四国アイランドリーグplus
なお、2009年に一度発表された「準加盟球団」「準備室開設段階球団」については、後節を参照。
2022年度
球団と本拠地球場の省略名は、通称・公式略称・雅称。
しおさい公園野球場(伊予市民球場)
2006年度から2019年度までと2021年度は前・後期の総合順位で総合優勝はリーグチャンピオンシップを制した結果。
2007年度および2010年度の香川と2014年度の徳島、2016年度の愛媛は、レギュラーリーグ前・後期完全優勝し1勝分のアドバンテージがあったため、2勝で総合優勝となった。
2014年前期の徳島・香川および2016年後期の香川・高知は同勝率。直接対戦成績が優位なチームが上位という規定により、順位が決定した。
色つき背景は2022年現在の所属クラブ。
太字は優勝実績(リーグ戦については半期優勝以上)のあるクラブ。
アドバンテージ含む。
※敗退クラブを「準優勝」とする呼び方は公式にはなされていないが、試合の勝敗と区別するため、本リストでは便宜的に使用。
四国アイランドリーグ時代は、1チームに監督1人、コーチ2人、トレーナー2人、選手25人までで、登録枠外に練習生として選手を保有できた。2008年より、選手登録枠を30人まで拡大した。ただし出場登録可能なのは25人までだった。実際に26人以上の選手を登録して出場登録外の選手が発生したのは、2010年の香川と愛媛が最初である。この当時、リーグ発表の登録選手名簿では、出場登録外の選手には色が塗られて区別されていた。2014年、選手登録枠は出場登録と同じ25人に再度変更され、登録を外れた選手はすべて練習生として扱うことになった。同時に、従来はリーグ発表の選手名簿には非掲載だった練習生が、登録実績のない選手も含めてすべて(色を塗って区別する形で)掲載されるようになった。練習生の保有上限についてはこのシーズンから15人と規定されている。また、練習生は2年を超えてチームに在籍することはできない。
2020年シーズンはベンチ入りできる選手の上限を前年より2人多い27人とし、2021年以降も継続している。
リーグ発足当時の構想では選手の在籍は3年以内という条件があったが、その後の規約の改正により現在は制限はない。発足当時から続けてリーグに所属する選手は、高知の梶田宙が最後の一人となり、2014年シーズンで引退した。2015年シーズン開幕時点の在籍選手では、愛媛の小林憲幸が唯一の初年度経験者で最長キャリア(途中、2008年 - 2009年はNPBの千葉ロッテマリーンズに所属)であったが、2015年シーズン終了後に引退したため、初年度にプレーした経験のある現役選手はいなくなった。
監督・コーチについては原則としてNPB出身者としているが、コーチ1名はリーグで1年以上の在籍経験のある元選手でも可としている。2012年に香川の元選手である近藤智勝がコーチに就任し、NPB在籍経験のない初のコーチとなった。近藤はその後2020年に非NPB出身者としてリーグで初の監督に就任している。2008年11月に制定された取り決めで監督・コーチの選手との兼任が原則として禁じられ、取り決めの制定以前に選手兼任コーチや選手兼任の「監督代行」の事例はあったが、正式な選手兼任監督はリーグ発足以来存在せず、兼任指導者も2009年以来長らく存在しなかった。2016年オフに徳島が兼任コーチとして川上憲伸を招聘する構想を持っていたことが後に報じられており、実現していればリーグで9年ぶりの兼任指導者となっていた。その後、2021年1月に、元東京ヤクルトスワローズの近藤一樹が香川に選手兼任コーチとして入団し、リーグでは13年ぶりの選手兼任指導者となった。2021年シーズンは近藤に続き、元阪神タイガースの伊藤隼太が愛媛の兼任コーチに就任した。これらを受けた2021年の公式戦開催ルールでは「監督及びコーチの兼任選手を認める」と明記され、兼任選手が公式戦に出場する場合は(1チームあたり)1試合1名までとし、事前の選手登録申請を必須とした。2022年の公式戦開催ルールでは、兼任選手の出場枠が「1試合2名」と前年より増やされている(ただしベンチで指揮を執る監督及びコーチは最低2名としている)。
2017年に河原純一が愛媛の監督に就任し、選手兼任の代行監督を除くと、初めてリーグに選手として在籍歴のある監督となった。
リーグは2022年より「年間最優秀監督」の表彰を開始し、吉田豊彦(高知)が最初の表彰者となった。
指導者としてのキャリアを当リーグでスタートさせ、NPBのコーチに転身した人物として、高山郁夫・森博幸・加藤博人・岡本克道・前田忠節・吉岡雄二がいる。
各球団のスタッフは発足当初は監督+コーチの計3名に限定されていた。初年度はこれを補うために、IBLJが契約したコーチが数人で球団を越えて巡回指導していた。当時のメンバーは下記の通り。
2年目以降は巡回コーチは実施されていない(チームが独自に外部の臨時コーチを招聘したケースはある)。
リーグ発足当時に、元セ・リーグ審判副部長の福井宏、NPO法人UDC(Umpire Development Corporation、本部東京/平林岳理事長)、四国地区全日本軟式野球連盟の三者の協力により運営が開始された。発足時のリーグの審判責任者は福井宏で、自ら当時の石毛代表にリーグの審判になることを志願して採用されたという逸話がある。福井は2006年のシーズンまでリーグの審判を務めた。
その後、、九州地区への拡張等の理由により、リーグ独自の審判員を育成することになり、2008年のシーズンより審判部が発足した。初代の審判部長は元パ・リーグ審判部長の村田康一、副部長はリーグ発足時から出場している神谷佳秀であった。2010年シーズンは、部長・副部長のほかに審判員約30名が在籍している(ただし、村田は実際の試合に出場することはなかった)。2015年5月1日付で村田は審判部長から顧問に異動し、副部長の神谷が2代目部長となる。神谷は2021年をもって審判部長を退任した。
2008年からはシーズン終了後に最優秀審判の表彰も行われるようになり、田村光弘が最初の表彰者となった。2009年は神谷佳秀、2010年から2012年までは山本哲也が3年連続で表彰された。2013年は伊藤寿記が3年ぶりの新たな表彰者となり、2014年は後述のNPB研修審判員である水口拓弥、2015年は大学時代に審判部に入った山口正太郎、2016年から2019年まではNPBのアンパイアスクール卒業者である木田大貴(2016年・2017年)、西沢一希(2018年)、石川隼大(2019年)がそれぞれ表彰されている。2020年はリーグからMLBマイナー審判に進み、新型コロナウイルスの影響で帰国した小石澤進が表彰を受けた。2021年は河野兆景が、2022年は迫川隼也が、それぞれ表彰を受けた。
在籍者の中には将来NPBやMLBの審判を目指す者もおり、後述するNPB「研修審判制度」が発足する以前(2013年まで)には市川貴之・水落朋大・大和貴弘・柳内遼平がNPBの審判に進んでいる。このうち市川は、2010年8月1日のヤクルト対横浜戦で一軍初球審を務めた。独立リーグ経験者としては初である。また、2012年には松田貴士が、2018年には小石澤進が、2020年には和田隆がそれぞれMLB機構の審判テストに合格し、マイナーリーグの試合に出場している。松田は2020年に、日本人初となるMLB審判員にあと一歩と迫る3Aに昇格した。
2014年よりリーグはNPBが新設した「研修審判制度」で提携している。2014年3月7日、リーグよりNPBの第1回アンパイア・スクールに派遣された青木昴が、ファームの試合に出場できる育成審判員に、また同じくアンパイア・スクール派遣の水口拓弥が独立リーグ派遣となる研修審判員に採用された。水口はNPB研修審判員として2014年はアイランドリーグに派遣され、2015年にNPBの育成審判員に採用された。青木は2015年12月にNPB正審判員に採用された(アンパイア・スクール修了者では初)。水口は正審判員に採用されたのち、2021年にNPBの日本人審判員としては70年ぶりに球審で公式戦初出場を果たした。その後もNPB審判員への採用は続き、2016年に古賀真之と山本力仁、2017年に松本大輝、2018年に森口壽樹、2019年に西沢一希、2020年に正木雄大、2021年に笹真輔が、それぞれNPB入りを果たし、海外審判の輩出とともに、プロ審判の養成機関としての重要な役割りを果たしている。
発足以来数年間、公式戦は審判4人制で運営していたが、2008シーズン開幕戦より3人制、4人制を併用している。チャンピオンシップ、グランドチャンピオンシップは6人制で行っている。また、みやざきフェニックス・リーグにも審判員を派遣している。海外リーグとの審判交流も盛んに行われており、米国審判学校への研修留学、豪州プロ野球リーグへの審判派遣、2019年には台湾プロ野球CPBLの朱學謙審判員が来日し、リーグ公式戦の審判を務めた。
審判部では2012年より独自のfacebookページを開設し、外部の審判志望者に向けた勉強会なども開催している。
2022年2月には、ベースボール・チャレンジ・リーグと合同での審判員採用試験を実施した。この合同審判採用試験は2023年も実施される。
2023年2月、ベースボール・チャレンジ・リーグと両リーグ共通の審判部のアドバイザーとして、元NPB審判部長の井野修および元NPB審判部スーパーバイザーの谷博が就任することを発表した。
レギュラーシーズンは、ホーム・アンド・ビジターによるリーグ戦である。初年度の2005年は1シーズン制であったが、2006年度以降は前期、後期の2シーズン制を採用している。2020年シーズンは新型コロナウィルス感染拡大に伴う開幕延期の影響により、初年度以来となる1シーズン制で実施された。
四国アイランドリーグ時代はホーム45試合、ビジター45試合の計90試合だった(2005年は雨天中止となった愛媛対香川戦1試合の代替試合が実施できず、この2チームに限って89試合とする特例措置がとられた。2006年後期も香川対高知戦1試合が同様の扱いになった)。2008年と2009年はリーグの拡張に伴う移動距離の増加を考慮し、従来より10試合少ない80試合で運営された。5球団となった2010年については76試合(前後期各38試合)となり、新たに発足したジャパン・フューチャーベースボールリーグとの交流戦を1チームあたり12試合(前後期各6試合)含める形で順位を決定した。2011年は64試合(前後期各32試合)となり、このほかに福岡ソフトバンクホークス3軍と各チームが前後期各4試合ずつの定期交流戦(ソフトバンク杯)をおこなった。2012年から2014年まではリーグ戦72試合(前後期各36試合)に加えて定期交流戦を前後期各4試合実施し、交流戦の勝敗を公式戦の順位決定に含める形となった。
2014年12月13日、リーグの鍵山誠CEO(当時)は、2015年度シーズンについて、レギュラーシーズンの期間を従来より短縮し、夏季の2ヶ月間はリーグの選抜チームを編成して北米の2つの独立リーグ(アトランティックリーグとカナディアン・アメリカン・リーグ)に参加させる構想(うち1つは相手リーグの公式戦対象)であることを明らかにした。レギュラーシーズンの試合数については「可能な限り(2014年と)同じ数に近づける」と述べている。選抜チームから漏れた選手については、シーズン中断中に有料の野球教室などの「地域貢献事業」に参加させて収益につなげるという。鍵山CEOは2014年12月にウェブに寄稿した文章の中で、レギュラーシーズン期間の短縮は、試合の頻度を増加させて選手の成長を促すことも目的の一つであると述べている。
この方針に基づき、2015年度の日程は、前期を4 - 5月、後期を8 - 9月で前後期各34試合(うち4試合はソフトバンク3軍との交流戦)ずつの合計68試合を開催することが2015年2月に発表された。北米遠征については、6月の約1ヶ月間、カナディアン・アメリカン・リーグと対戦することが2015年5月に発表され、実施された(詳細は後述)。
2016年度は、前期の試合数を31試合とし、その中に新たに実施する読売ジャイアンツ3軍との交流戦3試合(すべてアイランドリーグチームのホームゲーム)が含まれた(従来から継続のソフトバンク3軍との交流戦をあわせ、前期の交流戦は7試合)。2017年度は前期34試合・後期31試合と前後期の試合数が前年度と逆転し、読売ジャイアンツ3軍との交流戦は後期に実施されることになった。2018年度は読売ジャイアンツ3軍との交流戦は前期後期各2試合となり、各球団は前期36試合・後期30試合を実施した。
2019年度は前後期間のリーグ戦休止期間が、過去4年よりも短い約1か月(6月3日 - 7月12日)となり、前期34試合・後期36試合の年間70試合を実施した。NPB3軍との交流戦は、ソフトバンクとは1チームあたり前後期各4試合(ホーム・ビジター)、巨人とは後期にホーム2試合となる。試合数が70試合台となるのは5年ぶりとなる。後述の通り、北米遠征が復活した。
2020年度は、当初は前期40試合・後期36試合の年間76試合で、前年に続いて試合数が増加する予定だった。NPB3軍との交流戦の試合数数や実施時期は2019年と同じであった。ただし、新型コロナウイルス感染症流行の対策によって試合日程等が変更となる可能性があることが日程発表の時点で告知されており、3月14日に開幕の延期が発表された。また北米遠征は実施されなかった。開幕は2度の延期を経て、6月20日となることが6月1日に発表されたが、全試合の日程を事前発表せずに状況を見て随時発表するとしていた。6月15日に開催要領が発表され、1シーズン制で巨人3軍との交流戦は実施せず、ソフトバンク3軍との交流戦は各チーム4試合(当初予定は8試合)となった。試合数は当初予定と同じ各チーム76試合を実施した。
2021年度は、3月9日に発表された日程では2年ぶりに2シーズン制に復帰し、各チーム前後期各34試合ずつを実施し、そのうちソフトバンク3軍との交流戦を前後期各4試合ずつ含む形となる。新たに発足した九州アジアリーグとの間では各チーム前後期各2試合をビジターで実施したが、これらは「練習試合」の扱いでチームの勝敗や個人成績にはカウントされなかった。実際の運営では香川対ソフトバンク3軍の1試合が代替日程を確保できずに中止となった。
2022年度の開催日程は、ソフトバンク3軍との交流戦を含めた試合数は前年と同じである。例年ソフトバンク3軍との交流戦に設定されている予備日程については、今年度から予定通り試合を消化した場合は、練習試合を実施する形となった。一方、前年実施した九州アジアリーグと練習試合は設定されなかった。
2023年度も、ソフトバンク3軍との交流戦も含め試合数は2021年・2022年と同様である。
2011年までは原則として毎週金曜 - 日曜の週3試合ペース(2005年は毎週木曜 - 日曜の週4試合ペース)で開催された。発足当時は、遠征の際は宿泊せずにいったん地元に戻る方式で連戦は少なかったが、リーグを拡張した2008年より移動が長距離になることから、連戦を中心としたスケジュールに変更された。
基本的には金曜はナイトゲームまたは試合の途中からナイター照明を入れる薄暮開催とし、土・日・祝日は4月から6月まではデーゲームを中心に、7月から10月まではナイトゲームを中心とした編成で日程が組まれた。高知はナイター設備がなかったため、主催試合はデーゲームのみだった。
四国4チームに戻った2012年度以降は、4チームによるリーグ戦+ソフトバンク3軍との交流戦というスタイルになり、交流戦の関係で同じ日に試合のないチームが生じることになった。その調整のため、月 - 木曜のウィークデーの試合(主にナイター)が従来より増加した。また、連戦が減少し、再びホームアンドアウェーに近い開催形式に戻っている。季節や曜日と開催時間の関係は従来と変更がなく、月 - 木曜のウィークデーの試合も基本的にはナイターである(2012年から高知もナイター可能となった)。公式戦の期間が短縮された2015年の日程では、月 - 木曜のウィークデー開催の試合がさらに多くなっている。2016年度は前年度よりも月 - 木曜のウイークデー開催の試合が増加した。IBLJ社長の馬郡健は、2020年のシーズン終了後のインタビューで2021年度は「観客が来やすい週末に試合を多く組む」ことに挑戦したいと述べている。なお、ソフトバンク3軍との定期交流戦のうち、ソフトバンク主催試合は2015年までほぼウィークデー開催(場所は雁の巣球場)だったが、2016年度以降は大半が土日開催(場所はHAWKSベースボールパーク筑後)となっている。
レギュラーシーズンでは9回を終了して同点の場合は引き分けとし、延長戦は実施しない。2012年より開始された高知市野球場でのナイトゲームについては、9回以前であっても21時30分を過ぎて新しいイニングに入らず、同点の場合は引き分けとなる特別ルールが適用されている。2016年より開始された巨人3軍との定期交流戦については、予備日の設定がないため、試合が中止またはノーゲームとなった場合は引き分け扱いとする特別ルールが定められている。
雨天による中止試合の代替として、例年数回ダブルヘッダーが実施されている(2013年はなし)。2022年の日程では当初より前期に各チーム3回・6試合ずつダブルヘッダーが設定され、2023年も同様である。
2019年シーズンは公式戦の一部で7イニング制を導入した。3月11日の発表では、対象は「真夏のデーゲームやダブルヘッダー」で、観客の熱中症予防や試合時間短縮の観点から、約20試合で実施を検討するとしていた。3月28日に詳細な実施内容が発表され、ダブルヘッダー(2試合とも)や雨天振替試合のほか後期の公式戦で各チームのホーム3試合を指定して実施すること、NPB3軍との交流戦は対象としないこと、規定投球回数や規定打席は従来の規定を変更しないことを明らかにした。4月22日に実施された香川対徳島のダブルヘッダー(レクザムスタジアム、第1試合は雨天順延試合の振替)がリーグ公式戦初の7イニング制試合となった。2019年に7イニング制で実施された12試合の平均試合時間は、2018年度の全試合平均より約30分短い2時間28分だった。
2020年度は今年度限定の特別ルールを使用するとしていた。6月15日発表の開催要領では、1シーズン制およびソフトバンク3軍との交流戦が4試合となることを除けば前年と大きな変更はなく、ダブルヘッダーや雨天振替試合を7イニング制で実施するのは前年と同じである。一方、6月15日の時点で発表した7月9日までの日程は、新型コロナウイルス感染防止の観点から無観客で開催し、開催球場も公表しなかった。7月10日から有観客で開催されたが、7月13日に高知の選手のPCR検査陽性が発覚して、高知の試合は同月中中止となった。さらに、7月22日には香川県内での新型コロナウイルス感染拡大に伴い、同月中の香川の主催試合が無観客に変更された。
2021年度は、雨天振替試合について「両チームが代替試合の日程を公表するまでに合意した場合」には9イニングでの開催も可能とされ(ダブルヘッダーの場合は非適用)、2022年度も同様である。
指名打者制を採用している。また発足時より予告先発を実施しており、通常は試合前日に発表される(前日に試合がある場合は7回終了時点に発表)。ソフトバンク杯では予告先発はおこなわない。
2009年シーズンより、従来よりも反発力を強めたボールを使用した。理由について、NPBの使用球とのギャップを減らし、質の高い野球を見せるためであると鍵山CEOは新聞の取材でコメントした。前記の通り2021年からは、日本独立リーグ野球機構 (IPBL)が採用した統一球を使用する。リーグ代表の馬郡は2023年の取材において「公式球も安価な『飛ばないボール』だったが、投手有利となり、スカウトに公平に見てもらえないとしてNPB規格球に近づけた」と述べている。
引き分け試合を除いた勝率(2012年以降はNPB3軍との定期交流戦を含む)で決定する。最高勝率が等しいチームが複数発生した場合は、
の順に優劣を比較し、優位なチームが優勝となる。2014年前期に徳島と香川が最高勝率で並び、初めてこの規定が適用されて直接対戦成績が優位だった徳島が優勝した。
なお、2シーズン制が開始された2006年当時は、最高勝率が等しいチームが発生した場合は両チームによるプレーオフ1試合を実施して優勝チームを決定するという規定が存在したが、適用実績なく現行ルールに変更されている。
2006年度以降の2シーズン制では、前期・後期それぞれの優勝チームが年間優勝を賭けてリーグチャンピオンシップを争う。前期、後期とも同じチームが優勝の場合は、年間勝率2位のチームとのリーグチャンピオンシップとなる。また、2シーズン制の制約で、前後期の優勝チームが異なる場合でも年間優勝チームが年間勝率1位ではないケースが発生する過去には2009年と2021年、2022年がそれに該当。2009年の年間勝率トップは前期優勝の長崎で、年間優勝の高知は年間勝率では長崎・香川に次ぐ3位。2021年は年間勝率トップは後期優勝の高知で、年間優勝の香川は年間勝率では2位。2022年は年間勝率トップは後期優勝の徳島で、年間優勝の高知は年間勝率では2位(香川と同率)。。
リーグチャンピオンシップでの延長戦の扱いは年度によって以下のように変わっている。なお、実際に初めて延長戦が行われたのは2009年(第2戦)である。
2006年と2009年以降 - 原則として実施するが、使用球場の条件によってある時間以降は新たなイニングに入らない。
2007年・2008年 - 初戦からどちらかが王手をかけるまではレギュラーシーズン同様延長戦を行わない。王手をかけてからは延長戦を実施(ただし、使用球場の条件によって制限あり)。
また、2009年のリーグチャンピオンシップからは優勝の条件が細かく定められ、
5試合終了時に対戦成績五分の場合は、予備日に1試合を実施してその勝敗で優勝を決定
チャンピオンシップの失点率(総失点÷総イニング数)
とされた。この条件は、後述の試合数変更後も(チャンピオンシップの実施試合数・勝利数の箇所を除いて)そのまま受け継がれている。
2019年に開催試合数や開催球場に変更があったため、これらの点については2018年までと2019年以降(2020年は除外)に分けて説明する。
2007年 - 2018年
全5試合3戦先勝制。前後期を連覇した場合、前期、後期の両ステージとも優勝したチームに1勝のアドバンテージが与えられるため、年間1位チームは試合で2勝すれば年間総合チャンピオンとなった。
前後期優勝チームと年間勝率2位チームの対戦となる場合の主催試合については、2012年までは年間勝率2位チームが第1戦、前後期優勝チームが第2戦以降で両チームが必ず1試合は開催する方式であったが、2013年からは前後期優勝チームが最初の2試合、年間勝率2位チームが第3戦以降を開催する形に変更され、年間勝率2位チームは連敗するとホームゲームがおこなえなくなった(実際に適用されたのは2014年が最初)。2016年度のリーグチャンピオンシップは前後期優勝した愛媛が2勝0敗で制し、初めて1チームのホームゲームのみで終了した。前期を徳島が制した2017年は、後期優勝チーム決定前の9月2日の時点で、初戦は徳島ホームながら、愛媛が出場する場合に限って第2戦・第3戦を愛媛ホーム、第4戦以降を徳島ホームで実施すると発表された。実際には香川が後期優勝したため適用はなかった。
2019年5月30日のリーグ発表において、2019年のチャンピオンシップ開催要項が明らかになった。それによると、全3試合2戦先勝制となる。前後期を連覇したチームには従来同様1勝のアドバンテージがあり、試合で1勝すれば年間総合優勝となる。
開催球場は、第1戦は前期優勝チーム、第2戦は後期優勝または年間勝率2位チーム(前後期連覇したチームが出る場合)、第3戦は出場チームのうち年間勝率が高いチームのホームでの開催となる。
2シーズン制に復した2021年も2019年と大筋では同じだが、第2戦の開催球場は「後期優勝チーム」のみとなっており、前後期優勝チーム対年間勝率2位チームの場合は前後期優勝チームのみがホームゲームを実施する形となる。第3戦の開催球場は前期優勝チームのホームに変更された。2021年7月21日に発表された開催要項では、チャンピオンシップに「トリドール杯」という冠称が付くことが明らかにされた。2022年度以降も2021年と同じ規定が適用されている。
公式戦・チャンピオンシップ・交流戦以外に、開幕前に3球団以上を集めたプレシーズンマッチを、2009 - 2010年と2014 - 2016年におこなっている(実施形式は2010年が総当たり、それ以外はトーナメント)。2017年は高知が他の3チームと試合する形式となり、順位決定はおこなわれなかった(3試合中2試合が雨天中止)。また、2019年6月29日には、香川・徳島選抜の「EAST」と愛媛・高知選抜の「WEST」による「4球団東西対抗交流戦」が丸亀市民球場で開催された(EASTが勝利)。
2008年シーズンから、公式戦のスコアブックをリーグ公式ホームページ上にPDFファイル形式で掲載した。ただし、2016年のホームページリニューアルに伴い、2008年 - 2015年のデータは閲覧できなくなった(移行直後はURLを変更した旧サイトで閲覧可能だったが、2018年2月に公開を停止した)。しかし、2023年シーズンからはYahoo!JAPAN内のスポーツナビへのリンクに変更され、スコアブックの掲載は取りやめられた。
日本野球機構(NPB)を目指す野球経験者をトライアウトで獲得する。4球団で約100人。リーグ発足時はトライアウト参加資格が17歳から24歳とされ、1チームの保有枠は25人だった。2008年度のトライアウトからは年齢制限が29歳に引き上げられ、各チームの保有選手枠が30人まで拡大された。これはリーグの拡張に伴う措置である。2009年度のトライアウトでは「満15歳以上の義務教育を終了した男性」と年齢の制限が大幅に緩和された。2010年度からは「満15歳以上の野球経験者(義務教育終了)」となり、野球経験者に限定する一方で性別の制限を撤廃している。ただし、女性選手の保有実績はまだない。前記の通り、2014年からは保有選手枠が再び25人に戻されている(2020年からは27人)。
リーグ発足当時は、四国4県の出身者は原則として「自分の出身県のチーム」に所属していた。リーグ初年度は選手紹介の際にその旨が紹介され、スターティングメンバーでなくても、指名打者・代打・中継投手など、何らかの形で試合に出ることが多かった。これは「地元密着」というリーグ方針によるものだった。2007年のシーズンからは自県選手優遇の傾向は見られなくなった。2018年にベースボール・チャレンジ・リーグ(BCリーグ)と合同でドラフト会議を実施する際、BCリーグが導入していた「地元枠」(出身地・出身校・帰省先が該当球団の所在県の選手)制度を容認し、同年のドラフト会議では徳島がこの制度で1人を指名した。
2020年は、全国レベルの高校野球大会が中止となったことを受け、スポンサーのトリドールホールディングスとともに、四国4県の高校生を対象に、参加費無料のトライアウトを実施した。
初年度には各チームの指導者が選手のNPBに向けた潜在能力を評価・序列化した「プロスペクト」を公表したが、2年目以降は行われていない。