九州電気軌道
上記3路線以外に、九州電気軌道は一時「田ノ浦線」と「北方線」を運転していた。「田ノ浦線」は東本町停留場から門司市内の田ノ浦停留場へ至る2.6キロメートルの路線で、1923年(大正12年)12月に開業。厳密には東本町から途中の門司市日ノ出町九丁目までが自社の特許線、その先が門司築港という会社の特許線と区別されていたが、九州電気軌道は自社区間を門司築港に無償貸与して全線を門司築港側による経営としていた。営業成績が振るわないため1932年(昭和7年)12月より営業管理受託という形で九州電気軌道は門司築港より田ノ浦線を引き継ぎ、運賃の一体化や本線との直通運転などの振興策を打ち出すが、業績が好転することはなく1936年(昭和11年)1月に廃止・バス転換された。一方「北方線」は小倉電気軌道の合併により継承した路線で、小倉市内の魚町停留場から北方停留場までの4.6キロメートルを結んだ。この北方線のみ他線と軌間が異なっており(北方線は軌間1,067ミリメートル、他線は1,435ミリメートル)、他線との直通運転をしない孤立した路線であった。
路線の改廃に関する年表を以下に記す。
1907年5月1日 :
門司電気鉄道発起人、門司市日ノ出町九丁目 - 小倉市西魚町間の軌道敷設特許。
八幡電気鉄道発起人、小倉市室町(小倉駅前) - 遠賀郡黒崎町藤田(黒崎駅前)間および小倉市大門町 - 遠賀郡八幡町尾倉間の軌道敷設特許。
1911年5月19日 : 九州電気軌道(以下同様)、門司市東本町三丁目 - 日ノ出町間の軌道敷設特許。
1911年6月5日 : 東本町停留場 - 大蔵停留場間(18.1キロメートル)運輸営業開始。
1911年6月20日 : 遠賀郡戸畑町戸畑 - 同町鳥旗(戸畑渡場前)間の軌道敷設特許。
1911年7月15日 : 大蔵停留場 - 黒崎駅前停留場間(5.8キロメートル)運輸営業開始。
1911年8月21日 : 門司市東本町地内(0.1キロメートル)運輸営業開始。
1912年7月1日 : 戸畑線大門停留場 - 戸畑停留場間(5.5キロメートル)運輸営業開始。
1913年3月3日 : 遠賀郡黒崎町 - 同郡折尾村折尾(折尾駅前)間の軌道敷設特許。
1913年5月6日 : 門司市東本町三丁目 - 同六丁目間の軌道敷設特許。
1914年4月2日 : 門司停留場 - 東本町停留場間(0.2キロメートル)の運輸営業開始。
1914年6月25日 : 黒崎駅前停留場 - 折尾停留場間(5.2キロメートル)の運輸営業開始。本線全線開業。
1923年11月13日 : 枝光線中央区停留場 - 枝光駅前間(1.9キロメートル)の運輸営業開始。
1923年12月20日 : 田ノ浦線東本町停留場 - 日ノ出町九丁目停留場間(0.9キロメートル)の運輸営業開始、経営を門司築港へ委託。
1928年6月1日 : 枝光線枝光駅前停留場 - 牧山停留場間(0.9キロメートル)の運輸営業開始。
1929年5月31日 : 枝光線牧山停留場 - 天籟寺川停留場間(0.8キロメートル)の運輸営業開始。
1929年11月26日 : 枝光線天籟寺川停留場 - 幸町停留場間(1.2キロメートル)の運輸営業開始、枝光線全線開業。
1932年12月21日 : 門司築港より田ノ浦線全線(東本町 - 田ノ浦間2.6キロメートル)の営業管理を受託。
1936年1月11日 : 田ノ浦線全線廃止。
1942年2月1日 : 小倉電気軌道の合併より北方線を継承。
1911年に最初の路線が開通した際、その乗客は沿線の工業化に伴い増加する労働者や都市住民といった層が中心であった。運賃は1区3銭の区間制で、定期乗車券の販売も当初から行われた。開業初年度の輸送人員は174万人であったが、路線の延長、特に折尾延伸が長距離客の需要を喚起したことで、1914年度には年間600万人まで伸長した。さらに第一次世界大戦中の大戦景気により沿線工場が増加し人口も伸びると輸送人員は著しく拡大し、1919年度には年間輸送人員が1,500万人を超えるまでになった。
1920年代も引き続き輸送人員は増加傾向にあり、その伸び率は沿線人口の増加を上回る水準であった。特に増加したのが沿線市街地の連続化によって需要が喚起された短距離利用客で、この方面の需要を取り込むために停留場の増設などを行っている。年間輸送人員は1923年度に2,000万人に達し、1929年度に3,000万人を超えた。しかし一方で1920年代末からは路線バスの進出により1区間程度のごく短距離の利用客はバスとの競合状態となった。
1930年代に入り輸送人員は1931年上期を底に一時落ち込むがすぐに回復し、1935年度に年間4,000万人を突破した。ただし運賃収入は1932年上期に値下げした影響で一時減少している。この間の1933年3月の交通調査によると、軌道線の利用は八幡市内の利用が最多で、次に門司市内、小倉市内と続き、総じて市内での利用および隣接都市間の利用といった短距離利用が多かった。また停留場別では八幡製鉄所の最寄りである中央区停留場と緑町停留場(いずれも八幡市)の利用が最も多く、1日2万人以上の乗降があった。
1930年代後半になると、軍需産業の興隆による沿線人口増加と、燃料不足で運行本数が減少した路線バスからの乗客移転が重なり、軌道線の混雑は激化していった。年間輸送人員の数字で見ると、その増加は1938年度に6,000万人を超え、1939年度には8,000万人超、1940年度には9,000万人超となり、1941年度には1億人に迫るというハイペースであった。戦時下の資材不足の中で可能な限り車両の増備に努める一方、混雑対策として1940年(昭和15年)12月より朝夕ラッシュ時に一部停留場を通過する急行運転を開始し、他にも短距離客に不利なように運賃制度を変更して短距離利用の抑止を図った。こうのように輸送力確保に苦闘する状態で九州電気軌道の路線は1942年9月に西鉄へと引き継がれ、西鉄北九州線となった。
1911年から1942年上期までの軌道事業輸送実績の推移は以下の通り。決算期は毎年5月(上期)・11月(下期)の2回で、乗車人員・運賃収入ともに各期中のものである。
九州電気軌道が保有した軌道線用車両は以下の通り。
1形 (1 - 34)
1911年6月の軌道線開業に際し用意された木造のボギー車で、初め24両 (1 - 24) が導入された。翌1912年に10両 (25 - 34) が増備されている。定員66人。
1934年以後、若い番号の車両の中から9両が車体を鋼体化され201形となる。残った25両は番号が10 - 34に整理された。
35形 (35 - 65)
1914年より導入された1形のモデルチェンジ車。1形より若干車体が延長され定員は70人。1914年に6両 (35 - 40)、1918年に5両 (41 - 45)、1919年に5両 (45 - 50)、1921年に15両 (51 - 65) と増備が重ねられた。
66形 (66 - 85)
最初の鋼製車。枝光線全通に伴う増備車両として1929年から1930年にわたって20両が導入された。定員70人。
101形(初代、101 - 107)
旧小倉電気軌道引継ぎ車を除けば唯一の二軸車かつ中古車両。枝光線部分開通の翌1924年、同線の専用車として神戸市より譲り受けた。1935年、7両のうち5両は熊本市に譲渡され、残りは廃車された。
101形(2代目、101 - 117)
1935年から1936年にかけて導入された鋼製車。デザインは先の66形を踏襲する。。
118形(118 - 137)
1938年から1939年にかけて導入された鋼製車。これまでの車両は車両の両端にドアを寄せていたが118形ではドアを前寄りと車両中央部に配置した。先頭部は傾斜をつけた流線形とされた。
138形(138 - 157)
1940年から1941年にかけて導入された鋼製車。118形に引き続き先頭部は流線形とされたが、ドア配置は従来の両端寄りに戻った。
201形 (201 - 212)
老朽化した木造車の車体を鋼製車体に振り替えた車両。余剰の散水車3両も同様に改造されている。まず1形2両と散水車の改造で1934年に6両 (201 - 206) が登場、以後1形からの改造で1935年に3両 (207 - 209)、1937年にも3両 (210 - 212) が追加されている。新造車体のデザインは66形に準ずる。
300形 (301 - 317)
1942年2月合併の小倉電気軌道より継承した木造二軸車。合併に際し番号に300を加え301 - 317に整理している。旧小倉電気軌道線の北方線で引き続き使用。
九州電気軌道の軌道線は北九州地域内のみに留まったが、1930年代初頭まで福岡市への延伸を目指して準備を進めていた。これが「福岡急行電車」の計画である。
福岡急行電車計画の発端は、1914年までに計画していた軌道線の大部分を建設し終えた九州電気軌道が、福岡県内一円での事業拡大を目指して軌道敷設特許を出願したことにある。出願区間は南は大牟田市までと広大で、すべて許可されたわけではなかったが、1918年(大正7年)に出願した、折尾から赤間・福間を経て福岡市へ至る延長線の軌道敷設は翌1919年(大正8年)12月18日付で特許された。その経路は既設線の終点折尾から鹿児島本線にほぼ並行して博多駅の駅前広場脇にあたる福岡市上辻堂町(1922年に駅前交差点に面する馬場新町に変更)へと至るというもので、全線複線・新設軌道、既設線と同じ600ボルト電化、車両も既設線と同型、という規格が予定された。
1920年代に入ると、阪急神戸線や同じ福岡県の九州鉄道といった高速都市間電車の出現に触発され、九州電気軌道は福岡までの高速都市間電車の敷設を志向するようになる。その第一歩として1924年(大正13年)6月に、既設線の輸送力逼迫と門司・福岡間の高速電車運転を理由に門司市門司から遠賀郡黒崎町熊手までの別線(通称「山の手線」)の軌道敷設特許を取得した。この別線は全長22.2キロメートルで、市街地を避けて既設線の南側に敷設、全線複線の新設軌道とし、既設線より高圧の1,500ボルトで電化する高規格線とされた。福岡までの延長線についても計画が見直され、1929年(昭和4年)に起点を「山の手線」との接続に都合の良い熊手(黒崎駅前)へと変更の上、経路を鹿児島本線と同じ城山峠経由から勾配の少ない古門往還(殿様道)経由に改めた。こうして変更された福岡延長線の計画は、八幡から福岡まで全長48.2キロメートル、全線複線の新設軌道を1,500ボルトで電化し、大型車両で高速運転するというものとなり、「福岡急行電車」と呼ばれた。
1931年(昭和6年)1月、「福岡急行電車」はついに着工され、全線を3分割したうちの福間町から福岡市吉塚までの19.8キロメートルにて工事が開始された。しかし同時期に発覚した不正手形事件により建設工事は即時中断され、事件に関連して多額の負債を抱えた九州電気軌道には約2,000万円と見積もられた福岡急行電車の建設費は調達不可能となった。1933年(昭和8年)に至り、鹿児島本線の改良計画と並行するバス事業の発達という環境変化、それ以前に資金難であるという理由によって「福岡急行電車」は起業廃止、「山の手線」は特許失効となった。こうして門司から福岡までの高速都市間電車敷設の試みは失敗に終わった。
以下、沿革のうち電気供給事業の推移について詳述する。
九州電気軌道が電気事業に参入する前、現在の北九州市域では、若松電灯・大阪電灯(門司支店)・小倉電灯・八幡電灯の4事業者が事業を行っていた。4つのうち若松電灯を除き九州電気軌道が統合している。
事業開始 : 1898年(明治31年)7月1日
供給区域 : 遠賀郡若松町
熊本電灯(熊本市)・長崎電灯(長崎市)・博多電灯(福岡市)に続く九州で4番目の電気供給事業。若松町のほか後に遠賀郡戸畑町にも供給する。1912年(明治45年)5月、若松電灯の事業は若松電気が譲り受け、1915年(大正4年)5月にはそれをさらに九州水力電気が譲り受けた。
事業開始 : 1900年(明治33年)9月23日
供給区域 : 小倉市、企救郡足立村・板櫃村・企救村・大里町
小倉電灯は1898年6月設立。小倉市馬借町にあり、資本金は10万円。社長の妹尾万次郎は九州電気軌道取締役(元門司電気鉄道発起人)を兼ねる。九州で7番目、福岡県では3番目の電気供給事業。
事業開始 : 1902年(明治35年)3月4日
供給区域 : 門司市
大阪電灯は大阪市所在の事業者であるが、門司市にも進出して門司支店を設置し、供給事業を行っていた。詳しくは大阪電灯#門司支店参照。九州では9番目、福岡県では4番目の電気供給事業。
事業許可 : 1909年(明治42年)11月15日(事業開始年月日は不詳)
供給区域 : 遠賀郡八幡町
八幡電灯は1910年(明治43年)1月設立。八幡町にあり、資本金は5万円。取締役のうち山口恒太郎が九州電気軌道取締役を兼ねる。
九州電気軌道は設立間もない1909年9月25日、臨時株主総会にて定款を変更し、付帯事業として電灯・電力供給事業を事業目的に追加した。変更後、ただちに大阪電灯と交渉し、同社門司支店の事業を買収、同年11月1日付で事業を継承した。次いで小倉電灯の事業も買収し、同年12月1日付で事業を継承している。買収金額は大阪電灯門司支店が37万円、小倉電灯が15万円であった。この時点での供給は電灯のみで、翌1910年上期末(5月末)時点で取付数は1万4,124灯。また需要家数は門司1,528戸、小倉650戸と、供給区域内の総戸数の1割未満であった。
1910年10月1日付で九州電気軌道は八幡電灯を合併し、需要家数344戸・電灯数954灯の供給事業を引き継いだ。こうして3つの事業者を統合した時点では、電源はそれぞれの事業者から引き継いだ小発電所3か所(総出力457キロワット)のみで発電力に余裕がなく、電灯供給の新規申し込みにすべて応ずることができなかった。そのため応急措置として、電球の種類を従来の炭素線電球(発光部分=フィラメントに炭素線を用いる電球)からタングステン電球(フィラメントにタングステンを用いる電球。消費電力が少ない)に変更するよう需要家に勧めた。1911年(明治44年)5月、出力2,000キロワットの大門発電所が運転を開始すると供給力は一挙に高まり、供給実績も1911年下期末(11月末)には2万5,874灯となった。
新発電所完成後は供給区域の拡大も推進した。1911年9月、まず遠賀郡黒崎町への供給を開始。次いで西へ1912年7月より遠賀郡折尾町への供給を開始し、1913年(大正2年)1月からはさらに西の遠賀郡島郷村・芦屋町へも拡大した。東側へは1913年1月企救郡曽根村、同年9月門司市内田ノ浦方面、12月松ヶ江村、1916年(大正5年)6月東郷村と拡大している。電灯供給実績は下記「供給実績推移表」に記す通り、1917年(大正6年)に10万灯に達した。
大門発電所完成後の1912年8月、電力供給事業の第一歩として九州帝国鉄道管理局小倉工場(現・JR小倉総合車両センター)と電力供給契約を締結し、年末までに2,000キロワットの電力供給を開始した。大戦景気の影響もありその後こうした大口電力供給は活況を呈し、1914年(大正3年)には2月の浅野セメント(現・太平洋セメント)への供給開始を皮切りに、10月には門司方面は九州帝国鉄道管理局・九州電線・帝国麦酒、小倉方面は市立病院、八幡方面は旭硝子へと供給を開始、11月にはさらに大里製粉と新規供給が続いた。その後も1915年(大正4年)に大里製粉・東京製綱小倉工場、1916年に陸軍兵器廠・大阪曹達(現・大阪ソーダ)小倉工場、1917年に浅野製鋼(現・新日鐵住金小倉地区)・東洋陶器(現・TOTO)・神戸製鋼所、1920年に豊国セメント苅田工場(現・三菱マテリアル)と続々電力供給契約が成立している。供給電力量は1914年時点では133万キロワット時であったが、1919年(大正8年)には573万キロワット時へと伸長した。一方、小口の電力供給については石炭やガスといった他の動力源に押され成績は振るわなかった。
九州電気軌道の供給区域は九州水力電気の区域と東邦電力九州区域(旧九州電灯鉄道)に囲まれており、供給区域が拡大することはなかったが、電灯数は電灯の普及区域内の人口増加とで増加を続け、下表の通り1922年に20万灯、1927年に30万灯を超えたとされる。しかし1930年(昭和5年)に発覚した不正手形事件にからんで電灯数の過大報告も発覚しており、1920年代の実績値は実態を反映していない可能性がある。
電力供給については、電力供給区域が重複する九州水力電気が九州電気軌道の勢力圏に侵入し、1921年(大正10年)、九州電気軌道の供給先であった八幡市の中央セメントへの供給を奪取する事件があった。これを機に両社の間にあった従来の協調体制は崩れ、九州電気軌道は九州水力電気の勢力圏である戸畑・若松および筑豊・京築方面への進出を図り、1924年(大正13年)6月に戸畑・若松両市と企救・遠賀・鞍手・嘉穂・田川・京都・築上の7郡を電力供給区域とする許可を得た。以後両社の間で需要家の争奪戦(「電力戦」)が繰り広げられた。九州水力電気が奪取した供給先は中央セメントのほか王子製紙小倉工場・九州耐火煉瓦(現・黒崎播磨)・日本製粉・新入炭鉱など9社計6万4,000キロワット、反対に九州電気軌道が奪取した供給先は戸畑鋳物(後の日立金属戸畑工場)と炭鉱3社の計4,100キロワットであった。
「電力戦」の結果、両社ともに競争を続ける体力がなくなったため、1927年(昭和2年)10月になって両社間に協定が成立した。その内容は電力の融通、既存契約の相互不可侵、両社協定の料金以下での供給禁止、の3点からなる。その後九州電気軌道は九州水力電気の傘下に入った。
1927年に30万灯を超え、1931年(昭和6年)11月末時点で38万7千灯とされていた電灯数であるが、不正手形事件発表後の再調査によって同年12月末時点で31万2千灯と修正された。この時期、昭和恐慌を背景とする全国的な電気料金値下げ運動が福岡県にも上陸、九州電気軌道区域にも波及し、1930年(昭和5年)11月に門司で値下げ運動が起こったのを契機に八幡・折尾・戸畑・小倉と拡大した。1931年1月6日、会社と運動側代表との会見が行われ、電灯・電力料金の2割値下げ要求が出された。会社側が不況のため値下げに応ずる余力なしと主張したため運動側との対立が深刻化するが、3月に松本学福岡県知事が調停に入り、付帯料金を割引するなどの条件で値下げ運動は一応の解決をみた。
金輸出再禁止による輸出促進と満州事変以後の軍需景気の影響で、1932年(昭和7年)以降は沿線重工業・中小工業が活性化したことで、九州電気軌道の電力供給実績も創業以来最大規模に拡大した。この時期に新規供給が始まった工場には桜ビール・東洋製罐・日本食料工業・小倉伸鉄工場・豊国セメント・小野田セメント(現・太平洋セメント)・帝国酸素などがある。1935年(昭和10年)上期末時点における供給先の事業分野を示すと、大口契約高3万7千キロワットのうち35パーセントが金属工業と最多で、以下採炭業19パーセント、化学工業16パーセント、窯業11パーセントと続いた。
下表の通り1939年(昭和14年)下期には電灯数44万5千灯、大口電力供給7万6千キロワットに達した。同年12月末時点の状況を記した逓信省の資料によると、3000キロワット以上を供給する大口需要家には、神戸製鋼所門司工場(門司市、4500キロワット)、小倉製鋼(小倉市、6250キロワット)、大阪曹達小倉工場(小倉市、4000キロワット)、旭硝子曹達工場(戸畑市、5000キロワット)、日立製作所戸畑工場(戸畑市、4800キロワット)、日本化成工業黒崎工場(八幡市、8000キロワット)、日産化学工業遠賀鉱業所(若松市、5500キロワット)があった。
こうして発展した供給事業であったが、1939年8月に逓信省より九州水力電気へ事業譲渡するよう示達され、1940年(昭和15年)1月31日付で同社への事業譲渡を実施した。これにより九州電気軌道は電気供給事業から撤退した。
1939年までの電灯供給実績および電力供給実績(1931年以降)の推移は以下の通り。決算期は毎年5月(上期)・11月(下期)の2回で、供給実績の数値は各期末のものである。電力供給は小口については記載していない。
以下、沿革のうち電源の推移について詳述する。
九州電気軌道が電気事業を開業した当初、電源は前身事業者から引き継いだ小規模火力発電所3か所のみであった。発電所は門司発電所・小倉発電所・八幡発電所と称し、門司は蒸気機関による汽力発電所で出力262キロワット、小倉は同様の汽力発電所で出力135キロワット、八幡は吸入式ガス機関によるガス力発電所(内燃力発電所)で出力60キロワットであった。
これらの小規模発電所に替わる大規模火力発電所として、1911年(明治44年)5月6日に大門発電所が完成し、16日より運転を開始した。イギリスのブリティッシュ・トムソン・ハウストン製の蒸気タービンと1,000キロワット三相交流発電機各2台を擁する出力2,000キロワットの汽力発電所である。所在地は小倉市鋳物師町(現・小倉北区鋳物師町)。この大門発電所の運転開始に伴い小倉発電所は廃止され、門司・八幡両発電所は大門発電所からの送電を受ける変電所に降格された。なお「大門発電所」と称するのは後述の小倉発電所完成後で、それまではこちらが「小倉発電所」を名乗っていた。
電気・軌道両事業の拡大に伴い1911年10月に早くも拡張工事が起こされ、1・2号機と同一仕様の発電設備(3号機)を追加して1912年(明治45年)6月に竣工した。以降も下記のように次々と増設されている。
1914年(大正3年)5月 : 第2期拡張工事竣工、3,000キロワット発電機1台増設(1915年8月3,750キロワットに出力増)。
1915年(大正4年)8月 : 第3期拡張工事一部竣工、5,000キロワット発電機1台増設。
1916年(大正5年)2月 : 第3期拡張工事全部竣工、5,000キロワット発電機1台増設。
第3期拡張工事に伴い1916年5月1,000キロワット発電機3台廃止。
1918年(大正7年)3月 : 第4期拡張工事竣工、1万キロワット発電機1台追加。
1919年(大正8年)3月 : 第5期拡張工事竣工、1万キロワット発電機1台追加。
1927年(昭和2年)10月、第6期拡張工事が竣工し、出力1万2,500キロワットの6号発電機が増設された。以後大門発電所の増設はない。1937年(昭和12年)12月末時点での出力は最大4万6,250キロワット(常時2万1,250キロワット・予備2万5,000キロワット)であった。
1939年(昭和14年)4月に大門発電所は日本発送電へと出資された。日本発送電時代の1944年(昭和19年)10月に小倉発電所から大門発電所へと蒸気を送る送汽管が撤去されたため出力が4万6,250キロワットから2万5,000キロワットに減少している。その後1951年(昭和26年)5月に九州電力へ引き継がれるが、1958年(昭和33年)11月に廃止され現存しない。
小倉発電所は、大門発電所に続く第2の火力発電所として1929年(昭和4年)5月着工、1931年(昭和6年)11月より運転を開始した。完成とともに従来「小倉発電所」を名乗っていた鋳物師町の発電所が「小倉第二発電所」に改称し、小倉発電所は「小倉第一発電所」と称したが、後に第二発電所は単に「小倉発電所」となり、「小倉第二発電所」は前述の通り「大門発電所」とされた。
所在地は九州電気軌道(後に九州土地興業)が埋立て事業を行っていた埋立地の一角で、小倉市東港町(現・小倉北区東港町)。2万7,000キロワットの大容量発電機2台(1・2号機)のほか石炭運搬貯蔵装置、不良炭や粗悪炭を利用する微粉炭燃焼装置、自動燃焼装置、燃焼灰処理装置など最新鋭の装置を備えた高性能発電所で、低コスト発電が目指された。1937年末時点での出力は最大5万4,000キロワット(常時5万キロワット、所内用4,000キロワット)。1939年(昭和14年)1月には、発電機スラスト軸受の焼損事故が頻発したことから予備出力を確保するため2万7,000キロワットの3号発電機が増設されている。
大門発電所と同様1939年4月に日本発送電へ出資された。日本発送電時代の1943年(昭和18年)3月にボイラー増設工事が竣工し、出力が5万4,000キロワットから8万1,000キロワットに増強されている。1951年5月に九州電力へ引き継がれ、1963年(昭和38年)11月に廃止された。
「電力戦」の最中、九州水力電気の地盤筑豊地方へ進出すべく、九州電気軌道は66キロボルト送電線「筑豊特高線」を建設した。同送電線は1926年(大正15年)1月に使用が開始され、日明変電所(小倉市)と山野変電所(嘉穂郡稲築村)および香月変電所(遠賀郡香月町)を繋いでいた。
1930年、九州電気軌道が九州水力電気の傘下に入ったのを機に、同社との連携が進展する。まず1931年に、九州水力電気鯰田変電所・小倉変電所にて九州電気軌道と九州水力電気両社の送電網が連絡され、翌1932年(昭和7年)5月に鯰田中央開閉所・小倉変電所の2か所で最大2万キロワットの電力相互融通が許可された。さらに同年6月には戸畑変電所において非常時の電力3,000キロワットの融通も認可された。これらの措置により両社間の送受電量は著しく増大し、豊水期には九州水力電気が余剰電力を九州電気軌道へと送電し、反対に渇水期には九州電気軌道の火力発電によって九州水力電気の不足分を補給する、という「水火併用」の運用が実現した。並行して重複設備の整理も進められ、山野変電所は廃止、筑豊特高線は日明変電所から鯰田中央開閉所(飯塚市鯰田)および香月変電所までとなった。また設備整理の結果九州水力電気の需要家に対し九州電気軌道が代理で送電することもあった。
1939年4月、上記筑豊特高線は発電所とともに日本発送電へと出資された。
1909年から翌年にかけて大阪電灯・小倉電灯・八幡電灯の3社を統合した際に引き継いだ門司・小倉・八幡の各発電所は、発生電力の周波数がそれぞれ異なっていた(門司は125ヘルツ、小倉は60または100ヘルツ、八幡は不詳)。1911年5月に発電を集約すべく大門発電所が建設された際、周波数は50ヘルツ(三相交流)が採用された。50ヘルツが選択された理由は明らかでない。その後九州水力電気が女子畑発電所を建設する際、当時九州では60ヘルツを採用する事業者が多かった(福岡市の九州電灯鉄道、熊本の熊本電気など)にもかかわらず、北九州に送電するという理由で同社は九州電気軌道と同じ50ヘルツを選択した。このことで北九州・筑豊地方には50ヘルツの電力圏が形成された。
50ヘルツ電力圏はその後長く残存しており、九州の電力圏の過半を占める60ヘルツ圏への統一(周波数の切り替え)は太平洋戦争終戦後まで実現しなかった。九州電気軌道に関連するところでは、小倉発電所2号機が日本発送電時代の1951年3月に60ヘルツ化転換工事が竣工、九州電力発足後の1955年に小倉発電所1号機も続いて転換工事が竣工した。大門発電所は60ヘルツ転換される前に廃止されている。
以下、軌道事業・電気供給事業以外の直営事業(土地事業・電気化学事業・バス事業)について記述する。
電灯・電力供給を追加した1909年9月の定款改正の際、他にも娯楽機関の経営および土地家屋の賃貸営業についても定款に盛り込まれていた。この方面の事業が本格化するのは第一次世界大戦後で、九州電気軌道は土地事業を目的として1919年(大正8年)12月30日に資本金600万円で新会社九州土地信託株式会社を設立、20万坪に及ぶ土地を譲渡して不動産経営に当たらせた。