英学
英学(えいがく)とは、日本における英語及び英語圏諸国(イギリス・アメリカなど)に関する学問・文化全般のこと。狭義においては英語学あるいはこれを中心とした英語主体の学問(英文学など)のことを指す。
幕末の黒船来航以前は、西洋の学術はオランダ(ただし、中国経由の漢訳文献もある)から入ってきたために一括して蘭学と呼称されたが、黒船来航後は他の欧米諸国との交流が開始されるようになると、オランダ以外の言語やそれに基づく学術・知識も流入するようになった。このため、英語及びこれによって記載された英語圏の学術・技術に関する学問を「英学」と称するようになった。
江戸時代の日本は鎖国状態にあり、英語圏との関係は閉ざされていたが、これらの地域に関する関心度が低かった訳ではない。
文化5年(1808年)のフェートン号事件以後、江戸幕府においてイギリス・アメリカの脅威が議論の対象となり、これらの国々に対する研究が行われるようになった。翌年吉雄権之助らが幕命によって長崎出島のオランダ商館の荷倉役で英語に堪能であったヤン・コップ・ブロムホフより英語の教授を受け、文化8年(1811年)に『諳厄利亜興学小筌(あんげりあこうがくしょうせん)』という会話・単語集が刊行されている。その後、文化11年(1814年)に『諳厄利亜語林大成』という6,000語からなる日本最初の本格的な英単語集が出された。天保12年(1844年)には天文方渋川敬直がLindley Murrayの英文法書のオランダ語訳からの重訳『英文鑑』を刊行した。
また、オランダ語・中国語による英米関係の書籍を翻訳する動きも現れた。吉雄忠次郎が文政8年(1825年)に出した『諳厄利亜人性情志』や安部竜平が嘉永2年(1849年)に出した『新字小識』、小関高彦が安政元年(1854年)に出した『合衆国小誌』などである。
その後日本はアメリカの圧力で開国し、外交、貿易の面で一部のエリートに国防の手段として英語の習得が急がれるようになった。安政2年(1855年)創設の「洋学所」(翌年「蕃書調所」、文久2年(1862年)「洋書調書」と改称)や安政5年(1858年)創設の「長崎英語伝習所」があげられる。
日本人で最初に生きた英語を話すことができたのはジョン万次郎であろう。彼は英語圏でイマージョン・プログラムを受けた日本で初めての人物とも言える。
明治以降の日本における英学の幕開けは福澤諭吉に始まる、といって過言ではない。咸臨丸などによる洋行経験もある福澤が慶応2年(1866年)に出した『西洋事情』は広く読まれ、彼が創設した慶應義塾では、ジェレミ・ベンサムやヘンリー・バックルなどの著書を通じて英米の歴史・法制・思想などの研究が行われて官民に多くの人材を輩出した。
続いて中村正直がサミュエル・スマイルズの『西国立志編』、ジョン・スチュアート・ミルの『自由論』を翻訳して、自立・勤勉・節約などの近代資本主義社会の倫理を広めた。この他にも札幌農学校教頭ウィリアム・スミス・クラークに代表されるお雇い外国人や同志社を創設した新島襄、女子英学塾を創設した津田梅子などの功績は高く評価されている。
英文学の普及は少し遅れて1880年代以後のことになる。井上哲次郎らによる『新詩体抄』の翻訳、坪内逍遥の『小説神髄』による紹介などを通じて英文学が伝えられ、明治16年(1883年)2月に河島敬蔵が、日本初となる原本によるシェイクスピア劇の完全な逐語訳『ジュリアス・シーザー』を『欧州戯曲ジュリアスシーザルの劇』として発表した。同年10月には井上勤がチャールズ・ラム版のシェークスピアの『ヴェニスの商人』を『西洋珍説人肉質入裁判』というタイトルで刊行している。坪内は後に東京専門学校(現早稲田大学)で英文学を教えた。東京帝国大学でも明治24年(1891年)に英文学科が置かれて夏目漱石・土井晩翠らを輩出する。
しかし、1890年(明治23年)にはビスマルク憲法(ドイツ帝国憲法)を模範とした大日本帝国憲法が施行され、ドイツを手本とした国家・法体系が確立されていくにつれて、イギリス・アメリカに対する語学・文学以外の面での関心は衰退し、代わって獨逸学が大きな影響を持つようになる。以後の英学は英語とそれに関連した学問研究に縮小されていくことになるが、1910年代に入ると「英語学」と「英文学」の分離が生じ、更に1930年代に入ると「米文学」や「英語教育」の分野も独立して考えられるようになっていった。
戦前日本における英語ブームとしては、斎藤秀三郎の英和辞典、英語文法書といった、その後の日本の英語学(のみならず、英語に関係する学問分野)に大きな影響を残した業績が生まれた(日本の学校英語の範型は、斎藤秀三郎の『実用英語文法』 (Practical English Grammar) で確立されており、また、彼の経営した「正則英語学校」には、英語学者市河三喜や、英米法学者高柳賢三等が学んでいる。加えて、彼の著作である『熟語本位英和中辞典』は、その後の英和辞典に大きな影響を与え、今日に至っている)。
1941年(昭和16年)になると、ABCD包囲網(夏)に反発した日本軍が真珠湾攻撃とマレー沖海戦(いずれも12月)を起こしたため、英語は敵性語とされ、軍部を中心に英単語の日本語への置き換えが進められた。
1945年(昭和20年)9月2日には第二次世界大戦の敗北により、日本は1952年(昭和27年)4月28日にサンフランシスコ講和条約が発効し主権回復するまで、GHQ(実質的には主にアメリカ)の進駐を受けた。連合国軍占領下の日本において、復興面でも多大な支援を受け、政治・経済・文化のあらゆる面で密接なつながりを持つようになった。
第二次世界大戦までは、英米両国がいずれも大国(多極体制)であった。しかし、冷戦時代には、アメリカが超大国(二極体制)となったため、超大国アメリカの政治的・経済的影響から義務教育や中等教育にもアメリカ式英語が取り入れられ(英語 (教科))、一般の人々も英語に触れる機会は増え、どん欲にカタカナ英語として日本語の中に定着するなどの動きが活発になった。
冷戦終結後の現在は、アメリカを中心としたグローバル経済の到来が語られ、世界ビジネスに不可缺な道具として、世界共通語としての英語が重要視されている。また、不況によるリストラを受けた労働者の能力向上学習に対して国・政府の補助が出るなどから、英会話教室のビジネスが一つのマーケットとなっている。
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