無線用語
無線用語(むせんようご)の記事では、各種無線通信業務において使われる用語について解説する。
国際電気通信連合(ITU)では、国際電気通信連合憲章に規定する無線通信規則(RR:Radio Regulations)に対する勧告(Recommendation
)に海上業務用略符号、略語を規定している。
日本ではこれらを含め総務省令無線局運用規則(以下、「運用規則」と略す。)の別表に略符号、略語を規定している。
また、運用規則には告示された略符号
を、複数の無線局のコールサインを一括して表示する符号として告示された識別符号
を用いることも許容している。これらの略符号、略語や識別符号が基本的な無線用語といえる。
無線従事者は通信操作にあたり、運用規則第13条第1項において「無線電信による通信の業務用語には、別表第2号に定める略語又は符号を使用するものとする」、
運用規則第14条第1項において「無線電話による通信の業務用語には、別表第4号に定める略語を使用するものとする」とこれらの略符号等の使用が義務付けられている。
無線従事者国家試験においても、陸上無線技術士など一部を除き、法規の中でこれら別表にある略符号や略語の知識を問われる。
その他の用語についても、海上通信や航空通信においては運用規則第14条第5項には、「海上移動業務及び海上移動衛星業務の無線電話による国際通信においては、なるべく国際海事機関 (IMO)が定める標準海事航海用語
」を、第6項には、「航空移動業務及び航空移動衛星業務の無線電話による国際通信においては、なるべく国際民間航空機関 (ICAO)が定める略語及び符号
」を使用するものと規定している。これらの用語等も広い意味での無線用語である。特に航空交通管制では管制塔と航空機の交信は、航空英語と規定された用語のみを使った会話が求められる。
上記以外の用語についても運用規則第10条第2項に「無線通信に使用する用語は、できる限り簡潔でなければならない」と冗長な用語の使用は戒められている。
また、電波法第58条には「実験等無線局及びアマチュア無線局の行う通信には、暗語を使用してはならない」とある。この暗語とは通信の当事者のみしか理解できない用語のことである。すなわち、これ以外の種別の局では使用してかまわないということであり、派生語、俗語の中には略語が慣用語となったもの、他の業務に由来する用語などがある。
この節の引用部の読点、促音、拗音の表記は原文ママ。また、サイクル、kc、ミリバールは告示制定時の単位でヘルツ、kHz、ヘクトパスカルに相当する。
Q符号
別表第2号「無線電信通信の略符号」の「1 Q符号」による。
Q符号を参照。
その他の略符号
別表第2号「無線電信通信の略符号」の「2 その他の略符号」による。
別表第4号「無線電話通信の略語」による。
昭和25年(1950年)
無線電信用略語には国内外の固定通信用として、別表第3号1に「Z略語」というZAL〜ZYS及び別表第3号2に「その他の略語」というCMG及び和文の略語があった。
昭和28年(1953年)
別表第2号5に「航空無線通信業務に使用する諸種の略語及び符号」、第2号6に「印字方式通信のみに使用する通信用略符号」として航空関係の無線電信用及びラジオテレタイプ用略語が追加された。
別表第4号「諸種の略語」が別表第4号1に「和文略語」とされ、別表第4号2に「航空無線通信業務に使用する欧文略語」として航空関係の無線電話用略語が追加された。
昭和30年(1955年)
別表第2号3及び別表第2号5の「略語及び符号」という表現が「略符号」とされ、一部追加および削除された。
別表第2号6が全面改正された。
別表第4号2に一部追加がされた。
昭和36年(1961年)
「Z略語」、「その他の略語」が削除された。
別途、告示された。
「諸種の略符号」、「国内通信にのみ使用する略符号」、「航空無線通信業務に使用する略符号」、「テレタイプライターによる通信のみ使用する略符号」が追加された。
「航空無線通信業務に使用する欧文略語」が追加された。
昭和44年(1969年)
「その他の略符号」にDISTRESSが追加された。
別表第4号1「航空無線通信業務に使用する略符号」が別表第4号「航空移動業務又は航空固定業務にのみ使用する略符号」と改称され、別表第4号2の「航空無線通信業務に使用する欧文略語」として航空関係の無線電話用略語が削除された。
告示に移行した。
昭和50年(1975年)
「無線電話通信の略語」が次のように改正された。
「緊急,PAN又はパン」が「緊急,PAN又はパン(航空移動業務に使用する場合に限る。) 緊急,PAN PAN又はパンパン」に変更
「R」が「R又はRRR」に、「周波数」「周波数,周波数帯又は通信路」に変更
「沈黙一部解除,PRUDONCE又はプルドンス」、「QUM」が追加
昭和59年(1984年)
「無線電話通信の略語」から「緊急,PAN又はパン(航空移動業務に使用する場合に限る。)」が削除された。
平成2年(1990年)
「その他の略符号」に「YYY」、「衛生輸送体その他の略符号」が追加された。
「無線電話通信の略語」に「衛生輸送体,MEDICAL又はメディカル」、「YYY」が追加された。
平成11年(1999年)
「無線電話通信の略語」の注が、「※を付した略語は,航空移動業務等において使用してはならない。」から「※を付した略語は,航空移動業務並びに航空、航空の準備及び航空の安全に関する情報を送信するための固定業務において使用してはならない。」に変更された。
告示にある固定業務用の略語を掲げる。
これは、固定局(陸上の移動しない無線局)同士の間で行われるモールス自動機による通信やラジオテレタイプの通信設定に用いられる。
参考 Z略語は、英国のケーブル・アンド・ワイヤレスが制定したものが基礎となっている。有線・無線通信の初期から商用通信で用いられたが、他の通信手段の発達により20世紀末には廃れてしまった。
これとは別に北大西洋条約機構(NATO)では、同様の構成であるが軍用通信に特化したZ code
を制定しており、21世紀になっても使用されている。
Z略語とZ codeとの間には、一部に重複があり異なる意義付けがされているので注意を要する。
告示にある漁業通信用の略語を掲げる。
これはモールス通信に用いられるものである。
1.構成
2.略符号
(い)発見日時
(ろ)発見位置
(は)透明度
略符号を用いず測定値を示す数字を二けたで表わす。測定しなかつたときは、「ナシ」とする。
(に)水温
略符号を用いず測定値を示す数字を小数点以下一けたまで三けたで表わす。但し、表面水温以外の資料がないときはその部分を示す数字は省略する。
(ほ)魚群
3.その他
前二項に該当しない事項を通報するときは、第一項の通報に引き続いて、普通の語辞を用いて送信する。
告示にある航空用の無線電話略語を掲げる。
1.無線電話通信の略符号
(1) Q符号はQ符号#告示を参照。
(2) その他の略符号
2.無線電話通信の略符号(航空移動業務に限る。)
(1) 一般略語
(2) 要撃時に使用する略語
(注)この略語は、2回繰り返して使用するものとする。
(3) 業務等の識別に使用する略語
以下は、
通信士の用語、俗語
アマチュア無線家の用語、俗語
CB無線家の用語、俗語
をとりまとめたものである。
(電信)とあるものはほぼ国際的に通用するが、それ以外は一部を除き日本国内にしか通用しない。また、略符号は電信で使うものであり、電話ではたとえば「各局」という表現が定められているが、もっぱら "CQ" が使われているように、慣例的に電話でも多用されているものもある。
なお、以下にあるうちで、一部の俗語(特に一部トラック運転手に由来するものなど、違法局(アンカバー)に関連するもの)の使用は自身の運用を疑われる危険などもあり、注意を要する。