T4作戦
ガーレンは刑法190条による告発も行った。注意すべき点は、ガーレンの「安楽死」政策への批判の直接的原因が、政府による障害者の殺害に対する怒りにあったわけではないことである。ガーレンの政府批判は直接的には、聖職者に対するゲシュタポの介入、特にミュンスターで起こった修道院の閉鎖がゲシュタポによるものだったことにある。「安楽死」政策への批判は、ゲシュタポを擁護する政府への批判材料の1つとして行われたのであり、ガーレンにとって最優先課題だったわけではない。
とは言え、教会の指導者がはっきりとナチスに反旗を翻した事実は大きかった。この説教がきっかけで複数の司教が「安楽死」に対して個別に抗議の声をあげ始めたが、当初ヒトラー政権は説教を途中で切り上げさせたうえで逮捕したり、ゲシュタポを使って逮捕するなどして取り締まろうとした。
ガーレンの説教は、謄写版で何千部と印刷され人から人へと渡っていった。連合国側にもその内容が知られ、イギリスが飛行機でドイツ人向けにビラを撒くまでになった。ヴァルター・ティースラー (国家社会主義の宣伝および国民啓蒙のための帝国同盟指導者) はマルティン・ボルマンに対し、 ガーレンを絞首刑にするよう提案したが、ヒトラーは同意しないだろうとの理由で却下された。ティースラーはゲッベルスにも同様の提案をしたが、教区内の住民の反発を恐れたためやはり却下された。1941年夏の終わりまでには、多くのドイツ国民が「安楽死」計画に不安を覚えるようになっており、ヒムラーでさえヒトラーに対してT4作戦の中止を勧めている。
ローマ教会の最高司教会総会は安楽死政策が認められないという決定を行い、教皇ピウス12世がその決定を広く公布するよう命じた。ピウス12世はこの後もたびたび安楽死を批判する発言を行った。
T4作戦への批判が高まったことから1941年8月24日、ヒトラーは安楽死の中止を口頭で命令した。この中止命令により、安楽死政策そのものは公式的に中止されたと公には受け取られたものの、対象は6か所あった殺害精神病院での殺害の停止とガス殺の禁止だけだった。更に、実際に障害者の殺害が中止されたのはハダマー殺害精神病院1か所だけで、ドイツ人の障害者はガス殺されなかったものの、残りの殺害精神病院ではユダヤ人の障害者を対象にしてその後も殺害し続けた。ピルナ=ゾンネンシュタインおよびベルンベルク殺害精神病院のガス室が稼働停止するのは1943年春のことで、14f13作戦が中止になったのと同時期である。ハルトハイム殺害精神病院の停止は更に遅く、1944年末までマウトハウゼン強制収容所の附属ガス室として稼働、それまで障害者を殺害し続けた。
それ以外の精神病患者の収容施設では医師・看護師による患者の安楽死が国家の統制を比較的受けない形で続行されるばかりか増加し、「野生化した安楽死」と呼ばれた。「野生化した安楽死」あるいは「野蛮な安楽死」という用語は、1946年のニュルンベルク医師裁判で裁かれたヴィクトール・ブラックが最初に用いたと言われている。ブラックはT4作戦で重要な役割を担っていたので、T4作戦後の「安楽死」を「野蛮」と呼ぶことで、T4作戦の重大性を軽く見せようとして用いたのだと言われている。かつては「野蛮な安楽死」が普通に使われていたが、研究が進んだ1990年代になってからは、より実態に即した「地域の安楽死」「地域化した安楽死」「分散した安楽死」という言い方が使われるようになっている。
また「作戦中止」後にT4作戦の職員はいわゆる絶滅収容所に配置され、かれらの伝えたガス殺・死体焼却・施設のカモフラージュに関する技術がホロコーストに利用された。
1941年10月23日、内務大臣ヴィルヘルム・フリックは医療・養護施設の受託者として保険局参事官のヘルベルト・リンデンを任命し、安楽死組織が国家機関として位置づけられ始めた。リンデンの組織は各施設の収容者を登録し、T4の医師で構成された鑑定人を医療施設に巡回させた。1943年6月末からは傷病兵や空襲負傷者のための医療需要が増大し、そのための口減らしとして「治療しても仕方がない精神病患者」を殺害するブラント作戦が始まり、医療施設から患者が大規模に移送された。
また、「反社会的分子」の「安楽死」も活発となり、労働を嫌悪する労働忌避者、ジプシー(シンティ・ロマ人)、精神病質者などがその対象となった。1942年9月18日にはオットー・ゲオルク・ティーラック法相がヒムラーと合意し、受刑中の「反社会的分子」は、「労働による毀滅」のため、親衛隊に引き渡されることが合意された。これにより、8年以上の刑を受けたドイツ人やチェコ人、予防拘禁者、3年以上の刑を受けた劣等人種とされた人々(ジプシー、ロシア人、ウクライナ人、ポーランド人)は法務省の判断で強制収容所に送られた。ティーラックは1943年4月に、「犯罪を犯した精神病患者」も強制収容所に送るよう命令した。この対象には登校拒否児童、てんかん患者、脱走兵、労働忌避者が含まれている。これらの囚人は労働に耐えられると判断されたうちは労務を強いられていたが、働けなくなった場合には安楽死が実行された。法務省への報告によると、1942年11月に強制収容所に送られた1万3000人の反社会的分子は、1943年4月の段階でほぼ半数がすでに死亡していた。
これらの政策の犠牲者数は1942年には一時的に減少したものの、1943年、1944年は1940年とほとんど同水準であった。1943年5月には労働力配置総監フリッツ・ザウケルが、病気で働けなくなった東方労働者の帰郷を禁じ、国家保安本部の特別収容所に移送するよう命令した。これらの移送者は、病気回復が見込めない、または収容ベッドの余裕がない場合には「安楽死」処分が行われた。
障害のある子どもたちは、普通の病院と違う特別な病院に入れられた。子どもを対象とする安楽死は1943年4月から本格化した。その規模は次第に拡大し、やがては青少年も安楽死の対象となった。
強制収容所においては、親衛隊全国指導者ハインリヒ・ヒムラーがボウラーと協議し、強制収容所の「無用の長物」を排除する「14f13作戦」が行われた。1941年から一年間を中心として行われたこの計画は、T4組織の拡大を示すものだった。作戦の名称は親衛隊の文書規則にちなんでおり、14は強制収容所総監、fは死亡事案、13はT4計画の設備による殺害を意味する。「無用の長物」に該当したのは「治癒不能な病人、身体障害者(極度の近視を含む)」、「労働能力の欠如」、「反社会的分子」などが挙げられ、特に反社会的な「精神病質」をもつとされた「反社会的分子」が中心だった。14f13作戦はザクセンハウゼン強制収容所から始まり、ブッヘンヴァルト、アウシュヴィッツ、マウトハウゼンへと移された。また、医師たちが、ダッハウ、ラーフェンスブリュック、フロッセンヴァク、ノイエンガメの各強制収容所を回って、1万2千人以上の「病的」または「反社会的」囚人を殺害した。14f13作戦では当初は精神障害者だけでなく身体障害者も殺されていたが、1942年3月になると労働生産性を理由にした見直しが行われ、軍事産業を助け、燃料を節約する必要から身体障害者を除き、精神障害者だけを殺害するように変わった。1944年以降には、囚人の増大によってふたたびT4組織による措置が望まれるようになり、ソ連領から徴用された「東方労働者」、ソ連軍捕虜、ハンガリーユダヤ人、エホバの証人の信者などが対象となった。14f13作戦による死者は1万人とも2万人とも言われる。
部分的にしか資料が残されていないため、T4作戦やその他の「安楽死」計画による殺害者数の正確な数字はわからない。そのため推計に頼らざるを得ず、推計値にも幅がある。
木畑の論文では、精神病患者などがおよそ8万から10万人、ユダヤ人が1,000人、乳幼児が5,000人から8,000人、労働不能になったロシア系などを含む強制収容者の1万人から2万人が犠牲となったと推定している。ただし、現存する資料に基づくこの数字は、実態よりかなり少ないと見られており、犠牲者の実数はこの二倍に上るのではないかとも推測している。占領地にあった精神病院でも患者の殺害が行われたが、彼らの殺害にはT4組織は直接関与はしておらず、殺害方法も射殺や餓死などの手段が主にとられた。
一方、歴史家のハインツ・ファウルシュティヒは調査により、ナチスがドイツを支配していた1939年から1945年までの間に殺害された患者や障害者の総数を約30万人と推計している。「安楽死」作戦の中でも最も知られているT4作戦による殺害者数は、そのうちの4分の1にも満たない。
T4作戦による殺害者数は約7万人と非常に多いが、精神病院における餓死・薬物による殺害者数はそれを上回り約8万7千人に及んでいる (表1参照)。また、ドイツ本国以外の占領地区における殺害者数もT4作戦の数を上回っている。精神障害者を対象とした殺害もT4作戦が最初ではなく、ポメルン、西プロイセン、東プロイセンの精神病院においてナチス親衛隊が実行したものの方が先行していることもわかっている。
終戦後、関係者はニュルンベルク継続裁判の医者裁判などの法廷にかけられた。主要な関係者のうち、ブラントとニッチェは医者裁判によって有罪が確定し、処刑された。リンデンは1945年4月、ボウラーは5月に自殺した。ハイデは逃亡したものの1959年に自首し、自らの裁判が始まる1963年に自殺した。
医者裁判において、検察側の追及で圧倒的に大きな比重を占めたのは強制収容所における人体実験に関してである。T4作戦に代表される「安楽死」も起訴状の訴追要因にあげられてはいたが、その比重はごくわずかだった。訴追前に検察側は、遺伝性子孫疾患予防法に基づく強制断種についても調査を行ったが最終的には訴因から外された。
ニュルンベルク継続裁判で裁かれたのは、命令系統の上層部にいた1部の医師だったが、それよりも川下にいて患者の殺害に関わった医師や看護師は、連合国ではなくドイツの裁判所でドイツ人によって裁かれた。
初期の裁判では被告人に厳しい判決が出されたが、すぐに寛大な判決に変わり多くは無罪宣告されている。この背景には、当時のアデナウアー政権が元ナチ党員を積極的に免罪する政策をとったことがあった。また、時間の経過と共に時効の壁が立ちはだかるようになった他に、訴追されても、被告人が自殺した、病気や高齢で裁判に耐えられない、といった要因で裁判が中止される例が増えていった。
T4作戦に関係した医師、看護師は非常に多く、また実際に訴追された者も少なくなかったが、多くは罪を免れた。訴追前に自殺した医師も少なくなかったが、逃亡した者も多かった。ドイツの人種差別的な優生政策で重要な主導者だったエルンスト・リュディンは裁判にかけられず罪を償うことのなかった大物医師の代表である。同僚の犯罪を証言する証人を探すのは困難だったため訴追しても有罪に持ち込めないことが多かったことも、被告人には有利に働いた。
2010年、ドイツの精神医学会は、障害者の殺害に加担した事を正式に認め、謝罪した。