカーのパソコンはほとんどが(例えばNECのPC-9800シリーズや富士通のFMRシリーズのように)メーカー毎の独自アーキテクチャだったため、安価でハイスペックな互換機や互換機向けパーツに依存する自作市場は広がらなかった。
1981年8月 - IBM、IBM PC発売。
1982年2月 - コンパック設立。互換機メーカーとして本家IBMをしのいで最大手のIBM PCメーカーとなる。
DOS/Vの登場で、日本でもPC/AT互換機における自作市場が広がりを見せる。しかし部品の標準化が伴わず、結果として「製品の数だけ規格がある」と揶揄される2012年9月ほどの状態で、自作は容易ではなかった。
1990年 - DOS/V発表。PC/AT互換機で日本語の表示が一応は可能になった。
1991年 - Windows 3.0が発売された。
1992年 - コンパックが日本に上陸。「コンパックショック」が起き、パソコン価格が劇的に低下した。PC-9821シリーズも発売された。
1993年 - Windows 3.1や最初のPentium、FMVが発売された。
1994年 - Microsoft Windows NTが発売された。
プラグアンドプレイで設定が簡単になり、自作のハードルは低くなった。パソコンの性能はまだ低く不安定だったが、性能向上は日進月歩で体感しやすかった。オーバークロックやDual Celeronのような裏技があった。メーカーが乱立し激しい競争を展開しており、自作PCの性能対コストパフォーマンスは高かった。マルチプロセッシングやRAID、Linuxの運用が個人向けのパソコンでもできるようになった。1995年にIntelがATX規格を提唱し、それまでのAT規格を塗り替えて大きく普及し、現在に至るまで主流のフォームファクタになっている。
1995年 - Microsoft Windows 95が発売され、インターネットが徐々に普及し始めた。パソコンはヒット商品となり、日経トレンディの番付にも登場した。
1996年 - Microsoft Windows NT 4.0が発売された。メモリ価格が大暴落し、DVDドライブとPentium Proが登場した。
1997年 - メモリの大暴落が続く一方で、AMD K6とPentium IIが登場し、CD-R/RWドライブが普及した。この頃、アメリカではパソコンの価格破壊が起きていた(詳細はホワイトボックス (パソコン)#1990年代後半を参照)。
1998年 - Microsoft Windows 98が発売された。ベースクロックが100MHzを超え、3D対応ビデオカードの競争が激化した。CeleronとAMD K6-2が人気となり、オーバークロックが一般に認知され始めた。
1999年 - Athlonがx86系CPUで最速になり、メモリ規格が乱立した。HDDの1GB単価が1000円を割り、RIMMは高価すぎて不評の一方で、Dual CeleronとLinuxが人気になった。
IntelとAMDの競争によってプロセッサが「ギガヘルツ」化し熾烈な動作クロック競争を続けたが、限界まで上昇して壁に突き当たった。具体的には発熱量が増大し、冷却の難しさが問題になった。エンスーによるCPU水冷が騒がれだしたのもこの時期である。自作ユーザーの興味は静音化、低発熱、小型化(キューブパソコンなど)に移った。1990年代末頃から徐々に人気を集め始めた動画キャプチャなどデジタル家電的な用途でも伸長が続き、記録型DVDドライブが普及した。それまで拡張スロットに増設していたビデオカード・LANカード・サウンドカードがチップセットに内蔵され始めたのもこの時期である。
2000年 - Microsoft Windows 2000とMicrosoft Windows Millennium Editionが発売された。CPUの動作クロックが1GHzに到達し、メモリ価格が乱高下し、Athlon ThunderbirdとDDR SDRAMが登場した)。
2001年 - Microsoft Windows XPが発売されたが、アメリカや日本ではインターネット・バブルが崩壊した。メモリ価格が乱高下し、IntelとAMDの激烈な競争でCPUの動作クロックが2GHzまで上昇し、AMDがパフォーマンスレートを採用した。DVD-RW/+RWが登場し、ビデオカードはNVIDIA GeForceとATI Radeonの2強時代になった。
2002年 - CPUの動作クロックが3GHzまで上昇した。DVD-R/RWドライブが普及し、シリアルATAが登場しHDDが250GBとなったが、メモリ価格は乱高下を続けた。
2003年 - 記録型DVDドライブの高速化・低価格化が進み、Athlon 64が登場した。静音パソコンに注目が集まり、HDDは1GBあたりの単価が70円を割り、ビデオカード競争はRadeonが一歩リードした。CPUの動作クロックの上昇が限界に達した。
2004年 - 記録型DVDドライブの高速化・低価格化が進み、Athlon 64が普及した。Pentium Mも人気で、Intelがモデルナンバーを採用したが、PCの発熱と冷却が問題になった。
モバイル用途の省電力技術をデスクトップ用CPUやチップセット全般に拡大適用し、OSもそれに対応したことにより、平均的な消費電力や発熱量が抑制されたため、相当に高い処理能力が要求される一部のハイエンドのパソコン(ゲーム用途など)を除いて、冷却や静音化の問題は解決に向かった。CPUのマルチコア化や64ビット化が徐々に進み、HDDより高速なSSDが普及する一方で、HDDは大容量化した。
2005年 - Microsoft Windows XP 64ビットが発売された。Athlon 64 X2が人気で、デュアルコアCPUが登場し、低消費電力CPUやi-RAMに注目が集まった。
2006年 - Core 2 Duoが人気で、クアッドコアが登場したが主流は低消費電力CPUだった。垂直磁気記録方式のHDDが登場した。
2007年 - Microsoft Windows Vistaが発売された。メモリ価格は大暴落で、デュアルコアCPUが値下がりしクアッドコアCPUも普及し、1TBのHDDやSSDやハイブリッドHDDが登場した。
2008年 - 1TB HDDやDDR2 SDRAMやSSDの価格が暴落し、第2世代のCore 2 Duoや第1世代Intel Core iシリーズ(Nehalem)が登場した。
2009年 - Microsoft Windows 7が発売された。SSDが普及しLGA1156やUSB 3.0が登場した。Seagate製HDDに不具合が見つかる一方で、ATIのRadeon HD 5000シリーズが人気を博した。
2010年 - 3TBのHDDが登場しHDDの値下がりが続き、DDR3 SDRAMで4GBモジュールが普及した。CPUのマルチコア化はさらに進み12コアのOpteronなどが登場した。
2011年 - タイ洪水の影響でHDDの価格が暴騰し、Sandy Bridge対応マザーボードがチップセットの問題によりリコールされた。DDR3メモリが暴落し、第2世代Intel Core iシリーズ(Sandy Bridge)やBulldozerの登場によりCPUソケットが一新された。
2012年 - 第3世代Intel Core iシリーズ(Ivy Bridge)が登場。しかし、Sandy Bridgeに比べ熱を外部に伝えにくい問題(いわゆる爆熱ダブルグリスバーガー症候群)が指摘されており、再び自作ユーザーの関心は水冷などを利用した低熱に移りつつある。このほか、Windows 8もこの年に発売。
2013年 - Windows 8のマイナーバージョンアップ版のWindows 8.1が発売。第4世代Intel Core iシリーズ(Haswell)が登場。
2014年 - DDR4 SDRAMのメモリ、第5世代Intel Core iシリーズ(Broadwell)が登場。
2015年 - クライアント用としては最後のWindowsとされるWindows 10が発売。第6世代Intel Core iシリーズ(Skylake)が登場。
2016年 - グラフィックカードのNVIDIA GeForce GTXの世代番号が10シリーズ(1000番台)を迎え、GeForce GTX 1080・1070・1060・1050が登場した。AMDからは低価格なRadeon RX 480・470・460が登場し、VRデバイスの導入ハードルが下がった。
2017年 - インテルからは第7世代Intel Core iシリーズ(Kaby Lake)が(ただしモバイル用の低電圧仕様のみ前年より先行登場)及び第8~9世代Intel Core iシリーズ(Coffee Lake)が、AMDからはZenを採用したRyzen Summit Ridgeが登場。
2018年 - Meltdown/Spectre脆弱性やIntel ME脆弱性が問題になり、マザーボードの短期サポート期間切れのためファームウェアをアップデートできず脆弱性が放置される問題が起きる。またインテルから第9世代プロセッサが、AMDからはRadeonGPUを統合したRaven Ridge APU及びZen+を採用したPinnacle Ridgeが登場した。グラフィックカードではTuringアーキテクチャを採用したRTX20シリーズが登場したが、突然停止するなどの不具合がありNVIDIAは対応に追われることとなった。
2020年 - 5月に第10世代Intel Core iシリーズ(Cascade Lake/Comet Lake)が発売された。10月にAMD Ryzen 5000番台発売。CPU構造の変更としてキャッシュメモリの増加により、実性能の向上が見られた。結果、Intel製CPUと比較すると、ベンチマーク性能は同価格帯では向上している。
2021年 - 3月に第11世代Intel Core iシリーズ(Rocket Lake)が発売された。性能面ではRyzen製CPUと比べ、性能面では同程度近い。一方でグラフィックボードはGeForce RTX3000番台が登場した。性能面では2000番台と比較すると全体的にCUDAコア数は2倍以上に増え、基本性能の向上が見られる。10月には5年ぶりとなるWindows OSの刷新(Windows 11の発売)がなされた。このOSからこれまでの32bit対応は完全になくなる。CPUでは第12世代Intel Core iシリーズ(Alder Lake)が発売。CPUソケットの形状に変更がなされ、既存マザーボードでの使用が不可となった。
日本ではPC/AT互換機は国内大手電機メーカーの独自アーキテクチャのパソコンと比べて割安だったが、当初はアメリカなどから組み立てキットを個人輸入するしか入手の術はなかった。
秋葉原に「DOS/Vショップ」が登場し、店舗ごとにパーツの輸入を手掛けるようになると、ホビーユースでは海外製ゲームのマニア、ビジネスユースでは英語ソフトを駆使する国際派のビジネスマンが利用した。オウム真理教が事実上経営するパソコンショップ・マハーポーシャも開店したが、一連のオウム真理教事件が発覚したことから、結局は20世紀の間に姿を消した。
この時代はまだ並行輸入の時代であり、輸入代理店は存在せず、ショップが独自に並行輸入したパーツをショップが独自に保証をつけて販売していた。
1995年11月23日に『Windows 95』の日本語版が発売された。ソフマップなどのゲームソフト販売や国内大手電機メーカーのパソコン・関連商品の販売を中心としたショップや、元々パーツショップ的な一面を持つ電子部品やアマチュア無線のショップからの転換店などが参入した。
秋葉原や日本橋の電気街では世界中から自作パソコン向けの部品を輸入する店舗が相次いで登場、中小の販売店が廻りきれないほど林立した。自作パソコン全盛期の秋葉原電気街では小さなショップでも1日に1000万円以上の売上を上げることもあったという。新製品やバルク品など品質・性能が不確かな物を含めてマニアの人柱達が体当たりで試用し、その結果をインターネットの電子掲示板などに報告してコミュニケーション活動を活発に行った。また、自作パソコンの早組み立てを競う賞金を懸けたコンテストも開催された。
価格.comを始めとする価格比較サイトで最安値を徹底的に出す販売戦略で知られたPCサクセスが起業したのもこの頃である。また、OA機器販売店の中からも、自作パソコンと同様の形で自社内でオリジナルのパソコンを組み立てて顧客に納品し、オフィス向け複合機の様に保守・メンテナンスまでをトータルに手掛けるところが現れ、これらの中にはパソコンショップ的な形ではないが個人客へのパーツ単体での販売を始めたり、サイドビジネスとしてホビー性の強い自作パソコンのショップを手掛けるものが現れた。
1990年代半ばからは世田谷区で創業したクレバリーや、埼玉県春日部市で創業したマウスコンピューターが電気街へ参入した。薄利多売攻勢を仕掛けるものも現れ価格破壊が起こり、薄利多売と低粗利率の業界体質という禍根も長く残すこととなった。大阪でも地元資本のスタンバイが台頭した。
1990年代後半からDOS/Vパラダイス(現ドスパラ)、PC DEPOT、T-ZONE、パソコン工房が全国各地の地方の中核都市を中心に空き店舗を活用したチェーン展開を本格化し、他にもアプライドなどのローカルチェーンが登場した。しかし、これらの取り扱いの中心は完成品パソコンやいわゆる売れ筋パーツであり、地方都市の住人が特殊なパーツを入手するには通信販売に頼るより他なかった。
1990年代後半になると、パソコンパーツの輸入代理店が登場し始め、輸入代理店がサポート・保証を行う形態が形作られていった。
家電量販店チェーンにおいても一部の店舗で自作用パーツやホワイトボックスパソコンの取り扱いが始まった。
21世紀に入るとインターネットバブルが崩壊した。アニメーションのマニアが全国で11万人・市場規模が200億円(2004年)、コミックが35万人・830億円、ゲームが16万人・210億円に対して、組立PCは19万人・360億円で少数派に転落した。しかし自作パソコンの売り上げも伸びていた。たとえば秋葉原には2002年当時、約170のパソコン店があり、そのうち約7割が自作パソコンを取り扱っていて、秋葉原での市場規模は1200~1800億円だったという説がある。秋葉原自体は集客を伸ばしており、自作パソコン市場も新規顧客を集めていたがマニアより一般人・初心者が増え、低価格に注目があつまるようになった。他方では、2005年のつくばエクスプレス開業や再開発計画の進捗が要因となり家賃が高騰し、薄利多売の価格競争で経営を疲弊させ耐え切れなくなった自作パソコン店が相次いで閉店やさらには経営破綻に追い込まれた。大阪でも他社との価格競争の激化や出店戦略の失敗から、地元資本のスタンバイが2001年に日本橋に残った最後の店舗を閉鎖し自主廃業した。
地方都市でもPC DEPOTやパソコン工房の出店は続いたが、T-ZONEは当時の親会社の創業者の死去などの影響も重なり経営が迷走し、やがて長い凋落に陥ってゆく。またweb通販が急激に台頭・充実し、それまで店頭小売を行なっていたパソコンショップでも通信販売を主体・専業に切り替えるケースや、パソコンパーツ販売以外に業態転換するケースも相次いだ。
この時期、ソニーのような国内メーカーパソコンが低迷してゆく一方で、ホワイトボックスの組み立てと直販メーカーの大規模化・産業化が進む。デルのシェアが一時的に急伸し、BTOやホワイトボックスパソコンが急激に伸長した。パソコン専門店のBTOも好調だったが、2004年、それまで様々なホワイトボックスパソコンメーカーの製品を扱ってきたヤマダ電機がフロンティア神代を子会社化しこの方面を一本化した。この家電量販店業界最大手の本格参入という事態により、既存の専門店はその専門性の度合いを問われた。量販店も大規模化し、ソフマップ(2003年度38店舗、秋葉原17店舗)やT-ZONE「本店」(3775平方メートル)やラオックス「ザ・コンピュータ館」(2725平方メートル)と比べても数倍の販売規模となるヤマダ電機(2003年度は直営193店舗)やヨドバシAkiba(3万3000平方メートル)が参入してきた。Amazonが電気製品のネット通販に参入したのもこの頃であり、ネット上の競争も激化した。
MCJ(マウスコンピューター)は2003年に家電量販店やパソコンショップチェーンなどへのOEM供給を本格的に開始すると一気に規模を拡大させ、2004年6月には東証マザーズに上場を果たした。この様な、マイクロソフト、インテル、その他パーツメーカーと上位パートナーシップを結びOEM版ソフトウェアや各種パーツを大幅な格安価格で大量一括調達することが可能となるなど、規模の経済の効果をより大きく享受できる大規模な国内組立業者が出現した。中小零細企業や個人商店どころか、パソコンショップチェーンの店舗単位でパーツを組み立てる規模の独自商品、またユーザーにとっての自作パソコンは、相対的に割高に付くようになった。
また、『ファイナルファンタジーXI』『大航海時代』『リネージュII』などといった本格的な3Dオンラインゲームが登場し、パソコンメーカー・パーツメーカー各社はオンラインゲームの運営会社とタイアップして、安定動作と快適なゲームプレイを保証する「推奨パソコン」「推奨グラフィックボード」の販売を始めた。元々、黎明期のオンラインゲームでは快適なプレイにはハイエンド構成のパソコンが必要で、その頃のプレイヤーには自作傾向が根強かったが、運営会社にとってはプレイヤー層拡大のためには自作パソコン以外でも対応するハイエンドPCを幅広く普及させる必要があったためである。
パソコンパーツの販社からは「玄人志向」(CFD販売)や「挑戦者」(アイ・オー・データ機器)などといった、ユーザーサポートや日本向けローカライズを最小限度に切り詰めた低価格自作パーツブランドが登場した。
2000年代半ばになると、自作パーツは複数のパーツ販社による類似スペック品が店頭に氾濫し差別化が難しく、粗利率も10%未満とその低収益体質が常態化していた。これも一因となり低価格パソコン市場では自作向けパーツ単体と比べればトータルの販売単価が若干低くてもまだ利益率が高く、初心者・中級者相手にも売りやすい完成品ホワイトボックスの販売にシフトする傾向が色濃くなった。一方で台湾のパーツメーカーの多くも日本法人や国内の販売代理店を通じて本格的に完成品市場に参入を始め、そちらへの比重を高めていく。同様にパソコン専門店も一般人・初心者に低価格の単体自作パーツを売るよりも、より販売単価が高いBTOへと舵を切った。秋葉原は集客が増えたので自作パーツの販売量こそ増えたが、結局は単価が下落し価格競争に巻き込まれて、新しいOSが出るなどの特殊な要因がない限り売上げの増加が期待できなくなっていた。
この様な状況に対して、一部の小売店関係者からのパーツ小売業界への不満が表面化したことに見られる様に、業界黎明期から続く各社の価格競争路線や低粗利率が恒常化した業界体質は、ここに至り自作パソコン用パーツ小売業界の数多くの企業の経営を深刻な苦境に追い込んだ。電気街でさえ2007年1月のPCサクセスの倒産、同年9月のLAOX THE COMPUTER館の閉店など、多くのショップが姿を消してゆく。その中でも2008年1月高速電脳が経営破綻したことは、秋葉原界隈の同業者にとってもショッキングな出来事であったという。
大手家電量販店では自作パーツコーナーの撤去が相次いだ。また、それらと並行して独立経営の小規模パソコンショップもOA機器販売業に近い業態のものを別とすればほとんどが姿を消し、地方の中核都市のみならず大都市圏の外郭部においても、地元から自作パーツ取扱店が消え自作パーツの店頭購入が困難になる“空白地域"が拡大していった。地方都市への積極的な展開を続けてきたPC DEPOTやパソコン工房も通信販売や直販メーカーとの価格競争の激化に晒され新規出店ペースは鈍化傾向となる。PC DEPOTは既存店舗のスクラップアンドビルドによる大型化に軸足を移し、パソコンと並行して情報機器化が進展している液晶テレビや携帯電話の取り扱いを拡大し、やがてこれをパソコン関連商品と並ぶ販売の主軸に据える店舗を増やすなど、パソコン以外にも経営安定化の方策を求めていった。パソコン工房の運営会社アロシステム(現ユニットコム)は2007年にMCJの傘下に入った。ドスパラは不採算店の整理を図りインターネット直販に注力してゆく。
デスクトップパソコンの販売不振、メーカー製PCの低価格化、BTOパソコンの台頭などの要因により、「小さなショップでも1日1000万円以上売れた」という1990年代に比べ自作パソコン市場は低迷している。2010年11月29日にはT-ZONEの運営会社が親会社の経営問題などもあり廃業。一時は全国に展開した同社も、親会社が二転三転し店舗の閉鎖が相次いだ末、最後には秋葉原にT-ZONE PC DIY SHOPの1店舗のみを残す状態となっていた。
さらに2008年に発生した秋葉原通り魔事件による影響以外にも、2011年にはSandy Bridge対応マザーボードのリコール問題、タイの大規模洪水によるハードディスクの価格暴騰が発生。2012年初夏になると、秋葉原電気街でも老舗パーツショップとなっていたクレバリーの経営破綻、T-ZONEの元スタッフが立ち上げた新ショップPC DIY SHOP FreeTも2011年春の店舗オープンからわずか1年足らずで親会社のグッドウィルと共にユニットコムへ事業譲渡、秋葉原のユニットコム運営の4店舗が統合し、BUY MORE 秋葉原店にリニューアルするなど、自作ショップの閉店・統合・合併が相次いでいる。
2008年から2009年に行われた日経WinPC誌の読者アンケート集計結果によると、自作ユーザーの平均年齢は30代や40代が中心(53.4%)で、次いで多いのが50歳以上(24.7%)であり、30歳未満の若者は2割ほど(21.8%)である(ただし当該雑誌の読者傾向であることにも注意)。現在、サービスを向上させて若い初心者を増やそうとしたり、自作市場以外分野を成長させるなど、様々な取り組みがなされている。
2010年9月には、自作PC関連が金額ベースで復調傾向との報道もあったが、前年同月比でプラスと言うだけに留まった。
2020年末頃から、殆どの店舗でグラフィックカードが品切れ、高騰するほどの深刻な品薄が発生した。原因はビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨相場の高騰によって、GPUを用いたマイニングブームが再燃した。他にも新型コロナウイルス感染症 (2019年)に流行によって家でゲームをする巣篭もり需要の増加などが考えられている。仮想通貨マイニングを行うマイナーに買い占められ、ゲーマーの手に最新GPUが行き渡らない問題を解消するため、NVIDIAはマイニング専用GPUとなるNVIDIA CMPシリーズを発表した。CMP HXはマイニングに最適化されており、GeForceシリーズよりも高い電力効率とハッシュレートを生み出す事が可能である。またディスプレイ出力が省かれて、ブラケット部のエアフローが最適化されている。またゲーマー向けGPUとして、GeForce RTX 3060を発表した。このモデルに関しては、ドライバレベルでイーサリアムのマイニングアルゴリズムを検出し、マイニング性能を50パーセントに抑える対策が施されている。これによってGeForceはゲーム用、仮想通貨マイニングはCMPと用途が明確に差別化された。
自作パソコンの黎明期から現在までの間に、数多くの自作用パーツ小売店やチェーンの消長盛衰があった。数多くの小売店が登場したが、その大半は姿を消し、全盛期から見れば現存するのはほんの一握りである。
秋葉原電気街で、営業を継続している代表的な店舗として、以下が挙げられる。
ツクモ (九十九電機)
ソフマップ (ビックカメラグループ)
BUY MORE (ユニットコム)
ドスパラ (サードウェーブ)
テクノハウス東映、パソコンハウス東映 (東映無線)
一方で、閉店および廃業になった主な販売店としては以下のところがある。(いずれも閉店年順)
A-Master
トライサル、ザ・グレイスフル、マハーポーシャ、PC BANK、Y2PC(オウム真理教)
WAVE EYE
ぷらっとホーム(WEB通販に移行)
LAOX THE COMPUTER館(跡地はAKIBAカルチャーズZONE)
USER'S SIDE(ゲーム専門のWEB通販に移行したが後に倒産)
カフェソラーレ リナックスカフェ秋葉原店
PCパーツショップ カスタム
オーバークロックワークス(Web通販に移行)
他にも、ソフトアイランドやアプライドやパソコン工房やフェイスやTWOTOPやPC DIY SHOP FreeTやZOAが秋葉原から撤退したほか、秋葉原ラジオ会館は2014年に建て替えられた。
地方に広域展開した店舗やローカルチェーンでも、T-ZONE、パルテック、OAシステムプラザなどが姿を消し、上述の様に大手家電量販チェーン店の自作パーツ売り場も、ヨドバシカメラなどの最大手を除いて姿を消した。現存する各社に自作パソコン全盛期の勢いはないものの、家電・携帯電話販売、店頭パソコン修理サービス、仕入効率化、人件費抑制などそれぞれ独自の戦略で生き残りを図っている。