パリ講和会議
パリ講和会議(パリこうわかいぎ、巴里講󠄁和會議、Paris Peace Conference)は、1919年1月18日から開会され第一次世界大戦における連合国が中央同盟国の講和条件等について討議した会議。世界各国の首脳が集まり、講和問題だけではなく、国際連盟を含めた新たな国際体制構築についても討議された。「ヴェルサイユ会議」と呼ばれることもあるが中川竹三『ヴェルサイユ会議』(1920年、民友社)など、実際の討議のほとんどはパリのフランス外務省内で行われており、ヴェルサイユ宮殿を会場に使ったのは対独平和条約(ヴェルサイユ条約)調印式にヴェルサイユ宮殿の鏡の間 (ヴェルサイユ宮殿)を使用したのは、ドイツ側の勝利に終わった普仏戦争の仮講和条約締結とドイツ帝国の発足が鏡の間で行われたことによる。、対ハンガリー平和条約(トリアノン条約)ヴェルサイユ宮殿敷地内の大トリアノン宮殿で調印式が行われた。ただし、調印式が行われたのは講和会議終了後である。、関連する諸条約(ヴェルサイユ小条約)の調印式のみであるため、その呼び方は正確ではない。
ウッドロウ・ウィルソンアメリカ合衆国大統領はアメリカ合衆国の参戦前にも「勝利なき講和」(Peace without victory)を訴え、参戦後は「和解の平和」を唱えた。ウィルソンは懲罰的賠償や秘密外交を基本とする欧州の「旧外交」が今次の大戦を招いたと考え、その払拭を訴えた。これがいわゆる理想主義的なウィルソンの「新外交」と呼ばれるものである。
秘密外交に対する批判に答えたイギリスのデビッド・ロイド・ジョージ首相は、戦争遂行のために「会議による外交」(diplomacy by conference)を唱えた。「私は外交官を必要としない」「自分の国を代表する者として語る権限のない者達に(重要な問題を)論じさせることは単に時間の浪費である。」と語った 大衆的政治家であったロイド・ジョージは、全面戦争という状況には国民世論の支持が不可欠と考えていたためである。また、当時イギリスの大新聞を支配していたノースクリフ子爵は、講和会議代表に選ばれなかったことからロイド・ジョージと不和になり、政府方針以上の過酷な条件を求める記事を連日掲載した。このため講和会議直前の1918年イギリス総選挙では講和条件自体が選挙の争点となり、ドイツに対する賠償要求世論が高まった。
1918年1月8日、ウィルソンは議会で「秘密外交の撤廃」「民族自決」などを含めた十四か条の平和原則を公表した。以降2月11日には「4原則」、9月25日には5原則を提示しこれを補強している。11月5日、アメリカ政府は十四か条と、それ以降の和平演説、さらに二つの留保事項を加えた和平勧告をドイツに行った(ランシング通牒)。ドイツ首相バーデン大公子はこれを受け入れ、ドイツと連合国間で休戦協定が結ばれた。しかしイギリスはウィルソンの原則に同意しておらず、14か条が講和の原則でないとドイツに伝達することを考えていた。しかし折からのドイツ革命の進展で、ドイツに共産主義政権が成立することを危惧したイギリスは、早急な講和のために不服ながらウィルソンの方針に同意した。
ウィルソンはこれらの新外交理念により、連合諸国の国民はもとより、ドイツなど中央同盟国の国民からも高い期待を持たれており、また彼自身もこれらの理念を信じていた。一方で連合国が戦時中から唱えていた「ドイツ軍国主義の破壊」自体は、内政干渉に反対する保守勢力の反対によってほとんど放擲され、ドイツの政治制度について干渉することはなかった。
しかし第一次世界大戦で最も大きな負担を負ったフランスのジョルジュ・クレマンソー首相は、ドイツ人に対する徹底的な不信感を抱いており、交渉や理念ではなく、実力でしかドイツ人を抑制できないと考えていた。
これら思惑の異なる諸首脳がパリに集まり、同時に行われるドイツ軍の武装・動員解除やロシア内戦等の世界情勢を念頭に諸問題が話し合われた。
大戦中から連合国は最高戦争会議 (第一次世界大戦)を結成して協議を行っていた。1918年の10月ごろから会議開催地の選定が開始された。スイスのローザンヌ、フランスのヴェルサイユが候補地としてあがり、最終的にパリが会議の場と決定された。ウィルソンはスイスで開催する案を持っていたが、当時スイスは労働争議や経済問題が悪化しており、鉄道も寸断されていたため会議を開ける状況ではなかった。フランス側はパリを会議場とするため以前から準備をしており、ウィルソンも同意した。
会議には世界から33ヶ国(イギリス自治領含む)70人の全権と1000人以上の随員が集まったが、連合国側での協議を優先するべきと言うイギリスやフランスの意見や、中央やロシアでは政治的混乱が続いていたこともあり、ロシアの代表は招請されず、敗戦国は講和条約案がまとまるまで招請されなかった。
最重要問題については「五大国」(イギリス、日本、アメリカ、フランス、イタリア)の全権で構成された十人委員会(The Council of Ten)で行われることになった。なお「五大国」のうちフランスから船で約30日かかる遠距離にある日本は、現職の首脳・閣僚を派遣しなかった。また3月頃にロイド・ジョージの発言が外部に漏洩する事件が起きたため、3月25日から三大国の首脳とイタリアのヴィットーリオ・エマヌエーレ・オルランド首相、通訳官のポール・マントゥー(Paul Mantoux)で構成された四人会議(The Council of Four)で重要事項は討議されることになった。また三首脳が必要に応じて開催した少人数の秘密会でも協議されるようになった。四人会議は正式な会議ではないとされたが、協議の詳細な内容は日本代表団を始めとする他国の代表団はおろか、ウィルソン以外のアメリカ代表団にすら伝えられなかった。その他の重要な問題については、小国の代表も参加した5つの分野別委員会(国際連盟、労働立法、戦争責任、運輸(港湾・水路・鉄道)、賠償)によって討議された。
主要国(代表五名)
ヒジャーズ王国 / ポーランド / チェコスロバキア
インド 英領インド帝国 / カナダ / オーストラリア / 南アフリカ共和国 南アフリカ連邦
モンテネグロ王国 - 連合国の一つであったが、セルビアによる併合により実体としては消滅。これを認めない王国亡命政府首相アント・グヴォズデノヴィッチ将軍が3月6日に十人委員会に出席した。この時にセルビアに抗議し、モンテネグロの主権が残っているとする国王ニコラ1世の書簡を読み上げている。
コスタリカ -コスタリカは1918年5月23日にドイツに宣戦しているが、1917年8月に成立したフェデリコ・チノコ・グラナドスの政権をイギリスおよび アメリカ政府は承認していなかったため、会議に招請されなかった。
アンドラ - ニューヨーク・タイムズ紙の記事 のように「参戦したにもかかわらず、講和会議に呼ばれなかった」と言及されることがあるが、2014年に公表された調査結果ではアンドラが第一次世界大戦に参戦したという公的記録は存在していないことが判明している。
USA - ウッドロウ・ウィルソン大統領
GBR - デビッド・ロイド・ジョージ首相
FRA - ジョルジュ・クレマンソー首相
ITA - ヴィットーリオ・エマヌエーレ・オルランド首相
Japan 日本 - 西園寺公望元首相、牧野伸顕元外相、珍田捨巳駐英大使、松井慶四郎駐仏大使
USA - ロバート・ランシング国務長官、ニュートン・ディール・ベイカー陸軍長官、エドワード・ハウス名誉大佐
GBR - アーサー・バルフォア外相、アンドルー・ボナー・ロー国璽尚書、ロバート・セシル元封鎖相、ウィンストン・チャーチル戦争相・航空相
AUS - ビリー・ヒューズ首相
ZAF1912 - ルイス・ボータ首相、ヤン・スマッツ国防大臣
NZL - ウィリアム・マッセー首相・労働相
FRA - ステファン・ピション外相、フェルディナン・フォッシュ連合軍最高司令官、陸軍総司令官
GRC - エレフテリオス・ヴェニゼロス内閣議長
POL - イグナツィ・パデレフスキ首相
PRT - アフォンソ・コスタ前内閣議長
- ペトレ・カプ前首相
YUG1918 - ニコラ・パシッチ前内閣議長
CSK - カレル・クラマーシュ内閣議長、エドヴァルド・ベネシュ外相
- 陸徴祥外交総長、王正廷外交次長、顧維鈞駐米公使
HND - ポリカルポ・ボニージャ元大統領
BRA - エピタシオ・ペソア上院議員
DEU1919 - ウルリヒ・フォン・ブロックドルフ=ランツァウ外相、ヘルマン・ミュラー外相
AUT - オットー・バウアー外相
ジョン・メイナード・ケインズ - 賠償委員会の委員
近衛文麿、吉田茂、芦田均 - 代表の随員、後の首相
グエン・アイ・クオック(阮愛國) - 安南愛国者協会代表として出席。後のベトナム民主共和国国家主席ホー・チ・ミン
トーマス・エドワード・ロレンス、ガートルード・ベル - ファイサル1世の代表として出席。
マックス・ウェーバー - 講和条約手交後に、ドイツ側の抗議文書「教授意見書」を提出している。
トーマス・W・ラモント - J.P.モルガン&カンパニー代表。アメリカ財務省の代表として出席
1918年12月26日、ウィルソンは「We Want Wilson!」の歓呼の中ロンドンに到着した。彼はイギリスやフランスでも「正義なる人ウィルソン」と讃えられ、熱狂的な歓迎を受けた。1月12日にはウィルソンとロイド・ジョージがパリに入った。
1月12日には休戦後最初の十人委員会がフランス外務省で行われた。翌13日にはフランスのピション外相が講和会議の進行方法や、十四原則を加味した原則を提示している。この日には講和会議で「国際連盟」「賠償問題」「新国家」「国境線変更」「植民地」の五つの論点について協議するという決定が行われた。17日にはピションが五つの論点を総会で検討する提案を行ったが、ウィルソンはこれらが総会で検討するのは不適切であるとし、小委員会を設置し、その委員会が総会に提案するかどうかを決定するよう主張した。
1月18日に講和会議の開会がフランス外務省の時計の間で宣言され、そのまま講和会議総会が開かれた。開催後の会議でまず検討されたのは会議の形式であった。ウィルソンは会議を公開し、会議内容の自由な報道を許すよう主張した。しかし過去の秘密外交の暴露や世論に左右されることを恐れたロイド・ジョージやフランスのステファン・ピション外相の猛反対にあった。このため会議公開は断念され、旧来の秘密会議形式が取られることになった。
なお、この1月18日は、プロイセン王国成立(1701年)の日、かつ、ドイツ帝国成立の日(1871年、ヴェルサイユ宮殿鏡の間で戴冠)でもあり、敗戦国ドイツにとって重要な日付でもあった。
1月25日には総会においてウィルソン提案の委員会設置が承認された。2月14日には三度目の総会が行われ、委員会で策定された国際連盟規約の草案が承認された。2月中旬から3月中旬まではロイド・ジョージとウィルソンが帰国しており、さらに2月19日にクレマンソー暗殺未遂事件が発生して不在であったため、外相達が会議を取り仕切った。3月中旬になってようやく平和条約の具体内容が討議の中心となった。ウィルソンの提示した諸原則そのものは他の首脳の反対を受けなかったものの、彼らは「原則では賛成、細目では反対」の交渉でウィルソンに抵抗した。
フランスが最も強く要求したのはザール地方の領有、戦費と賠償金の全面的な履行、ライン川左岸の永久占領であった。この3案は四人会議を紛糾させる最大の争点となった。これらの「一種の心理的な飢餓状態」「戦争性精神異常」と評された フランス側の対独警戒心を緩和するため、イギリスはフランスが侵攻された際に援助する保障条約の締結でこれに代えようとしたが、合意は見られなかった。
3月25日、ロイド・ジョージは「フォンテーヌブロー覚書」を発表し、「新しい戦闘を挑発することのない講和」を目指すために、ドイツに過度の屈辱を与えず、履行可能な講和条件を与えるべきとした。この覚書はアメリカに賛意を持って迎えられたが、フランス首脳達は激怒した。フランスと英米の間隙はより大きくなり、4月2日にはフォッシュが「一週間以内に平和会議は潰れる」と予言し、4月7日には体調を崩していたウィルソンが帰国準備を命令する事態となった。またイギリスの世論や議会ではロイド・ジョージが賠償金問題やボリシェヴィキに対して弱腰であるという批判が続発し、4月15日から4月17日に議会対策のため一時帰国し、「厳格な講和」を約束することとなった。
しかしロイド・ジョージが一時帰国した隙に、クレマンソーはハウス大佐を通じてウィルソンを説得し、連合国軍による15年のライン川右岸とザールの占領を行うという妥協案に合意させた。イギリスは抵抗したが4月22日に三国の合意が成立した。この合意を受けて4月20日に米仏間、5月6日に英仏間での軍事保障条約が締結された。
4月18日、ドイツ側代表の招請状がドイツに到着した。4月24日にはフィウメ(Fiume、現リエカ)及びダルマチアの帰属に関する問題に抗議してオルランドが帰国し、5月5日になって会議に復帰した。4月28日の総会で国際連盟規約案が第5条修正を行った後に採択された。
5月7日にブロックドルフ=ランツァウ外相を首席とするドイツ代表が231条 (ヴェルサイユ条約)(戦争責任条項、War Guilt Clause)を含む講和条約案を受け取り、5月29日に反対提案を行った。ロイド・ジョージはいくつかの点で修正に応じようとしたが、クレマンソーやウィルソンは断固として修正を拒否した。6月2日にはドイツ=オーストリア共和国 に対して講和条約案提示が行われたが、ズデーテン地方の割譲などを定めた「恐るべき文書」に対してオーストリア政府も受諾を拒否した。
6月3日、7日、10日には賠償問題をめぐって最後の四人会議が開催されたが、賠償総額についての結論は出なかった。連合国側の回答期限当日の6月23日にドイツは条約受諾を発表し、6月28日にヴェルサイユ条約の調印が行われた。7月にウィルソンが帰国し、講和会議自体は終了した。7月20日にオーストリアに対して第二次草案が提示され、9月2日には最終案が提示された。オーストリアは受諾し、9月10日にサン=ジェルマン条約が締結された。同日、チェコスロバキアと主たる連合国(五大国)間で少数民族保護条約が締結され、チェコスロバキア内のドイツ人保護が義務づけられた。
中央同盟国の戦争責任問題についてはロバート・ランシングを議長とする戦争責任委員会が検討を行い、3月19日に報告書を提出した。この中で戦争責任は第一にドイツとオーストリア=ハンガリー帝国、第二にトルコとブルガリアにあるとした上で、「戦争の法と慣習ならびに人道の法に違反した」元首を含むすべての国民が訴追の可能性があるとしたが、戦争を引き起こした責任については訴追を断念した。
ヴィルヘルム2世の訴追にはアメリカおよび日本は当初から反対の立場を表明していた。国際慣習や戦時国際法により国家元首の罪を国際法廷で裁くという前例がなく、実定国際法上の根拠が脆弱とするのが反対論の主張であった。また日本はこの問題について日本の国体論を非常に慎重に意識していた。一方で英仏は皇帝訴追論の最右翼であり、結局は戦時国際法違反や人道上の罪を問うのではなく「国際道徳及び条約の尊厳に対する重大な犯罪」という曖昧な文言によりアメリカと日本は妥協した。戦争責任審査委員会の報告書はアメリカと日本による附属留保が付されて本会議に提出された。日本は「前独帝処分問題に対する日本の覚書」を講和会議に提出し、元首の交戦法規違反に対する刑事責任を容認することに留保を表明した。またヴィルヘルム2世がすでにドイツ帝国皇帝位を退位し元首の地位ではなく、「前皇帝」いち個人として国際法廷で審問される点については同意した。米国の国務長官であり戦争責任審査委員会の議長もつとめたロバート・ランシングは政治上の制裁は政治家の処理すべき問題であり裁判官の関与すべき問題ではないとの立場であった。
この会議の最中から、中立国オランダに亡命していたヴィルヘルム2世の身柄引き渡し交渉が続けられていた。しかしオランダ政府は国内法に違反していないとして拒否した。英仏の強硬論も世論に配慮した面が強く、フランス政府は裏面でオランダ政府に働きかけ、ヴィルヘルム2世の引渡し要求に応じないよう助言している。そのため連合国も再度の引き渡し要求や欠席裁判を行うこともなかった。
ウィルソンは新外交の中心と位置づけた国際連盟を平和条約と不可分であると考えており、熱心な主導者となっていた。国際連盟創設自体はイギリスも戦争目的の一つとしていた が、ウィンストン・チャーチルのようにその構想を非現実的と見なす政治家が多く存在していた。イギリスは連盟を大国間の継続的共働を保障する骨組みとして考え、フランスはドイツの加入を出来るだけ遅らせるなど、現状維持の道具として考えていた。
ウィルソンは連盟の協議を十人委員会で行おうとしたが、ロイド・ジョージやクレマンソーは分科会であり、小国も加えた連盟委員会で協議することを求めた。ウィルソンは小国の協議参加に難色を示したが、結局はロイド・ジョージらの案が通った。ロイド・ジョージらの意図は実質的な講和協議を十人委員会で進めることにあったが、ウィルソンが自ら連盟委員会アメリカ代表となったことでその目論見は外れた。
1月20日にはウィルソンが国際連盟規約の第三次草案を完成させた。1月25日には国際連盟の原則が講和会議で承認された。2月3日には国際連盟委員会の第一回会合が行われ、2月8日まで連続して行われた。委員長にはウィルソンが自ら就任した。
第一回委員会では連盟規約の草案として、イギリスの弁護士セシル・ハーストとアメリカの弁護士デビッド・ハンター・ミラーの執筆による「ハースト=ミラー草案」ミラーは当初パリでウィルソンが提示した草案が原案になると考えていたが、第一回会議直前にハウスから「ハースト=ミラー案」を草案とすると知らされ、前日まで作成に当たった。 が提示されたが、この草案は前日に完成してフランス語版も未完成であったため、以降の委員会で条文毎に協議されることとなった。2月14日の総会において、委員会で策定された国際連盟規約の草案が承認された。3月18日にはウィルソンとセシル元封鎖相、ハウス大佐、ミラーの4人で協議が行われた。イギリス側は草案を独自に検討して修正案を提示し、これに沿って終日検討が加えられた。これらの協議の結果、3月20日には「ウィルソン=セシル草案」が完成した。また3月20日と3月21日には中立国の意見を聴取する委員会が開かれ、スペインとスイスが修正案を提議した。3月22日の第11回委員会からは2月14日草案、「ウィルソン=セシル草案」、「中立国修正案」が検討された。1条から18条までは2月14日草案がそのまま承認され、19条については「ウィルソン=セシル草案」による、対象を拡大した案が討議された。3月27日からハーストとミラーは再度草案の練り直しを行い、30日には「新ハースト=ミラー草案」が完成した。ミラーは草案の修正が最終段階にさしかかっていたため、日本側提案の「人種差別撤廃提案」(後述)や、各国への赤十字機関設立などの新たな追加は行わないつもりであったが、ハウスの強いすすめによって19条に赤十字に関する記述を盛り込むことにした。
4月1日からは最終草起委員会が開催され、全体的な草案の組み直しが行われた。これらの意見を受けて4月3日にハーストとミラーは最終草案を策定した。4月10日の第14回国際連盟委員会と4月11日の最後の国際連盟委員会で最終草案が検討され、4月21日にはこれらの意見を受けた規約案をミラーがまとめた。22日にはこの案をウィルソンも承認し、4月28日の総会において討議された。この会では日本による人種差別撤廃提案に関する説明と、ウィルソンによる第5条の修正提案が行われた。規約案は第5条修正を行った後に承認され、採択された。
ウィルソンが原則として「無併合」を唱えていたが、ドイツ旧植民地やオスマン帝国領が独立国としてやっていけるとは考えていなかった。「委任統治」はそのために考え出されたシステムであり、国際連盟からの委任を受けた国が、その地域を統治するというものであった。しかしフランスやオーストラリア、ニュージーランドは旧植民地の併合を強く要求した。委員会は紛糾し、裏面での交渉が活発に行われた。
1月30日の十人委員会でロイド・ジョージは八項目からなる決議案を提出した。東アフリカのドイツ植民地は潜水艦基地となったため、ドイツ統治継続は世界平和に有害であるために没収が定められ、旧トルコ領のアルメニア、シリア、メソポタミア、パレスチナ、アラビア半島はトルコの悪政から切り離す必要があるとされた。2月になってこの方針で妥協が成立し、ドイツの植民地全面放棄とシリアのフランス委任統治領化、パレスチナ、イラク、トランスヨルダンのイギリス委任統治領化が決定した。こうしてサイクス・ピコ協定は実質的に承認された。
当時スペインかぜ(インフルエンザ)が世界規模で猛威を奮っており、ウィルソンやハウスが罹患しただけでなく、アメリカ代表団の一部からは死者も出た。このため国境を越えた公衆衛生に対する動きが求められ、国際連盟規約23条と25条には国際保健条項が盛り込まれた。
当時アメリカ・カナダ・オーストラリアでは日本人移民、及び日系アメリカ人に対する排斥運動が起こっていたこともあり(のちに排日移民法までもが成立)、国際連盟構想が明らかになると日本のマスコミや黒龍会等の団体が人種差別撤廃を講和条件に盛り込むよう強く主張するようになった。当時の外務省には石井菊次郎駐米大使のように国際正義が主張される講和会議で移民排斥不当を「表明」すること自体に意味があるという考えと、小村欣一アジア課長のように人種平等の提案を成すことで、国際組織で平等の立場を勝ち取り、日本の印象を平和的なものとし、対中融和をスムーズに行うという考えもあった。最終的に外務省がまとめた案では、人種平等の要求明確化よりも、国際的時流に乗ることを重要とする物となっていた。
日本代表団は人種差別撤廃の為にまずアメリカに働きかけることとし、ランシング国務長官とウィルソン側近のハウス大佐に、連盟規約に挿入する人種差別撤廃条項として甲案と乙案の二案を提示した。ランシングは乙案に賛意を示し、ハウス大佐の感触も上々であった。次に接触したイギリスでは、オーストラリア、ニュージーランドの自治領、特に白豪主義を国是とし、労働問題を抱えるオーストラリアが強硬に反発したため、合意は得られなかった。その後イギリスのセシル元封鎖相やバルフォア外相とも協議を行ったが、本国の諒解が得られないとして消極的であった。会議の状況を聞いた原首相も「この事元来成功するや否や覚束なき事柄」と、提案の成功には悲観的であった。
日本は2月13日に国際連盟委員会で「各国均等の主義は国際連盟の基本的綱領なるに依り(中略)、連盟員たる一切の外国人に対し均等公正の待遇を与え人種或は国籍如何に依り法律上或いは事実上何等差別を設けざることを約す」という条文を、宗教の平等を唱えた連盟規約21条に付け加えるよう提案した。この日の提案ではチェコスロバキア、ルーマニア、ブラジルのみが賛成であり、さらに宗教規定自体が取り除かれることが多数決で決まり、人種差別撤廃提案は別の形で提出することとなった。
この提案が報道されると、日本では提案に対する期待が高まり、アメリカでは内政干渉であるとして反発が高まった。アメリカ上院は人種差別撤廃提案が採用されれば条約を批准しないという決議を行い、ウィルソンもこれに従わざるを得なくなった。オーストラリアのヒューズ首相も会議中に退席するほど強硬であり、日本の主張が入れられれば署名を拒否して帰国すると発言した。ヒューズの態度はイギリス帝国の首脳からも「狂人と評するほかない」 と評されるほどであった。イギリス、カナダ、ニュージーランドは牧野の接触で日本支持に傾きつつあったが、ヒューズの強硬姿勢をみて反対の立場に戻っていった。イギリスは英帝国内の団結を維持する必要があり、総選挙を控えて譲歩ができないヒューズの強硬姿勢に従わざるを得なかった。日本政府も提案成立は困難であると見るようになり、犬養毅や伊東巳代治のように連盟脱退を唱える者も現れた。
4月11日、日本は再度提案を行い、連盟規約前文に「各国民の平等及びその国民に対する公正待遇の主義を是認する」という一文を挿入するように求めた。イギリス、オーストラリアが反対する中、議長ウィルソンは「本件は平静に取り扱うべき問題」であるとして、提案自体の撤回を求めた。牧野は採決を求め、イギリス、アメリカ、ポーランド、ブラジル、ルーマニアが反対したものの、フランス、イタリア、ギリシャ、中華民国、ポルトガル、チェコスロバキアが賛成に回り、出席者16名中11名の賛成多数を得た。しかしウィルソンは「全会一致でない」としてこの採決を不採択とした。牧野は「会議の問題につきては多数決に依りて決定したことあり」として、多数決による採択を求めたが、ウィルソンは「本件の如き重大なる事件の決定については、従来とも全会一致、少なくとも反対者なきことを要するの趣旨によりて議事を取り扱い来たれる」と重大案件は全会一致で行ってきたと反論し、牧野もこれを受け入れた。牧野は議案を撤回するかわりに、提案を行ったという事実と採決記録を議事録に残すことを要請し、受け入れられた。
山東問題の解決と人種差別撤廃提案の撤回が同時期であったため、「人種差別撤廃提案を取引材料に使った」「そもそも提案自体が煙幕であった」と主張する国もあった。日本国内では失望の意見や連盟脱退を叫ぶ声が高まり、伊東ら強硬派は牧野の欧米協調的な言動を軟弱であると非難した。しかし原首相は牧野を擁護し、日本は国際連盟参加、講和会議成立の協調路線を維持することになった。一方で欧米に対する不信感は大川周明などの国家主義者やアジア主義者に根付き、対米協調に反発する政治団体が多数生まれることとなり、またこの流れは、その後の太平洋戦争(大東亜戦争)への呼び水ともなり、昭和天皇も独白録のなかで大東亜戦争の遠因となったことを明らかにしている。また米国では人種差別を受けていた黒人が日本の人種差別撤廃の提案に期待をしていたが、賛成多数であったにもかかわらず自国のウィルソンの議長裁定により法案が成立しなかったことに怒り、全米各地で黒人暴動が発生した。
ロイド・ジョージは国際連盟と、ヨーロッパにおける軍縮を平和構想の柱として考えており、1918年12月11日にはヨーロッパ大陸における徴兵軍廃止を平和会議のテーマとしてあげた。元々イギリスは志願軍制が伝統であり、徴兵制廃止については多くの賛同が得られていた。しかしロイド・ジョージはイギリスによる海上の覇権を渡すつもりはなく「イギリスはアメリカあるいは他の強国の海軍より優越した海軍を維持するために最後の1ギニーまで費す」つもりであった。1月21日、イギリスのバルフォア外相は軍縮委員会の設置を十人委員会に提議した。
軍縮委員会は軍縮の前提となるドイツの武装解除と動員解除を扱うことになったが、最初の案は受け入れられず、2月12日に連合軍最高司令官フェルディナン・フォッシュ元帥を委員長とする新たな軍縮専門委員会が設置された。フォッシュはラインラントへの永久的な駐兵と、ロシア内戦における白軍への援助を主張したが、ドイツ軍武装解除には積極的ではなく、ロイド・ジョージの唱える軍縮には否定的であった。フォッシュ委員会はドイツに20万人の陸軍兵力保持と、徴兵制を認める草案を提出した。ロイド・ジョージはこの案に猛反発し、バルフォア外相とウィルソン陸軍参謀総長の同意を得た、陸海空を含めた全兵力20万人で志願軍制とする案を提出した。十人委員会でこの案は反対もなく採用されたが、軍縮委員会の軍人達は猛反発した。そこでフランス陸軍参謀本部がドイツ兵力を10万人に制限する案を策定し、フォッシュがこの案を3月10日の十人委員会に提出した。さらにドイツが軍備を調達する際には事前通告が必須であるという案も付属させた。イギリスはこれらの案があまりにドイツを無力化しすぎるとして反発したが、フランスは強硬であった。結果としてこの案が通り、戦後のドイツ軍は陸軍10万人規模となった。