カール14世ヨハン (スウェーデン王)
キール条例の締結後、スウェーデン国民は目的が果たされたのだから王太子が帰国することを望んだ。しかしながら、カスルリーがナポレオンを決定的に排除する前にスウェーデン軍を連合から引き上げることに対し警告を持って反対したため、再度軍を南に向けた。2月末、王太子はベルギーのリエージュに司令部を置く。依然としてナポレオンと連合国は交戦中だったが、王太子はそこから先に進もうとはしなかった。その理由の一つは戦役の動向と戦後処理に関しての連合国との意見の不一致であり、また王太子自身が軍を率いて母国フランスに踏み込むことをためらったからでもある。リエージュで待機している間、ブルボン家の使者が彼に接触し、彼らの復古を手助けすればフランス王国軍総帥の座を約束すると伝えてきた。また、義兄ジョゼフからの使者が来てナポレオンの今後はどうあるべきか尋ねられると、王太子は一刻も早く和平を結ぶよう助言した。加えて使者から、王太子が連合国のいずれよりも早くパリ入城をすれば、ブルボン朝の復古を怖れる多数の国民からフランスの救世主として歓迎されるだろうと告げられると、「内戦を誘発する行為は決してするつもりはないが、国家の集合をなす人々の求めには応じたい」と返答をした。
こうして彼がリエージュで行動せずにいる間、ノルウェーとの統合関係に危機が訪れていた。スウェーデン軍の不在は、キール条約以前にノルウェー総督を務めていたクリスチャン・フレゼリク(後のデンマーク王クリスチャン8世)に反乱の機会を与えた。スウェーデンとの連合に反対する勢力の後押しを受けた彼はノルウェーの主権を握ろうとし、自ら摂政就任を宣言し、エイズヴォルで4月10日に開かれた議会でノルウェー国王との承認を得る。
1814年3月31日、アレクサンドル1世に率いられたロシア軍がパリ入城を果たす。アレクサンドル1世はフランスの外務大臣タレーランとナポレオンの後継者をどうするか協議した。タレーランは正統主義に基づいてブルボン朝の復古が妥当とみなしていた。アレクサンドル1世はブルボン朝の復古王政よりもカール・ヨハンによる立憲君主制の方が良いのではないかと提案したが、「ベルナドットは革命の新たな段階になります」とタレーランは言い、そして「なぜ最も強大な軍人を廃した後に、別の軍人を選ぶ必要があるのでしょう?」と続けた。
こうしてナポレオンの退位とルイ18世の即位が確定された後、4月12日になって王太子はパリにやって来た。戦後処理に関して、王太子は自分の中のスウェーデンとフランスへの忠誠心のバランスを取ることに努める。彼は連合国がフランスに要求した講和条件を支持することはせず、スウェーデンとフランスは個別に和平を締結した。パリ訪問の主な目的はノルウェー統合を確定するため他の連合国首脳と外交的調整を行うことだった。イギリス外相カスルリーとは反乱を起こしているノルウェーに対しイギリス艦隊による港湾封鎖を行うよう約束を取り付けた。パリ滞在中に、ネイ、ルフェーブル、オージュロー、マルモンら元帥やラファイエット、タリアンら政治家の出迎えを受け、またジョゼフィーヌ、オルタンスを訪ねている。また彼は祝いの手紙を多く受け取っていることから、後世言われるほどフランス人全体から裏切り者として手厳しい扱いをされた訳ではなかった。フランスを去る前に、亡命先から帰国したルイ18世と面会し、「この国は治めることが難しい国です。外柔内剛の姿勢で臨まれると良いでしょう」と述べたという。こうして5月1日にカール・ヨハンはフランスを出国する—これが彼と母国フランスとの永遠の別れとなった。
1814年6月10日、王太子とスウェーデン軍はストックホルムに凱旋する。しかし王太子は早急にクリスチャン・フレゼリクのもと独立を宣言したノルウェーへの対応に取り掛かかる。秋に開催されるウィーン会議の前にノルウェー統合を事実化せねば不利になるからである。ノルウェー人の抵抗は統合を平和裏に締結させるのが不可能に見え、両国の国民とも戦争は避けられないと予想していたが、王太子はスウェーデン側からの侵略は後々まで続く恨みを買うだけだと気付いていた。スウェーデンが占領者と見なされるのは避けるべきであり、よってノルウェーに実体性のある自治権を与えることにした。対外的な評判に配慮しても、また彼自身の国家元首としてのあり方を考慮しても、スウェーデンとノルウェーが対等な2国の連合であるとの認識を得ることは重要であった。
7月末、王太子はノルウェーに進軍する。王太子の注意深い用兵によって不要な流血を見ることなく、8月14日にモス条約が両国間で締結された。クリスチャン・フレゼリクはノルウェーをスウェーデンに連合させること並びに自身の退位を受け入れた。代わりに王太子はノルウェーが独自の憲法を持つことと、連合の形態は先のキール条約ではなくこの度のモス条約に基づく事を受け入れた。スウェーデン国内ではこうした寛大な条件を与えることに反対意見もあったが、王太子にとってノルウェーが被征服地としてではなく独立した国家として自発的に連合に加わることが望ましかった。その後ノルウェー議会は憲法修正を行い、11月4日に制定された憲法(11月憲法)にてカール13世をノルウェー国王として採択し、両国は同じ君主を推戴する同君連合となる。
スウェーデンの境遇はカール・ヨハンが来た1810年から急速な変貌を遂げた。この新しい王太子はグスタフ4世アドルフが退位させられた後の荒廃したスウェーデンを立て直し、あらゆる困難を克服し、『1812年政策』の目標であるスウェーデンとノルウェーの統合を成し遂げたのである。
その年秋のウィーン会議において、スウェーデン=ノルウェーの連合は参加国の承認を得ることができたが、その一方でカール・ヨハンのスウェーデン王位継承者としての正統性に関して、ルイ18世とメッテルニヒから異議が差し込まれる。彼らは廃されたグスタフ4世アドルフの嫡男グスタフ・ヴァーサに同情的な姿勢を見せた。しかしアレクサンドル1世やイギリス、そしてタレーランもそれらに同調しなかったため事なきを得る。
会議のさなかナポレオンのエルバ島脱出の報が届く。各国は大慌てで第7次対仏大同盟を結成して対抗姿勢を取るが、ストックホルムのカール・ヨハンは中立維持の原則と国内の反対意見から軍を動かすことなく静観した。彼はナポレオンの百日天下は失敗に終わると見越していたが、ナポレオンが領土的野心を示さず自然国境内に国土を維持するならば、反動的なブルボン朝より有用だろうと状況の推移を面白そうに眺めていたという。この時のカール・ヨハンはまだフランスの救済者として呼び声がかかる望みを無くしていなかったと言われる。またパリとサンクトペテルブルク間の調停役となることで、スウェーデンの国際政治上の威信を高めようと考えたが、ワーテルローの戦いで連合国軍がナポレオンに対し決定的勝利を収めたことはその可能性を失わせた。ナポレオン再退位後は白色テロの嵐を憂慮し、多くの亡命者をスウェーデンに受け入れた。元同僚ミュラのナポリ王位剥奪を食い止めようと列強国に掛け合っていたが、最終的にミュラは銃殺された。また親友ネイの処刑には衝撃を受け、遺児をスウェーデンに招き息子オスカルの副官に付け共に養育した。他にもフーシェやドルエの息子らをスウェーデン政府に士官させている。そして妻デジレの姉にしてジョゼフ・ボナパルトの妻ジュリーをイギリスのジョージ王太子の助力を得てフランクフルトに移し保護した。またリュシアンの娘をスウェーデンの外交官に縁付けており、さらに後年ナポレオンの継子ウジェーヌの娘ジョゼフィーヌをオスカルの妃に迎えていることから、ナポレオン没落後もボナパルト一族とある程度の関係を維持できていたと推測される。
再開されたウィーン会議ではスウェーデンは脇に追いやられ、列強主導でナポレオン戦争の戦後処理は進む。カール・ヨハンがフランス時代に所有していた個人資産の代償として1813年にイギリスから割譲されたグアドループ島がフランスに返還されることになった。ただしその代わりイギリスから100万ポンドを得ており、カール・ヨハンはこれを債務処理や公共事業にあてた。スウェーデンは政治面においては更に孤立しており、大陸の列強国の首脳の中ではアレクサンドル1世のみがカール・ヨハンの確固たる支持者であった。ナポレオン戦争後の政治的反動の中でカール・ヨハンの統治は長続きしないと目されていたのである。実際のところ、そのような諸外国の疑念にかかわらず解放戦争の勝利とノルウェーの統合はスウェーデン国内における王太子の人気を絶大なものにしていた。だがそれでも王太子時代の終盤には自分の置かれた状況に不安を募らせている。フランスの王政復古と神聖同盟が引き起こした欧州における反動主義の高まりはこの『革命の申し子』を排除しようとした。ある対抗者の一人は彼のことを「かつて美しかったヨーロッパに付着した醜い染み」と呼んだという。
カール13世の死去を受けて、1818年5月11日、カール・ヨハンはストックホルムにて戴冠式を行いカール14世ヨハンとしてスウェーデン国王に即位する。これが現在まで続くベルナドッテ朝の創立になる。次いで9月7日にノルウェーのトロンハイムにてノルウェー国王カール3世ヨハンとして戴冠式を行った。新国王の即位は両国で熱狂を興すとともに、ヨーロッパの列強国の君主からも祝賀の意が寄せられたことから、彼の王位継承者としての正統性への不安は幾分和らいだかと思えた。だがオーストリア使節が式典の最中に「全欧州がこの王朝の消滅を惜しまないだろう」と口にしたことは、ウィーン体制下にてカール・ヨハンが置かれた逆境を表現していると言えた。
その時代の他のヨーロッパの君主国からみて、カール・ヨハンの統治下のスウェーデンとノルウェーはその君主の王権が憲法によって制限されているという点で例外的であった。成立した当時欧州で最もリベラルであった1809年制定のスウェーデン憲法は王権を制限しており、国王と議会の権限はほぼ同等と定めていた。カール・ヨハンはフランス時代にナポレオンが行っていた政策を部分的に模倣したと指摘されているが、両者が決定的に違うのは、独裁的に必要と判断した政策を即座に実行できたナポレオンに対し、カール・ヨハンは上述の通り憲法の枠内で行動した点である。よって国王として統治するにあたり、政治的バランス感覚は重要なものになった。カール・ヨハンは自分が議会によって選任された統治者であることに極めて気を配っており、自身の地位はあくまで人々の自由意志によるものと見なしていた。彼はモンテスキューの権力分立制の支持者であり、自らの役割を「君主であるよりも調停者、王族であるよりも法の守護者」と称した。
スウェーデンはカール・ヨハンが統治した1810年から1844年にかけて根本的な改革がなされた。スウェーデンはほとんど一文無しの国から国家の基礎をなす繁栄と社会基盤をそなえた国へと変貌を遂げた。とりわけ1814年以降続いた平和は、政府が内政に注力することを可能にし、彼の治世の間にスウェーデンは大きな発展を遂げる。インフラストラクチャーや教育システム、経済の進歩は社会をより近代的かつダイナミックなものにした。なお彼の政策にはサン=シモンの影響があることが指摘されている。
カール・ヨハンが来た1810年時点のスウェーデンはヨーロッパ最貧国のひとつであった。先述の通り、政府は度重なる戦争がもたらした出費による対外債務を支払う能力もなく、いわゆる国家破綻と呼ばれる状況に置かれていた。1808年から1812年にかけて上昇し続けるインフレーションは、スウェーデン通貨の価値を45%も下落させた。同時期に飢餓を回避するため必要不可欠な食料を輸入していたため、その出費は国の経済の更なる負担になった。当時の人口の80%が農業に従事していたにもかかわらず、国内で生産される食料は全人口を賄い切れていなかったのである。
フランスにいた頃からカール・ヨハンは金融と財政についての一定の知識を有しており安定化政策の事もよく理解していた。彼はインフレーションが投機家と国外の政府関係者によって煽られていると考え、輸入制限や海外市場におけるスウェーデン為替下落に対抗するための為替投機など保護的な政策を採用した。しかしながら、ナポレオン戦争後、保護的政策を緩和しようとする議会とカール・ヨハンは衝突をする。1815年以降も彼は引き続き為替介入を行っており、そのために相当な公金を投入していた。1817年から1818年にかけ経済危機に陥った際、彼は専門家からなる諮問委員会の反対にもかかわらず紙幣の流通量を増やそうとしたが、議会の支持を得られなかった。この頃のカール・ヨハンが達成した重要な経済政策は、グアドループ島の返還時にイギリスから得た個人資産の100万ポンドによって残った債務の支払いを行ったことである。こうして事実上スウェーデンは債務ゼロ国家となり、それゆえ的確な財政政策が可能になった。その後カール・ヨハンの治世の間、国家財政は年々健全化していく。1834年、銀本位制が導入されたことで金融システムの不確実性が是正され、より長期的な視点に基づいて財政政策を取れるようになり、従って国家運営をより安定させた。
農業の生産性の向上は経済の安定化に向けた次なる課題であった。1811年にカール・ヨハンは農業学校を設立し、スウェーデンの風土にあった農作物の種子や家畜の品種の研究を促進した。また農家を実務的に支援する農業組合を国中に設立し、最新の農耕具や脱穀機も導入された。さらに開拓や土地改良が全国で行われた。これらの政策は成功を収め、1820年代にはすでにスウェーデンは農作物の輸出国に転じ、その後1844年にカール・ヨハンが死去するまで100万人以上も国民人口が上昇し続けたにもかかわらずその地位を保つことができた。この期間、農耕地は40%以上増え、農業生産量は53%以上増加している。
カール・ヨハンがスウェーデンに来た当初、鉱業や新興産業の従事者、貿易商や起業家等は資金を借り入れる手段に乏しかった。紙幣が造幣されるストックホルムとそれ以外の地域間の連絡手段が整備されておらず、スウェーデンのほとんどの地域で支払い手段となる紙幣が行き渡っていなかった。新しい銀行法が採択され、1820年にイギリスの例にならって最初の貯蓄銀行がヨーテボリに設立される。次いで1830年に最初の商業銀行がスコーネに、最初の私立銀行がイースタッドに設立された。以降急速に私立商業銀行が主要な都市に新しく設立されていく。これらの銀行は独自に銀行券を発行する権利を有し、それゆえ銀行自体が営利性を考慮に入れて自発的に資金を貸し出す機会をもたらした。信用貸付はとりわけ貿易商や農業従事者、そしてノルヒェーピングの織物産業から需要を得た。鉄鋼業も同様で、信用貸付で得た資金を溶鉱炉技術に投じ、ランカシャー工程による鉄の精錬を可能にし、生産される鉄の質の改良を行った。こうして鉄の生産は1840年から1860年にかけほぼ2倍になり、かつて1700年代末から1800年代初頭にかけて失っていた世界市場に占めるスウェーデンのシェアを回復することができた。
国内のインフラストラクチャーは長い間乏しいまま捨て置かれていたが、迅速なペースで道路は建設されていく。ほとんどの幹線道路は舗装が施され、秋の雨天や春の雪解けにも悩まされることなく通行が可能になった。最も大きな建設プロジェクトは1832年に完成する63km(39マイル)の長さのイェータ運河である。この運河は経済の発展に大いに貢献し、1900年代初頭まで経済的に重要な役割を果たした。また沿岸部の海運業を拡大するために港湾の浚渫が行われた。行政機関同士のやりとりを円滑化するため電信も導入される。それまではストックホルム−マルメ間を6日かかるような手紙のやり取りに依存していたのである。
スウェーデンにおける商取引は都市部の特権的商人が占めており、そのルーツは中世のギルド制まで遡った。よって商取引の自由化は議会での反発が大きかったため段階的に進められる。1810年に郊外から都市部へ運ばれる商品に課せられた関税は撤廃された。1834年には農民は手工業製品をどこでも販売する権利を得る。しかしながら郊外でビジネスを開業する権利は1848年まで確立することは無かった。法制度は無くともカール・ヨハンは個別のケースに直接対応することで徐々に制限を緩めていった。完全な商業の自由化は国王の死後の1846年と1864年の法制化によって実現する。
1823年のスウェーデン議会では、貿易の自由化を求める声が優勢になり多くの物品の輸入規制が外され、ノルウェーへの関税も撤去された。輸出入関税は段階的に減額され、外国との貿易は簡便化したことで振興する。
産業面においては、作業場がストックホルムに建てられ、イギリス人技師のサミュエル・オーウェンによって蒸気船が建造された。ノルヒェーピングには織物産業と鉱山業が興隆し、また北部では林業が活性化した。また国王は産業を促進に向けて外国で新しい技術を習得させるための奨学金を払った。
行政機関は次第により効率的なものになる。行政官庁は複雑化する社会に対応するため再編され、政府の各部局は閣僚を管理者として編制された。議会は反対したが、官吏はより高い賃金を得るようになった。革命を経験したカール・ヨハンは、働きによる功績は適切に報われるべきだと考えていたのである。
またカール・ヨハンにとって教育の向上は優先課題であり、全国にあらゆる分野の学校が設立された。とりわけ職業学校の設立に熱心だったという。1823年には学校数はわずか183校だったが1840年には1,400校まで増加した。教育分野における決定的な取り組みは1842年にスウェーデン議会にて義務教育が制度化されたことである。これは男女含めた全人口が読み書き能力と計算能力を取得することを目的としたものだった。その効果はてきめんで、1850年には10歳以上のスウェーデン人の非識字率はわずか10%となり、この国が教育国家へと変貌を遂げる重要な先行条件となった。大学や研究者は必要とする資金を時にはカール・ヨハンの個人資産からも賄われた。芸術家やその他文化活動従事者は国王からの奨学金によって奨励された。
医療福祉と公衆衛生にも注力している。カール・ヨハンが来た頃の病院の数はわずか数える程だったが、1833年にはその数は40となり病床数は1,800まで増加する。病院設立に国王自らの財産も当てられた。医師や医療従事者の組織を立ち上げ、医療サービスが国内隅々に行き届くよう医官を遠隔地に任命した。高い乳幼児死亡率は助産婦の訓練によって対応が取られ、死亡率は大幅に減少し人口の増加に結びついた。また、貧困層の病人や子供を抱えた未亡人への援助も行われた。
『1812年政策』の理念である自然国境によって領土を維持することは、スウェーデンとノルウェーを大陸の紛争に引きずり込まれないことを目的にしたものだった。またこの政策は「バルト帝国復興」に示されるスウェーデンの歴史的な領土拡張路線と覇権追求を放棄したという点で、この国の外交史上の大きなターニング・ポイントとなった。カール・ヨハンはこの方針を1814年から死去に至るまで貫き平和を保つことに成功した。またこの間、他のヨーロッパ列強との間で生じた対立はわずか数える程であった。
その初期の事案はデンマーク政府からノルウェーに課せられた債務処理問題である。ノルウェーの脆弱な財政基盤を考慮するとその金額は最小であるのが望ましく、従ってカール・ヨハンはデンマーク政府に対してそのように働きかけた。しかしながら交渉に進展が無かったために、デンマークは列強国に掛け合いノルウェーの債務処理の解決に向けた支援を要請する。1818年のアーヘン会議にて列強はデンマークに対して親身なところを見せたが、国王は問題解決に向けて圧力をかけた。そして彼はどうにかイギリスの仲裁を得ることができ、もともと要求されていた6百万リクスダラーの負債額を3百万リクスダラーに減らし、それを10年かけて返済できるようになった。この債務処理問題は、一時ロシアとの関係を冷え込ませたが、片方でイギリスとの関係強化に結びついた。一方ノルウェー議会は債務処理に関するこの決定に不服で、スウェーデンも一部負担を受け入れるべきだとしたが、国王は反対した。紛糾は長引いたが、外国からの批判と圧力を受けた国王が軍隊をクリスチャニア(現オスロ)近郊に集結させ脅しをかけたために、最終的にノルウェー議会は譲歩する。
外国との間に直接生じた対立として、1825年に『軍艦売却問題』と呼ばれるものが起きた。スウェーデン海軍の刷新のための資金調達として老朽化した軍艦を売却しようとしたもので、買い手は公式にはイギリスの貿易商だったが、実際のところそれは仲買業者であり、軍艦はラテン・アメリカにあるスペイン植民地に転売される見込みだった。この植民地はスペインから独立を宣言していたが、イギリスしか承認していなかった。スウェーデンはこの商取引による政治的影響を重視しており、目的は新大陸の新興国との繋がりを強化し貿易を活発化させることだった。しかしながら神聖同盟に加盟した列強国は、こうした新興国は反逆国であるとし軍艦の売却に抗議した。アレクサンドル1世は、スペインのスウェーデンに対する非難を後押しする形で、軍艦の売却をキャンセルするよう要請した。国王は売買がうまくいくよう取り計らっていたが、最後には閣僚に命じて売買を取りやめることにした。これはカール・ヨハンにとって国際的にも国内的にも威信を傷つける出来事だった。売買時の契約に準拠してスウェーデンは弁償を支払うことになり、得るものより失ったものの方が多かったため、会計監査からも議会からも強い批判を受けることになる。大国からの圧力は、カール・ヨハンの議会に選ばれた統治者としての立場にとって、大きな不安要素であった。
カール・ヨハンの先々の外交方針に何よりも重大な影響を与えたのは、英露間の対立関係である。この両国で戦争が勃発するとスウェーデンとノルウェーの沿岸部はとりわけ危険に晒される可能性が高かった。運良く治世中に両国が交戦することはなかったが、その脅威が発生したのは一度だけではなかった。それを見越して中立性の維持に努め、スウェーデン、ノルウェー両国とも戦争に巻き込まれるのを避けようとした。
カール・ヨハンとロシアのアレクサンドル1世との友情は皇帝が死去するまで続き、その弟で後を継いだニコライ1世にも受け継がれる。ノルウェーとロシアの古くからある国境紛争が、1824年から再開した協議を経て1826年に最終合意がなされ、ロシアとの境界線はフィンマルク国境線に基づくことが結論付けられた。これには国王とロシア皇帝との良好な関係が寄与するところが大きかったと思われる。しかしながら、アレクサンドル1世の提唱した神聖同盟にはイギリス共々参加することはなく、絶対君主制には同調しなかった。カール・ヨハン自身が自国のことを「政治的にはイギリスの海域に位置している」「北ヨーロッパにて先進した地位にあるイギリス」と述べている通り、イギリスに経済面において依存しておりかつリベラルな政治システムも近似していることから、従ってロシアと良好な関係を維持するものの、イギリスとも敵対しないことが彼の採用した外交スタンスであった。 18em
後年ロシアの脅威が増すにつれ、さらにイギリス寄りにシフトしていく。そしてこのスタンスはイギリスからも歓迎される。自国とロシアの紛争の緩衝帯としてスカンジナビア半島が機能すると捉えられたからである。東方問題を巡ってロシアとイギリス間の緊張が高まりを見せると、1834年1月にカール・ヨハンは両国政府に覚書を送り、その中で自国の中立をあらかじめ宣言した。これがスウェーデンにおける中立政策の起源と指摘されている。
またカール・ヨハンはその中立性を維持するためには、相応の軍事力が必須と考えていた。以前は緩衝帯の役割を果たしていたフィンランドがロシアの手に渡った事もあり、国土を防衛する機能の整備を進めている。1819年、後にカールスボルグ砦と呼ばれる城砦の建設に着手する。カール・ヨハンの採用した『中央防衛戦略』に基づき、この砦はスウェーデンが攻撃を受けた際の政府の移転先として内陸部のイェータ運河の近くに築かれた。さらにスウェーデン軍の再組織・拡充を行い、1814年には4万足らずだった兵力を1833年には17万まで増強している。
スウェーデンにおける中立政策は武装中立同盟に示されるように通商政策としてはカール・ヨハン以前から存在していた。しかしカール・ヨハンが在世中に実施した安全保障としての中立政策は、スウェーデン国民の支持を得て、現代にまで継続する中立主義(武装中立)を創成したのである。「皆様、あなた方の王と同じくそれを望む限り、独立は永続するでしょう。自然と何よりも技術革新が人類に課す限界を超えてはなりません。たとえ侵略者への攻撃を止めることになっても、国境を越えることなく国内に戻って来るのです。両国の領土の10分の9は島嶼にあり、欧州大陸にはただ1箇所あるだけで、とりたて価値はありません。我々の船で全ての海を行き来すること、世界の平和を求めること、これらが我々の使命なのです。」
ノルウェーがスウェーデンと連合することで受けた大きな恩恵のひとつは、経済的拡大がもたらされたことである。1815年には物品や船舶数が拡張するよう互恵主義に基づいてスウェーデン−ノルウェー間の貿易における関税率の引き下げが行われた。そして1820年代半ばまでに列強国とノルウェーとの間に貿易協定が次々と結ばれ対外貿易が活性化する。1816年にノルウェー銀行が設立され、さらに銀本位制が導入されたことは通貨の安定をもたらした。さらにスウェーデンとイギリスによる漁業と農業への資本投下がなされた。農業は大きく活気付き、約3万haの農地から産出される穀物や芋類は国の需要の90%を賄うようになった。1836年までには財政の健全化を達成し、ニシンや木材、鉱石類の輸出が増大するかたわら穀物輸入量は減少し、人口は100万を越えるようになった。
他方カール・ヨハンはスウェーデンとノルウェーが将来的に融合することを期待して双方の結合を強めようとしたが、スウェーデンとノルウェー間の憲法や社会背景の相違から困難に直面した。両国の憲法の最大の相違は、スウェーデン憲法で定められている国王の絶対的な議決拒否権が、もう片方では制限されていることである。ノルウェー憲法は、議会(ストーティング)にて3度合意が得られれば国王の裁可を必要とせず法案が可決されるようを定めていた。また階級社会が色濃く残っているスウェーデンと比べ、ノルウェー社会には貴族と呼べる階級はほとんどなく、わずかな中産階級と大部分の農民層で構成されていた。またノルウェーの25歳以上の男子の45%が参政権を有しており、この割合は当時のヨーロッパのどの国よりも高かった。従ってスウェーデンと比べてよりリベラルで、政治の保守化をもたらす要素が希薄だったと言える。
ノルウェー議会とカール・ヨハンの最初の対立は貴族制の廃止を巡って生じた。国王は2度とも反対したが3度目には屈して1821年に貴族制廃止法案を受け入れた。反対の動機はノルウェー貴族の存在は王朝維持のためにも必要だと考えていたからとも、自身が革命主義だと国内外にて受け止められることを懸念してとも言われている。これは彼にとって、議決拒否権の制限によって自身の意思が通らなかった最初の事例となった。
国王は両国の融合にとって既存のノルウェー憲法が障害になるとみなしていたが、ノルウェーの政治家の多くは改憲に反対した。1824年の議会にて国王は憲法修正案を提示する。それは国王の影響力を議決拒否権の強化と議会解散権の付与によって拡大しようとするものだった。これは議会から反発を受け、またロシア含めた列強もノルウェーとの結合強化は支持しなかった。もっとも一見リベラルなノルウェー憲法自体にも不完全性や曖昧性があることは否定できなかった。1院制の議会制度は権力の濫用や尚早な決定の防止を必ずしも保証するものではなく、よってある種の利権に対する制度的な弱点を孕んでいた。