シュタイナー教育
NPO法人京田辺シュタイナー学校(京都府京田辺市)
NPO法人横浜シュタイナー学園(神奈川県横浜市)
福岡シュタイナー学園(福岡市)
日本では、シュタイナー幼児教育協会が2009年から教員養成教育講座を行うなど、シュタイナー幼児教育の普及に努める。
ドイツ、アメリカ、イギリスをはじめ、シュタイナー学校と併設する形で教員の養成に努める施設が存在する。その多くは、初年度にシュタイナーの基本思想とシュタイナー教育の実践を学ぶ基礎コースを含む2年から4年にわたる制度を採用している。ドイツでは大卒でなくとも、市民大学などで人智学およびシュタイナー教育養成講座を受講すれば、私立学校であるヴァルドルフ学校で教えることができるため、デザイナーやIT技術者からの転職組も多い(ただしほとんどの場合、教員免許を有していなければ、シュタイナー教員免許は、シュタイナー教員養成講座を受講した国内でのみ有効と限定される。ドイツでは近年、一部の大学のシュタイナー教員養成講座の修了者のみ、公的な教員免許と同等に扱われるようになっており、講座によって修了者の法的立場は異なる)。日本で教鞭を執っている教師・講師のほとんどが、こうした講座を海外で受講しているか、NPO法人日本アントロポゾフィー協会の主催するシュタイナー教育教員養成講座にて学んだ後に、普遍アントロポゾフィー協会教育部門(スイス・ドルナッハのゲーテアヌム)が発行する基礎課程の修了証を取得している。ただし、ドイツで公的な教員免許と同等の扱いを受ける大学の講座を修了していても、日本では法的には有効ではない。
20世紀末から西欧では、大規模な高等教育改革ボローニャ・プロセスが展開されており、その完成年といわれる2010年の数年前から、ドイツでは大学組織と教育課程の急速な改革が行われている。シュタイナー学校の教員養成の組織やカリキュラムも、これに伴い大きく再編されつつある(2010年時点)。
シュタイナーは神智学協会に参加し後に離脱したが、教育学者の岩間浩は、彼の教育には神智学独特な生活の反映を見ることができるとし、その影響が色濃いことを指摘している。
広島大学の衞藤吉則は、シュタイナー教育に関する議論のほとんどは、シュタイナーの人間認識である人智学的認識論をめぐるものであり、その主張は次の3つに分けられると述べている。
経験的実証主義の立場から、シュタイナー教育の根底にある人智学の非科学性を説く教育科学的立場。
検証困難な人智学的認識論の問題は保留して、教育実践の有効性を見ていくプラグマティックな立場。
人智学自身の理論に基づき擁護する、人智学の教育者の立場。
しかし、各論者は自らの科学的立場に立って論を進めるため、議論は不毛なものになっているという。
京都大学の加納学は、日本の出版物は素晴らしさを賛美する傾向にあるが、現地ドイツでは否定的な体験報告もあると紹介し、両者の意見を偏見なく聞いて自分で判断するしかなく、また、一般の学校と同じく、個々の先生により、学校により状況は異なるため、一つの事例からシュタイナー教育を断じるのは論理の飛躍であり、心にゆとりを持ち、いろいろな意見を聞き、親自身が看板に惑わされず内実を判断する必要があると指摘している。
衞藤吉則によると、ドイツの教育学では懐疑的な見方がほとんどであり、その背景にあるキリスト教理解や宇宙論への批判をはじめとして、経験的実証科学を絶対視する教育学者は、シュタイナー教育学への接近に困難を示してきた。衛藤は、ドイツにおける教育科学的立場の代表例としてウルリヒ(H.Ullrich)の「人智学者にとって(中略)理論ー技術ー実践、科学と哲学、神・天使と人間は最終的に同じものである。それは極端に言えば、細かな分析を欠いた普遍化による合一(中略)である。まさに、この事に関して、シュタイナーの教育方法は、証明可能な科学理論の概念と袂を分つのである」という見解を紹介している。日本では教育学上の研究も充実してきているが、関係者の積極的な取り組みにもかかわらず、シュタイナー教育学の「科学性」の問題に起因し、評価は定まっていないという(1997年時点)。
河野桃子は、シュタイナー学校は根底の「物語」を外部と共有しないことから「世界観学校」という批判を受けており、そのためシュタイナー教育について論じる際に、実践だけに目を向けて理論に関する議論をタブー視する傾向が一部にあることを紹介している。しかし、その理論はシュタイナー教育全体の実践に浸透しており、シュタイナー教育が「人智学への教育」になってしまうという誤りを避けるためにも、実践の解明という積極的な意味でも、理論の吟味が必要であることを指摘している。大野裕美は、思想が敬遠される日本において、シュタイナー学校を設立しようと自主的に活動する親たちの中で、思想認識と実践は統合されているのかと問いかけている。
衛藤吉則は、ドイツでの、「科学性」を根拠にシュタイナー教育を否定する立場に対して、リンデンベルク(Ch. Lindenberg)やキールシュ(J. Kiersch)など、人智学的認識論における、綿密な物の見方や現象の詳細で論理的な叙述の徹底に「経験科学的な端緒」を見いだすあり方も紹介している。こうした立場においては、人智学的認識論の「科学性」を不問としたうえで、シュタイナー教育学が有用であるか否かを是非の基準とし、その教育学的理解に向けた実践レベルでの比較研究等が展開されている。
キール教育大学教授、ビーレフェルト大学講師のハルム・パッシェンは、シュタイナー学校が創立以来高い評価を受け続けていることについて、国の評価や試験の成績の良さだけではなく、我が子の成長を具体的に目にし、子供の将来を考えて教育の質を見極める親達が進んで選ぶからであるとしている。また、学力面での成否については、大まかに見てシュタイナー学校卒業生の大学進学率は高く、低くても1クラスの25%が、多い時は60%がアビトゥーアに合格していると述べ、こうした数量的な統計を補う「質的調査」でも、「責任能力」「率先性」あるいは仕事を多角的に捉える「適合性」がシュタイナー学校卒業生は強い事、他校の生徒に比べて健康状態が優れ、学校への満足度が高いことを紹介し、こうした肯定的な結果に対して、独立して自己決定をなすこと、生徒達の自己責任能力と積極性の強化を重んじるシュタイナー教育の内容そのものから説明がつく事である、と指摘している。
衛藤吉則は、「科学概念の拡張」が前提ではあるものの、その認識論の内実からシュタイナー教育学が研究対象となることを主張しようとする、いわば人智学的認識論に「科学性」の根拠を見るあり方を紹介している。シュナイダーは、人智学的認識論の理解にあたって、「所与の知覚に基づく感覚」と「超感覚的な思考を通しての直感」を区別し、後者の知覚領域の研究可能性を認めるべきであるとし、また、リッテルマイヤー(Ch. Rittelmeyer)はシュタイナーの認識をガリレオ・ガリレイと結びつけ、人智学的認識論を、新たな認識に達するための発見的方法とみなして、その正当性をゲーテの形態学や現象学の視点から説明しようと試みている。
保護者・生徒の賞賛・肯定的意見
子供たちをオーストラリアのシュタイナー学校に通わせた漫画家の雁屋哲は、その教育は「子供たちの心をのびのびと豊かにし、創造力を養い、基本的な人間としての倫理観と優しさを育むもの」であったと述べ、非常に素晴らしいと称賛し、近年シュタイナー教育はカルトであるという見解があり入学者が減っているが、そういった批判は無知や偏見、悪意に基づくものだと非難している。
日本のシュタイナー幼稚園に子供を通わせた保護者には、人智学から教育のみを切り取って実践するやり方には無理があるため、日本では本来のシュタイナー教育は難しいが、ほどほどの実践でも十分良い影響はあり、本来のものより保護者への要求が少なく楽なため、むしろデメリットを感じないという意見もある。
作家のミヒャエル・エンデは、戦後一時シュタイナー学校に通っていたが、在校時その教育を高く評価し、学ぶ喜びを知ったと述べている。シュタイナー学校の卒業生には、プレッシャーがない中で本来の自分になる素晴らしさを讃える声もある。
保護者・生徒の批判・否定的見解
卒業生には、生徒の自主性に任せ強制しないやり方に必ずしも賛同しない意見もあり、また授業が非常にゆっくりであるため、退屈した生徒がおしゃべりをして授業が妨害されることもあったと述べており、学びのスピードが合わない生徒もいる。
子供をシュタイナー学校に通わせた教育学者の前原健二は、自由な教育の代償としての学力問題を指摘している。シュタイナー学校に通った前原の長女の観察によると、言語、算術などの道具的技能には相当に大きな個人差があったという。定期的な学力テストも成績評定もないため、こういった技能の定着は個人のやる気に寄るところが大きく、子供が家で全く勉強しないことや、アビトゥーア(大学入学資格)を取得できるか心配する保護者もいる。ミヒャエル・エンデは、「勉強をしたくないものは、する必要なし」という世界であるため、さぼっても罰や脅しはなく、この点はそれなりに短所であるとも述べている。
ドイツ在住のジャーナリスト福田直子は、ドイツでは批判的な本も出版されていると述べ、切実な保護者の体験本を紹介している。そのシュタイナー学校は学ぶ環境ではなく、家庭生活への指示まであり、「自由な教育どころか、全体主義思想に近かった」という。
｢自由の教育｣への懸念
教育学者の遠藤孝夫は、日本ではシュタイナー教育の｢自由の教育｣が ｢理想的｣なものであるという意見も多いと述べた上で、こういった理想的な教育を受けた人間が、卒業後に｢厳しい｣社会の現実に適応できるのだろうか、という素朴な疑念も持たれていると述べている。遠藤によると、日本に多いこの疑念は、シュタイナー教育の社会全体の刷新 (人間化)という社会改革的な意味が、日本でほとんど理解されてないことを示しているという。
英国ヒューマニスト協会は、イギリスのシュタイナー学校は、シュタイナーの教えに基づく疑似科学を教えているとして批判している。英国ヒューマニスト協会は、シュタイナー・アカデミー・ヘレフォードやフロム・アカデミーなど、理科のGESE(一般教育証明試験)を提供していない学校が存在し、そうした学校で用いている教科書では、一般の学校の授業や通説とは異なる部分も多い、と述べている。
教育学者の池内耕作は、シュタイナー学校の中にも成功した学校と失敗した学校があり、一部に成功したシュタイナー学校が相当数存在することは事実であるが(こうした成功例が普及の推進力になっている)、失敗例の失敗要因の分析がシュタイナー学校研究において喫緊の課題になっていると述べている。
シュタイナー学校が世界中で増加するにつれて、一部の国では公教育体制そのものの理念と軋轢を起こす事態も起こっている。
アメリカでは近年、従来の私立学校だけでなく、公的資金を獲得したチャーター・スクール型のシュタイナースクール(ウォルドルフ・チャーター・スクール)が相次いで設立されており、特に南西部に多い(2006年時点でカリフォルニアに10校、アリゾナに3校ある)。チャーター・スクールはアウトプットによって契約(チャーター)更新が判断されるが、池内耕作はウォルドルフ・チャーター・スクールは年次報告書を見る限り、更新に十分な学力的成果が上がっており、人間形成という意味では検証はこれからだが、学校ゆかりの著名な有識者たちがその成果を公けに認めていると述べている。
1998年に反シュタイナー学校団体 PLANS(People for Legal and Non − sectarian Schools)、カリフォルニア州・サクラメント市統合学区およびツイン・リッジス小学校区によって、カリフォルニア東部地裁に一連のウォルドルフ・チャーター・スクールを相手取る訴状が提出された。その主張は池内耕作によると次のとおりである。
「一連のウォルドルフ・チャーター・スクールがよってたつところの原理は、創立者シュタイナーの思想体系である人智学(アントロポゾフィー)であり、この人智学とはつまるところオカルト思想に他ならず、故にこの学校は宗派立学校(Religious Schools)である。したがってウォルドルフ・チャーター・スクールに公費を拠出し、その運営に資する被告の行為は、カリフォルニア州憲法第9条および16条、並びに合衆国憲法修正第1条及び14条に、違反する。」
この裁判では、特定の世界観を有する学校に対して、チャーター・スクール政策という営為を通じて公費を出すことの正当性、そしてアメリカの公教育原理の中核である「中立性」の原則の運用の在り方そのものが問われた。
2005年に行なわれた審理の結果、裁判所はこの案件を棄却した 。2010年に不服申立てのあと、再審に差し戻され、以下のように結論された。
「人智学(アントロポゾフィー)は宗教あるいは哲学的信条に関わりなく誰もが用いることができる学習方法であることを、証拠は示唆している。換言すると、人智学は宗教教義あるいは一連の信条というより、方法論あるいはアプローチの類である。」
日本で学校法人として認定されているシュタイナー学校はわずかであり、その他の全日制のシュタイナー学校(フリースクール)に義務教育期間中に通う場合、公的な学校と認められていないため、もともと通っていた学校に籍をおいたままシュタイナー学校に通う二重籍の状態になる。これはシュタイナー学校特有の問題ではなく、日本のフリースクール全般の問題である。
ヨーロッパでは、ナチスのホロコーストの記憶の風化を防ごうと、様々な取り組みがなされた。その中でシュタイナーの思想やシュタイナー教育も検討の対象になり、シュタイナーの思想には今日的に見て人種主義の教義があるという批判が起こり、ドイツやスイス、イギリスでヴァルドルフ学校も批判の対象となった。
シュタイナー独自の心身観・病気観に基づくシュタイナー医学では、ワクチン接種を推奨しない。保護者・関係者にシュタイナー信望者の多いシュタイナー学校では、生徒のワクチン接種率が低い。そのため欧米では、シュタイナー学校が感染症・麻疹(はしか)流行のアウトブレイクの端緒になった例が見られ、麻疹のアウトブレイクの頻度は増加している。
1912年 - 隈本有尚により日本に初めてシュタイナーの教育思想が紹介される。
1919年 - 社会三層化運動(1 - 6月)、9月にシュトゥットガルトにドイツの煙草工場に付属する社営学校としてシュタイナー学校(自由ヴァルドルフ学校)が設立される。
1921年 - ケルンに開校。
1922年 - ハンブルク、エッセンに開校。
1923年 - ハーグに開校。
1925年 - ロンドンに開校。シュタイナー死去。
1926年 - バーゼル、オスロ、ハノーファー、ブダペストに開校。
1927年 - チューリッヒ、グロスターに開校。
1928年 - ベルリン、ニューヨークに開校。シュトゥットガルトに最初の補完的教員養成講座が開かれる。
1929年 - ウィーン、ベルゲン、ドレスデンに開校。
1933年 - ドイツでナチスが政権を獲得。これ以降ドイツ国内の私学の国家化が図られ、シュタイナー学校を含む私立の一般陶冶学校は必要性を否認され、全面的な解体へと向かう。
1935年 - エディンバラに開校。
1936年 - エッセン校が閉鎖。
1937年 - ナチス政権の圧力により、多くのシュタイナー学校が閉鎖。
1941年 - ナチス政権下で最後まで残っていたドレスデンのシュタイナー学校が閉鎖。
1945年 - 第二次世界大戦終了。シュトゥットガルトでシュタイナー学校、教員養成講座が再開。
1973年 - ヴィッテン/アンネンで、4年制の完結的教員養成講座が開かれる。
1975年 - 子安美知子が日本で 『ミュンヘンの小学生』を出版。
1980年代 - ミルウォーキーにアメリカ初の公立のシュタイナー学校が開校。
1986年 - 日本初のシュタイナー学校とされる『ルドルフシュタイナーシューレ富士、JAPAN』が、静岡県富士市で始まる。(全日制ではない)
1987年 - 高田馬場に日本初・アジア初の全日制シュタイナー学校『東京シュタイナーシューレ(現:学校法人シュタイナー学園)』が開校。
1994年 - ヴィッテン/アンネンのシュタイナー教師養成機関が、ノルトライン=ヴェストファーレン州との交渉を経て、同校の4年制教員養成課程修了者に対する、シュタイナー学校担任教員としての「暫定的な授業許可」の国家的保証を受けるようになる。
1997年 - 香港に開校。
1998年 - アメリカでシュタイナー学校に公的資金を投入することの是非をめぐり裁判が起こる。
1999年 -シュトゥットガルト自由大学と、その教員養成課程がドイツ国家により認可され、同校の教員養成過程を修了したシュタイナー教育教師は、ドイツにおいて通常の国家的な教員資格を持つものと同じ扱いになった。
2001年 - 小泉内閣の構造改革特区制度を利用して『東京シュタイナーシューレ』が学校法人化、『学校法人シュタイナー学園』となる。