五社協定
2011-12
五社協定(ごしゃきょうてい)は、日本の大手映画会社5社(松竹・東宝・大映・新東宝・東映)が1953年9月10日に調印した専属監督・俳優らに関する協定。後に日活が加わり、新東宝が倒産するまでの3年間は六社協定となっていた。1971年をもって五社協定は自然消滅した。
第二次世界大戦後、映画興行などの事業を中心に活動していた日活は、社長の堀久作の下で戦前以来の映画制作再開へ動き出し、多摩川撮影所を建設するとともに他の5社から監督や俳優の引き抜きを行おうとした。
これに対抗して結ばれたのがこの協定であり、名目は映画会社同士の専属監督・俳優の引き抜きの禁止だったが、真の目的は、日活による俳優引き抜きを封じることであった。大映社長の永田雅一の主導で五社協定審議会を開き、5章15条からなる五社申し合わせを作成する。これが「五社協定」と呼ばれた。主な内容は次の通りであった。
各社専属の監督、俳優の引き抜きを禁止する。
監督、俳優の貸し出しの特例も、この際廃止する。
1978年から1995年まで日本映画製作者連盟(映連)会長を務めた岡田茂は、「五社協定の内容はよく知られていなかった。みんな隠していたからね。各社の社長しか知らなかった。ただ、命令は下るようにしてあるのよ。どこか1社がある役者を使わないと決めたら、全社が足並みを合わせる。無言のうちにそうなるように決めてあった」などと述べている。
1954年に映画制作を再開した日活は石原裕次郎ら独自の新人スター、ニューフェイス発掘に成功し、男性アクション路線も大人気で定着した。それにより当初の目的は失われる。1958年9月には日活も協定に参加し「六社協定」となる。六社協定では「スターを貸さない、借りない、引き抜かない」の三ない主義を打ち出している。1961年には新東宝が経営破綻し、再び五社協定となる。
1950年代後半には、急速に勃興するテレビに対抗し、映画会社の既得権を守ることが主目的となる。1956年10月には、5社からテレビへの劇映画提供を打ち切り、専属俳優のテレビ出演も制限する。ただし、東宝は専属スターをテレビに出演させ続けていた。5社は1958年3月に改めて同様の申し合わせを行っている。日活は日本テレビの開局以来、同局へ劇映画を提供し続けていたが、同年9月1日に提供をやめ、6社の足並みが揃った。6社専属俳優のテレビドラマ出演が制限された結果、テレビ局は自主制作ドラマなどに新劇や児童劇団の俳優を多く起用するようになった。またアメリカ合衆国などからテレビ映画や海外ドラマを輸入し、日本語に吹き替えて放映することも増加した。
皮肉にも五社協定はテレビ局の能力向上につながった。また、同じテレビでもドラマ以外の番組への出演については比較的制限が緩く、『スター千一夜』の製作局であるフジテレビの設立に関わった東宝・大映・松竹専属俳優のように「俳優ではなく、トーク番組へのゲスト出演」という形で協定を回避する例もあった。
新東宝の倒産に始まる、1960年代初頭からの日本の映画産業全体の斜陽化は著しく、テレビの急速な普及・発展や高度経済成長による娯楽の多様化などに圧倒されることになった。
1971年8月に日活は業績不振で一般劇映画からは撤退(夏休み、正月等の時期に向けて、一定数の一般作品も製作)、同年秋より低予算の成人向け映画・日活ロマンポルノへと移行した。
1970年代に入ると、東宝も主力映画作品であった東宝4大喜劇シリーズを完全に終了させ、1971年に専属俳優の一斉解雇に踏み切り、どの芸能事務所にも所属できなかった映画俳優はそれとは別に演劇俳優の受け皿事務所として1963年に東宝本体から分社化した東宝芸能が受け皿として使われた。この頃から現在に至るまで外部の事業者が主に製作を担当し、配給のみを担当するのが東宝配給映画の主力となった。
東映もこの時期にテレビ映画(フィルム撮影のテレビドラマ)へと比重を移し、撮影所などの自社施設で時代劇や刑事物を柱とした一般向け番組や、特撮が主体の子供向け番組の制作を数多く手掛けるようになった。東映子会社の東映動画(現在の東映アニメーション)も、東映が配給する映画向けのアニメを制作するために設立した企業ではあるが、それを期にオリジナル劇場用作品の製作を行われなくなり、テレビ用作品の製作が主で、劇場用作品もそれらの作品の映画版が殆どとなった。
松竹もこの頃からもうひとつの本業の歌舞伎興行にも力を入れるようになった一方、テレビ映画に関しては『必殺シリーズ』(朝日放送テレビ)が成功するまで消極的だった。
五社協定の主導者であった永田雅一率いる大映は、1969年に専属スターの市川雷蔵を病で失って以降スター不足となり、1971年秋に映画製作を中断、年末には経営破綻する。
これらの結果として、この1971年をもって映画会社専属制のスター・システムは崩壊し、五社協定は自然消滅した。
協定の消滅後は、テレビ局や芸能事務所が主導して劇場用映画が制作される事例が増えていくことになる。
映画会社の既得権確保に重点をおいたこの協定は、所属する監督・俳優の自由な活動を縛った結果、多くの軋轢を起こしたのみでなく、日本映画産業の発展の阻害要因となり、日本映画の衰退の一因となったという厳しい評価がなされている。
ただ、映画が国民最大の娯楽で、大量に配給することが求められていた時代に、低予算のプログラムピクチャーを効率的に制作するためには必要だったという意見もある。2014年9月
また、現在のような特定の芸能事務所が力を持ちすぎて演技のできない者でも簡単に出演できるという、堕落した状態を招かぬように防波堤の役割を果たしていたという肯定的な意見も一部からは出てきている。
無論、今日的視点では、私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律(独占禁止法)19条(不公正な取引方法の禁止)及び一般指定第14号に抵触する優越的地位の濫用行為である。
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東宝を離れ「映画芸術協会」に所属していた監督の黒澤明は、協定締結前に大映から依頼され専属女優・京マチ子主演の映画『羅生門』を撮り、後に東宝作品でも京の起用を熱望したが、大映がこれを許さず、結局実現しなかった。
松竹専属の監督だった小津安二郎は、大映専属の女優・山本富士子と東宝専属の女優・司葉子の出演を希望し、実現した(山本は『彼岸花』、司は『秋日和』)が、それぞれの会社から「自社で1本映画を撮ること」という条件をつけられた。それで制作されたのが『浮草』(大映)、『小早川家の秋』(東宝)である。
この協定が原因で映画界を追われた監督やスタッフの中にはテレビ番組の制作に転向した者がいる。このような者たちが昭和40年代以降のテレビドラマなどの制作に携わり、テレビの制作レベル向上に果たした役割は小さくない。
協定には、上記以外に「会社とトラブルを起こし、フリーになった俳優はどの社も使わない」という事項があり、それにより犠牲になった俳優として、前田通子・山本富士子・田宮二郎らが挙げられる。
1957年、新東宝の女優・前田通子が社長・大蔵貢から不当な扱いを受け、法務省の内部部局である人権擁護局に訴えて抗議した結果、嫌がらせとして五社協定で映画界から干され、さらにテレビ界にも圧力を加えられて、女優生命を事実上絶たれた。
1963年、大映の看板女優・山本富士子が他社出演の許可と出演本数を少なくするという契約時の約束を守るよう求めたところ、社長の永田は立腹して彼女を解雇し、五社協定によって他社の映画や舞台にも出演できないようにした。1967年には大映の俳優・丸井太郎が自殺している。出演したテレビドラマがヒットして、ドラマのオファーが殺到したにもかかわらず、「スター俳優は映画優先」という五社協定の事項及び大映の方針により映画界に無理矢理引き戻され、しかも飼い殺し状態に置かれたことに絶望したためと言われる。1968年、永田は映画ポスターの出演者序列問題で看板俳優の田宮二郎を一方的に解雇し、五社協定によって他社の映画やテレビドラマにも出演できなくしている。しかし、山本・田宮はわずかな雌伏期の後、テレビや舞台へと転身を果たす。山本はその後一度も映画に出演していない。これにより、五社協定は憲法違反であり、人権蹂躙であるとの非難が世間に沸き起こった。大映は業績が悪化していき、最終的に倒産した。
栗塚旭はテレビ時代劇『風』に出演したために松竹と東映の二重契約という五社協定に触れてしまい、劇団くるみ座の退団を余儀なくされた。
1967年、東宝のスター・三船敏郎と日活のスター・石原裕次郎の共同製作による映画『黒部の太陽』の製作が発表されると、日活の社長・堀久作は五社協定を盾に猛反対し、一時は頓挫寸前にまで追いこまれた。この時、三船が堀に直接交渉している。三船は堀に、「黒四ダムを作った関西電力が、映画の前売り券100万枚の販売保証をしてくれるが、配給は日活でどうか」と提示した。さらに、ほかの電力会社、建設会社も協力してくれると話したという。堀は方向転換し、石原の出演を認めた。石原は劇団民藝の宇野重吉に協力を仰ぎ、映画は無事製作公開された。三船プロダクションは、1969年にも『風林火山』を、石原裕次郎、中村錦之助、佐久間良子ら、各社のスターを集めて制作している。
吉本興業と松竹芸能にも、かつて関西笑芸界で「お互いの会社を飛び出した芸人や上方落語家を使わない」という、五社協定と全く同様の二社協定が結ばれていた。