パリ講和会議
チェコスロバキア・ポーランド間にあったチェシン・シレジア(現在のチェシンとチェスキー・チェシーン、ドイツ名テッシェン)は、両国から領有権主張があり(ポーランドとチェコスロバキアの国境紛争)、1919年1月には両国間で戦闘が発生している(ポーランド・チェコスロバキア戦争)。両国は十人委員会に裁定を求めたが、両国間で決着するべきと回答された。7月の両国間協議でポーランドは住民投票を提案したが、チェコスロバキア側は拒否した。9月11日、十人委員会は住民投票を命令したが、現地は暴動状態となり投票は中止された。1920年7月のスパ会議後の7月28日に行われた合意により、チェシン中央部を流れる川を境界にチェシンを分割することで妥協が成立した。
チェコスロヴァキアは海への出口として、ブラチスラヴァからオーストリアのブルゲンラント州とハンガリー領トランスダニューブ、を経て、クロアチアのザグレブに至る回廊地帯を要求した(チェコ回廊)。しかしセルブ・クロアート・スロヴェーン(ユーゴスラビア)の拒否によって提案は却下された。
ドイツ=オーストリア共和国は、ボヘミアとモラビアの一部でかねてから独立運動も発生していたドイツ人が多数居住する地域、いわゆるズデーテン地方の帰属を求めていた。一方でボヘミアとモラビアを歴史的領土と主張するチェコスロヴァキアは、ズデーテンのドイツ人は政治的に一体ではなく、民族自決の主体とはならないとした。結果チェコスロバキアの要求が通ったが、チェコスロバキアは少数民族保護条約によってドイツ人保護を約束させられた。
ウィルソンの「民族自決」論は、当時他国の統治下にあった諸民族や分離主義者に独立への希望を抱かせた。ベトナムの安南愛国者協会(ホー・チ・ミン)、朝鮮の新韓青年党(金奎植)、ラインラント共和国、アイルランド共和国暫定政府(ショーン・オケリー、マイケル・コリンズ)、ウクライナ人民共和国などは独自に代表を送ったが、多くの場合独立は達成されなかった。コーカサスのアルメニアやアゼルバイジャン民主共和国は独立国としてロシア・トルコ問題の協議に参加したが、この地方に対する連合国の確固とした支援はついに実現しなかった。
第一次世界大戦では合計100万人にもおよぶ戦死者が出た。普仏戦争の講和条約であるフランクフルト条約では、戦争中に作られた戦死者の墳墓を埋葬地の国が管理・維持する規定があり、パリ講和会議の一連の講和条約でも蹈襲された。
ロイド・ジョージは1918年12月20日に選挙の最終綱領として、カイザー(ヴィルヘルム2世)の裁判、残虐行為責任者の処罰、ドイツからの最も完全な償金、戦争で破壊されたものの再建を訴えた。また、裏面では海上におけるイギリスの優位確保のため、ドイツ艦隊の解体とドイツ植民地獲得を希望していた。さらに伝統的な勢力均衡政策に基づき、ドイツ・オーストリア=ハンガリー、ロシアの三帝国崩壊により均衡を失った欧州でフランスの覇権が確立するのを防ぐため、過度なドイツ制裁には反対していた。ケインズが「ヨーロッパの声なき身震いはイギリスには達しない」と評したように、イギリスは海を隔てているため対独警戒心が弱く、フランスの対独強硬姿勢を十分に理解していなかった。
クレマンソー首相の唯一の関心はフランスの安全保障であり、「武力は失敗である」とするウィルソンの理想主義とは全く相容れないものであった。特にフランスはドイツと地続きであり、イギリスやアメリカとは対独警戒心に大きな開きがあった。フランスは安全保障の目的のため次の数点を強く要求していた。
当初ウィルソンは地上戦に参戦した四大国によって会議を主導する案を考えており、日本を主要国の列に加えることになったのはスマッツの覚え書きによるものであった。スマッツは1918年12月16日付のパンフレット『国際連盟 --実践的な提言』国際連盟を主導するべき大国はイギリス・フランス・日本・アメリカ・イタリア、そして将来的にはドイツを加えるべきとしており、これはイギリスの同盟国である点や、地理的なバランスの点が考慮されたものであり、ランシングのように疑問を持つ者もいた。
日本政府は参戦間もない1914年10月から講和に対する準備を開始した。この外務省講和委員会ではドイツからの権益獲得、賠償金など日本に実利のあることについては検討が加えられたが、利害のないことに口を出せば、列強による極東への介入を招く危険があるため、「容喙せざること」が基本方針であり、手続き論については大勢に順応するという方針であった。この方針は政府にそのまま採用され、その後の連合国会議でも蹈襲されたが、1918年のウィルソンの十四か条発表と国際連盟を講和の不可欠の基礎とした休戦発表は、日本政府と外務省の検討・研究不足をあらわにした。特に国際連盟については「皆目分からず、多いに手を焼いた」状況であった。このため原敬首相は11月13日に臨時外交調査会を設置し、国際連盟などについて研究と討議を開始した。
国際連盟案については枢密顧問官である伊東巳代治と平田東助は懐疑的であり、牧野伸顕前外相のみ積極的であった。原首相は牧野案に理解を示したが、特に強い関心を示したわけではなかった。対中強硬策をとってきた大隈重信・寺内正毅内閣と異なり、原首相は対米融和を志向しており、牧野や外務省も同様であった。また当時の日本では陸軍出先機関が独走し、袁世凱打倒工作や実業家西原亀三を利用した工作を外務省の頭越しに行うという二重外交問題が発生しており、ウィルソンの「新外交」は外交一元化を唱える外務省にも有利であった。12月22日に外交調査会は山東および南洋諸島のドイツ権益獲得を核心問題とし、その他の問題には「大勢の帰向を省察し、なるべく連合与国(大国)と歩調を一にする」という最終的な講和方針を確定した。外務次官幣原喜重郎が懸念したように、日本は多国間の会議外交には慣れていなかった。
日本の全権は政権与党である立憲政友会前総裁で元首相、元老でもある西園寺公望侯爵(個人的にもクレマンソーとは留学時代の親友であったただし日本代表団にクレマンソーが便宜を図ったことはなく、日本代表2012年5月による日本語訛りの演説に際し、まわりに聞こえるような声で「あのちびは何をいっているのか」といったとも伝えられる。(マイケル・ブレーカー『根まわし・かきまわし・あとまわし 日本の国際交渉態度の研究』<1976年、サイマル出版会 p.2>、小熊英二『単一民族神話の起源―「日本人」の自画像の系譜』<1995年、新曜社 p.214>))及び牧野伸顕元外相らが任命され64人の代表団を送った。代表団には随員として、近衛文麿・吉田茂・芦田均・松岡洋右・重光葵など後の日本政界で活躍する人物が参加している。しかし西園寺は健康上の理由から出発を遅らせ、パリに着いたときにはすでに3月2日になっていた。このため実質的な日本代表を務めたのは、牧野伸顕前外相と珍田捨巳駐英大使であった。
しかし現役首脳を派遣できなかったために会議で直接賛否を著わすことが出来ず、採決では留保した後に本国に問い合わせる有様であった。また体制順応を基本方針としていた日本代表は、直接利害が関係しない案件では発言数が少なく、国際協調に消極的な「サイレント・パートナー」と揶揄され、他国の新聞では「張り子の虎」や単に「薄気味悪い」と報道された。外交調査会は2月3日に日本と関係のない問題にも発言するよう指示を与えている。
この会議で制定された一連の講和条約が結ばれ第一次世界大戦は終戦することになる。これ以降ヨーロッパにおいては「ヴェルサイユ体制」と呼ばれる秩序が、ロカルノ条約で修正されながらも、世界恐慌期後のファシズム勢力台頭まで続くことになる。また講和会議の結果成立した国際連盟や国際労働機関の設立、国際河川制度の確立などの国際協力の動きは現代にも大きな影響を与えている。
また会議で提起された軍縮問題は、ワシントン会議等で協議され、極東と太平洋には「ワシントン体制」と呼ばれる体制が成立した。しかし連合国間の均衡ある軍縮は達成できず、ドイツの武装解除によって大きな力の空白地が生まれたため、秩序維持のための連合国負担が増加することにもなった。また軍縮問題の協議は、やがて日本とその他の国の軋轢を生むことになる。
さらにこの講和会議の原則として提唱されながら、しばしばないがしろにされた「民族自決」・「民主主義」の概念は、世界において脱植民地化や民主化の動きを促進することになる。
戦争に勝利したものの、膨大な戦費によってイギリス経済は深刻な不況を迎えることになる。また膨大な人員を提供したイギリス帝国内の自治領の発言力が増大し、帝国は緩やかな連合であるイギリス連邦へと変化していくこととなった(バルフォア報告からウェストミンスター憲章)。イギリスは19世紀末から20世紀にかけ帝国の大衆化が進展し、1911年には議会の庶民院を貴族院に優越させる重要な取決めが合意されたばかりであった(議会法)。その直後に発生した第一次大戦による膨大な人的損失は貴族院の世襲議員の権威をさらに弱めた。ロンドンの大衆はウィルソンの理想主義に熱狂したが彼の掲げた民族自決や内政不干渉原則、秘密条約の廃止といった「新外交」の理念はイギリスの帝国維持に重大な脅威をもたらした。とくに民族自決という観点は、アイルランド自治問題 やアフガニスタン問題に直ちにつながり、インドの独立運動派に大きな影響をもたらすこととなる。
パリ講和会議の結果、日本は正式な列強の一つと数えられるようになった。しかし山東問題での対応は、アメリカの警戒を招くことになった。日本人に対する人種別問題はアメリカで排日移民法として尾を引き、さらにワシントン会議ではアメリカの主張で日英同盟は廃止された。
国際外交の理念や手段が激変する1920年代から1930年代にかけて、国内与論や大衆、軍隊や官僚組織への指導力に欠けた日本の内閣及び議会政治は国際連盟での協調に失敗し、中国及び満州国問題ではイギリスやアメリカと対立、さらに1930年代中盤には政治家の腐敗や暗殺がはびこるようになり、1930年代後半にはドイツとイタリアとの提携の道を歩むことになる。
フィウーメを得られなかったイタリアでは、講和に対する反感が次第に強まり、 大戦の戦勝も「骨抜きにされた勝利(Vittoria Mutilata、不具の勝利)」であると認識された。1919年9月12日、愛国派詩人ガブリエーレ・ダンヌンツィオらのグループがフィウーメを占拠し、イタリアへの併合を訴えた。国際関係悪化を恐れたイタリア政府は投降を求めたが、ダンヌンツィオらはフィウーメの独立を宣言した。その後イタリア政府の攻撃により、自由都市フィウーメを経てイタリアに併合された。この動きはベニート・ムッソリーニらのファシズム運動にも影響を与え、イタリアとユーゴスラビア間での領土問題はこの地域の不安定要因となった。
講和会議の中でウィルソンとランシング、エドワード・ハウスといった閣僚・側近との溝は広がり、条約批准という山場を迎える中ウィルソンは孤立を深めていくこととなった。
講和会議で成立した三条約に内包されている国際連盟規約10条には、加盟国が侵略を受けた際、アメリカを含む国際連盟理事会が問題解決に義務を負うという規定が存在し、アメリカ合衆国上院の外交問題委員会はこの条項に留保条件を付けることを主張した。しかしウィルソンは妥協に応じず、上院での批准は成立しなかった。さらにウィルソンが脳梗塞で病身となったこともあり、1920年アメリカ合衆国大統領選挙では共和党のウォレン・ハーディングが民主党のジェイムズ・コックスを大差で破った。ハーディングは国際連盟不加盟を決め、独自の講和条約(1921年8月11日の米独平和条約、8月24日に米墺平和条約、8月29日に米洪平和条約)を結んだアメリカは再びモンロー主義に回帰していくことになる。
陸軍・海軍・国務省では、山東問題や南洋諸島を獲得した日本への警戒が増加し、1920~1921年の建鑑競争を招くこととなった。さらに日本人に対する人種別問題はアメリカで排日移民法として形作られてゆく。
講和条約の結果、フランスはドイツの賠償支払いの大半を手に入れることとなったが、ドイツの支払いはスムーズに行われず、また賠償として流入するドイツの産品がかえってフランス国内の産業を圧迫することに繋がった。1923年1月11日にはドイツの賠償支払いが滞ったことを理由として、フランスはベルギーとともにルール地方を占領した。この占領はドイツ国民の受動的ボイコット運動とハイパーインフレーションをまねきドイツ経済を破綻の淵に追いやったばかりでなく、ドイツの民族主義者を刺激しのちの大戦の重要な契機となる。一方でこの占領はフランス側にとっても大きな政治的ダメージを招くものとなり、当時のレイモン・ポアンカレ内閣が崩壊するきっかけとなった。
フランス政府はドイツからの賠償支払いを前提に大幅な赤字財政をとっており、賠償金の支払いが期待できないことが明らかになり始めた1923年以降、フランは為替相場で下落しインフレが昂進した。フランの下落はフランスの輸出産業を刺激し大戦後の好景気をもたらした。一方で大戦の教訓からフランス政府は金塊の備蓄政策を採用したため、このフランスの金塊の吸収がドイツ諸邦およびロンドンへの圧力となり1929年から始まる世界恐慌を悪化させる要因となった。
パリ講和会議で一応成立したフランスの安全保障構想は、アメリカの連盟不参加により、早くも見直しを迫られることとなった。フランスはポーランドやルーマニア・チェコスロバキア・ユーゴスラビア間の連合小協商に接近し、東からドイツを牽制した。また不戦条約を国際社会に提案し集団安全保障体制を強化した。
パリ講和会議の結果、100年ぶりの独立を回復したポーランドだったが、住民投票で帰属を決定する地域ではドイツとの間で熾烈なプロパガンダ合戦や、武力抗争が頻発した(シレジア蜂起)。住民投票の結果、ポーランドはシレジアの工業地帯を手に入れ、ドイツにおける領土回復運動の目標となった。
膨大な領土を失ったオーストリアは、深刻な経済不況に見舞われた。このため国際連盟による援助がいち早く行われ、賠償も免除されている。講和会議終了後の8月になってハンガリー・ルーマニア戦争は終結し、トランシルヴァニアの帰属はルーマニアに確定した。1920年3月に成立したハンガリー王国では失地回復を願う声が高まり、政権の右傾化が強まった。
独立を果たしたチェコスロバキアであったが、ドイツ・オーストリアとのズデーテン地方問題、ポーランドとのチェシン問題は後々まで紛争の原因となり、チェコスロバキア解体の遠因となった。
セルビア王国主導のユーゴスラビア王国樹立は列強によって事実上承認され、汎スラヴ主義者の念願が達成された。しかしクロアチア、モンテネグロ、マケドニア等ではセルビア人と王家カラジョルジェヴィチ家への反感が高まり、反政府蜂起や暗殺事件が頻発した。この地域の民族問題は第二次世界大戦とその後の不安定要因となり、ユーゴスラビア紛争が終結する21世紀まで尾を引くこととなった。
内戦が続くロシアに対する列強の足並みはそろわず、シベリア出兵が行われたものの、ボリシェヴィキ政権のソビエト連邦成立を防ぐことは出来なかった。また旧ロシア帝国からのアルメニア、フィンランド、バルト三国の独立は承認されたものの、連合国がこれらに積極的な支援をすることはなく、アルメニアやバルト三国はソビエト連邦の圧迫を受け、独立を失うこととなった。
敗戦によって統一と進歩委員会政権は瓦解し、スルタンメフメト6世は連合国軍を利用して皇帝専制の復活を目論んだ。しかしムスタファ・ケマルらは1920年4月23日、アンカラに大国民議会を設置し、帝国政府に対抗した。帝国政府は8月10日にパリ講和会議の結果をふまえたセーヴル条約を締結したが、この過酷な内容は講和条約を受諾した皇帝に対するトルコ国内の反発を招いた。
1921年1月6日、コンスタンティノス1世率いるギリシャ軍は、さらなる領土を狙って進軍を開始した(希土戦争 (1919年-1922年))。ムスタファ・ケマルらの大国民議会軍はギリシャ軍を圧倒し、1922年11月1日にはスルタン制が廃止され、トルコ共和国が成立した。連合国は新たな講和条約締結する必要に迫られ、1923年7月24日にローザンヌ条約を締結した。トルコはセーヴル条約で失った領土の内東トラキアを回復し、ギリシャとの住民交換を行われ、民族問題が緩和された(ギリシャとトルコ間での住民交換)。
またオスマン帝国の支配地であったシリア・レバノン・メソポタミアはサイクス・ピコ協定通り英仏に分割され、その治下で民族主義者が新たな政権樹立をめぐって争うこととなる。
中華民国は山東問題の扱いを不服としてヴェルサイユ条約を調印せず、1922年5月15日に中独平和回復協定を締結してドイツと講和した。またヴェルサイユ条約を不服とする民衆が大規模な抗議運動(五四運動)を起こし、日貨排斥を訴える動きが広がった。対日感情は山東還付の後も改善されず、日本問題が中国における国権回復運動の主要な目標とみなされるようになる。