マルクス主義批判
リカードは、効用は価値の成立に不可欠であり、市場価格の変動は販売量(供給)と人間の欲求によって規定されると述べている。またリカードは、「富有」で「全部効用」を意味させており、価値は購入者が購入に値するとみた商品の限界分から生じる富有の増分に対応して決定されるという命題や、供給が不足すれば、富有の限界増分は上昇するが、全部効用は低下する(供給の抑制によって限界効用は上昇するが、全部効用は縮小する)という命題に近いところまで達していた。リカードは、商品は収益逓減の法則、収益不変の法則、収益逓増の法則の各種法則にしたがうものとして分類されることを承知しながら、この区別を無視して、すべての商品に適用される価値論を展開した。しかし、収益逓減も収益逓増も同じ確率で生じるから、商品はすべて収益不変となるという想定を明示的に述べなかったことはリカードの誤りであったとマーシャルはいう。また、リカードは、資本の充用がほとんどなく、人々の労働が同じ価格をもっていたような「社会の初期段階」では、商品の価値は、その生産の労働の相対的な分量に応じて決まると述べる。さらにリカードは、文明の進化につれて、価値と生産費の関係は複雑なものとなるので、質を異にする労働には異なる報酬が与えられると述べるが、たとえば宝石細工人の賃金が工員の賃金の二倍であるとして、その賃金の高さの対比の変動の原因の分析をせずに、この変動の幅は大きくないと述べるにとどめてしまった。さらにリカードは、生産費の算定にあたっては、労働だけでなく、労働を補助する器具および建物に投入された労働をも計上する必要があると論じ、さらに一回の使用で消費されてしまう運転資本と固定資本の充当がもたらす影響や、生産のための機械製作のための労働時間の影響についても論じる。リカードは、利潤率が低下すると、市場に出るまでに資本を長期投下しておかなくては生産できないような商品の相対価値は低落するとしたうえで、時間すなわち待忍が労働に劣らず生産費を構成するとみなしたが、簡潔な表現にとどまり、力強く主張しはしなかった。
マルサスが、リカードはある物の費用と価値は同じだと主張していると述べたことに対して、リカードは、生産費に利潤を含めるならばそうだが、利潤を含めていないならば間違いである、とマルサスに答えている。ロードベルタスやマルクスは、物の自然価値は投入された労働だけからなるとリカードが主張していると誤解したが、これまでにみたようにリカードは、商品の価値が単に労働量に依るとは考えていなかった。もし、リカードが二つの商品の価値が労働量に比例するのは、各商品の生産過程において、投入された労働の熟練度が等しく、賃金も等しく、資本量も、利潤率も等しい場合においてであると条件づけをくりかえし述べておけば、ロードベルタスやマルクスのような誤解はさけられたかもしれないとマーシャルは指摘する。
また、マーシャルは1907年の論文で、生産手段の所有と管理を国家に移転させようとする集産主義について、絶えざる自由な創意が必要とされる産業に、集産主義的管理を不必要に導入することによって、創造的な企業の活動範囲を狭めてしまうことを危惧し、国家活動の著しい拡大と官僚制の圧力によって、自由企業が過剰に制限されれば、物質的富だけでなく、人間性の高い資質の多くも損なわれるとその危険を説いた。また、現在の社会の弊害を誇張しての激しい非難は、一時的な熱狂を引き起こすが、公共の利益のための地道な仕事から活力をそらすことになるので有害であると批判する。マーシャルは、現代は、物質的な快楽や贅沢品を供給する人々が著しく増えているわけでもなく、非難されているほどには浪費的でも過酷でもなく、一方で病院や社会福祉のための公的資金も、知的芸術的な職業で働く人々も増えているという。集産主義者は、富の平等な分配によって、すべての人が安楽と贅沢品を手に入れると主張するが、現代の労働者の賃金は、かつての賃金の4倍に上昇しており、多くの熟練労働者は、国民所得を人口で平等に分配するよりも多くの所得をすでに得ていると反論する。さらに、19世紀から20世紀初頭にかけての集産主義の実験では、他人が不快な仕事を割り当て分より少ししかやっていないとか、娯楽を割り当て分以上に享受しているという不満を抱いたことや、実験共同体以外の場所へ移動して働くことが運動の理想の放棄となるためにできなかったこと、つまり、移動の自由がなく、感情のはけ口もなかったことなどによって失敗したのであり、人間の嫉妬心は強力であることが証明されたのであり、マーシャルは、公共的精神によって富が公共のために使用される経済騎士道の精神が浸透しないまま、集産主義計画が実行されれば、社会的な災厄が生まれるという。
アーサー・セシル・ピグーは、社会主義と資本主義のどちらが良い体制かについて、人間の行動が他方より良いということを絶対的に証明することはできないとしたうえで、まずは資本主義の一般的構造を承認し、徐々にこれを修正していくことがよいとする。ピグーは、財産と機会の不平等を減少させるためには、相続税と所得税の累進課税制度、人民の健康と知性(教育)への投資、公共の利害に関する産業、武器製造、炭鉱業、鉄道などの重要産業の国有化、イングランド銀行を公共機関として産業変動を緩和するために利用することなど、暴力的な革命によって荒々しく根こそぎにしないような漸進的転換を提唱した。
ジョン・メイナード・ケインズは、ロシア革命が発生した当初は賞賛したが、1921年になると、ボリシェヴィキの実験の失敗は壊滅的であったと述べた。1922年には、革命神話に心酔した共産主義という教条の狂信者たち、旧体制を憎悪する破壊主義の熱狂者たちは、経済の本質を理解していなかったために、愚鈍で非効率的な教条主義的体制は崩壊したと論じた。しかし、ケインズは、ソ連は、貨幣が廃止できないことも、価格の問題に対しては「ブルジョワ経済学」が適用できることも理解しており、その体制は一定の安定性を獲得するだろうとした。なぜなら、ソ連は、メシア的・迫害的な宗教性に頼っているし、レーニンは、ネップのように自分の信念を変更することを恐れてもいないからであるとした。ケインズは、ボルシェビズムは、のぼせあがった理想主義と、スラブ人とユダヤ人の苦難および彼らに特有の気質の双方から生じた知的錯誤とによって作り出された震顫譫妄・精神的高揚であるともいった。
『ロシア管見』(1925年)でケインズは「資本論」について、科学的に誤りというだけではなく、現代の世界にとって興味もなければ、応用もできない時代遅れの教科書であるにもかかわらず、共産主義者は同書を批判を許さないバイブルとして推挙しており、ボルシェヴィストは、宗教を唾棄し、図書室の宗教の棚にも反宗教的文献のみを並べよと指示するが、彼ら自身が宗教的である。唯物論的自負を純化すれば、一方では、神秘的な匿名の組合のなかに、他方では、人類全体の理想の追求に没入させている。ケインズによれば、レーニン主義は、ヨーロッパが数世紀にわたって別々の魂の引き出しにしまいこんできた宗教とビジネス(事業)を組み合わせたものであり、宗教に従属した非効率的な事業であって、偽善者に率いられ、ボルシェヴィキに抵抗する人々を公正さや慈悲心を微塵もみせずに迫害し、少数の狂信者によって信仰された新興宗教であって、たんなる政党ではないとする。ソ連では、日常生活の自由と安全が破壊され、迫害・破壊・国際紛争を意図的に利用し、国内のあらゆる家族と団体にスパイを送り込み、国外では紛争を巻き起こす。コミュニストは、これは信仰ではなく、革命の戦術であると答えるだろうが、彼らは、新しい秩序を地上に建設し、革命がそこに至る唯一の手段であると信じている。
ロシア・コミュニズムは、人々の行動の金銭的動機の重要度を変化させ、社会的基準を変える。イギリスでは、実業家になり財産を築くことは、公務員になること、教育、学術の世界に努めることと比べて、同等もしくはそれ以上の尊敬を受けることもある。しかし、ソ連においては、金を儲けることは、強盗、偽造、横領の一種であるとみなされ、倹約や貯蓄、家計を安定させることさえ、価値の低いこととされる。しかし、実際のソ連では、他人より多く所得を得る成功者はおり、人民委員は各種の無料サービス、自動車、アパート、劇場のボックス席等も支給され、教授や公務員は、下級労働者の3倍、貧農の6倍の所得を得ており、格差は解消されていないだけでなく、物価高と法外な累進税制のために人々の生活は苦しく、多額の利益を得ようとすれば、賄賂や横領の類の危険を冒すことになる。ソ連では、利潤を見込んだ売買を禁止してはいないが、そのような職業を不安定で恥ずべきものにしようと仕向けているし、私営の商人は、中世のユダヤ人のように、公認の無法者とされる。
ケインズは、もし共産主義が勝利を収めるとすれば、経済技術としてではなく、一つの宗教としての勝利となるだろうという。
しかし、宗教としての共産主義の力は、かなりのものとなるだろうという。平凡な人間を褒めそやす教義は、これまでの宗教が大衆を捉えてきたもので、宗教には、信徒たちを団結させる紐帯を作り上げ、それは無宗教者の利己的な原子論に十分に対抗する力を持っている。これに対して、資本主義は絶対的に非宗教的であり、内的な団結もなければ、強い公共心もなく、富を持てるものと追い求めるものの集合でしかない。また、資本主義に満足している人々は、すでに宗教をもっているか、あるいはまったく宗教を必要としていない。
「自由放任の終焉」(1926)では、アダム・スミス以来の自由放任の原則は、それへの反対提案である保護主義と、マルクス主義の両方が貧弱な思考であったために、分別ある公衆によって堅持されてきたとし、マルクス主義などの19世紀の国家社会主義は、ベンサムや自由競争から発生したもので、個人主義と同じ哲学であり、いずれも自由を強調する同一の知的雰囲気に対する異なった反応であるという。
その後、ソ連がスターリン主義へと転化すると、ケインズはますます批判的になった。
1934年7月、ケインズは、ソ連に好意的であったために降格減給の危機に瀕したハロルド・ラスキを、共産主義者の言論の自由も保護すべきであるとして、擁護した。ケインズによれば、意見への審問や、漠とした行政上の疑惑に基づく調査、政敵の政治的暗殺などは、名目が国家の安全であれ、文明を破壊する思想と同じ系列に属するとして、たしかに左翼はマルクス主義を弄んできたが、右翼でも、左翼でも、どんな小さな背反であっても、自由のとりでにおいて許容されるべきであると主張した。しかし、このケインズの書簡に対してF・ピトケアンが「左翼は、マルクス主義を弄んできた」という表現に対して苦情をいうと、ケインズは、マルクス主義は、ファシストやナチズムと同様に、経済秩序の変革のために個人の政治的自由をいつでも犠牲にする用意を備えており、「マルクス主義思想を弄ぶ輩は、個人の政治的自由を反動的攻撃から守ることにおいて、明確な良心を持ち得ないだろう」と述べ、ケインズ自身は、政治的自由主義による経済改革が自分の目標であると述べる。
ケインズによれば、19世紀後半には、シティと産業の指導層は権力を保持していたが、何らかの理由で、時と株式会社と行政機構とが、サラリーマン(俸給生活者)階級を権力の座につけた。革命は個人的な権力への反抗だが、今日のイギリスでは誰も個人的な権力を持っていない。
また、共産主義は、経済問題の意味を過大評価しているが、経済問題は解決できないほど難しいことはないという。共産主義は、経済状態を改善する手段としては、人間の知性への侮辱であるが、経済状態を悪化させる手段としては精妙で強い魅力を持つ。共産主義は、19世紀が経済的成果の組織化に失敗したことへの反動ではなく、その比較的成功への反動であり、われわれすべての内在する禁欲主義への訴えである。
共産主義は、暴力革命によるブルジョワジーの打倒だけが解決となると主張したが、ケインズは、あらゆる暴力的な社会変革に反対した。
1934年12月には、ケインズは、資本論は、イスラム教のコーランのように、多くの人々が「千歳の岩」とみなし、霊感を宿した本とみなしているとした。しかし、資本論は、社会学的価値はどうあれ、経済学的価値はゼロであるとケインズはいう。ケインズは、自分が準備している『雇用・利子および貨幣の一般理論』によって、世界の経済政策は大きく変革されるだろうし、なかんずく、マルクス主義のリカード的基礎は打ち壊されるだろうと述べている。
1937年7月にケインズは、独裁者スターリンは共産党を破壊していると指摘した。
ケインズサーカスのジョーン・ロビンソンは、ケインズ理論に基づいたマルクス経済学へのマクロ経済学的批判をおこなった。ロビンソンは、マルクスの労働価値説における価値の形而上学的な強調を批判し、論理的なプロセスとして、個々の商品の賃金に対する利益率は、利益率が事前に認識されている場合に計算できると指摘する。マルクスにとって商品は、製造される時間、労働力、および技術的条件の蓄積である労働からその価値を受け取るものであり、マルクスは、需要と市場価格を反映した生産物の労働時間との均衡を見出したといえる。しかし、2人の労働者が同じ時間労働し、異なる品質の製品を生産している場合、2人の労働の価値をどう測定するのか、労働の価値は、同じ労働時間量、同じ商品を生産する場合でも、地域が異なれば、例えば、農業労働と都市のキャリア個人の労働はまったく異なり、商品の価値と等しくはならない。さらに、土壌肥沃度、気候、市場の動向、自由市場の慣習などの要素も、労働の過酷さに関係なく、商品の品質を変化させるのであり、マルクスはこうした要素が生産過程にもたらす影響について考慮していない。ロビンソンは、マルクスの労働の絶対理論を批判し、生活水準の違い、インフレ、省力技術の違いなどを考慮に入れた相対的なアプローチを取り、労働の均等性と賃金の均等性の定量化の重要性を訴えるとともに、政府は労働者が直面する不利益や異なる状況を考慮に入れた労働評価をすべきだと主張する。
ロビンソンの見解では、正統派の経済学者は、資本主義における有効需要(貨幣的支出に裏づけられた需要)の問題、つまり市場の制限と、経済全体での商品の異なる価格の問題に対処していないし、投資の減少を調整できなかった。これに対して、マルクスは、資本主義システムは消費に基づいて構築されており、資本主義が生き残るためには資本を蓄積すると適切に考えた。資本主義は利益の成長のため、市場の制限と長期投資なしの過剰消費を引き起こしている。しかし、マルクスは、利益が必然的に減少するという理論を仮定するにとどまり、十分な代替案を提示できなかったとロビンソンは批判する。
労働組合を通じた労働者と使用者の交渉による名目賃金の上昇は、実質賃金の上昇につながるとされるが、賃金上昇はしばしばコストの上昇につながり、労働者の購買力が大きくあがることはないとマルクス主義では指摘される。 しかし、ロビンソンはケインズと同様に、資本家から労働者への購買力の移転は、消費財の需要を刺激し、雇用を増加させる傾向があるため、名目賃金の上昇は、実際に雇用増加につながると主張する。マルクスは賃金低下によって資本が拡大するとみなしたが、ロビンソンはケインズ的な立場にたって、1930年代の戦間期は賃金の下落が資本拡大につながらないことを示し、ケインズによって切り開かれた有効需要の短期変動理論は大きな進歩を遂げているが、マルクスの長期変動分析は未開拓のままであると述べた。ただし、ロビンソンは、賃金率と雇用率は蓄積された利益率に基づいて変化するというマルクスに共感し、たとえば、資本が減少した場合、賃金は低下する可能性があるが、資本家は労働者をより多くの時間働かせ、同時に作業負荷を増加させることで利益を得ることができるのであって、雇用は流通する資本量と資本家の搾取に依存するとみなす。マルクスが、資本家による技術革新で賃金が低下するだろうと想定したのは誤りだったが、賃金上昇を推進するためには労働組合が重要だと認識した点では正しかったとロビンソンはいう。
ロビンソンは1948年の論文で、マルクスは、実質賃金は最低生活水準にとどまり、資本蓄積と技術進歩によって生産性が増大するにつれて、搾取率は増大し、資本は少数者の手に集中されていくと予見したが、以後のイギリスや北欧等の先進国では実質賃金水準は明白に上昇したし、マルクスは、資本主義が電気冷蔵庫や自動車によってどれほど労働者を買収できるかを見通せなかったという。また、マルクス主義者は、先進国における工業労働者の生活水準の上昇を、植民地の搾取のせいにして、白人労働者は「宮殿の奴隷」であり、資本家は有色人の搾取から利潤を引き出せる限り、白人労働者を甘やかす余裕があると主張するが、海外での利潤が高いのならば、資本家が本国における低い利潤率を受け入れるはずがなく、この理論は説得力がないと批判する。
利潤率低下の法則については、実質賃金率ではなく、搾取率が不変であるとされ、マルクスは資本の有機的構成は時の経過につれて増大するという。言い換えれば、資本使用的発明が技術進歩の主要な形態であり、そのため労働1単位あたりの資本はたえず増大する。利潤が一定であれば、資本利順率は低下していくので、資本家は、蓄積への熱狂的な衝動によって自身の基盤を掘り崩していくとして、資本論3巻では恐慌理論との関連が混乱した文節のなかで論じられる。しかし、マルクスは、すべての技術進歩が労働1単位あたりの資本を増大させるというのは事実ではないとはっきり認めており、歴史的には、発展の鍵は輸送であり、時間を節約する発明は資本を節約するので、資本の有機的構成が資本主義とともに急速に増大したことは明白とはいえない。機械への投資、通信や生産過程の高速化による節約が、過去の設備投資をどれだけ相殺したのかを評価するのは不可能であり、将来の発明を述べるのも不可能である。ロビンソンは、有機的構成が不変であるような世界は想像可能であるが、そのような世界に対してはマルクスの分析は適用性をもたないし、また利潤率低下傾向に依存するマルクスの恐慌理論も失敗しており、それゆえ、しだいに深刻化する恐慌への傾向が資本主義の必然的な不可避の特徴であるとするマルクスの立場は維持できないと批判する。
ロビンソンは1950年には、マルクス主義者は、労働価値説を神秘化し、信仰しているとして、ドグマに固執する宗教の強固な結合力を弱めることができたのは理性であり、議論の神学的スタイルは、知識人に堕落的影響を持つと批判した。
ロビンソンは1957年には、マルクスの予言に反して、資本主義の労働運動は、不変の賃金水準ではなくて、産業の売上額のなかの賃金の不変の分前を保証してきたことにより、生活水準が上昇し、労働運動から革命の精神を取り除いたと述べる。資本の集中はある程度進行したが、生産技術、金融技術の発展により、中産階級の財産や職業の大普及をもたらし、産業の一般的経費を分担する家族の数も増え、社会的流動性も増大した。こうして、労働者階級と中産階級の所得の増大は、体制への支持をもたらしたとする。
マルクスは、マーシャルが扱わなかった動態理論に向かったが、マルクスの恐慌理論では、投資の短期的効果と長期的効果との区別ができていなかった。資本の有機的構成という概念は、時間単位あたりの賃金総額と、流動資本中の任意の時点で固定されている賃金基金を区別するのに失敗しているし、資本ストックに関する術語の規定にも失敗している。利潤率低下の法則は、資本主義初期段階では正しかったとしても、先進資本主義経済への適用は中止されなければならなかった。マルクスは、利潤からの消費に注意を払わなかったが、マルクス理論には、消費性向のような概念が必要だとロビンソンはいう。ロビンソンによれば、マルクスの諸概念は、操作可能な表現に変形される必要がある。しかし「自称マルクス主義者」にとっては、価値、抽象的労働、不変資本、可変資本などのマルクス経済学の術後には内面的な重要性があり、それらが操作可能な定義に変形させられてしまっては、その重要性が霧散してしまうし、おなじみの術語を失うと、信仰の本質的な条項が不確かになってしまう。冷戦が続く限り、この信仰は経済分析より重視され続けるだろうと述べたうえで、次のようにロビンソンは批判する。
なお、ロビンソンは、毛沢東や文化大革命を肯定的に評価し、また朝鮮分断については、北朝鮮を支持し、韓国は社会主義に吸収されなければならないと主張した。
ロビンソンの資本蓄積論に対して、分配の代替理論で台頭し、ケンブリッジ学派の主導者ともいわれたニコラス・カルドアは、イギリス労働党の顧問で、公正な分配が必要だと考えていたが、社会主義には批判的で、資本主義は経済の完成されたシステムであり、イノベーションや有効需要を融合するなど適切な知性があれば格差や不況などの危機を解決できると見ていた。カルドアによれば、資本主義は完全雇用を必然的に保障しないし、経済進歩において財産所有の平等な分配への自動的傾向は存在しない。しかし、適切な公共投資があれば、資本主義は正常に機能するのであり、「適切な統制によって、持続的完全雇用、生産諸力の均斉的発展、同時に経済的不平等の漸減をー資本主義の崩壊とみられる社会および政治組織のなんらの激烈な革命的変化なしにー保障することができる」として、「資本主義は不可避的に恐慌に陥る」というマルクスらの解釈は間違っているとする。カルドアは、マルクスは資本主義の矛盾や生産の集中などについて述べたことは正当であったが、他の考え方は誤りであるとする。窮乏化法則に対しては、プロレタリアの生活水準は下落しておらず、実質的に3-4倍になっているし、マルクスは共産主義革命は先進国で起こると予言したが、資本制生産様式が確率していない諸国で革命が生じてしまった。
カルドアは、資本主義は二つの段階にわけられ、前期はマルクス型で、後期はケインズ型であるという。マルクスモデルでは、剰余価値をSV、総所得をY、生活費をC、労働力をL、利潤をP、可変資本をCLとすれば、
SV= Y - CL, \quad\frac{P}{Y}= {SV \over SV+CL}
と書ける。
ケインズモデルでは、
\frac{P}{Y}= {I \over sY} = GV
と書ける。Iは投資、sは貯蓄率、Gは起業家による市場の(平均的な)予想成長率、vは資本/産出比率、生産量に対する資本の比率、つまり、生産能力の単位あたりに必要な投資額を表す。ケインズモデルでは、人口成長率、技術進歩率、最大の潜在拡大率によって利潤そのものが上昇したと考えることができるが、これの方が現実の経済状態においては正しいという。カルドアは、ケインズ同様に、資本主義を修正すれば制御可能であるとし、経済成長により利潤が大きくなれば、労働者への分配にもつながるとみた。
数理経済学の一つである線型代数学を用いた線形経済学分野では、ポール・サミュエルソンと森嶋通夫によるマルクス経済学批判がある。
ポール・サミュエルソンは「経済学6版」(1964)などでマルクス批判をした。サミュエルソンは、まず、スミスからマルクスまでの労働価値説について、次のように批判する。労働価値説においては、財貨の価格比率を、財貨に対する需要をもたらす効用とは独立して、労働費用だけから予見するが、嗜好や需要のパターン、また、それらが労働以外の要素(土地など)の稀少性に及ぼす効果を考慮にいれずに、商品の価格を労働の所要量だけから予見することはできないという。
資本による労働の搾取を剰余価値によって証明しようとしたマルクスについてサミュエルソンは、「経済学 10版」(1976)で以下のように提示する。マルクスは、賃金労働者の1日あたり生活必需品の平均量が、平均的労働6時間分を要すると仮定し、労働者は資本家に労働力を売らざるをえず、資本家は12時間働かせようとする。この労働者は6時間余計に働くが、この剰余労働が「剰余価値」を産むとする。サミュエルソンは、もしこの命題が正しければ、これは資本主義に対する重大な告発となるという。レーニンはここから、労働者は、労働日の部分を生活を維持する費用をつぐなうために働くが、それ以外の残りの部分も無償で働くが、この無償の労働は、資本家のために剰余価値を創り出し、資本家の富の源泉となると主張した。
現代経済学では、二つの財の相対価値または相対価格について、供給が需要と交差して、市場で観察される価格比率交換を決定すると説明される。これに対して、スミス、リカードらの労働価値説を継承しおたマルクスは価値の絶対的尺度が必要だと考え、「社会的必要労働」が絶対的基準とみなした。ただし、リカードは、土地が希少であり、さまざまな労働=土地集約度をもつ違った財があるときには、財は社会的必要労働に比例していない相対価格で交換されることを認めていたのであり、労働価値説は、資本の複雑さがモデルに入ってくる以前に崩壊していたとサミュエルソンはいう。
「純粋の労働価値説」において、労働日12時間のうち、1単位の石炭生産に4時間、1単位のトウモロコシ生産に4時間を要するとすれば、「社会的に必要」な労働費用は、それぞれ4と4であり、石炭とトウモロコシを交換するならば、
トウモロコシの労働価値/石炭の労働価値=4時間/4時間=1
と、交換比率は等しくなる。
次に、1単位のトウモロコシ生産に、4単位の直接労働(生きた労働)のほかに、原料として1単位の石炭を必要とすると仮定すると、石炭を生産する間接労働(死んだ労働)が4時間となる。この場合、総労働費用は、
トウモロコシの労働価値/石炭の労働価値=(4時間+4時間)/4時間=8/4=2
となり、トウモロコシの労働価値は、石炭の労働価値の2倍となる
。
「純粋の労働価値説」においては、すべての財貨は、その社会的に必要な労働(直接労働と間接労働)に等しい競争的価値を持つ。
マルクスは、直接労働費用、すなわち労働者が作業中の財貨が完成される前に彼らの日常的な消費のために前貸しされる給与支出を、可変資本vと呼んだ(産業ないし部門1,2,…,i,…はv_1,v_2,v_i,…と表す)。また、以前の労働で生産された原料のための支出を、不変資本cと呼んだ。石炭とトウモロコシの「純粋な労働価値」は、
労働価値_1=c_1+v_1=0時間+4時間=4時間
労働価値_2=c_2+v_2=4時間(石炭)+4時間=8時間
となる。
「純粋の労働価値説」が支配する「エデンの園」においては、労働は全生産物を取得し、利潤も利子も地代もなく、競争的労働費用の上にマークアップ(上乗せ)もなく、剰余も剰余価値も、搾取も存在しない。
マルクスは、可変資本と不変資本c+vに加えられるマークアップ・剰余をsとあらわすので、s_1=0,s_2=0,…s_i=0となり、
c_i+v_i+s_i=c_i+v_i+0
が一般的となる。ここでは、労働者は1日12時間働くとしても、彼自身のために働くのであり、資本家のためには1時間も働かない。ただし、トウモロコシ生産に6時間労働、石炭生産で6時間の間接労働を提供することで、毎日1.5単位のトウモロコシの配給がなければ、労働供給の再生産には十分ではない。労働者は生活のためにトウモロコシが必要だが、日常的な生計確保のためには収穫時まで待てなし、誰か資本家が石炭を提供しなければ、トウモロコシを生産できないので、石炭と食用として前貸しされる前年のトウモロコシを所有する資本家は、こうして剰余価値を獲得できる。
マルクスは、マークアップ・剰余s_iは直接労働についてだけあるとし、それぞれの部門の剰余s_iは可変資本v_iに対し同じ比率のマークアップをする。このs_i対v_iの比率が剰余価値率mであり、すべての産業に共通するもので、次のようにあらわす。
m=m_1=m_2=…=m_i=
s_1=mv_1,s_2=mv_2,…s_i=mv_i,…
▶︎剰余価値率:S_i/V_i,S_2/V_2,m
▶︎価値表式:c_i+v_i+s_i=c_i+v_i+mv_i
たとえば剰余価値率を200% (m=2.00)とし、毎日4時間は自分のために、8時間は資本家のために働くとすると、石炭の価値表式は、
c_1+v_1+s_1=c_1+v_1+mv_1=0+4+2.00(4)=12
となり、12が石炭単位の価値である。
トウモロコシの価値表式は、直接労働と石炭原料の費用を加えて、