人新世
大気汚染は、産業革命が最も早く進んだイギリスにおいて問題となった。大規模な石炭利用が始まった17世紀には、煤煙による建築物の腐食、肺結核や風邪の増加が記録された。18世紀には炭酸ナトリウムを使うソーダ工業によって酸性雨が降り、工場周辺では農地や森林が枯れた。イギリスでは規制のためにアルカリ法 (1863年)(1863年)が制定され、大気中の二酸化炭素、塩素、硫黄、アンモニアなどを測定する公害観測が始まった初代アルカリ監視官のロバート・アンガス・スミスは『大気と雨』(1872年)で世界初の「酸性雨」という表現を使った。。19世紀にはイギリスから排出されたガスが他の地域で酸性雨を降らし、生物に悪影響を及ぼすようになった産業がもたらす環境への悪影響を問題提起した作品として、古くはヘンリック・イプセンの戯曲『民衆の敵』(1882年)がある。ジャーナリズムによる扇動、経済開発に反対する少数派への攻撃など21世紀にも通じる問題が描かれている。。アメリカでは過剰な農地化によって1930年代にダストボウルと呼ばれる砂嵐が起き、8億5000万トンの表土が失われて350万人の農民が農地を放棄したアメリカ作家ジョン・スタインベックはこの時代に苦難の生活をした農民を中心とした小説『怒りの葡萄』(1939年)を書いた。。同様の土壌の荒廃はソビエト連邦時代のウクライナなど世界各地で起きた。
産業革命は、気候変動に影響を与える人類の活動が、不平等のもとで進められた点も明らかにしている。1850年以降の二酸化炭素排出量は、全人口の18.8%にあたる2008年時点の先進国が72.6%を占めている。21世紀初頭の全人口のうち45%にあたる貧困層の人々の排出量は7%であり、最富裕層にあたる7%の人々の排出量は50%となっている石炭の利用によって、化石燃料の枯渇に関する研究も始まった。経済学者ウィリアム・ジェボンズは著書『石炭問題』で、石炭の減少による経済の衰退や、ジェボンズのパラドックスと呼ばれる資源利用の増加を論じた。ジェボンズのパラドックスは、現在は資源のリバウンド効果 (経済学)とも呼ばれる。。
2016年の国際シンポジウムでは、グレート・アクセラレーションの開始時期にあたる1950年代を区切りとする意見も示された。この年代は、大気中核実験や安価な原油を利用した工業化による大量生産・大量消費、地球規模の大衆化による人工物質の増大、化学肥料・農薬・品種改良による食糧生産の増大や抗生物質による感染症の予防によって平均余命や人口過多が顕著となった時代にあたる20世紀前半までの化石エネルギーの消費は年間1.7%の増加だったが、1945年から1973年の間に年間4.48%の増加となった。1950年から1970年にかけて世界人口は1.46倍、GDPは2.6倍、鉱石と鉱山生産物の消費は3.08倍、建設用物資の消費は2.94倍となった。。これらの変化は地理的、社会的に不平等でもあった。国を超えた広域汚染として最初に問題とされたのは、酸性雨だった。1972年から初の環境問題の国際会議として国際連合人間環境会議が始まり、ヨーロッパと北米で対策が進んだスウェーデンの土壌学者スヴァンテ・オーデンは、北欧の酸性雨の主な原因はイギリスやドイツからの硫黄酸化物であるという研究を1968年に発表した。カナダとアメリカ北東部の酸性化も著しく、両国は越境大気汚染に関する合意覚書を交換した。1987年には「30%クラブ」と呼ばれる二酸化硫黄の削減協約、1991年には窒素酸化物の削減協約が続いた。。
2015年1月、層序学の観点から人新世を検討する人新世ワーキング・グループ(AWG)のメンバー38人中26人が、提案された新時代の出発点として1945年7月16日に行われた最初の核実験であるトリニティ実験を示唆する論文を発表した。しかし、人類が土壌の改変を始めた時期などを支持する少数派もいる。2019年6月時点で批准プロセスは継続中であり、1945年のトリニティ実験が他の案よりも有力である。2019年5月、AWGは20世紀半ばを開始年代とする票決を行ったが、2021年まで最終決定は行われない模様である。トリニティ実験以降の核実験や原子力発電所の事故、産業による化学物質は人類の身体に影響を及ぼし、放射線障害や公害病を引き起こしたこれらは作品のテーマにもなった。ネバダやユタを舞台に自然・女性・核技術のつながりについて書くテリー・テンペスト・ウィリアムス、水俣病について書いた石牟礼道子らがいる。。
AWGの報告書『地質年代区分としての人新世 - 科学的エビデンスと最新議論ガイド』(2019年)には、人新世の地層を確認するエビデンスとして、プラスティック、化学物質、放射性物質、絶滅の痕跡、人類活動に起因する地形の変形などがリストにされている。
大気組成のわずかな変化によるマーカーの代替となる、マーカーの有用な候補が土壌圏である。土壌圏は、何世紀または何千年も続く特徴を備えた気候と地球化学の歴史情報を保持しているため、人類が地質時代の大きな摂動と同等の影響を地球規模に及ぼしたことの証となる。人類の活動は現在、土壌生成の6番目の因子として確立している他の5つの因子は母材、気候、生物、地形、時間となる。。人類の整地・掘削・堤防建設による地形変化、肥料やその他廃棄物による有機物の濃縮、継続的な栽培や過放牧による有機物の枯渇なども起こる。また侵食された素材や汚染物質による間接的な影響もある。人為的土壌とは、繰り返される耕作、肥料の添加、汚染、密閉、または人工物の濃縮など、人類活動の影響を受ける土壌のことである。世界土壌資源照合基準においては、アンスロソルおよびテクノソルとして分類される。それらは人為的影響の証明であり、人新世の信頼できるマーカーとされる。一部の人為起源の土壌は地質学上のゴールデンスパイクと見なされるかもしれず、化石の出土を含む明確な証拠をともなう地層がある。化石燃料のための掘削は、数百万年間は検出可能と思われる穴や空洞も作った。宇宙生物学者のデヴィッド・グリンスプーンは、1969年7月20日のアポロ11号の月面着陸地点を、唯一無二の出来事および人工物であり地質時間スケールを超えて存続するだろうから、人新世のゴールデンスパイクになると提案している。
人新世という言葉は、人類の活動が地球規模で環境を激変させ、長期的な痕跡を残すという考えを広めることに貢献した英語圏では、人新世をタイトルに含む書籍の出版点数が2016年から2017年に急増し、2019年に70点、2020年に79点となった。内容の多くが社会科学や人文科学となっている。日本で人新世をタイトルに含めた最初の出版物は、2016年発行の雑誌『5 Designing Media Ecology』6号の特集「アンソロポセンの光と影 - 人間と自然の未来」とされる。斎藤幸平『人新世の「資本論」』(2020年)は30万部以上出版され、警世論や文明論の一環として使われた。自然科学から文化への一方向な影響ではなく、相互に影響を与え合う関係にある。気候変動への対策では、自然科学の観点だけで温室効果ガスの削減を訴えても解決せず、政治的・社会的・文化的・情動的な面も考える必要がある。文化や価値の変容をどのように解決するかについては技術的な解決と異なる困難があり、社会科学や人文科学の知見が必要となるたとえば移住や動植物の保護区によって、コミュニティの伝統的な自然利用を変えなければいけない場合がある。。
人新世は、自然科学以外の分野でも普及が進んだ。2016年1月に、日本の国立科学博物館で行われた国際シンポジウムでは、自然史と人類の活動の歴史(特に産業史、技術史、科学史、哲学史、宗教等)の知見で人新世を総体的にとらえることが試みられたシンポジウム名は「アントロポシーン(人の時代)における博物館 生物圏(バイオスフィア)と技術圏(テクノスフィア)の中の人間史をめざして」だった「アントロポシーン」は英語での発音からで、地質年代を表す層序の学術用語ならば語尾の発音は通常「~シーン」となる。。。このシンポジウムでは、人新世は層序学の学術用語としては検討中だが、一般用語として「ルネサンス」などと同じように使われることは妨げられないことが確認されたたとえば「ルネサンス」や「新石器時代」などは文化的な用語であり、開始場所は地域によって異なる。人新世が人類の活動を基準とするならば、地域によって開始時期が異なるという解釈も可能であり、時間的な基準としてよりも文化的に使う方が有用性があるという指摘がある。。同年10月にはスコットランドのストラスクライド大学で人新世における法と人権をテーマとしたシンポジウムが開催された。2019年5月にはスウェーデン王立工科大学でポストヒューマニティーズ・ハブ(The Posthumanities Hub)の主宰によるシンポジウムが開催され、芸術家、学者、教育者、市民、活動家、ジャーナリストらが参加し、人新世における思考と行動について対話が行われた。イベントの模様は動画配信された。国際地質科学連合執行理事である北里洋(早稲田大学招聘研究員)は、人新世について「環境破壊への警鐘になるが、(地質時代として)科学的に認められるかは全く別」と指摘している。
人新世の概念はポップカルチャーや芸術にも影響を与え、環境アートをはじめ人新世に関連のあるアート作品も制作されるようになった。たとえばKelly Jazvacら3名の共同による『プラスティグロメレート』(2013年)という作品のタイトルの意味は、「人が撒き散らかしたゴミ、または石油製品などが海中等の様々な物質とともに熱せられるなどして石のような塊になった物質」を指す作者はKelly Jazvac, Patricia Cororan, チャールズ・ムーア(Charles Moore)。
。人新世をテーマとする展覧会として、ニコラ・ブリオーによる台北ビエンナーレの『グレート・アクセラレーション』(2014)、長谷川祐子によるモスクワ国際現代美術ビエンナーレの『雲 ⇆ 森』(2017)なども開催された。音楽ではニック・マルヴェイがコーンウォールの海岸に漂着したプラスチックを素材にして、アナログレコード作品『In The Anthropocene』を制作した。その他にも人新世をタイトルやテーマに冠した作品を発表するミュージシャンがいるキャトル・デカピテイションの『The Anthropocene Extinction』(2015年)、蓮沼執太フィルの『ANTHROPOCENE』(2018年)、グライムスの『Miss Anthropocene』(2020年)などがある。。
人新世の概念の普及には映像作品も影響を与えており、『Anthropocene』(2015年)、『Anthropocene: The Human Epoch』(2018年)、『L'homme a mangé la terre』(2019年)などのドキュメンタリーは注目を集めた 。クリス・ジョーダンはミッドウェイ諸島のアホウドリを撮影し、親鳥からプラスティックを与えられて消化できずに死亡した雛の姿を発表した。ジョーダンはのちにこれを『アホウドリ』(2017年)として映画化した。プラネタリー・バウンダリーの提唱者でもあるヨハン・ロックストロームは、Netflixのドキュメンタリー『地球の限界: 私たちの地球の科学』(2021年)に出演して問題の解決を訴えた。
ドキュメンタリー以外の作品としては、アニメ映画『天気の子』(2019年)がある。この作品は気候変動に見舞われ東京の多くが海没している近未来の世界が舞台となり、登場人物が読む雑誌の誌面に「アントロポセン」と書かれているシーンがある。漫画では、産業社会が崩壊し特異な生態系に覆われた地球を舞台にした『風の谷のナウシカ』を人新世に関連づける言及もなされている。
博物学者のビュフォンは著書『一般と個別の博物誌』シリーズの『自然の諸時期』(1778年)において、「地球のすべての表面は人間の力の痕跡をとどめている」と書き、人間が気候帯の諸条件を自らに適したものに固定していると指摘した。同時に、短期的な視点による行動は破壊的な結末になり得ると警告した。19世紀初頭には気候が世界規模で連結しているという学説が現れ、フランスの工学者ローシュ・ド・ラ・ベルジュリーやイギリスの植物学者ジョゼフ・バンクスらは森林伐採が悪天候につながると論じた。アメリカの地理学者ジョージ・P・マーシュは『人間と自然 - 人間行為によって改変されたものとしての自然地理学』(1864年)で産業が地形や地質に与える影響を指摘した。1873年には、イタリアの地質学者アントニオ・ストッパーニが地球における人類の力および影響の増大を認めて「人類代 (anthropozoic era)」に言及した。
人新世の初期概念は、1938年にソビエト連邦の鉱物学者ウラジーミル・ヴェルナツキーによるノウアスフィアで提案されたヴェルナツキーは1938年に『scientific thought as a geological force(地質学的な力としての科学的思考)』を書いた。。ソビエト連邦の科学者は、1960年代には「人新世」という用語を使用して最新の地質時代である第四紀に言及していたようである。
地球を一つのシステムとして考えることは、ヴェルナツキーの他に1950年代の生物学者ユージン・オダムのエコシステム、1980年代のジェームズ・ラヴロックのガイア仮説などもある。人類の製造した化学物質が生態系に与える悪影響は生物学者レイチェル・カーソン『沈黙の春』(1962年)で指摘され、資源の制約と経済活動の関係についてはローマクラブの報告書『成長の限界』(1972年)がある。しかし、1980年代以前の研究は個別研究であり、全地球的なデータには基づいていなかった。
1980年代以降に地球規模で環境問題を研究するプロジェクトが開始された。1980年の世界気候研究計画(WCRP)、1987年のIGBP、1990年の地球環境変化の人間・社会的側面に関する国際研究計画(IHDP)、1991年の生物多様性国際研究プログラム(DIVERSITAS)の4つが主なプロジェクトとなった。これら4つはGECプログラムズと総称され、研究結果が共有された。これによりインフラストラクチャーが整備され、環境の研究が進んだ研究インフラの内容として、(1) 技術の進展による研究分野の拡大、(2) 人工衛星によるリモートセンシングのデータの大量蓄積、(3) 自然科学と社会科学を架橋した生態系と社会の相関関係についての理論の進展がある。。
人新世という用語が広まるにつれて、正式な地質年代として登録する活動も始まった。2008年、ロンドン地質学会の層序学委員会は人新世を地質時代区分の正式な単位にすることを検討し、国際層序委員会(ICS)では第四紀層序学小委員会の人新世ワーキング・グループ(AWG)も設立された。委員会の過半数が、この提案にはメリットがあり、さらに検証する必要があると判断した。地質学会から独立したさまざまな科学者のワーキンググループが、地質時間スケールに人新世が正式に受け入れられるか否かを判断するようになった2008年に地質学者のヤン・ザラシーヴィッチは学術誌『GSA Today』で、人新世という時代が今や適切であることを示唆した。ザラシーヴィッチはのちに人新世ワーキング・グループ(AWG)の委員長も務めた。米国地質学会は2011年の年次会合のタイトルを「太古代から人新世へ:過去は未来への鍵」と称した。。
2012年にリオデジャネイロで開催された国連持続可能な開発会議では、動画作品『ようこそ、人新世へ』がオープニング上映され、国際社会に知られるようになった。2014年には学術誌『人新世レヴュー(The Anthropocene Review)』が創刊され、2015年には国際学術連合会議の国際プロジェクト「フューチャー・アース」プロジェクトが開始されて『人新世マガジン(Anthropocene Magazine)』が定期刊行された。
AWGは2016年4月にオスロで会合を開き、人新世を真の地質時代とする議論を支持する証拠をまとめた。証拠が評価されると、AWGは2016年8月に新しい地質時代として人新世を勧告することを票決した。ICSがこの勧告を承認した場合、この用語を採用する提案は、地質時間スケールの一部として正式採用される前に国際地質科学連合(IUGS)によって批准される必要がある。
2019年6月時点で、ICSとIUGSは人新世を地質時代の公認下位区分としては正式に承認していない。AWGは、地質時間スケールで人新世を定義するための公式なゴールデンスパイク(GSSP)の提案に向けて2016年4月に票決を行い、その勧告を2016年8月の万国地質学会議に提示した。2019年5月、AWGの会員34人がICSに対して公式提案を行うことに賛成票を投じた。
2019年4月、AWGは2016年会合で開始されたプロセスを継続するために、ICSへの正式な提案を票決すると発表した。2019年5月21日、AWGの識者34人のうち29人の会員が2021年までに公式提案がなされることに賛成票を投じた。またAWGは20世紀半ばを開始日とする支持にも29票を投じた。国際標準模式層断面及び地点(GSSP)の候補地が10ヵ所認定されており、うち1ヵ所が最終提案に含まれるよう選択される予定である。可能性があるマーカーには、マイクロプラスチック、重金属、熱核兵器の試験によって残った放射性原子核などがある。
人新世とそれに付随する時間尺度や生態学上の含意は、死と文明の終焉、記憶と保管記録、人文主義的調査の範囲と方法、および「自然の終焉」への感情的反応 についての議論を呼んでいる。人新世がもたらすイデオロギーの側面も批判されている。
人新世における「人」とは何を指すかという議論がある。人新世では人類の影響が自明とされるが、これが人類による環境操作を正当化する人間中心主義につながることが問題とされる古代ギリシアの哲学者アリストテレスは著作『政治学』で、アンソローポスを「ゾーン・ポリティコン(政治的生物)」と定義した。古代ギリシアで政治に参加できるのは成人男性の市民であり、女性や奴隷は排除されていた。。人新世は、これまで社会科学や人文科学で研究されてきたジェンダー、セクシュアリティ、人種、階級、宗教などを全人類のリスクの観点から見直す機会としても論じられている。
人新世における人間中心主義や価値の一元化に対して、様々な分野から検討がされている。人類学の観点からは、「人」の範囲を拡張するマルチスピーシーズ民族誌がある。これは、人間社会を体内の微生物・ウイルス、食用の生物、ペットを含む複数の生物種のコミュニティとみなすアプローチである。フェミニズムやクィア理論では、人間の身体や異性愛を自明とする観点が批判的に検討されている哲学とフェミニズムをテーマとする学術誌『philoSOPHIA』とゲイ・レズビアン・スタディーズやクィア理論をテーマとする学術誌『CLQ』は、ともに2015年に人新世特集を組んだ。。人新世において自然や生物種の存続が重要とされる場合、「未来の世代のために環境を守る」という価値観や、異性愛中心主義が求められる可能性がある。これに対して、人新世を根拠に価値観の一元化をするのではなく、複数の価値観を担保することが重要だと論じているこのために親子関係に限らない類縁関係の普及を提案する論者もいる。性・生殖・再生産の結びつきを自明とする価値観に対する批判でもある。。20世紀末から始まったポスト・ヒューマニズムの学派の中には、人間の完全性や中心性には懐疑的であるため人新世の人間中心主義を批判する論者がいる特にアクターネットワーク理論やニュー・マテリアリズムの観点からは人間中心主義への懐疑がある。。社会経済的な観点からは、「人」という括りで全人類に同じ責任を課すことに対する批判もある(後述)。
人新世の概念は、学術的な議論の積み重ねによって民主的に定まっていったボトムアップ型の経緯を持つ。この点で、国際政治においてトップダウン型に普及したミレニアム開発目標(MDGs)や持続可能な開発目標(SDGs)などの語とは異なるただし、プラネタリー・バウンダリーなどの仮説は、SDGsの策定に影響を与えたとされる。。他方で、科学の方向性が大企業やその影響を受けた政府に左右されると、民主的かつボトムアップ型の性質が影響を受ける可能性がある。
人新世概念の普及に貢献したクルッツェンは、オゾンホールの研究でノーベル化学賞を受賞しており、隠喩の力を熟知していた。たとえば「大気中のオゾン濃度の減少」ではなく「オゾンホール」と呼んだほうが、人々の想像を喚起して環境問題を考えさせる影響は大きい。人新世についても、クルッツェンは人類と自然の関係の隠喩だと語っている。
科学者の研究と、社会に及ぼす影響のギャップが問題とされている。国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)と、生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学政策プラットフォーム(IPBES)では地球のエコシステムに関する知見を報告書にまとめたが、一般社会やメディアでは注目を集めず、経済政策に反映されていない。気温上昇を産業革命以降からの1.5度から2度以下に抑えるための二酸化炭素の排出可能量は600から800ギガトンとされ、2016年に排出減少を始めれば25年の猶予があったが、2025年に排出減少を始めた場合は10年の猶予となり遅すぎるという警告も出された。パリ協定では21世紀中に気温上昇を2度未満に抑えることが目標とされているが、パリ協定以降に各国が出した削減目標では、21世紀中に3度上昇すると予想されているアメリカでは、ドナルド・トランプ政権が科学政策や環境規制の弱体化を行い、パリ協定からの離脱を決定するという出来事も起きた。のちのジョー・バイデン政権は2021年にパリ協定に復帰した。。
人新世が人類の活動を原因(人為起源)とするならば、それは社会活動の帰結でもあり、社会起源ともいえる。自然科学に重点を置いた人新世の議論は、この世界を形作った資本主義、帝国主義、人種主義などの不平等が考慮されていないという指摘がある。この観点からは人新世は政治・経済的な起源も重要とされる。
地域や生活によってエネルギー消費の不平等が存在し、全ての人間が同じように環境に影響を与えているわけではない。たとえば牧畜生活と都市生活ではエネルギー消費の差が1000倍ともいわれる。2016年時点で世界人口の13%にあたる9億4000万人が電気を利用できない状態にある。1850年から2010年までに排出された二酸化炭素とメタンの総量の63%は、90の私企業から排出された。環境への負荷についてはエコロジカル・フットプリントとバイオキャパシティ(環境収容力)という指標があり、国際的な不平等が明らかとなっている。1973年時点のバイオキャパシティに対するエコロジカル・フットプリントの割合は、アメリカ176%、イギリス377%、フランス141%、西ドイツ292%、日本576%だったのに対して、その他のアフリカ、アジア、ラテンアメリカ諸国の多くは50%以下だった。工業国は他の地域から資源を集めて富を生み出し、他方で汚染物質と温室効果ガスを排出し、他の地域の生態系の修復作用を低下させているアメリカや西欧では森林が回復しつつあるが、貧窮する国家では森林が減少を続けている。。2019年時点で最も温室効果ガスの排出が多い上位10%の所得層は排出量の50%を占めており、最も温室効果ガスの排出が少ない50%の所得層は排出量の10%にとどまっている。このため富裕国と富裕層により大きな責任があるという指摘がある。
人新世によって全人類が被害をこうむるという表現がなされることがあるが、そうした表現が災害における不平等を隠すという批判がある。2005年のハリケーン・カトリーナにおけるニューオーリンズの黒人社会と白人社会の違い、2011年のタイの洪水における地方政府と中央政府の対立バンコクの中心部は洪水の被害が少なかったが、他方で中央政府が地方政府の対応に干渉した地域では洪水の被害が悪化したという研究がある。、海面上昇におけるキリバスやバングラデシュとオランダの違いなどが一例である。地域や所得によって気候変動への対策に投入できる費用が異なり、不平等が生じる。こうした状況は「富裕者と特権階級の救命ボート」とも表現される。
人新世の将来に対するアプローチとして、ジオエンジニアリングなどの技術による環境問題の解決という案がある。大きく分けて、太陽光を反射して気候を冷却する太陽放射管理(SRM)と、二酸化炭素の吸収などによるCO2除去(CDR)の2つの方法がある宮沢賢治の童話『グスコーブドリの伝記』(1932年)は、科学者が人工降雨や火山の噴火などを起こして農民を助ける物語で、気候工学の先駆的な内容となっている。。ジオエンジニアリングは、急激な気候変動を起こす危険性や軍事利用の懸念からタブー視されていた。その流れを変えたのは、クルッツェンが2006年に発表した論文だった。クルッツェンは冷却効果をもつ硫酸エアロゾルを成層圏に散布する方法を発表し、ジオエンジニアリングの必要性を論じたこの方法は成層圏エアロゾル注入(SAI)と呼ばれる。上空圏へのエアロゾル噴射技術は、1961年のソ連のミハイル・ブディコの提案を発端とする。。パリ協定の枠組みでは21世紀中の気温上昇を2度未満に抑える目標には到達しないことが判明しているため、ジオエンジニアリングによる解決が注目されているクルッツェンは、ステフェンや歴史学者ジョン・マクニールらと共同執筆した論考で、人新世を3つのステージ(1800年から1945年、1945年から2005年、2015年以降)に分け、ステージ3では人類が地球システムを管理することを求めた。。
ジオエンジニアリングはいくつかの問題点も指摘されている。(1) 太陽放射管理を止めた場合、温室効果が急激に進む。(2) 太陽放射管理は二酸化炭素濃度を減らさないため海洋酸性化は止まらない。(3) 太陽放射管理によって全球で水循環が減る可能性がある成層圏エアロゾル注入によって温暖化を相殺化すると、地表面の正味放射が減少し、水循環を弱める方向に働く。。(4) 生態系を利用するCO2除去は生態系への悪影響の可能性がある。(5) 素朴な人間中心主義や技術楽観主義である。(6) 人新世の社会的起源に対する視点がなく、産業革命以降の構造的な格差を温存する可能性がある。(7) 地域紛争をまねく可能性がある。たとえば人工降雨を一方的に導入すると、大気中の水分をめぐって「雨を盗んだ」などの非難が起こりうる。
環境保護活動を表面的に告知するが実質は貢献していないものはグリーンウォッシングとも呼ばれており、企業活動に多い。2010年の調査では、グリーンウォッシングが環境改善の最大の阻害要因となっているという結果もあるグリーンウォッシングの一例として、世界自然保護基金(WWF)による報告がある。。
人新世の期間についての議論として、将来に及ぼす影響がある。仮に二酸化炭素の排出ゼロをただちに実現したとしても、それまでの完新世と同じ安定した気候を取り戻すには、数世紀から数十世紀が必要とされる大気中の二酸化炭素分子の残留期間は、その多くが数百年にわたり、10%から15%は1万年、7%は10万年にわたると推測されている。。温度の低下は二酸化炭素濃度よりもペースが遅く、スーザン・ソロモンらの論文によれば、排出をゼロにしても温度低下は1000年で約0.5度のペースとなる。
他方で、時間尺度の観点から人新世を批判する意見もある。地質学的な出来事としては短期間なので、遠い未来の地質学者は数千年という人類文明の存在には気付かないだろうという指摘があるピーター・ブランネンの指摘による。。
宇宙生物学者のデヴィッド・グリンスプーンは、人新世をさらに2つの「プロト人新世」(proto-Anthropocene)と「成熟人新世」(mature Anthropocene)に分けている。プロト人新世とは、人類が無自覚なうちに地球を作り変えた時代を指す。成熟人新世とは、人類が持続可能な生活を可能として熟慮しながら地球をコントロールする時代を指すが、まだ始まっていない。グリンスプーンは「テラサピエンス」(Terra Sapiens)や「賢い地球」(Wise Earth)という言葉を使い、技術による地球の管理と人類の管理を提案した。