Tポイント
TカードプラスPhotoは  にあるオリコが発行するクレジットカード。ペットの写真をクレジットカードのデザインにできる(写真の内容によっては受付できない場合がある)。2011年9月30日にT-SITEに案内が掲載され、10月1日よりTSUTAYA店頭のみで申込受付開始(申込受付店舗は一部店舗のみとなる)。TSUTAYA発行のTカード所有者および、新規入会者が申込可能。年会費は初年度無料。2年目以降年会費2100円。なお、現在Wカード、Tカードプラス会員は一旦解約した上で新規に申し込みをしなくてはならず、解約カードのポイントも新カードへ移行できない。JCBブランドのみ。
TSUTAYA WカードはTSUTAYA会員証にクレジットカードを付加したもの。通称Wカード。かつてはジャックスやジーシーとの提携カードが発行されていたが、2010年8月時点ではアプラスおよびファミマクレジット(現在はポケットカード)と提携しJCBブランドのカードを発行していた。カードの年会費等は永年無料である。
TSUTAYA発行のTカードプラスの受付開始に伴い、2010年9月27日(店頭では8月末)をもって下記の2社ともに入会受付を終了した。発行済のWカードは引き続き利用でき、2011年以降に期限を迎えるアプラス発行のWカード会員は更新時にTカードプラスが発行される。なお、現行のアプラス発行のWカード会員はTカードプラス発行から5年間は年会費が無料になることがあり、該当する会員は書面による通知がされているが、電話でも問い合わせが可能である。
TSUTAYA Wカード(アプラス版)
アプラス版のTSUTAYA Wカードでは2007年末までは、TSUTAYAでのレンタル料金をこのカードで支払うことにより、取引金額から10%割引で請求された。
これらの特典を備えたカードに2006年12月末時点で約408万人が入会しており、2006年だけでも約100万人もの新規会員を獲得している(CCC発表による)。これはアプラスの会員数の半数以上を占めている(アプラスのクレジットカード有効会員数は2006年9月時点で約656万人である)。
なお、これまで発行されていたWカードはTSUTAYAで発行されていたためレンタル機能が付与されていたが、TSUTAYAすみやで発行されているWカードはレンタル機能が付与されていない。レンタル利用するには、レンタル加盟のTSUTAYA店舗で本人確認書類を持参の上、申請用紙に記入して申し込むかTSUTAYAのホームページからWeb申し込みをする必要がある。
TSUTAYA Wカード(ファミマクレジット版)
ファミマクレジット版のTSUTAYA Wカードも2008年4月にWebページが開設された。これによりファミマクレジットからは、2種類のクレジット機能Tカードが発行されていることになる。公式サイト にて、Webにてカード発行手続きが出来るようになっていたが、ファミマTカード所有者は登録できなかった。
ファミマTカードは、ポケットカード株式会社が2007年11月20日より発行しているクレジットカードで、Tカード機能を付与したもの。高校生・18歳未満向けを含め、クレジット審査が必要のないクレジット機能なしのポイントカードもある。これによりファミマカードの発行を廃止した。ファミマカードと比較すると、ファミマTカードはクレジットポイントが半減しICチップが無くなった代わりに、ポイントの引き落としの煩わしさがなくなった。
ファミマTカードの特有機能としては、ファミリーマートでのカードの日(毎週火曜日、土曜日)にクレジット払いであるとクレジットポイントが3倍、「今お得」ラベルが付いた商品が会員価格で買えるなどがあることであった。ただし、2010年3月2日より特典内容が変わり、カードの日(毎週火曜日、土曜日)が「Tポイント2倍デー」となり、上記のカードの日会員割引とクレジット払い時のポイント3倍は廃止され、通常時貯まるTポイント(100円で1ポイント)が2倍(100円で2ポイント)貯まるようになった(「今お得」ラベルが付いた商品が会員価格で買える特典はそのまま継続される)。
エヌタスTカードは、株式会社エヌタス が発行する地域ICカード。長崎自動車では「地域創生型ICカード」と称している。名称は長崎の「N」と「+」を組み合わせたもので、カードにも「N+」のロゴが描かれている。
株式会社エヌタスは、長崎自動車(56%出資)がカードの理念に賛同した出資者を募り、2018年(平成30年)7月2日に設立。設立時には長崎自動車のほか、株式会社九州TSUTAYA、オリエントコーポレーションをはじめ、十八銀行(現:十八親和銀行)および傘下の十八総合リース、長崎産業 の計6社が株主として名を連ねた。
長崎自動車グループのバス・タクシーで利用可能な交通系ICカード、ショッピングで利用できる電子マネー機能と、Tポイントカードを一体化させたもので、長崎自動車グループが長崎スマートカードの代替として導入するICカード乗車券である。
2019年8月1日に会員募集を開始した。クレジット機能付カードは公式サイト からも申し込み可能。
ICカード残高は「エヌタスマネー」と呼ばれ、長崎バスなどでの交通ストアードフェア (SF) 利用や、長崎地区の加盟店舗でのショッピング電子マネーとして利用可能。また、エヌタスマネーとは別にTマネーもチャージ可能である。クレジットカード機能有無にかかわらずTポイントが貯まるのが特徴。
クレジット機能なしのカードは記名式、無記名式ともにデポジット500円を含め2000円で発売。また、1回のチャージでの最大額は49000円までで、残高の上限は50000円である。
クレジット機能付きエヌタスTカードはオリエントコーポレーションが発行。みらい長崎ココウォークのクレジットカード「ココカラーカード」の代替も兼ねている。またバス降車時、タクシー運賃支払時・買い物決済時 のオートチャージにも対応している。
ポイント還元率は、バス利用が100円ごとに1ポイント、タクシー利用が200円ごとに1ポイント。将来的には長崎市と連携して福祉交通サービスにも適用予定。貯まったTポイントを交換してエヌタスマネーにチャージすることができる。また、長崎県美術館や長崎歴史文化博物館ではエヌタスマネーの利用で割引料金となる。
ICカード乗車券としては、2019年9月16日より長崎自動車・さいかい交通の2社において使用開始。このため、長崎自動車・さいかい交通においては、長崎スマートカードを前日の9月15日をもって販売終了、同年12月27日をもって廃止された。
なお、同じ長崎自動車グループの島原鉄道・五島自動車では現在のところエヌタスTカードは導入されておらず、両社は「いずれは導入を検討する」としている。
島原鉄道では、2020年6月30日に長崎スマートカードの販売を終了、同年9月30日をもって廃止された。これ以降はICカード自体使用できない状態となる。島原鉄道は当初、長崎スマートカードの後継として「nagasaki nimoca」を導入することを表明していたが、その後長崎自動車グループ入りしたために「nagasaki nimoca」導入は白紙となり、長崎スマートカードの終了までに新カード導入の目処が立たなくなったという経緯がある。そのため長崎スマートカード廃止時に紙製回数券を復活している。
2020年2月16日からは「エヌタスTカード」エリアが「SUGOCA」エリアに含まれ、長崎県内の長崎自動車グループ以外の事業者が導入し始めている「nagasaki nimoca」をはじめ、SUGOCAと相互利用可能な全国の交通系ICカード(Suica、PASMO、はやかけんなど)の利用も可能となった。ただし、エヌタスTカードを「nagasaki nimoca」エリアや「SUGOCA」エリアなどで利用することは出来ない。
スルガ銀行Tポイント支店に口座開設した際に発行されるVISAデビットカード。愛称として、Visaデビット Tカードの名称もつけられている
かつて、PayPay銀行がジャパンネット銀行時代にファミリーマートと提携して発行していたVISAデビットカード。
発行済カードの利用者に対してはファミリーマートとの提携終了後も再発行や有効期限到来に伴う更新カードは継続してTカード付帯型で発行されていたが、2022年8月23日をもってTカード付帯型での発行を終了。それに先立ち2022年6月30日をもってVISAデビットによる決済に対してTポイントの付与を取り止め、PayPayポイントの付与に変更された。
発行済のTカード付帯型VISAデビットカードのTカード部分はカード記載の有効期限まで利用可能だが、紛失等によってVISAデビットカードを無効にした場合はその時点でTカードも無効になるため、予め別のTカードにポイントを移行させるか、VISAデビットカードに記載されたTカード番号をYahoo!JAPANのアカウントに登録してモバイルTカードでの利用ができるように案内を行っている。
SBペイメントサービスが発行する、VISAプリペイドカード。有効期限後は、バーチャルカードの利用か、有償での差し替えカードでの利用となる。期限切れのカードについては、ポイントカードとしては引き続き利用できる。
Tポイントは、様々な分野・業種と提携している。以下はその一部。加盟店は一業種に1社のみとなっている。
OIL by 美術手帖
Honya Club With
TSUTAYA オンラインゲーム
ファミリーマート(スマートフォンの「ファミペイ」アプリにTカードの情報を登録すれば店頭でアプリを提示するだけで別途カードの提示は不要。)
Aコープ(関東・近畿地方のみ)
エレナ(モバイルTカードのみ利用可能)
T-SITE SHOPPING
GREEN DOG
Yahoo! JAPAN/その他ネット提携サービス(2020年5月13日、Yahoo! JAPAN ポイントクラブにおけるJCB・クレディセゾンとのTポイント交換サービス終了)
ENEOS(セルフ式スタンド専用の決済ツール『EneKey』にTカードを登録すれば、利用の都度Tカードを用意しなくてもポイントの加算・利用が可能。)
メルセデス・ベンツ(2020年1月1日サービス休止)
全日本空輸 - ANAマイレージクラブのマイル→Tポイントへの交換
ヤマト運輸(2021年3月31日をもってサービス終了)
住信SBIネット銀行Tポイント支店(T NEOBANK)
PayPay銀行(2019年5月20日をもってTカード付きデビットカードの新規発行受付を終了しているが、発行済カードによるTポイントの加算・利用は2022年6月までは可能)
新会社の設立・事業移管は、Yahoo! JAPANとの戦略的包括提携に基づくものであった。既に2010年から始めていた提携関係を包括的なものとし、両社の強みとなる部分に事業資源を集約する狙いがあった。
2013年6月4日に両社が記者発表し、同年7月1日付でYahoo! JAPAN独自のポイントをTポイントに移行させる代わりに、TポイントのウェブサービスにおけるIDをYahoo! JAPANのIDに移行させることになった。また、両社が強みとする分野を生かし、Tポイントの利用を広げることも目指す。
2021年12月1日、ヤフーは2022年3月31日で同社運営サービスでのTポイントの付与や利用を終了し、同年4月1日からソフトバンクグループが手がけるPayPayボーナス(現・PayPayポイント)への付与に切り替えると発表した。なお、一部サービス(Yahoo!ズバトク・Yahoo!ネット募金)でのTポイント付与や利用、ヤフー・CCC間での情報連携は継続する。
2022年3月末、ソフトバンクとZホールディングスは合わせて35%弱保有していた株式をすべてCCC側に売却し、資本関係も解消した。
裁判所の令状発布があった場合とは別に、捜査機関(警察や検察庁)から捜査関係事項照会書が出された際にも会員情報を提供していたことが2019年1月20日に報道された。CCCは翌21日にこの事実を認めた。以前は裁判所の令状によってのみ会員情報を提供していたが、2012年より、捜査関係事項照会書が出された際にも会員情報を提供するようになった。またCCCは同日付でその取扱いの変更に基づき、個人情報保護方針の改訂(現状追認)を行った。
但し、そもそも個人情報保護法第27条1項1号及び4号において、他の法令を根拠として行政機関から開示を要請されている場合は情報の譲渡に本人の同意を一切要さない。すなわち、個人情報保護法が他の法令と競合する状況になった場合は同法が必ず劣後することから、本件を「不祥事」「不適切な取扱い」と位置付けて批判することは失当である。