Jリーグクラブライセンス制度
具体的には以下のような規定が定められている。
クラブ直営、または関連法人が運営する18歳以下の育成組織を保有する(必ずしもU-18、U-15、U-12の全部がそろわなくてもよいが、最低でも1つ以上は保有すること)。ただし、競技基準第3号「選手の医療面でのケア(メディカルチェック)」に定めるチームについては、当該の年齢を対象としたサッカースクール、もしくはクリニックでの代替も認めることができる。
プロ契約は3人以上保有する。
トップチームの監督はJFA 公認S級コーチ取得者であること。
ホームスタジアムの収容人員は原則として座席(椅子)で5000人以上とする。ただし、メインスタンドは必ず座席であること。芝生席についてはJリーグが安全性について審査を行い問題がないと判断した場合は座席と同じ扱いとみなすことができるとしている(J1・J2のスタジアム基準では芝生席は定員にカウントされない)。
照明設備・常緑を保てる天然芝は参加時点では必須ではないが、照明設備についてはピッチのいずれの箇所においても1500ルクス以上の照度を持つものを設置することが望ましい(いずれも将来的にJ2ライセンス以上の基準へ向けた改修・整備、あるいはJ2ライセンス以上に適合するスタジアムを別箇所へ移転・新設するなどにより確保する方向であることが前提)。
その後規約が一部改正され、照明については「2022年6月までに必ず具備」、天然芝の常緑化と埋め込み式ゴールの採用、諸室への空調導入については「2018年6月までに必ず具備」の要件が追加されている。
運営法人については、現在の株式会社、公益法人(社団法人・財団法人。公益・一般の種別を問わない)に加え、特定非営利活動法人(NPO法人)の参加も認める。
年次財務諸表を提出し、Jリーグの審査を受けること。その際、債務超過、または3期連続の当期純損失(赤字)を計上していないこと。
2015年4月28日、J3リーグの参加資格を明文化した「J3リーグクラブライセンス交付規則」 を理事会で承認した。基本的なルールは上記記載事項を踏襲しており、財務面で3期連続赤字、ないしは債務超過である場合はライセンス交付・発行を認めないことを原則とする一方で、財務面において参加基準を満たせなくなった場合でもJリーグが改善の見込みがあると認めた場合は理事会の承認を経てJ3ライセンスを発給しJ3リーグに参加できるようにする(ただし勝ち点を最大で10減ずる)点が大きな変更点となっている。この“救済措置"導入について、Jリーグ常務理事(当時)の大河正明は「債務超過なら退会ではなく、立ち直るためのルールも必要と考えた」「Jクラブのセーフティーネットとして(J3を)活用する趣旨も含めた」 と説明している。
2013年(2014年度ライセンス)以後、「Image:Arrowupgreen.png」が付いたクラブは前年より上位の当該ライセンスを交付されたクラブ
2015年(2016年度ライセンス)以後、「Image:Arrowdownred.png」が付いたクラブは前年の上位ライセンスを喪失したクラブ
2019年(2020年度ライセンス)以後、「†」が付いたクラブは、上記の例外規定による特例で当該のライセンスを取得したクラブ
2012年に申請を行ったのはJ1・J2所属全40クラブとJリーグ準加盟クラブのカマタマーレ讃岐・V・ファーレン長崎(ともにJFL)の計42クラブで、2012年7月23日にJリーグ準加盟承認を受けたAC長野パルセイロ (JFL) は2013年のクラブライセンス申請を行わず、JFLの成績によらず2013年からのJリーグ加盟(J2昇格)がないことが確定している。また、同じく準加盟のS.C.相模原(関東サッカーリーグ1部)も申請を見送っている。
2012年9月28日、Jリーグは2013シーズンのクラブライセンスについて、クラブライセンス交付第一審機関 (FIB) による審査結果を発表した。申請を行った42クラブのうち、後で申請を取り下げた準会員のカマタマーレ讃岐(詳細後述)を除く41クラブについて、以下のライセンスのいずれかが交付されることになり、申請を却下された(ライセンスが交付されなかった)クラブはいなかった。
J1ライセンス(33クラブ) - 札幌、仙台、山形、鹿島、栃木、浦和、大宮、千葉、柏、FC東京、東京V、川崎、横浜FM、横浜FC、湘南、甲府、松本、新潟、富山、清水、磐田、名古屋、京都、G大阪、C大阪、神戸、岡山、広島、徳島、福岡、鳥栖、大分、熊本
J2ライセンス(8クラブ) - 水戸、草津、町田、岐阜、鳥取、愛媛、北九州、長崎
このうち、大分(J1ライセンス)については「公式試合安定開催基金からの融資の完済」、長崎(J2ライセンス)については「J2入会審査への合格」を条件とした「条件付き交付」となっている。
また、B基準を満たしていないクラブが36クラブあり、これらについては制裁措置として「文書の提出」を求めることになった 他、18クラブに対し経営上の指導を受けた。(内訳:「是正通達と個別通知」同時=4、「是正通達」のみ=5、「個別通知」のみ=9)
J1ライセンスが認定されなかった8クラブについて、個別の認定基準(J1ライセンスを満たさなかった内容)についてはJリーグ側からは明確にされていないが、Jリーグは「ライセンス判定の前提」として「ライセンス申請書類の提出締切日の状態が判定基準となる」「6月29日時点でホームスタジアムが建設中または改修中であるクラブには来シーズンの開幕までにスタジアムが供用開始できることを確認」等の要件を示しており、また複数のクラブ がクラブライセンス決定のニュースリリースでスタジアムの問題について触れており、2013年シーズン開幕時点でスタジアムがJ1基準を満たすことができないことが認定の基準の一つとなっていることが示唆されている。
なお、讃岐は6月29日の時点で一旦はクラブライセンス申請を行っていたが、「資金面、選手育成面、入場者数など総合的に考慮した結果」として、「現在の運営状態ではJリーグに昇格しても戦う力は備わっていない」と判断し、自らクラブライセンス申請を取り下げており、2013年シーズンからのJリーグ加盟(J2昇格)が不可能になった。今後については、改めて2014年シーズンからのJリーグ加盟に向けて必要な環境を積極的に整えたいとしている。
2013年9月30日、Jリーグは2014シーズンのクラブライセンスについて、クラブライセンス交付第一審機関 (FIB) による審査結果を発表した。申請を行ったのは前年ライセンスを交付された41クラブと準会員のカマタマーレ讃岐・ツエーゲン金沢の43クラブで、すべてのクラブに以下のライセンスが交付され、申請を却下された(ライセンスが交付されなかった)クラブはいなかった。
J1ライセンス(36クラブ) - 札幌、仙台、山形、鹿島、栃木、群馬Image:Arrowupgreen.png、浦和、大宮、千葉、柏、FC東京、東京V、川崎、横浜FM、横浜FC、湘南、甲府、松本、新潟、富山、清水、磐田、名古屋、京都、G大阪、C大阪、神戸、岡山、広島、徳島、愛媛Image:Arrowupgreen.png、福岡、鳥栖、長崎Image:Arrowupgreen.png、大分、熊本
J2ライセンス(7クラブ) - 水戸、町田、金沢Image:Arrowupgreen.png、岐阜、鳥取、讃岐Image:Arrowupgreen.png、北九州
このうち、準会員の町田・讃岐・金沢は「J2入会審査への合格」を条件とした「条件付き交付」となっている(前年の長崎と同様)。また讃岐は成績面の案件(JFL2位以内)のほか、財政面での審査も厳正に実施し、「2013年度末までに十分な純資産を残すこと」「2014年度予算が十分な合理性の下で編成され、シーズンを安定して運営できるものと評価されるようにすること」をJリーグに申し出ることもJ2加盟の条件となっている。
B基準を満たしていないクラブは計30と前回比6減で、規定に基づく制裁措置として改善に向けた「文書の提出」を求めることになった。またFIBから現状の是正・指導を受けることになったクラブは合わせて17に上った。このうち「債務超過」又は「3期連続赤字」となった12クラブ(札幌・栃木・群馬・横浜FM・富山・名古屋・岐阜・神戸・北九州・熊本・大分・讃岐)に対しては、財務上の問題を解決するための計画を策定し(クラブによってはJリーグからの指導を受け)、その計画を実行に移すよう是正通達が行われている。
J3加盟を目指し、2013年9月までに準加盟が承認された16クラブのうち、J2ライセンスを申請した3クラブ(町田・讃岐・金沢)を除く13クラブに対してJ3ライセンスの条件を充足しているかについての調査が行われ、まず10月15日にJFLに在籍する7クラブに対して、続いて11月19日に地域リーグに所属する3クラブに対して、それぞれJ3ライセンスを承認した。
JFL所属(7クラブ) - 秋田Image:Arrowupgreen.png、福島Image:Arrowupgreen.png、相模原Image:Arrowupgreen.png、YS横浜Image:Arrowupgreen.png、長野Image:Arrowupgreen.png、藤枝Image:Arrowupgreen.png、琉球Image:Arrowupgreen.png
地域リーグ所属(3クラブ) - 盛岡Image:Arrowupgreen.png、沼津Image:Arrowupgreen.png、山口Image:Arrowupgreen.png
地域リーグ所属の3クラブについての審査を1ヶ月ずらした理由について、Jリーグは「『地域リーグからの飛び級(JFLを経ないで入会)』でJリーグに入会することとなるため」「J3ライセンスに定める人員(クラブスタッフ、チームスタッフ等)の充足を裏付ける、来期の収入の実現可能性を精査する」ことを主たる理由に掲げている。
なお、ヴァンラーレ八戸、tonan前橋、奈良クラブの何れも地域リーグの3クラブ(八戸は当時)については、J3ライセンスに適合したスタジアムの案件を満たしていないとして2014年度のライセンス交付が見送られている。
2014年9月29日、Jリーグは2015シーズンのクラブライセンスのうち、J1・J2のライセンスについて、クラブライセンス交付第一審機関 (FIB) による審査結果を発表した。
J1・J2ライセンスの交付を行ったのはJ3の4クラブを含む44クラブで、このうち、J3のガイナーレ鳥取は2014年10月31日までにJリーグが提示した条件を満たした場合に発効する「停止条件付きJ2ライセンス」となり、10月29日に全ての停止条件を充足したことで停止条件が解除された。最終的に全てのクラブにライセンスが交付された。
J1ライセンス(37クラブ) - 札幌、仙台、山形、鹿島、栃木、群馬、浦和、大宮、千葉、柏、FC東京、東京V、川崎、横浜FM、横浜FC、湘南、甲府、松本、新潟、富山、清水、磐田、名古屋、京都、G大阪、C大阪、神戸、岡山、広島、讃岐Image:Arrowupgreen.png、徳島、愛媛、福岡、鳥栖、長崎、大分、熊本
J2ライセンス(7クラブ) - 水戸、町田、長野Image:Arrowupgreen.png、金沢、岐阜、鳥取(停止条件付き)、北九州
なお、ホームスタジアムのトイレの数および屋根のカバー率に関するB等級基準を満たしていないクラブが34クラブあるが、このうち10クラブは「60%ルール」、または「スタジアム新設ルール」の制裁基準 に基づいて制裁対象外、他14クラブは制裁対象(書類提出他)となった。
トイレ数不足 - 岐阜、C大阪
屋根のカバー率不足 - 栃木、群馬、大宮、柏、町田、湘南、甲府、富山、磐田、徳島、愛媛
トイレ数・屋根のカバー率不足 - 山形、横浜FM、横浜FC、松本、金沢、清水、名古屋、鳥取、岡山、広島、讃岐
経営事項については、東京V、鳥取、福岡、長崎の4クラブがクラブ運営上の是正通達を受けた。
また、練習所の確保が2015年6月のライセンス申請時までに確保できない場合、2016年度はJ2ライセンス判定とすると予告されたクラブが9クラブ(栃木、群馬、讃岐、長崎、松本、愛媛、町田、金沢、岐阜)あった。
J3ライセンスについてはJ3所属7クラブとJリーグ百年構想クラブ3クラブから申請があり、10月20日に審査結果が発表された。9クラブについてJ3ライセンス交付もしくはJ3ライセンス基準に合格となった が、八戸についてはJ3スタジアム基準を満たしていない として、ライセンス不合格となった。
J3ライセンス交付(7クラブ) - 盛岡、秋田、福島、YS横浜、相模原、藤枝、琉球
J3ライセンス基準に合格(2クラブ) - 沼津、山口
ライセンス不交付(1クラブ) - 八戸
沼津と山口については、この後「J3入会審査」の承認を受け、「JFLの年間順位が4位以内かつ百年構想クラブ上位2チーム」の成績要件を満たした場合J3参入となる。ただしライセンス審査結果発表の時点でJ3参入のための成績要件を満たす可能性があったのは山口のみであり、後に山口は成績要件を満たしたことによりJ3ライセンスが交付された。
なお、J3参入要件としてJFLの成績要件を示している(すなわちJFLより下位のリーグからの“飛び級"を想定していない)こともあり、地域リーグ所属のtonan前橋、奈良クラブはJ3ライセンス申請を行っていない。また2014年途中で百年構想クラブに認定されたJFLの栃木ウーヴァFCについてもJ3ライセンス申請を見送っている。
2015年9月29日、Jリーグは2015シーズンのクラブライセンスのうち、J1・J2のライセンスについて、クラブライセンス交付第一審機関(FIB)による審査結果を発表した。J1・J2ライセンスの申請を行ったのはJ3の4クラブを含む44クラブとクラブ数は同じであるが、J3のレノファ山口FCが新たに申請した一方で、前年J2ライセンスを取得していたJ3のガイナーレ鳥取は2015年度決算で債務超過となったことから4月24日の時点でライセンス申請を断念している。
申請した44クラブすべてにライセンスが交付され、申請を却下された(ライセンスが交付されなかった)クラブはなかった。ただし、前年の予告通り2016年度の審査からJ1ライセンス取得条件に「トレーニング施設に天然芝のピッチを1面以上」「条件を満たしたクラブハウスの保持」などが新たに追加され、これを満たすことができなかった2クラブが前年度のJ1ライセンスを喪失しJ2ライセンスにとどまった。また、G大阪・岐阜・山口についてはホームスタジアムの新設工事・改修工事が、栃木・横浜FM・松本・金沢・岐阜についてはトレーニング施設が2016年シーズン前に完成しなかった場合は「ライセンスが取消されるか、制裁が科される可能性がある」との付帯条件がついている。
J1ライセンス(37クラブ) - 札幌、仙台、山形、鹿島、栃木、浦和、大宮、千葉、柏、FC東京、東京V、川崎、横浜FM、横浜FC、湘南、甲府、松本、新潟、富山、金沢Image:Arrowupgreen.png、清水、磐田、名古屋、岐阜Image:Arrowupgreen.png、京都、G大阪、C大阪、神戸、岡山、広島、徳島、愛媛、福岡、鳥栖、長崎、熊本、大分
J2ライセンス(7クラブ) - 水戸、群馬Image:Arrowdownred.png、町田、長野、山口Image:Arrowupgreen.png、讃岐Image:Arrowdownred.png、北九州
なお、ホームスタジアムのトイレの数および屋根のカバー率に関するB等級基準を満たしていないクラブが33クラブあるが、このうち12クラブは「60%ルール」、または「スタジアム新設ルール」の制裁基準 に基づいて制裁対象外、他21クラブは制裁対象(書類提出他)となった。
トイレ数不足 - C大阪
屋根のカバー率不足 - 栃木、群馬、大宮、柏、町田、横浜FC、湘南、甲府、松本、富山、磐田、徳島、愛媛
トイレ数・屋根のカバー率不足 - 山形、金沢、清水、名古屋、岡山、広島、讃岐
経営事項については、2期連続赤字となった鳥栖に対して「判定に付帯する経営上の是正通達」を行ったほか、札幌、横浜FC、湘南、山口、愛媛の5クラブに対してはJリーグが予算進捗・編成等につき随時ヒアリングを行うとしている。
全体のJ3ライセンス審査結果公表を前に、Jリーグは2015年9月24日に「J3入会を希望するクラブ」に対するJ3ライセンス申請の審査結果 を公表した。3クラブがJ3ライセンス交付判定となったが、八戸についてはJ3スタジアム基準を満たしていないとして、ライセンス不交付の判定となった。
2015年10月13日にはJ3リーグ参戦中のクラブに対するJ3ライセンス申請の審査結果 が公表され、J2以上のライセンスを取得した4クラブを除く8クラブのうち、「財務の状況をより精緻に確認する必要がある」として次回(11月)の理事会まで継続審議となった琉球を除く7クラブにJ3ライセンス交付判定が行われた。その後11月の理事会で琉球に対するJ3ライセンス交付が承認された。
J3ライセンス(11クラブ) - 盛岡、秋田、福島、YS横浜、相模原、藤枝、沼津、奈良Image:Arrowupgreen.png、鳥取Image:Arrowdownred.png、鹿児島Image:Arrowupgreen.png、琉球
ライセンス不交付(1クラブ) - 八戸
2016年9月28日、Jリーグは2017シーズンのクラブライセンスのうち、J1・J2のライセンスについて、クラブライセンス交付第一審機関(FIB)による審査結果を発表した。J1・J2ライセンスの申請を行ったのはJ3の6クラブを含む46クラブ(前年から2クラブ増)で、前年債務超過からJ2ライセンス申請を見送ったガイナーレ鳥取と、新たに鹿児島ユナイテッドFCが申請を行っている。このほか、ブラウブリッツ秋田もJ2ライセンス申請の検討を行ったが、現段階では施設条件(スタジアム基準)をクリアできる見込みがない状況と判断し、申請を見送った。
申請した46クラブのうち鹿児島を除く45クラブにライセンスが交付された。新スタジアムの完成する北九州、スタジアム改修とクラブハウス新設を行う山口、トレーニング施設とクラブハウスの新設を行う群馬が新たにJ1ライセンスを取得(群馬は前年のJ2ライセンスからの復帰) し、J1ライセンスは40クラブが取得、J2ライセンスは昨年申請見送りとなった鳥取を含めた5クラブに交付されることとなった。また、「判定に付帯する経営上の是正通達」に該当するクラブはなかった。
一方、鹿児島については、ホームスタジアムである鹿児島県立鴨池陸上競技場がJ2ライセンス基準を満たさないとの理由から「ライセンス不交付」との判定となった(J1・J2のクラブライセンス制度導入後、不交付の判定となったクラブは初めて)。これについて、鹿児島は記者会見の席上で「(2020年の燃ゆる感動かごしま国体に向けた改修工事のため)ホームスタジアムにおいてホームゲームの80%以上を開催できることが書面で合意されていない」点と「(改修工事に伴い2016年にメインスタンドが使用不可になるため)シーズン中を通して観客席10,000人を常時満たすことが確約できない」点が問題視され、クラブライセンス不交付の判定に至った、と説明している。
J1ライセンス(40クラブ) - 札幌、仙台、山形、鹿島、群馬Image:Arrowupgreen.png、栃木、浦和、大宮、千葉、柏、FC東京、東京V、川崎、横浜FM、横浜FC、湘南、甲府、松本、新潟、富山、金沢、清水、磐田、名古屋、岐阜、京都、G大阪、C大阪、神戸、岡山、広島、山口Image:Arrowupgreen.png、徳島、愛媛、福岡、北九州Image:Arrowupgreen.png、鳥栖、長崎、熊本、大分
J2ライセンス(5クラブ) - 水戸、町田、長野、鳥取Image:Arrowupgreen.png、讃岐
ライセンス不交付(1クラブ) - 鹿児島
なお、ホームスタジアムのトイレの数および屋根のカバー率に関するB等級基準を満たしていないクラブが31クラブあるが、このうち10クラブは「60%ルール」、または「スタジアム新設ルール」の制裁基準に基づいて制裁対象外、他21クラブは制裁対象(書類提出他)となった。
トイレ数不足 - C大阪
屋根のカバー率不足 - 栃木、群馬、大宮、柏、町田、横浜FC、湘南、甲府、松本、富山、磐田、C大阪、愛媛
トイレ数・屋根のカバー率不足 - 山形、金沢、清水、名古屋、鳥取、岡山、広島、讃岐
全体のJ3ライセンス審査結果公表を前に、Jリーグは2016年9月20日に「J3入会を希望するクラブ」を対象としたJ3ライセンス申請の審査結果を公表した。前年まで不交付となった八戸を含む3クラブがJ3ライセンス交付判定となったが、東京武蔵野シティFCについては、本拠地となる武蔵野陸上競技場が、J3ライセンス基準を満たしていないとして、J3ライセンス不交付とした。
2016年10月12日にはJ3リーグ参戦中のクラブに対するJ3ライセンス申請の審査結果 が公表され、J2以上のライセンスを取得した5クラブを除く8クラブのうち、「経営状況を中心に引き続き事実確認を行っている」として次回(11月)の理事会まで継続審議となった盛岡を除く7クラブ(J2ライセンス不交付の鹿児島を含む)にJ3ライセンス交付判定が行われた。その後11月の理事会で盛岡に対するJ3ライセンス交付が承認された。
J3ライセンス交付(11クラブ) - 八戸Image:Arrowupgreen.png、秋田、盛岡、福島、YS横浜、相模原、藤枝、沼津、奈良、鹿児島、琉球
ライセンス不交付(1クラブ) - 武蔵野
2017年9月26日、Jリーグは2018シーズンのクラブライセンスのうち、J1・J2のライセンスについて、クラブライセンス交付第一審機関(FIB)による審査結果を発表した。J1・J2ライセンスの申請を行ったのはJ3の7クラブを含む47クラブで、新たにFC琉球が申請を行っている。このほか、ブラウブリッツ秋田もJ2ライセンス申請の検討を行ったが、現段階では施設条件(スタジアム基準)をクリアできる見込みがない状況と判断し、申請を見送った。
申請した47クラブ全てにライセンスが交付された。前年施設条件(スタジアム基準)をクリアできずJ2ライセンス不交付となった鹿児島も、スタジアム改修を行った結果、琉球共々新たにJ2ライセンスを取得し、J1ライセンスは40クラブ、J2ライセンスは7クラブに交付されることとなった。なお、琉球に対しては「判定に付帯する経営上の是正通達」を行っている。
J1ライセンス(40クラブ) - 札幌、仙台、山形、鹿島、栃木、群馬、浦和、大宮、千葉、柏、FC東京、東京V、川崎、横浜FM、横浜FC、湘南、甲府、松本、新潟、富山、金沢、清水、磐田、名古屋、岐阜、京都、G大阪、C大阪、神戸、岡山、広島、山口、徳島、愛媛、福岡、北九州、鳥栖、長崎、熊本、大分
J2ライセンス(7クラブ) - 水戸、町田、長野、鳥取、讃岐、鹿児島Image:Arrowupgreen.png、琉球Image:Arrowupgreen.png
なお、ホームスタジアムのトイレの数および屋根のカバー率に関するB等級基準を満たしていないクラブが31クラブあるが、このうち10クラブは「60%ルール」、または「スタジアム新設ルール」の制裁基準に基づいて制裁対象外、他21クラブは制裁対象(書類提出他)となった。
トイレ数不足 - 該当無し
屋根のカバー率不足 - 山形、栃木、群馬、大宮、柏、町田、横浜FC、湘南、甲府、松本、富山、磐田、名古屋、鳥取、愛媛、鹿児島
トイレ数・屋根のカバー率不足 - 金沢、清水、岡山、広島、讃岐
全体のJ3ライセンス審査結果公表を前に、Jリーグは2017年9月28日に「J3入会を希望するクラブ」を対象としたJ3ライセンス申請の審査結果を公表した。前年に引き続き申請した3クラブに加え、この年JFLに昇格したFC今治を加えた4クラブが申請を行い、3クラブがJ3ライセンス交付判定となったが、武蔵野については、前年同様、本拠地となる武蔵野陸上競技場が、J3ライセンス基準を満たしていないとして、J3ライセンス不交付とした。
2017年10月24日にはJ3リーグ参戦中のクラブに対するJ3ライセンス申請の審査結果 が公表され、J2以上のライセンスを取得した7クラブを除く7クラブ全てにJ3ライセンス交付判定が行われた。
J3ライセンス交付(10クラブ) - 八戸、秋田、盛岡、福島、YS横浜、相模原、藤枝、沼津、奈良、今治Image:Arrowupgreen.png
ライセンス不交付(1クラブ) - 武蔵野
2018年9月27日、Jリーグは2019シーズンのクラブライセンスのうち、J1・J2のライセンスについて、クラブライセンス交付第一審機関(FIB)による審査結果を発表した。J1・J2ライセンスの申請を行ったのはJ3の8クラブを含む48クラブで、新たにブラウブリッツ秋田が申請を行っている。
申請した48クラブ全てにライセンスが交付された。長年J1ライセンスを取得できなかった水戸は優先利用できる天然芝練習場とクラブハウスが確保できたことから、成績面でJ1昇格条件を満たした場合に本拠地を笠松運動公園陸上競技場とした上でシーズンオフで実施可能な改修工事を行う(成績要件を満たせない場合は従前通りケーズデンキスタジアム水戸を本拠地とする)前提でJ1ライセンスを申請。また、前年施設条件(スタジアム基準)をクリアできずJ2ライセンスを申請しなかった秋田も、本拠地を秋田市八橋運動公園陸上競技場に変更した上で改修工事を行う計画でJ2ライセンスを申請。その結果、水戸は条件付き ながらJ1ライセンスを、秋田はJ2ライセンスを取得し、J1ライセンスは41クラブ、J2ライセンスは7クラブに交付されることとなった。なお、水戸は2018シーズンJ2最終順位が10位とJ1昇格要件対象外となったことから「J1昇格のための順位要件を充足できずスタジアムの短期改修工事を行わないことが確定したこと」でJ1ライセンスの解除条件となり、J2ライセンスに変更された。なお、琉球に対しては「判定に付帯する経営上の是正通達」を行っている。
J1ライセンス(41クラブ→40クラブ) - 札幌、仙台、山形、(水戸、)鹿島、栃木、群馬、浦和、大宮、千葉、柏、FC東京、東京V、川崎、横浜FM、横浜FC、湘南、甲府、松本、新潟、富山、金沢、清水、磐田、名古屋、岐阜、京都、G大阪、C大阪、神戸、岡山、広島、山口、徳島、愛媛、福岡、北九州、鳥栖、長崎、熊本、大分
J2ライセンス(7クラブ→8クラブ) - 秋田Image:Arrowupgreen.png、水戸(条件付きJ1ライセンス→J2ライセンスに変更)、町田、長野、鳥取、讃岐、鹿児島、琉球
なお、ホームスタジアムのトイレの数および屋根のカバー率に関するB等級基準を満たしていないクラブが34クラブあるが、このうち11クラブは「60%ルール」、または「スタジアム新設ルール」の制裁基準に基づいて制裁対象外、他23クラブは制裁対象(書類提出他)となった。
トイレ数不足 - 該当無し
屋根のカバー率不足 - 山形、栃木、群馬、大宮、柏、町田、横浜FC、湘南、甲府、松本、富山、磐田、名古屋、鳥取、広島、愛媛、鹿児島
トイレ数・屋根のカバー率不足 - 秋田、水戸、金沢、清水、岡山、讃岐
全体のJ3ライセンス審査結果公表を前に、Jリーグは2018年9月25日に「J3入会を希望するクラブ」を対象としたJ3ライセンス申請の審査結果を公表した。前年申請した4クラブの内、武蔵野を除く3クラブが引き続き申請を行い、申請を行った3クラブ全てにJ3ライセンス交付判定となった。武蔵野については、現時点で財務基準およびスタジアムの施設基準(芝生席の安全性の充実等)が充足しておらず、申請をしても今年は交付されないことが確定的であるとして今回は申請を見合わせている。