ムハンマド・アリー
ムハンマド・アリーの生涯について、エジプトの経済学者ガラール・アミーンは、「強力な独立の工業国家建設策を超大国に認められず、……軍事的敗北に続いて門戸開放政策をとるように強制され、外国資本によって操作される政治的・経済的圧迫に屈せざるを得なかった」点において、第2代エジプト共和国大統領ガマール・アブドゥル=ナーセルの生涯と共通する部分があると指摘している。山口直彦は、「ヨーロッパ列強と中東の旧秩序に軍事力で挑み、そして敗れたムハンマド・アリの姿は敗戦までの日本を想い起こさせる」と評している。山内昌之は、「西欧による侵略と分割の脅威に直面して政治をリアリズムの観点から見すえ」る事を余儀なくされながら、片やオスマン帝国、片や江戸幕府による統治が手詰まりに陥った状況を打開すべく、「産業化と軍事的強化を結びつけながら近代化を図った点」が薩摩藩の第11代藩主・島津斉彬と共通すると指摘している。歴史学者の牟田口義郎は、「エジプトのほか、一時的ながらシリアも領有し、アラビアを2度征服して、以後150年続く王朝を開いた点では、かの風雲児、バイバルスに匹敵されよう」と評している。
歴史学者のフィリップ・ヒッティは、ムハンマド・アリーの生涯を次のように評している。
ムハンマド・アリーは国政の様々な部門で改革・近代化を推し進めた。行政・財政・税制分野における改革の結果、政府の歳入は大幅に増加した山口直彦によると1833年の政府の歳入は1798年の15倍以上に増加し、フランス領事によって「エジプトの歳入はフランスとほぼ肩を並べるまでになった」と評された。。岩永博はムハンマド・アリーの経済政策の目的について、「生産を増大し通商を強化して財政収入を拡大し、強大な軍隊を編成して領土的発展を図る」ことにあったと分析している。山口直彦によると領土拡大はそれ自体が目的なのではなく、「国内産業のための市場と原材料供給源の獲得や紅海、東地中海における通商ルートの確保という冷静な経済的打算に裏付けられていた」。山口はムハンマド・アリーを当時の中東には珍しい「経済のわかる指導者」、「商人の才覚を持つ政治家」であったと評している。歳入は様々な分野における近代化政策推進のために用いられた。
ムハンマド・アリーの実施した政策について山口直彦は、「日本の明治維新や清の洋務運動、さらには現在の開発途上国の経済自立・工業化政策を先取りする画期的な試みであった」と評している。加藤博は「迫り来る西欧列強の進出のなかで非西欧世界が自立的な近代国家建設を目指した、最も早い試みの一つであった」と評している。さらに加藤や牟田口義郎も、ムハンマド・アリーの政策は明治維新と同様「和魂洋才」の精神に基づくものであったと評している。山内昌之は加藤や牟田口と同様の見解に立ちながら、近代的国営工場の経営に失敗した点が明治維新との違いであると指摘している。ムハンマド・アリーの経済政策は、長期的に見ればヨーロッパ経済への従属を招いた。
増加した歳入が国民の福祉のために用いられることはなく、彼らは過重な税負担や兵役、強制的な労役を課された。H.A.リブリンは以下のように指摘している。
山内昌之によると「アラブ人でもなくエジプト人でもなく土着の民に愛情の薄かった」ムハンマド・アリーは民生安定の視点に欠けていた。
ムハンマド・アリーは改革を推進し近代技術の導入を図るため、ヨーロッパを中心とする国外から専門家を招いた。中心となったのはフランス人や、オスマン帝国内でマイノリティとして扱われていたギリシャ人、アルメニア人、シリア人キリスト教徒などである。主な外国人専門家として、フランス人オクターヴ・ジョゼフ・アンセルム・セーヴ(軍事分野)、フランス人の医師アントワン・バルテルミ・クロット(医療・衛生分野)、アルメニア人ボゴス・ユスフィアン(通商・外務分野)などが挙げられる。同時に留学生をヨーロッパに送り込み、技術を習得させようとした。代表的な人物として、薬学校、砲兵士官学校、外国語学校の運営やヨーロッパの書籍の翻訳を手掛けた啓蒙思想家リファーア・ライ・アッ・タフターウィー、後にアラブ系エジプト人として初の大臣となり教育制度改革に貢献したアリ・ムバラクなどがいる。
ムハンマド・アリーは農作物、工業製品の専売制により巨大な歳入を得た。軍事支出も巨額であったため度々財政難に陥ったが、他国からの借款に頼ることはなかった。この方針はヨーロッパ諸国による侵略への警戒からであった。岩永博は、「民衆に誅求の負担をかけたとは言いながら、国家の独立性保持の上から貴重な限界を守ったといえる」と評価している。山内昌之はムハンマド・アリーの死後、子孫が他国からの借款に頼り「エジプトを破滅のふちに導く原因」を作った事実を指摘し、「ムハンマド・アリーはやはり<英傑>の名にふさわしい」と述べている。
ムハンマド・アリーの改革は、エジプトに大幅な人口増をもたらし、後のエジプトの発展の基礎を築いたと評される。19世紀初頭の時点で246万人、1821年に253万人余りであった人口は1847年には447万に達した。しかし通商産業、とくに工業分野における政策は、「結果的には総じて失敗に終わった」とも評される。その最大の原因は第二次エジプト・トルコ戦争に敗れエジプトが政治的自立を失ったことに求められる。敗戦によりムハンマド・アリーは、低率の輸入関税を定め専売制を禁止する通商協定の実施を余儀なくされ、ヨーロッパの製品との自由競争にさらされたエジプトの工業は衰退の一途を辿った。
ムハンマド・アリーのとった政策は近代的である反面、専制的・強圧的な要素も持っていた。イギリス政府、とりわけパーマストン子爵がムハンマド・アリーの政策を前近代的、非民主的ととらえたことは、より近代的な改革を行いつつあったオスマン帝国を支持する一因となった。
ムハンマド・アリーが実施した改革のうち、中央集権化は18世紀のマムルーク指導者アリ・ベイが、軍隊の近代化はオスマン帝国のスルタンセリム3世が、税制改革や産業振興策はフランス占領軍がすでに構想ないし実行していたものである。山口直彦は、ムハンマド・アリーの政治家としての優れた点は「先人の様々な試みを取捨選択し、エジプトの、そしてその時代の実情に合うようにうまく適応した」点にあると述べている。
ムハンマド・アリーが総督に就任した当時、政治の混迷が続いていたエジプトの経済状態は著しく悪く、総督府の財政状態は極めて不健全であった。フランス軍の撤退後、3人の総督およびマムルーク指導者が軍隊への給料遅配あるいはそれを避けるために課した重税に対する反発から失脚しており、財政再建はムハンマド・アリーにとって権力を維持するための最優先課題のひとつであった。
ムハンマド・アリーは歳入を確保すべく、農地に関する税制の改革に取り組んだ。それまでエジプトには数多くの免税地が存在し、課税対象農地については徴税請負人やその代理人が徴税を担当していた。税収の6割近くはこれら介在者の手に渡っており、さらに様々な名目の税金が不定期に徴収されていた。ムハンマド・アリーは免税地を削減し、20以上あった課税理由をハラージュに一本化し、政府の官吏が定期的に直接徴税を行うよう制度を改めた。税率は農地測量の結果に基づいて決定された。1810年から下エジプトで、1813年から上エジプトで測量が開始されている。既得権益を抱える徴税請負人たちの抵抗もあったが、農地全体の3分の2を管理下に置いていたマムルークの排除に成功したことで改革を進めることが可能となった。税制改革の結果、徴税効率が向上し税収は増加した岩永博によれば、税収の総額は1805年の約500万ピアストルから1821年の約7000万ピアストルに増加した。また、山内昌之は、フランス占領期には686万クルシュであった税収が、改革後には6605万クルシュに増え、1844年には2億3000万クルシュにのぼったとしている。なお、ピアストル、クルシュはともに当時のオスマン帝国・エジプトで用いられた銀貨の通貨単位である。。
ムハンマド・アリーはフランス、とくにナポレオン・ボナパルトの政策に範をとった、行政機構の近代化・中央集権化を断行した。中央集権が実現したことにより、主要生産物の専売制が進み、歳入は拡大した。一方で中央集権化の弊害として、ほぼすべての施策についてムハンマド・アリーの裁可を仰ぐ、行政手続きの煩雑化、セクショナリズムといった現象も見られた。
中央政府の機能は当初、総督官房総督官房の機能は、総督からの命令および総督絵の情報の伝達、官吏の任免、行政機関同士の業務調整、外交折衝(宗主国であるオスマン帝国との交渉を含む)、会計検査など。と内務省内務省の機能は、財務以外のほとんどの内政と、宗教、商事分野以外の司法を担った。の2つの機関に集約されたが、1837年に行政機能の拡大に対応するため財務・外務など8つの省が設置された。
地方の行政機関は州、県、郡、区の4つの機関により構成され、それぞれの機関に中央政府から官吏が派遣された。これらの機関は中央政府の政策を実現するためのものであって、自治は行われなかった。州や県の知事には施策実施に際して中央政府に対し、事前の承認を得、定期的な報告を行う義務があった。ムハンマド・アリーは地方農村部の行政を「国富の源泉」として重視し、年に2回地方を巡回したほか、監督機関である「監察総局」を設置した。
1828年に政府公文書館が設置され、各地に散逸していた行政文書が集められた。行政において用いられる言語は当初、トルコ語とアラビア語の併用であったが、アラブ系エジプト人の官吏への登用が進むに従ってアラビア語が優勢となっていった。
ムハンマド・アリーは前述のように農地に関する税制の改革に取り組んだ他、国家が農地を管理下に置いた上で栽培する作物を指定し、収穫物を公定価格で買い上げる制度を導入、実質的な農業の国営化を行った。また、主要農産物の専売制を導入し、国内販売および輸出を国家の管理下に置いた。専売制による歳入は1836年の時点で全体の22.4%を占めるなど国家財政の重要な基盤となった。ただし農業の国営化は短期的には生産の効率化をもたらしたものの、中長期的には農家の生産意欲の低下を招き、在位後期には民営化が進められることとなった。
ムハンマド・アリーは農業を振興するため、運河、堤防、排水路、灌漑設備などのインフラ整備を行った。在位中32の運河と42のダムが建設され、運河や堤防などに関する土木工事の総量は約7187万9000ないし約7911万5000立方メートルにのぼるとされる。1843年着工、1861年完成のダム、デルタ・バラージュの規模は、建設当時世界最大であったといわれている。ムハンマド・アリーが農業政策を実行する前に約321万8700フェッダン1フェッダンは、およそ420平方メートルだった課税対象耕作地の面積は、1863年には約439万5300フェッダンに拡大した。
ムハンマド・アリーはナイル川流域に用水路を整備し、灌漑の方式を、増水期に発生する洪水を堤防内に引き入れて作った溜池を利用する旧来の方式(溜池式灌漑)から用水路を活用し増水期減水期を問わず耕作が可能となる方式(通年式灌漑)へ移行させることを試みた。その結果、通年式灌漑は19世紀末には全エジプトに普及した。加藤博は、ムハンマド・アリーが通年灌漑を導入したことは後にエジプトが農業立国として発展する基礎になったと評価している。一方、減水期に用水路にたまった泥土を除去する作業は農民の負担となった。1825年以降、この作業のために毎年35万人の農民が4か月間使役されたといわれている。
通年式灌漑の導入・整備により、換金作物の大規模栽培が可能となった。エジプト産の換金作物としては綿花、米、インディゴ、サトウキビなどが挙げられるが、ムハンマド・アリーがとくに生産を奨励したのは利幅が大きいとされる綿花であった。綿花の専売による歳入は全体の10分の1ないし4分の1を占めたといわれ、綿花はムハンマド・アリー以降の時代もエジプトにとって主要輸出品であり続けている超長繊維綿花と長繊維綿花についてそれぞれ国際市場の6割、3割をエジプト産の綿花が占めている。。エジプトの主要な長繊維綿花のひとつである「ジュメル」は、ムハンマド・アリー在位中の1820年にフランス人ルイ・アレックス・ジュメルによって開発された品種である。
農業分野と同様、工業分野においても国家主導の振興策がとられた。まず1800年代の終わりから造兵廠が建設され、1810年代に綿紡績、ジュート加工、石鹸、絹織物、製糖、毛織物、ガラス、1820年代にガラス、皮革、1830年代に製紙と、各分野で国営工場の建設が続いた。1833年には総労働力人口のおよそ9%にあたる11万人ほどがこれら国営工場に勤務していた。ムハンマド・アリーは兵器製造施設の整備にも力を注ぎ、1816年に造兵廠が拡張されるとともに鋳造工場が、1820年に大型の製鉄工場が建設された。1820年に建設された国営の印刷所はエジプト初の印刷所であり、2000年代においても「中東最大規模の政府印刷所」と称されている。この印刷所では1828年11月に、中東地域初のアラビア語による新聞『アル・ワカーイ・アル・ミスリーヤ』が発行された。
工場の多くは輸入を抑制するために建設されたが、綿産業など繊維産業についてはそれにとどまらず、将来的に輸出産業とすることが目標とされた。エジプト産の綿製品はやがて国家専売制が敷かれた国内市場ではイギリスからの輸入品に対抗できるだけの競争力を持つまでに成長し、そのことが第二次エジプト・トルコ戦争においてイギリスの介入を招く一因となった。もっとも、工場で生産された製品の多くは原価割れで販売された。資金面の問題から十分な人数の技師を雇用することができず、原料の浪費や機械の故障が相次いだことや、工場稼働のために徴用された農民は技術にも意欲にも欠けていたこと、何より燃料費が高額で技術者も不足していたため動力に蒸気機関を使うことができず、牛やロバ、ラクダを使役したこと、加えて機械の故障を修理する能力も十分ではなかったことなどが原因で、導入した設備の生産性がたちまち低下したためである。原価計算も適切ではなく、製品の原価は輸入品以上に高額となってしまった。ムハンマド・アリーは近代的な工場を整備することで歳入の大幅な増加を見込んだが、そのもくろみは失敗に終わった。
工業においても農業と同様、国家が生産者に原材料を販売し製品を公示価格で買い上げる制度が導入され、実質的な専売が行われた。この制度は手工業においては、政府が製造者から安く仕入れた製品を商人に高く販売することを可能とし、短期的には生産の効率化も実現した。しかし中長期的には製造業者の生産意欲の低下を招くこととなった。
第二次エジプト・トルコ戦争に敗れると、ムハンマド・アリーは1838年にイギリスとオスマン帝国が結んだ通商協定「バルタ・リマン協定」の実施を余儀なくされた。バルタ・リマン協定は低率の輸入関税を定め、専売制を禁止する内容で、締結された当初ムハンマド・アリーは支配領域内での協定適用を拒否していた。この協定を受け入れたことによりエジプトの専売制はほぼ崩壊し、エジプトの工業製品はヨーロッパの製品との自由競争にさらされた。自由競争によりエジプト産の製品はイギリス・インドの製品に駆逐されていった。さらに軍縮が行われたことで軍需も落ち込んだ。「バルタ・リマン協定」によりエジプトの工業は決定的な打撃を被り、衰退の一途を辿ったのである。その後のエジプトは「英国をはじめとするヨーロッパ諸国に綿花などの原材料を輸出し、工業製品を輸入するといういわば植民地型の国際分業」の中に組み込まれていくことになる。
ムハンマド・アリーの在位中、エジプトでは工業生産に必要不可欠であった鉄鉱石や石炭といった資源が産出されず、船舶建造のための木材も十分に確保することができなかった。それらの資源は輸入によって確保しなければならず、そのための資金(外貨)を捻出するために輸出を振興する必要があった。ムハンマド・アリーにとって幸運だったのは、18世紀末にヴェネツィア共和国が滅亡し、イギリスとの戦争によりフランスの国力が低下していたことから、地中海貿易によって利益を得る余地が十分にあったことである。貿易は国家の管理の下に行われたが、実際の取引は民間が行った。1830年代の時点で、主な貿易相手はオスマン帝国、オーストリア、イタリア(トスカーナ)、フランス、イギリスなどであった。
当初の輸出品目は穀物であったが1821年までに綿花、さとうきび、亜麻、亜麻仁、胡麻、絹、蜂蜜などが加えられていった。綿花は小麦にとって代わるようになり、1840年の綿花の輸出額は小麦の2倍にのぼった。ムハンマド・アリーは農産物輸出のための積出港としてアレキサンドリア港を整備し、さらに同港とナイル川とを結ぶ運河(マフムディーヤ運河、1817年着工、1820年完成)を建設した。これによりアレキサンドリア・カイロ間の水路距離が大きく短縮され、輸出能力が向上した。同時にアレキサンドリアへの飲料水の供給が容易となり、アレキサンドリアの水不足が解消された。マフムディーヤ運河によって、低迷していたアレクサンドリアは活力を取り戻した。
ムハンマド・アリーが権力を掌握した当初、政治の混迷が続いていたエジプトでは行政が機能せず、市民がインフラ整備を行う始末であった。また、農産物の略奪が相次ぐなど治安は極めて悪かった。治安の改善を図るため、ムハンマド・アリーは各地に軍を駐屯させ、定期的な巡視を行わせた。その成果をイギリスの領事ミゼットは「エジプト全土で驚くほど治安が確立され、ヨークシャーと同じくらい安全になった」と表現している。これにより交通・通商の安全が確保され、経済活動が促進された。
ムハンマド・アリーは農産物・工業製品の専売制を実施して多額の利益を上げた。当初は輸出製品についてのみ実施していたが、1829年以降は国内流通分にも適用された。公定価格は市場価格よりも安く設定され、それにより政府は莫大な歳入を得た。1836年、ロシアの領事はエジプトの輸出品の95%が専売によるものであると報告している。前述のように第二次エジプト・トルコ戦争に敗れ専売制を禁止する「バルタ・リマン協定」の実施を受け入れたことでエジプトの専売制はほぼ崩壊した。
前述のように、ムハンマド・アリーはフランスを模範とする近代的な軍隊の創設を目指し、軍事改革を断行した。陸軍強化のために1822年に農民に対する徴兵制を導入し、ナポレオン戦争敗戦により失職したフランスの元軍人を軍事顧問として招へいした。1830年代後半には70人を超える軍事顧問が雇用されていた。ギーザには士官学校が設けられ、軍人の資質のある者への教育が行われた。ムハンマド・アリーは1807年のイギリス軍上陸を受けて海軍力の強化にも乗り出し、ヨーロッパで艦船の建造を行ったほか、カイロ北部とアレキサンドリアに海軍工廠を建設した。ナヴァリノの海戦で多くの艦船を失うと、精密な航海機器と大砲以外のすべてを自力で製造できる能力を備える造船所を建設した。エジプト海軍はナヴァリノの海戦でフリゲートとコルベット計43隻を失ったが、1837年には戦艦8隻、巡洋艦7隻にまで戦力を持ち直している。1830年時点の海軍力は世界第7位の規模であったが、第二次エジプト・トルコ戦争敗戦後就役艦はすべてオスマン帝国に売却された。
エジプトには農民が兵役につく慣習はなく、農民たちは徴兵制に恐怖した。農村からは逃亡者が相次ぎ、1831年には上エジプトの農民の4分の1が逃亡したと報告されている。ムハンマド・アリーは徴兵を拒否したり逃亡した者には親族の連帯責任を伴う処罰を課した。農民の中からは故意に身体の一部を傷つけて徴兵から逃れようとする者も多く現れた。そうした者は工場で労働に従事させられたが、1830年代後半になると健常な人間の確保に苦しみ、徴兵の実施地域をシリアおよびカンディヤに拡大させるとともに、盲人の連隊が設けられるに至った。徴兵の方法は強圧的なもので、農村では軍隊が出動して村を包囲し、農民を鎖で拘束して連行した。このような方法は農民の反発を招き、1820年代前半には大規模な反乱が起こった。都市部でも祭礼に参加するために集まった商人を軍隊が包囲し、連行するといった強引な方法がとられた。キリスト教徒をも徴兵の対象に含めたことはヨーロッパ諸国からの非難を招いた。徴兵制は農村の生産力に悪影響を及ぼす一方、兵士には基本的教育が行われ、農村単位の帰属意識を越えた国民的な共同体意識が植えつけられた。軍はウラービー革命以降、エジプトで起こった民族運動において中心的な役割を担っていくことになる。1837年、ムハンマド・アリーはフランス式の志願兵制度導入を決めたがこの政策は実行されず、フランスの国民兵制に範をとった兵制が実施された。
ムハンマド・アリーが有する兵力はスーダンへの遠征を開始した時点で1万6000人であった。ギリシア独立戦争中に増強が図られ1829年に6万2150人、第一次エジプト・トルコ戦争後の1832年に12万5000人、第二次エジプト・トルコ戦争開戦直前の1838年に15万7000人に増大したが、第二次エジプト・トルコ戦争敗戦後1万8000人に削減された。一般兵卒は全員エジプト人によって構成されたが、ムハンマド・アリーはエジプト人を信用せず、上級士官には登用しなかった。士官の多くはトルコ人、チェルケス人、アルバニア人、クルド人などトルコ・チェルケス系によって構成された。
教育分野では専門部局(後に教育省に昇格)が設置され、フランス式の初等教育制度や、ヨーロッパの技術習得に力点を置いた理工系中心の高等教育制度が導入されたエジプト初の高等工業専門学校であるムハンデスハーネはフランスのエコール・ポリテクニークをモデルとしており、エコール・ポリテクニークと同様、「高級官僚の登竜門」となった。。また、軍事省の管轄の下、医学、薬学、獣医学、鉱物学、応用化学、農業、通信、工芸、外国語など各種専門学校も設立された。これら教育制度の整備は「その後のエジプトの発展に最も貢献した中核的な政策」と評価されており、現在エジプトが他のアラブ諸国に対し多くの教員を派遣すると同時に多くの留学生を受け入れ、「アラブ世界の知的センター」として機能している基盤を作り上げたと評される。正規の教育を受けたことがなく、47歳のときに読み書きを学び始めたムハンマド・アリーは、教育の重要性を痛感していたといわれる。
ムハンマド・アリーは清潔好きで、毎朝入浴を欠かさなかった。倹約家であり、服装は質素で、金の懐中時計を愛用した以外に宝飾品を身につけることはなかった。このことは肖像画に描かれた姿にも表れている。身のこなしが優雅で威厳に満ちていた反面、ユーモアのセンスも持ち合わせ、親しい相手には茶目っ気を見せたという。ムハンマド・アリーの目はくるくるとよく動き、会う者を惹きつけたという。
山内昌之はムハンマド・アリーの肖像画の目から、「ほんとうは人なつっこい性格なのに、権力者としてのポーズにそれを包みこんで含羞を隠している風情」が読み取れると述べている。一方で牟田口義郎によると、イギリスのある外交官はムハンマド・アリーの笑顔について、「にこやかに笑いながら人を殺したというリチャード3世のあの笑顔だ」と評したという。ムハンマド・アリーの目はその他に、「もし天才を示す目を持つ人間がいるとしたら、ムハンマド・アリーこそかかる人間であり、……その目はガゼルのように魅惑的であり、また、嵐のときにおける鷲の目のように荒々しかった」とも、「落ち着きのない、自分の店で万引きを見張る商人の目」とも評された。
長男 イブラーヒーム・パシャ(1789年 - 1848年)
次男 アフマド・トゥーソン(1793年 - 1816年)
三男 イスマーイール・カーメル(1795年 - 1822年)
長女 テウヒィーデ(1797年 - 1830年)
次女 ナズーリー(1799年 - 1860年)
以上が正室のアミーナ・ハネムアミーナ・ハネム(? - 1824年)。カヴァラ時代の市長官の親戚。との間に生まれた子。他に側室との間に30人の子が生まれており、その中にはサイード・パシャがいる。