江戸時代の日本の人口統計
以下に若松藩の身分別人口の変遷をまとめる。若松藩は奥越両地域(陸奥国会津郡、耶麻郡、大沼郡、河沼郡、安積郡、越後国蒲原郡など)に領地を有するほか、越後、陸奥(南山御蔵蔵入地)に預地を有していた。この内越後御預地については、享保9年(1724年)以降越後国魚沼郡、蒲原郡の内7万石を預かっていたが、文化8年(1811年)に幕府直領となり、その後小千谷を中心とする1万石を再び越後国御預地として受領することとなる。一方南山御蔵入地は陸奥国大沼郡、会津郡、岩瀬郡及び下野国塩谷郡に広がっていた。なお文化2年(1805年)の諸士・諸奉公人・諸士家来人口は『会津家世実記』記載の概数である。
また、若松藩の郷村人口の変遷が『会津家世実記』に長年に渡って断続的に記載されている。これらの人口は若松藩直領地の郷村の人口のみを含み、郷中の計外人口(寺社方・賤民)や家中人口、若松城下町町方人口、諸預地(南山御蔵入領・越後御預地)の人口は含まれない。
会津藩士は蛤御門で27人、戊辰戦争で2977人(農兵や非戦闘要員を含む)、合計3004人が戦死・殉難している。戊辰戦争による処分により、旧南山御蔵入領を含む若松藩領には若松県が設置され、越後御預地は隣接する各県に分割された。明治3年(1870年)の若松県の人口は19万9211人(神職2942人、僧尼1160人、平民19万4260人、穢多788人、非人61人)。一方明治3年(1870年)5月の若松県からの上申書によると、旧若松藩藩士約2万人の内、新たに陸奥国北郡、三戸郡、二戸郡に設置された斗南藩へ移住した者は約1万4800人、若松県内で帰農した者は約2000人、東京に上京した者約1200人、態度保留約2000人とされている。一方青森県側の資料によると、4332戸1万7327人が斗南へ移住したとされる。移住先の明治3年(1870年)の斗南藩の人口は7万5467人である。
(典拠は『会津藩家世実紀』、『会津鑑』、『若松市史』、『会津若松市史』、『野辺地町史』、佐瀬剛『戊辰殉難名簿』戊辰殉難者七十年祭典 (1937年)、松枝茂『会津藩の人口政策』山一書房 (1943年)、川口洋 (1998年))
高知藩の総人口は『土佐史料』の「楠目氏覚書」を始めとして、天和元年(1681年)から寛政10年(1798年)までの連続118年分等が伝わっている。高知藩は明暦2年(1656年)から元禄2年(1689年)まで分藩していた中村藩の幡多郡を再併合することにより、以降幕末まで土佐一国全土のみを領有する藩となる。よって今日の高知県県境内の本籍人口が元禄2年(1689年)まで遡ることができる。
17世紀の延宝年間の人口に関しては、15歳以上の成人男子の身分別人口が残っている。
また、19世紀幕末の高知藩の身分別人口は以下の通りである。領民人口との比較から、幕末に幕府へ報告した人口には郷中、浦中、町中人口が含まれ、武家や僧侶の人口が含まれないことがうかがえる。
なお享保11年(1726年)に幕府へ報告した領民人口(37万2522人)では、御侍中・諸奉公人・又者が除外され、百姓、町人、社人、僧尼等その他の者が含まれるとしている。僧侶を領民人口に含むかどうかは時期によって異なるが、その人数は1000人未満であり、総人口と領民人口との差である計外人口は凡そ武家人口に相当するといえる。明治3年(1870年)における高知藩の華士卒族人口は総人口51万6545人中4万9422人(華族8人、士族3万0506人、卒族1万8908人)である。
(典拠は建山生 (1919年)、武市佐一郎 (1930年)、高橋梵仙 『日本人口史之研究』三友社刊 (1941年)、平尾道雄 『高知藩財政史』 (1953年))
『新編北羽発達史』収録の「嘉永二年調家中並領内百姓男女人数」記載の久保田藩の嘉永2年(1849年)の身分別人口は、年間出生数(当生)を記録する例としてしばしば取り上げられる。なお武家人口を除き、出羽の秋田六郡(雄勝郡、平鹿郡、仙北郡、河辺郡、秋田郡、山本郡)のみが集計対象となっており、下野国二郡(河内郡、都賀郡)の領民人口が集計より漏れている。なお『秋田沿革史大成』収録の「嘉永三年戌五月六郡人員調」記載の嘉永2年の久保田藩の人口は36万1928人であり、「嘉永二年調家中並領内百姓男女人数」記載の人口37万2154人に比べて1万0226人ほど人口が少ないが、その差は主に町人人口の取り扱いにある。「嘉永三年戌五月六郡人員調」では秋田郡久保田(2130軒)と土崎湊(519軒)のみが調査対象であるのに対し、「嘉永二年調家中並領内百姓男女人数」では秋田郡大館(407軒)、十二所(79軒)、山本郡能代(1293軒)、檜山(102軒)、平鹿郡横手(541軒)、仙北郡角館(356軒)、雄勝郡湯沢(235軒)の町方人口も加算されている。
また、久保田藩秋田六郡領内人口の変遷は以下の通りである。久保田藩は天保の大飢饉による被害が甚大で、天保5年(1834年)には凶作飢饉のために領内死亡者5万0464人を数えた。天保4年(1833年)と10年後の天保14年(1843年)の領内人口を比較すると、総人口のほぼ1/4に相当する11万人の人口が失われている。
(典拠は『秋田沿革史大成』、『新編北羽発達史』、『天樹院佐竹義公』、『綜合郷土研究』、『秋田県史』)
盛岡藩には天和3年(1683年)より断続的に詳細な人口調査が残っているが、宝暦2年(1752年)以降は極端に人口変動幅が少なくなり、ほぼ35万人前後に固定している。一方で官所から提出された報告書によると、宝暦5年(1755年)には餓死者5万2094人・明家7043軒、天明3年(1783年)には餓死者4万0850人・疫病死者2万3848人・明家1万0545軒・出領者3330人が発生したとする記録も残されており、幕府に報告するための藩の公式記録に虚偽な記載がなされたと考えられる。特に安永6年(1777年)から寛政2年(1790年)の間は性比が112.9に固定されているなど、明らかな人為操作が見受けられる。但し宝暦元年(1751年)以前の人口変遷のパターンは他の東北諸藩のものとと一致し、ある程度信用できると考えられる。
以下に盛岡藩の人口構成の変遷をまとめる。十郡とは岩手郡、志和郡 (紫波郡)、稗貫郡、和賀郡、閉伊郡、鹿角郡、二戸郡、三戸郡、九戸郡、北郡であり、四町とは盛岡、花巻、郡山、三戸である。個々の四町人員については近代以前の日本の都市人口統計を参照。理想的には 人口 = 前年の人口 + 出生数 + 入領者数 - 出領者数 - 死亡数 が成立するはずだが、実際には一致しない場合が多い。また、身分別人口の合計と人口総数が一致しない場合も多々ある。享保17年(1732年)の領内総人口34万5825人と幕府へ報告した領民人口32万2109人を比較すると、侍方2万3121人と水主・閉伊浦等595人の合計2万3716人が計外人口であったことがうかがえる。
八戸藩は、同じ南部氏族の藩で、三戸郡、志和郡、九戸郡に領地を有していた。
幕末には七戸藩が支藩として成立した。戊辰戦争の処分により、盛岡藩は白石に転封となったが、半年後に盛岡に復帰した。しかしながら財政難により廃藩置県を待たずに廃藩を希望し、盛岡県となった。明治3年(1870年)~明治4年(1871年)頃の八戸藩、七戸藩、盛岡県の族籍別人口は以下の通り。また、没収された領地の内、斗南藩の人口は7万5467人、江刺県の人口は23万7550人(旧仙台藩領を含む)。
(典拠は『盛岡藩雑書』、高橋梵仙『日本人口史之研究』日本学術振興会 (1955年)、森嘉兵衛『日本僻地の史的研究』法政大学出版 (1969年))
米沢藩の総人口は、『秘庫存書』(上杉文書)に元禄5年(1692年)から慶応3年(1867年)まで176年分が伝わっており、もっとも長期に渡って年毎の人口変遷が保存されている。慶応2年(1866年)に人口が急増しているが、これは屋代郷3万石の加増による。18世紀に人口は減少したが、宝暦の大飢饉後の上杉鷹山の治世の頃に人口増加に転じている。その後の天明の大飢饉、天保の大飢饉の際にも人口が減少しているが、他の東北諸藩に比べると飢饉の影響は少ない。
また、米沢藩の身分別人口は以下の通りである。なお安永5年(1776年)の身分別人口の合計(下表)と総人口(上表)が一致しないが、おそらく町方人口などの身分別人口の数値に誤りがあると思われる。
(典拠は『山形県史』、吉田義信『置賜民衆生活史』国書刊行会 (1973年))
元禄3年(1690年)から慶応3年(1867年)までの身分別人口の変遷が断続的に『宇和島藩主伊達家文書』へ記録されている。武家人口に関しては、国許、大坂、江戸屋敷の家中・使用人人口も記録されている。なお江戸屋敷の人口は、例えば明和9年(1772年)の明和の大火で明和8年(1771年)以前の書類が焼失するなどにより、一部の統計を欠く。
(典拠は安澤秀一 (1980年)。)
以下に弘前藩の人口変遷を示す。但し統計に統一がなく、武家を加えた領内総人口と、武家を除いた領民人口の統計が混在していると思われるが、後者も領内総人口の項目にまとめた。
(典拠は『弘前市史』、『津軽史事典』)
19世紀の津和野藩の人口構成について、旧津和野藩主亀井家第15代当主の亀井茲建が論文に公表しており、士農工商の割合を示すデータとしてしばしば引用される。
(典拠は亀井茲建 (1932年)。)
江戸時代の人の一生、世帯の状況など、生活史に関わるミクロな視点からの人口統計に関しては、歴史人口学や古人類学の立場から様々な研究がなされている。
江戸時代の各地の出生率は宗門改帳等により推測することができる。宗門改帳は、江戸期におけるキリスト教禁圧の産物であり、全住民が仏教徒であることを証明するため、世帯毎に各家族や奉公人が所属する宗派・寺院を記したものである。宗門改は毎年行うことが原則とされ、各世帯の人員構成や続柄、出生、結婚、死亡等が記載されるため、人口学上極めて貴重な資料となっている。
宗門改帳等により推計される各地の粗出生率(Crude Birth Rate:人口1,000人当たりの出生数。普通出生率と同義)は、陸奥国下油田村(1773-77年:18.4、1808-12 年: 28.2、1832-36 年:19.1)、信濃国横内村(1671-1871 年:26.3)、尾張国神戸新田(1838-70 年:31.2)、美濃国西條村(1773-1868 年:31.9)、和泉国塔原村(1792-1851 年 31.48)、備前国吹上村(1693-1860 年:26.0)、肥前国野母村(1766-1871 年:28.8)等となっている。
東北地方の出生率が低かったこと、中部以西の出生率が比較的高かったことがうかがえるが、総じて比較的出生率が低い。明治33(1900)年の全国の普通出生率は32.4、大正元(1912)年は 35.1、昭和元(1926)年は 34.6、「団塊世代」の出生期であった昭和 22(1947)年は 34.3 であり、江戸時代は明治~昭和前期より出生率が低かったことになる。
もっともこれに対しては異論がある。宗門改は原則1年毎に行われるため、その間に出生し死亡した乳児が記載されないことが多く、この脱漏を考慮すると、実際の出生数は1 割ないし2割程度多かったのではないかとも推測されている。しかし、このような補正を行っても江戸期の出生率は明治~昭和前期に比べ高かったとは言い難い。当時の乳幼児死亡率の高さ、医療、衛生、食料等を考慮すれば、江戸後期の出生率は必ずしも十分ではなかったと言えよう。また、生涯出生数は地主や比較的大規模な自作農の方が、小規模自 作農や小作より高く、出生力の低い小規模自作農や小作は絶家となる例も多かった。
人口と耕地の減少に悩む各藩、さらに幕府は、間引きの禁止や「赤子養育」のための養育金支給等の施策を行っている。
江戸時代の生活史の人口資料としてよく利用されている資料は宗門改帳だが、基本的に静態統計であり、出生直後から宗門人別改めの期日までに死亡した場合には記載漏れとなり、正確な出生数と乳児死亡率の把握が困難である。宗門改帳より推計された数え2歳時、5歳時、10歳時、15歳時の平均余命は以下の通りである。
出生時平均余命(平均寿命)と乳児死亡率に関しては、懐妊書上帳や出生調書上帳、明治以降の数値、モデル計算により推計値が出されている。以下江戸時代における乳児死亡率と出生、満5歳、満10歳、満15歳時平均余命の推計をまとめる。なお江戸時代全般に見られる異常な男女比は嬰児殺しの影響があると見られるが、出生調書上帳などでは出産後に殺された嬰児についても堕胎とともに死産(死産は平均余命の計算から除外される)扱いされている可能性があり、宗門改帳における乳児死亡の情報欠落と共に、平均余命が実際よりも高く見積もられている原因となり得る。
以上は農村を中心とした研究であるが、これに対して城下町などの人口密集地域では人の出入りが激しく、平均余命の推定が困難である。小林和正は江東区深川の浄土宗雲光院跡で出土した江戸時代の満15歳以上の人骨の平均死亡年齢を男子45.5歳、女子40.6歳と推定している。満15歳時平均余命は男子30.3年、女子25.6年、男女平均27.8年に相当する。
また、ワイスのモデル生命表を15歳未満に適応することにより、菱沼従尹(1978年)は江戸深川の出生時平均余命を20.3年と推定している。長岡朋人, 平田和明(2007年)らも都立一橋高校内遺跡から出土した人骨を元に出生時平均余命を21.3年と推定している。江戸時代は一般的に都市部の方が農村に比べて死亡率が高くて出産率が低い傾向にあり、都市部への出稼ぎを担う農村からの余剰人口を減らすことで全体の人口を調整していたと考えられている(「都市アリ地獄説」)。