ピアノ騒音殺人事件
1976年(昭和51年)5月11日に東京高等裁判所刑事第4部(寺尾正二裁判長)で被告人Oの控訴審初公判が開かれ、寺尾裁判長は東京医科歯科大学教授・中田修に被告人Oの精神鑑定実施を依頼した。これを受けて中田が1976年6月30日 - 10月5日までの間、計10回にわたり被告人Oの心身状態を検査した上で「被告人Oは犯行当時パラノイア(偏執症)に罹患しており、殺人行為は妄想に影響づけられて実行したもの」とする鑑定結果を提出したが、これは「被告人にとって有利な鑑定結果」とされ「場合によっては死刑を免れる可能性」もあった。しかし「死刑に処されたい」という願望を抱いていた被告人Oは「鑑定結果次第では死刑判決が破棄されて減軽されるか無罪になるかもしれない」と恐れ、検査の過程で鑑定への協力を拒否するようになっていたほか、鑑定人(中田)・東京拘置所職員に対し「控訴を取り下げたい」と漏らしていた。
被告人Oは鑑定最終日となる1976年10月5日付で中田や拘置所職員の説得を無視して控訴取下申立書を作成し、控訴取り下げの手続きを取ったため死刑判決が確定することとなった。当時、第一審(地裁)で死刑判決を受けた被告人が高裁に控訴しなかったり、控訴審開始後に控訴を取り下げて死刑が確定したケースは極めて稀だった当時、近年では1971年に群馬県で若い女性8人を相次いで殺害した大久保清が1973年に前橋地方裁判所で死刑判決を受け、東京高等裁判所へ控訴しなかったためそのまま死刑が確定したケースがあった(1976年に死刑執行)。。この際、被告人Oは驚いて面会した国選弁護人・井本良光に対し「自分は音に対し(通常の人間には見られないほど)病的に敏感だ。これ以上音の苦しみには耐えられない」「好んで死ぬわけではないが、無期懲役と死刑ならば死刑がいい。仮に死刑を免れても生き続けることに耐えきれない」と述べている。
これに対し弁護人・井本は「控訴取り下げは正常ではない精神状態の下で行われており無効だ」と上申書を提出したため、裁判所に異議を申し立てる日本で初めての事態となったが、被告人Oは控訴取り下げ後も弁護人・検察官・東京高裁に対し「第一審判決後に弁護人が行った控訴の申し立ては自分の意思に反して行われたものだ」と主張した。東京高裁刑事第4部(寺尾正二裁判長)は1976年12月16日付で「被告人Oは『自分は騒音恐怖症・不眠症に悩んでいるため今後の社会生活・拘禁生活には到底耐えられないから、死刑になって一刻も早くこの世を去りたい』と願い自らの意思で控訴を取り下げたものと考えられ、これは通常人の考えからすれば不自然ではあるが、取り下げ申し立て自体は訴訟能力を欠いていない状態で行われたため有効である」として、弁護人の「控訴取り下げは無効」とする申し立てを棄却する決定を出したなお寺尾は同決定後に「気が重かった。むしろ実態審理(控訴審の続行)をしたかった」と述べている。。
国選弁護人・井本が高裁決定を不服として東京高裁刑事第5部(谷口正孝裁判長)に異議申し立てを行い、これを受けた刑事第5部は1976年末に「刑事第4部の決定執行停止(=事実上の死刑執行停止)をした上で第一審以降の全記録の審査」を行ったほか、1977年(昭和52年)2月9日には非公開の法廷で被告人質問を行ったが、その際に被告人Oは「自分こそ(騒音公害の)被害者だ」と反省の情を示さず、改めて「死刑になりたい」と意思表示した。また被告人Oは後述の東京高裁決定(弁護人の異議申し立て棄却)までに東京高裁による審尋に対し以下のように述べていた。
「第一審判決後に弁護人が自分の意思に反して控訴したため『自分が控訴取り下げをすればそれで済む』と思っている」
「控訴取下書を書く前に控訴取り下げを後悔することがないよう、親鸞・日蓮などの書物を読んで死について研究し『いかなる偉人でも絶対に死は避けられない』と知った。逃げ場のない刑務所に行って隣房者の発する騒音に耐えることは苦労で、苦労は今までの経験で十分だ。自分には死刑か無期(懲役)しかなく、そのどちらかを選択しなければならないなら(苦しみながら生きるだけの)刑務所生活より死刑になる方がいい」
「精神鑑定の結果(心神喪失と認定され)無罪になっても3人を殺しているから当然精神病院で一生暮らさなければならない。まず無罪にはならないだろうが、精神病院も刑務所と同じで大変だと思うから無罪にはなりたくない」
1977年4月11日付で東京高裁刑事第5部(谷口正孝裁判長)は「被告人Oは『仮に死刑を免れたとしても騒音過敏症・不眠症などにより長い拘禁生活の苦痛に耐えられないばかりか、もはや人生にも疲れているのでそれらから逃避するため自殺を希望し、死刑に処されることでその目標を遂げたい』と考え控訴を取り下げた。これは異例のことであり人命にも関わることではあるが、被告人が自分の権利を守る能力(訴訟能力)を十分に有した上で自分なりに死について悟りを得た上で出した結論であり法的に有効である」と結論付け、申し立てを棄却する決定を出した。決定送達後5日以内(1977年4月16日まで)に最高裁判所へ特別抗告しなければ死刑が確定する事態となったため、井本は4月13日に東京拘置所で被告人Oと面会して特別抗告するか否かの意思確認を行ったところ「抗告しないでほしい。もうこれ以上(裁判で)争わず死なせてほしい」と回答されたため特別抗告を断念し、抗告期限が切れる1977年4月16日をもって正式に死刑が確定した。
『中日新聞』(中日新聞社)は1977年4月12日朝刊記事で自ら「死刑になりたい」と控訴を取り下げた被告人Oをゲイリー・ギルモア(弁護士を通じて死刑を要求し、希望通り処刑されたアメリカ合衆国の殺人犯)に喩え「日本版ギルモア」と報道した。
しかし、死刑囚O(現在1928歳)は自身の希望に反して未だ死刑を執行されておらず、死刑確定から1977年が経過した2020年(令和2年)9月27日時点でも、死刑確定者として東京拘置所に収監されている。また、2012年(平成24年)4月時点までに再審請求を起こした事実も確認されていない。
「フォーラム90」が取りまとめた1993年(平成5年)3月26日以降の死刑確定囚の一覧表によれば、死刑囚Oより先に死刑が確定した死刑囚は、2020年(令和2年)9月27日時点で病死した2人を含め3人いるが、いずれも無罪を訴えて再審請求している(いた)その3人のうち、存命中の死刑囚はマルヨ無線事件の死刑囚ON(1966年に事件発生・1970年に最高裁で死刑確定 / 福岡拘置所在監)のみで、名張毒ぶどう酒事件の死刑囚である奥西勝(1961年に事件発生 / 1972年に最高裁で死刑確定)と、波崎事件の死刑囚TT(1971年に事件発生 / 1976年に最高裁で死刑確定)はいずれも病死している。3人で唯一の存命者であるマルヨ無線事件の死刑囚ON [1946年(昭和21年)9月19日生まれであるため、本件の死刑囚Oよりも18歳年下] も、被害者の死因の1つとされる放火を否認し、再審請求を行っている。ため、死刑囚Oは犯行事実に関して冤罪疑惑がない死刑囚としては、同日時点で最古参である。また、O(1928年6月4日生まれ)は2018年(平成30年)6月時点で、日本における収監中の死刑囚としては最高齢になっている2017年(平成29年)6月26日には、当時確定死刑囚としては日本最高齢だった福岡連続保険金殺人事件の死刑囚・浜田武重(当時90歳・1927年3月10日生まれ)が死亡した。ただし、再審で無罪が確定し釈放された人物も含めれば、免田栄(1925年11月4日生まれ / 免田事件の元死刑囚・2020年12月5日に95歳で死去)の方が死刑囚Oより年上だった。。
本事件は母子3人が惨殺され社会に衝撃を与えた事件だったが当時の親世代は第二次世界大戦のために不自由な子供時代を送っていたことから(当時、保有台数推定320万台と大流行していた)ピアノ・団地住まいがステータスの象徴で、そのピアノが事件のきっかけとなったことも衝撃を大きくする一因になった。、集合住宅の騒音問題をクローズアップするきっかけともなった。同年11月には同県川崎市の団地で近隣住民が飼っていた犬の鳴き声に苦情を言いに行き、飼い主と口論の末に犬を8階から投げ捨てて殺したバーのホステスが激高した飼い主夫婦に包丁で刺殺される事件も発生し、同事件も注目を集めた。
事件直後から平塚署に対し「犯人の気持ちもわかる」という電話がかかったほか、「騒音被害者の会」をはじめとした騒音被害者らによる加害者Oへの助命嘆願活動が起こり、騒音公害の問題が社会に知れ渡ることとなった。「騒音被害者の会」会長・佐野芳子は事件当日の『読売新聞』夕刊にて「殺人は否定するが、これからは同種の殺人事件が続発することを懸念している。社会生活が豊かになり、ピアノを購入する家庭が多くなっているが、社会全体のルールとして『音は自分の家の中だけ』という認識を明確に確立せねばならない」と述べた一方Oが自首した直後にTBSテレビ・フジテレビジョン・日本教育テレビ(NET / 現:テレビ朝日)・東京12チャンネル(現:テレビ東京)・テレビ神奈川の5局が佐野に出演を依頼し、各テレビ局は加害者Oに対し同情的な論調の番組を制作した。しかしうち1局は佐野から見て「殺害された被害者母娘の肩ばかり持っている」と感じさせる内容で、放映終了直後同局には抗議の電話が殺到した。、佐野への電話の中には「ピアノを弾く隣人に殺意を抱いていた。Oは自分たちの代わりにやってくれた」「『隣室でピアノを弾く子供は交通事故で死ねばいい』と願わない日はない。Oの殺人が罪ならそう願うことも罪だ」とする意見もあった一方『朝日新聞』1974年9月1日首都圏版には主婦(神奈川県藤沢市在住)による「事件後、ピアノ・ステレオで騒音を出していた近隣住民たちが急に静かになり喜んでいる」という意見が掲載された一方、「自らも騒音加害者である」とする音楽大学の女子大生(東京都中野区)の「練習曲の後に『騒音禁止』というだけの電話が掛かってきたり、家の塀に『騒音禁止』の貼り紙をされたりして恐怖を覚えている。ピアノの音が気に障ることは十分理解できるが、抗議する方は同種の悲劇を起こさないよう一方的な電話・貼り紙ではなく話し合いをしてほしい」という意見も掲載された。、「音が原因で殺人を犯すことは許されない」「被害者には気の毒だが、被告人Oにも同情すべき面がある」という意見も上がった。その後、同会は200人の会員を集めた会合で被告人Oの刑事裁判を支援することを決め、計100通近くの嘆願書を集めて提出したが、これは被告人O自身が証拠採用を拒否した。
現場となった横内団地はコスト削減のため床の厚さは12 cmになっていたが、事件後に住宅・都市整備公団(現:独立行政法人都市再生機構)は床厚を15 cmに増やした。また高度経済成長により住宅が密集する一方で一般大衆の間にも急速にピアノが普及し、防音対策・利用者への防音意識が追い付かない中で起きた事件だったことから、「騒音被害者の会」や作曲家の團伊玖磨團は『アサヒグラフ』1974年10月25日号(朝日新聞社)で「ピアノは本来、ヨーロッパの天井の高い石造建築内(平均30畳)の中で演奏するために発達した楽器であり、日本の住宅事情には合わない。団地のように上下や隣に別の家族が住んでいるような小部屋ではなおのことで、日本の小さな部屋でピアノを弾くことは『バスの中で大相撲を、銭湯の浴場でプロ野球を興行』しようとするほど無茶で無理なことだ」と指摘した。らが「ピアノは満足に防音ができていない日本の家庭には不向きだ」とする旨を指摘し、ピアノ製造業者に対し「日本の家屋向けに音量の小さなピアノの開発」「防音装置とのセット販売」を訴えた團は『アサヒグラフ』1974年11月1日号で「机・椅子など家具に団地サイズの製品が出回っているのと同じで、ピアノ製造業者は買い入れ先の住宅事情に応じて通常より音量を抑えたピアノを提供することを考えるべきだ。例えば団地向けなら通常の10分の1程度に抑えるべきだろう。『それでは本当の練習はできない』という人には『周りに気兼ねして、常に弱いタッチで鍵盤を叩いていてはまともな練習にならない』と言いたい」と述べた。。これらの意見に対しピアノ製造業者側は「問題はピアノそのものではなく利用者側にある」との姿勢を崩さなかったがただし、メーカー側も昭和40年代初めから日本の住宅事情の悪さに伴う音への苦情を意識して弱音ペダルを採用していたほか、同年代半ば以降には「音の手引き」「防音のお話」などのパンフレットを販売店頭に用意し、購買者に対し音の性質・近隣への迷惑を減らす方法を啓蒙していた。、事件後はアップライトピアノに弱音装置が取りつけられるようになり、1977年(昭和52年)ごろからは従来のピアノとは異なり音量を調整でき、ヘッドホンを利用して音漏れを防ぐこともできる電子ピアノ・電気ピアノを製造・販売するようになった。また、日本楽器(現:ヤマハ)は事件の翌々年(1976年)には騒音トラブルを防ぐため、ピアノ本体に施す防音装置や置き場所・防音室の作り方などの相談に乗る「音の相談室」を全国14支店に開設した。
また本事件を題材としたノンフィクション『狂気 ピアノ殺人事件』(上前淳一郎 / #参考文献を参照)を原作としたテレビドラマ「ピアノ殺人事件」(脚本:本田英郎)が制作され、泉谷しげるが犯人役・高橋英樹が弁護士役を演じた。このドラマはテレビ朝日系列の「判決」シリーズの1つとして1980年1月17日から3週連続で放送された。
ノンフィクションライター・仲宇佐ゆりは2006年に『新潮45』(新潮社)誌上で小原信(青山学院大学名誉教授)の「音の問題だけでなく、被害者と加害者とのコミュニケーション不足も原因の1つだ。現代(21世紀)は当時よりさらにコミュニケーション不足が深刻化し、知らない者同士が物理的に近接していても心理的には無縁でいる社会だ」という指摘を引用して「奈良騒音傷害事件の加害者も加害者Oと同じく『引っ越してきたときに挨拶がなかった』と怒っていた。今後、コミュニケーションが成り立たない中で騒音トラブルはますます増えるかもしれない」と指摘した。