ビジネス・ブレークスルー大学
現在の学長でもある大前研一が2005年に専門職大学院(MBAプログラム)を設置する「ビジネス・ブレークスルー大学院大学」として開学した。東京都千代田区のキャリア教育推進特区を利用した株式会社立大学である。その後、2010年には偏差値に縛られずに個々人の能力を最大限に引き伸ばせるような教育を行うことを目的として、学部を新設してビジネス・ブレークスルー大学と改称した。
全ての授業がインターネットを活用した形で行われているなど多くの事柄が従来の大学とは大きく異なっている。他の通信制大学で行われているようなスクーリングが存在しないため一度も登校することなく卒業し、経営の学士を取得することが可能となっている(大学院(経営管理修士)ではスクーリングが実施されているが、当日の参加は必須ではない)。
時代背景として、アジアを中心とする新興国の市場規模が拡大する一方で、日本は人口の大縮減時代に入り、その経済規模も縮小していくことが見込まれている。これからのビジネスシーンで生きていくには、世界の誰とでも意思疎通でき、どこでも活躍できる人材になることが大切である。「グローバルリーダー」「パスファインダー(先駆者、開拓者)」になるための学びの場を提供することを、以下のようにビジネス・ブレークスルー大学の精神としている。
【教育上の理念(建学の精神)】
「ビジネス・ブレークスルー大学は、知的創造を礎に、国際的視野と開拓者精神を持ち、先駆的指導者たらん人格を涵養し、世界社会に貢献するを以って建学の精神とする」と謳う。
ビジネス・ブレークスルー大学のロゴマークは、地球が無限大∞のマークに包まれているデザインである。「地球はネットワークで結ばれ、人間の可能性は 教育によって無限に引き出される」という意味を込めてデザインされた。
株式会社ビジネス・ブレークスルーは、経営に携わる実務家講師陣によってビジネスパーソン向けにマネジメント教育プログラムを提供し続け、その受講者数は、のべ46,724人(2011年12月現在)となっている。2005年12月に株式会社東京証券取引所マザーズ市場に上場した。
東京都千代田区は、構造改革特別区域計画として、従来の学校教育と実社会を結びつけるキャリア教育の推進を目的とした 「キャリア教育推進特区」を内閣総理大臣に申請し、2003年10月24日にその認定を受けた。同区において株式会社による学校の設置が可能となった。
2005年4月 - 株式会社立「ビジネス・ブレークスルー大学院大学(現 ビジネス・ブレークスルー大学大学院)」開学。経営学研究科 経営管理専攻(MBAプログラム)設置
2008年4月 - 経営学研究科 グローバリゼーション専攻(MBAプログラム) 設置
2010年4月 - 「ビジネス・ブレークスルー大学経営学部」開学
2016年4月 - 経営学研究科(MBAプログラム)が1専攻3コース制(経営管理コース、グローバリゼーションコース、アントレプレナーコース)に移行
2017年3月 - 経営学研究科(MBAプログラム)の修了生が1,000名を突破
2020年9月 - 経営学研究科(MBAプログラム)のコース制での募集停止(1専攻へ移行)
ビジネス・ブレークスルー大学は経営学部の1学部で構成する。経営学部は「グローバル経営学科」と「ITソリューション学科」の2学科が設置されている。経営に関する知識をグローバルに広げるのか、ITと経営の無限の可能性にかけるのか、目指す将来の方向性に応じていずれかの学科を選択する。4年制である。
世界中の経営経済の最新動向や、経営の各論・個別領域を多角的に学び、日本だけでなく、世界的に活躍できる人材を育成するための学科。
世界中の経営・経済の最新動向に加えて、ITを駆使した経営ソリューション構築法を多面的に学び、ITを武器に課題を突破できる人材を育成するための学科。
大学院は経営学研究科の1研究科で構成する。本科(MBAプログラム)が設置されており、2年制である。
徹底して経営に関して学ぶことで、自ら問題解決を図れるトップマネジメント、新しいビジネスを創出できる能力が身についた人材を育成するMBAプログラムである。経営管理専攻では、経営知識を存分に活用するために必要なビジネス社会における共通認識となっている「論理思考」を教育している。そしてその基礎の上に、マネジメントを体系的に学ぶために必要な「経営戦略」「アントレプレナー」「マーケティング」「財務」「統計」「組織人事」「IT」という7つの分野について教育している。
特徴は学長大前研一が考案した「RTOCS(Real Time Online Case Study)」を毎週必修としているところである。RTOCSは、現在進行形で実際に起きている出来事をケースとして取り上げ、集団での討論による知的他流試合を通して過去の経験や組織内の論理のみにとらわれない実社会で使える思考・行動様式を2年間にわたり教育している。
グローバリゼーション専攻は、基本的な経営手法を学んだ上で英語圏においてとにかく「仕事をやり抜き」、「結果を出すこと」にこだわった実践的なMBAプログラムである。
英語でビジネスをいかに展開していくかということに重きを置いている。世界でビジネスを成功させていくために、グローバリゼーション専攻では実際の失敗事例をもとにした事例研究、外国企業および現地事情の調査・研究、現地での成功の方程式、英語を用いた意思疎通の反復実践などにより、現地で求められる実力を訓練している。
ビジネス・ブレークスルー大学大学院が学習システムとして取り入れているのは、文科省認可の経営大学院として日本初であるオンラインによる「遠隔教育システム」である。オンラインといっても、一方通行型のe-ラーニングではなく、講師陣から直接指導を受けたり、国内外の受講生との他流試合による議論を実現する、双方向型のシステムである。 講義は独自に開発されたシステム「AirCampus」を通じて、時間や場所に縛られず、いつでもどこでも、自分の好きなスタイルで受講可能。多忙を極める社会人が学習しやすい形態である。
また、オンデマンド方式の講義で、なおかつ同じ講義を繰り返し受講することもできる。受講に必要なのはパソコンやスマートフォン、タブレット端末にインターネット環境のみ。いつでもどこでも学べる環境を整えている。
東京都千代田区二番町3番地 麹町スクエアhttp://www.ohmae.ac.jp/about/access.html
東京都千代田区六番町1-7 Ohmae@workビルhttp://www.ohmae.ac.jp/about/access.html
日本経済新聞社、日経HRによる共同調査。2012年5月28日〜6月5日に行われた調査では、通信制の大学院の中で、実質第1位を獲得。また、2013年6月4日〜11日に行われた調査では、通信制の大学院の中で、引き続き実質第1位を獲得している。項目目別のランキングでは、「仕事と両立できる開講時間のカリキュラムがある」大学院部門で第1位、「カリキュラムが充実している」大学院部門で第2位、「教授、講師陣が優れている」大学院部門で第2位に入位している。総合ランキング調査結果の記事内では、『知名度で選ばれた大学院が多い中、「教授、講師陣」で選ばれたのは東日本7位のビジネス・ブレークスルー大学大学院』と紹介されている。
日経HRによる調査(2009年で同調査は終了)。実際に学んでいた学生を対象に行われた2009年7月と8月の調査では第8位になった。通信制の大学院の中では、実質第1位。現在起こっている問題を解決する力、実務に精通した講師陣、学生の多様性と交流頻度の高さが評価されている。
日本の大学は学校教育法(第109条2)によって、文部科学大臣の認定を受けた認証評価機関から、定期的に認証評価を受けることが義務づけられている。文部科学大臣認定の認証評価機関である公益財団法人日本高等教育評価機構が行った2011年の評価においては、大学基準に適合していると認定されたものの、「理念・目的」「教員・教員組織」「管理運営・財務」および「内部質保証」に関して問題が認められるため、認定の期間を2015(平成27)年3月31日までとされ、当該問題事項の改善状況を3年後までに再評価し、大学基準への適合について改めて判定を行うこととされた。
2014年に行われた評価においては、大学基準に適合していると認定され、認定の期間は 2019(平成31)年3月31日までとなった。2018年度の機関別認証評価(2018年3月20日)では、ビジネス・ブレークスルー大学は7年間の条件なし適合となった。
2012年度の経営系専門職大学院認証評価において、ビジネス・ブレークスルー大学大学院経営学研究科グローバリゼーション専攻は本評価をおこなった結果、不適合と判定された。この結果に対して、ビジネス・ブレークスルー大学大学院側は、専任教員に対する考え方の違いによるという見解を示した上で大学基準協会に対して異議申し立てをおこなった。大学基準協会はこの申し立てを受けて再審査をおこなったが、一部分の条項を除いて同大学側の異議申し立てには理由が認められないと結論づけ、改めて不適合の判断を下した。その後、グローバリゼーション専攻は、2014年に行われた追評価においても不適合と判定された。大学側は再び異議申し立てをおこなったが、「基礎となる事実に誤りはなく、異議申立には理由が認められない」とされた。
2014年度の経営系専門職大学院認証評価において、ビジネス・ブレークスルー大学大学院経営学研究科経営管理専攻は本評価をおこなった結果、不適合と判定された。ビジネス・ブレークスルー大学大学院側は、2012年度の異議申し立てと同内容の申し立てを行ったが、大学基準協会は同大学側の異議申し立てには理由が認められないと結論づけ、改めて不適合の判断を下した。
経営管理専攻は、2016年に行われた追評価においても不適合と判定された。これにたいしても異議申し立てをおこなったが、「基礎となる事実に誤りはなく、異議申立には理由が認められない」とされた。
経営管理専攻は、2018年に行われた評価においても不適合と判定された。大学側は異議申し立てを行わなかった。その後、同専攻は、2019年に行われた追評価において、問題事項が概ね改善されたとして、2020年3月26日に適合と判定された。適合期間は2020年4月より2024年3月までとされた。なお「問題事項を十全に改善するには更なる取組みが求められることから、本件に係る報告書を取りまとめ、十分な対応が図られたと認められるまで毎年提出されるよう要請する」との付記が為された。
2010年4月開設の経営学部ITソリューション学科(通信教育課程)について、その後の文部科学省による設置計画履行状況等調査において、「今後の定員充足の在り方について検討し、定員未充足の改善に取り組むこと。(経営学部ITソリューション学科(通信教育課程))」との「改善意見」が付され、2015年2月、同省より公表された。