マルクス主義批判
ギデンズによれば、マルクスは資本主義を分析するうえで、「私的所有:貨幣:資本:労働契約:利潤」の構造群を論じ、資本主義においては、商品形式が普遍化し、貨幣によって、商品を購入し、販売することで利潤を得ていくとした。マルクスは、貨幣をM (Money)、商品をC (commodity)、 購入をM-C、販売をC-Mとし、商品流通のもっとも単純な形式を、C-M-C (商品 - 貨幣 - 商品)と表した。マルクスはさらに、貨幣の商品への転化、商品の貨幣への再転化、売るために買うという変換関係をM-C-M (貨幣 - 商品 - 貨幣)で表した。この流通における貨幣は、資本に転化するが、これは剰余をあげる拡大的過程なので、M-C-M関係は、M-C-M1関係と表すべきである。このM-C-M1関係は、商業資本だけでなく、産業資本も表すものであり、資本の一般的定式である。
しかし、ギデンズによれば、この資本の一般的定式には、労働力が商品であることが与えられていない。ギデンズの理論では、社会システムの構造特性は、行為者の活動の媒体であり、かつ結果である。行為の反省的モニタリングは社会統合を投錨する特徴でもあるが、状況づけられた相互行為の条件や結果は、状況をはるかに超えていくのであり、社会システム再生産の条件を理解することも、システム再生産の条件の一部となる。このような構造化理論からずれば、マルクスのC-M-C関係、つまり、商品の所有者が貨幣の所有者と接触し、貨幣が商品の一時的な等価形態となり、そしてもう一つの商品の購入の起源となる、という構造群の分析は、マルクス自身も述べるように、不十分である。構造関係はそれを人格化する対応する個人の活動と同型的ではない。マルクスにおいては、構造特性どうしの関係がいったん孤立させられて、独自の内的力学をもつものとして、つまり、持続的な再生産の条件としてではなく、機能的必要性として扱われてしまっている。また、マルクスのような仮想的な時間空間における構造関係の分析は、なぜそうした構造関係が生起するのかを説明することにはならないとギデンズは指摘する。
また、マルクス主義は、労働運動の目的に歴史性を取り込ませてきたが、労働運動は「歴史」への解決策を与えることはないとギデンズはいう。労働運動は、敵対する資本主義者が資本蓄積を達成しようとする生産力を、平等主義的なやりかたで向上させることを課題としており、労働運動における諸観念は、資本主義を支える観念とほぼ同一となった。歴史性もかつての卓越性を喪失しており、マルクスにとっての労働運動は、社会の全面改革を背負うものであったが、もはやこうした見方の限界は明らかである。企業は、近代組織の典型であるとともに、環境革新の源泉でもあり、そこでは、再生産の条件が反省的にモニタリングされている。マルクスは、企業内の反省的な自己規制は、経済体制全体に対する反省とはならないとみたが、ウェーバーが複式簿記の研究で証明したように、この企業内の反省的自己規制はますます重大な意味を持つようになった。しかし、こうした組織の近代化によって、搾取的な支配様式から解放されるかどうかは課題のままである。
ギデンズは、唯物史観には進化論的な思想が含まれており、単系的圧縮、相同的圧縮、規範的幻想、時間的歪曲の4つの問題があると指摘する。
単系的圧縮とは、一般的進化を特定の進化へと圧縮する傾向であるが、マルクスは、封建主義から資本主義へと必然的に発展するとした。しかし、先行する封建主義が、資本主義の進化における一般的な段階になることはない。
相同的圧縮では、社会進化と個人のパーソナリティの発達とのあいだに相同性を考える。フロイトは、「文明」を動物の生活と区別して、人間を自然から保護し、その相互関係を調整する規則の総体として定義し、これをマルクス主義哲学者ヘルベルト・マルクーゼは援用して、「未開」においては人は満足し、受動的で、抑圧もないが、資本主義的な文明においては、満足は遅延され、快楽は制限され、生産性が重視され、安全が保証されていくと対比した。しかし、ギデンズは、「原始社会」の「原始性」は文化人類学によって取り除かれ、文明が口承文化よりも複雑だという想定にも慎重であるべきであり、こうした見解は間違っていると批判する。
規範的幻想とは、権力の優位性を倫理的な優位性と重ね合わせる傾向のこと。
時間的歪曲とは、歴史が社会変動としてのみ記述可能であるとする傾向で、時間の傾向が変動と同一視される。
ギデンズは、マルクス主義の「人間が歴史をつくる」という見解は支持できるが、マルクス主義による社会発展の図式には、上の4つの問題点をすべて含んでおり、有害な二次的含意をともなうと批判する。たとえばマルクスは西洋よりもアジアが停滞しているのは、アジア社会が生産力の発展に適応できず、あるいは許容しないためと説明した(アジア的生産様式)。マルクスの進化論は、「世界成長の物語」であり、単系的圧縮と時間的歪曲という欠陥を抱えているが、しかし、こうした欠陥を修正することはもはや不可能であるとギデンズはいう。なぜなら、社会変動を説明する上で、単一の至上のメカニズムを特定することはできないし、人間の社会発展の神秘を解明し、それを一元的な定式に還元する鍵は存在しないからである。
さらにギデンズは『唯物史観の現代的批判2巻:国民国家と暴力』(1985)では、マルクスは、倹約につとめる人々が富を蓄積し、困窮する人々に生計手段を与えていくといったような従来の経済学の説明は、「征服、隷従、強奪、殺人」が大きな役割をもった社会変動や階級関係を隠蔽するものだと批判し、資本主義を非合理的な存在だと主張した。しかし、ギデンズは、こうした主張はあまりも安易であり、いくつかの点で完全に間違いであるとする。マルクスの説明は、階級還元主義といってよく、また、工業資本主義が安定するために集めた授権的資源や、労働関係から駆逐された暴力手段の実態を解明していないし、資本主義と工業主義を明瞭に区別していない。工業資本主義の発達は、社会の経済基盤の変容を活発化させ、また、国民国家での行政上のまとまりを増大させ、階級分断社会の分節化された状態を最終的に解消する一助となったとギデンズはいう。
ギデンズによれば、現代の先進工業社会では、福祉体制も整備され、労働運動やシティズンシップ(市民的権利)も重要な役割を持っており、すでに19世紀の資本主義とは異なっている。複雑化した経済における計画経済生産は、達成が難しいことが証明されたし、地球規模の脱希少性経済は出現する可能性はないように見える。また、マルクスは、国家の強制力に対抗する武装労働者という考えを漠然といだいていたが、これと近い状況が米国やラテンアメリカの一部で見出すことができるが、賞賛できるものでなく、武装闘争という考えは時代遅れとなっており、マルクスによる資本主義を超える提言は、いまや妥当性を欠いた。
ギデンズは、マルクス主義は、恵まれない人々や搾取されてきた人々こそが解放者となり、社会運動の担い手であると強調して、道徳的に人を惹きつけてきたが、社会変革の実現を担う特権的主体などどこにも存在しないし、歴史は固有の目的論をもたないと批判し、マルクス主義は、不平等や搾取を説明するうえで、資本主義と階級闘争を過度に重視し、搾取的支配の分析においても、それに打ち克つための穏当な行動計画の提示にも欠陥をかかえていると結論する。
社会学者・思想家のジャン・ボードリヤールは『象徴交換と死』(1976)などでマルクス主義の終焉を主張した。
政治社会学者のG.W.ドムホフは2005年の論考で、史的唯物論は、時間と空間にまたがる権力構造の複雑さと多様性を理解するには、視野が狭すぎると批判する。権力が生産手段の所有に根ざし、階級闘争が歴史の原動力となっているという思想は、たとえば、ほとんどの財産が国家によって所有されていた紀元前3000-2300年の初期文明には適合しないし、2500年にわたる軍事帝国も存在しないし、ローマ帝国以降900年間続き、資本主義と国民国家を準備したキリスト教世界 (Christendom)にも適合しない。マルクス主義は、生産様式の優位性を主張するが、経済力が主要ではない歴史もあるし、また、階級闘争よりも、支配階級の活動が歴史の発展を理解する上ではるかに重要であった時代もあると批判する。
イギリスの政治哲学者ハリー・バローズ・アクトンは1955年に発表した『The Illusion of the Epoch (新時代という幻想:信条としてのマルクス・レーニン主義)』において総合的な批判を行った。アクトンによれば、唯物史観では、生産力、生産関係、政治的・法的・イデオロギー的上部構造などの社会的要素の相互関係について言及し、生産力が主動因であると主張し、事実の裏付けがあるとも主張するが、これらの要素は、理論的にも事実の裏付けにおいても区別されてもいないし、分離されていないので、統計的な評価もできず、理論の真偽を決定する手段がない。
唯物史観では、「物質的」という表現を頻繁に用いて、生産関係における物理的変化が社会的変化を引き起こすと考えるが、マルクス自身、唯物論の教義に支配される以前の1846年には、道具や機械が社会的に継承されることを強調し、社会は「人間の相互活動の産物」であると言っていたし、良い法律、良い道徳、良い政府は生産を助けることができ、社会の「物質的または経済的基礎」は、人間の法的、道徳的、政治的関係と別のものとして観察できない。そうである以上、唯物史観は、根拠の足りない仮説であるのだが、にもかかわらず、唯物史観が支持されたのは、この理論が定式化した言葉の中に隠されているトートロジー (同語反復)のためであり、この同語反復によって、理論が事実に基づいているように錯覚されてきたとアクトンはいう。
マルクス主義は、これまでの道徳も法律も政治制度も、宗教も哲学も、現実を歪んだ形で表現する思想体系とみなし、キリスト教道徳、法律、トーリズム (Toryism)、リベラリズム、主権論や政治的多元主義、観念論などは、ブルジョアジーがプロレタリアートを搾取しやすくするための世界観であり、階級の優位の継続を主張しているにすぎず、こうした思想体系を受け入れる人々は、自分が本当は何をしているのか分かっていない、騙されているのだと主張した。マルクス主義によれば、共産党のために働いている者だけが、イデオロギーを科学的に見抜ことができ、唯物史観は他のすべての見解を修正する見解であり、科学的であるため偏見に影響されないとされる。
エンゲルスは『反デューリング論』で、これまでの社会主義は資本主義を批判したが、それらを説明できず、したがってそれらを支配することはできず、単に悪として拒否することしかできまなかったとして、唯物史観と剰余価値論の発見によって、社会主義は科学になったと主張した。エンゲルスは「支配 (mastery)」というが、マルクス主義によれば、自然科学は自然に対する権力であり、社会科学は社会に対する権力であり、科学は、自然や社会を支配する力として善であるとされる。しかし、自然や社会に対する支配は、それを利用することによって、善にも悪にもなりうる。化学は病気を治すことができるが、敵を毒殺することもできるし、社会機構についての知識は、賢明な専制君主によって人々を奴隷化することもできる。すべての社会的プロセスに対して自己意識的に支配を達成するという考えは、およそ現実的ではないとアクトンは批判する。
医学は、死を先延ばし、痛みを和らげ、気象学はハリケーンを予測して対策でき、人間は、科学によって予知し、快適に過ごすことができる。マルクスのアナロジーでは、資本主義の崩壊とプロレタリア革命は、死のようなもので、経済体制の死を予知することで武装して、その間の惨めさを少なくできるという。しかし、気象学者はハリケーンを止めることも遅らせることもできないし、医学も死を最終的に避けられない。アクトンは、「マルクス主義は、これまでの社会システムはすべて最終的に崩壊しており、資本主義も例外ではないと主張する。しかし、これは、前世代の人間はすべて死んだので、私たちも死ぬといったような明確な議論ではない。(略)人間は、死については明確な概念を持っているが、社会システムの崩壊について明確な概念は持たない。ある歴史的時代と別の時代との区別は、地層間の区別とは異なり、人間と動物間の区別とも似ていない。歴史的新時代(エポック)のような曖昧な概念では、明確に区別できる個体が多数存在する場合に可能な予測を行うことができない。人の死亡判定基準については医学的に同意されているが、資本主義の崩壊をどのように判定するのだろうか。人類、遺伝子、気体、星についてと同様に、社会、文明、革命、階級、社会秩序について予測できると仮定することは、空虚な言葉で自分自身を欺くことになるだろう。」と批判し、マルクス主義は哲学的な寄せ集め(farrago)であるという。
日本では哲学者川合貞一の「マルクシズムの哲学的批判」(1932年)、哲学者岩崎武雄の「弁証法」(昭和29、1954)、佐野学の「唯物史観批判」(昭和23)などが唯物史観を批判した。
市村真一によると、マルクス主義はイデオロギーとして巧妙に無謬性を守るようにできている。それは、マルクス経済学・唯物史観・唯物弁証法の三面からなり、経済の議論で破綻をきたすと、歴史の流れを無視していると反論し、歴史の実証で弱みを暴露すると、哲学を知らぬと反駁し、哲学論争で敗れれば、経済の現実を知らぬと反駁する。いつも論破されたと思わず、次の聖域に逃げ込める構造になっている。これをオックスフォード大学のシートン教授は「重層防御構造」と表現した。
労働価値説は、マルクス主義のなかで最も一般的に批判されている教義の1つである。ヴィルフレド・パレートは、マルクスは、リカードらの労働価値説から引き出されたものを表現しているにすぎないと述べている。
経済学者フィリップ・ヘンリー・ウィックスティードは1884年の論考で、ジェヴォンズらが『政治経済学の理論』(1871)などで分析した限界効用理論で明らかになったように、商品価値は労働量に依存するものではなく、供給の限界における効用によって決まるとして、価値はそれを生産するのに必要な労働量によって決定されるとするマルクスの剰余価値理論を批判した。マルクスは、2つの商品の交換には、異質性 (Verschiedenheit) と同等性 (Gleichheit) が必然的に存在するとし、異質性とは、商品の質的な違いのことであり、同等性とは、抽象的な労働がすべての商品に同等に存在していることを指す。つまり、さまざまな労働の産物である商品は、労働によって特定の物理的特性を与えられ、これが有用性をもたらすが、これらの物理的特性を取り除くと、抽象的な労働がすべての商品に同等に存在している。これに対して、ウィックスティードは、交換される物品は、それが欲求を満たす仕方において互いに異なり、それが与える満足度において互いに類似し、異なる商品に同じ金額を支払うとしたら、満足度が同等であり、同等の価値があることになり、したがって、商品の交換において重要なのは、商品を生産する労働よりも、実質的に価値と呼ばれる抽象的な効用であると反論する。ウィックスティードは、労働は確かに使用価値(特定の効用)と交換価値(抽象的効用)の源泉の一つであるが、交換価値の構成要素ではないとして、交換可能な商品が異なるもの(使用価値)から同一のもの(交換価値)に移行するとき、抽象的労働以外のその他の有用性を考察から除外したマルクスは間違っていると批判した。
ウィックスティードが下敷きにした限界効用理論では、交換価値は労働量ではなく、抽象的な有用性に常に直接的に依存していることが明らかにされた。1862年から1871年にかけて、消費財の数量が増加すれば、使用された最後の部分から得られる効用は減少するといった効用の法則を発見したジェヴォンズは、リカード、J.S.ミルらの労働価値説を誤った軌道であると批判し、生産に費やされた労働は、財の将来の価値に対して何の影響も持たず、価値は効用(最終効用度)のみに依存する。効用は、財の増減によって変わるが、供給を得るために投ずる労働によって増減されるとした。ジェヴォンズは、「商品が完全に同質である場合、どの部分も同等の部分と差別はなく、したがって、同じ市場で同時に、すべての部分が同じ比率で交換されなければならない」という無差別の法則(the law of indifference)と、「商品の価値は緊急性の低い欲求や必要性を満たすと、有用性が低くなる」という効用変動の法則の複合効果によって、商品の最後の抽象的な効用が、商品全体の交換比率を決定するとし、交換価値は、効用の等価性の発現であり、全体の交換価値を決定するのは、供給限界における需要であるとした。マルクスはジェヴォンズに応じるため、1870年代に微積分学を学び直しているが、ジェヴォンズへの反論は形にならなかった。
マルクスの剰余価値理論では、価値はそれを生産するのに必要な労働量によって決まり、これは資本主義的生産の内在法則であり、剰余価値の抽出が不可能になった場合、資本家は生産に従事する動機を失うとされた。しかし、ウィックスティードによれば、商品価値は労働量に依存するものではなく、供給の限界における効用によって決まるのであり、これは労働力の外にある。労働力の価値や商品の価値を、それぞれ具現化されている労働量の比率に一致させるような経済法則は存在しない。結局、マルクスは、労働力をその価値で購入する人間が、その消費において剰余価値を引き出すような、資本主義的生産の内在的法則を示せなかったとウィックスティードは評した。
なお、ソビエト連邦共産党の理論家ブハーリンは、1870年代の限界革命の動機を反マルクス主義のプロパガンダであるとするが、資本論初版(1867)の英訳は1887年に刊行され、1880年代までは一般的な議論とはなっていなかったし、限界効用学説がマルクス主義への挑戦として登場したとはいえない。
1884年には自由主義経済学者ルロワ・ボーリューが『集産主義-新しい社会主義の批判的検討』を発表した。
貧困の解決を課題としたイギリスの経済学者アルフレッド・マーシャルも『経済学原理』(1890年)などで労働価値説とマルクスの価値理論を批判し、「工場での糸の紡績が労働者による労働の産物であるというのは正確ではない。それは労働者の産物であるだけでなく、雇用主、管理者、など資本家の産物でもある」として、資本家はビジネスへの投資を通じて工場の仕事を生み出すとともに生産性に貢献すると指摘し、また、価格や価値は供給だけでなく、消費者の需要によっても決定されるとして需要と供給を分析した。
V.K.ドミトリエフは1898年の著作で、ミハイル・トゥガン=バラノフスキーは1905年の『マルクス主義の理論的基礎』で、ラディスラウス・フォン・ボルトキエヴィチは1906-07年の著作でマルクスの労働価値説や利潤率低下の法則は矛盾していると批判した。マルクスの理論的前提が過誤であれば、剰余価値や、労働者の搾取が利潤の唯一の源泉であるという主張は疑問視されることになる。
限界効用学説、ベーム=バヴェルクらのオーストリア学派、ジョン・ヒックス、ライオネル・ロビンズらは、財の希少性や効用を重視し、価値論は扱わないようになり、これが20世紀経済学の主流となった。
マルクス自身は、自分の経済学が正統的な経済学(新古典派・主流派)に属するとみなしており、社会主義者によるリカード批判なども拒否していたが、20世紀初頭には、マルクス経済学は経済学においては非正統的となり、労働運動のなかで影響力を持った。
マルクス経済学はかたくなに労働価値説を墨守し、ヒルファディングの『金融資本論』(1910)やレーニンの『帝国主義論』(1917)など、独自の経済学体系を展開させていった。ローザ・ルクセンブルク『資本蓄積論』(1913)などの業績もある。
オーストリア学派のカール・メンガーは 『国民経済学原理』(1871年)などで、労働価値説およびアダム・スミスからマルクスにいたる古典派経済学を客観主義として批判し、人間は創造的で主体的な行為者であり、主観的価値が重要であるとする主観主義経済理論を論じた。古典派経済学は、階級・集計量・物理的生産要素などが客観的実在として存在することに固執したが、人間の欲求を直截的に満たす「第一次元の財」は消費財であり、それは行為者が求める窮極的な目的であり、人々はそれぞれの主観的価値を持つ目的をかなえるために、またそれに動機づけられて経済行為をおこなっていくとメンガーは主張し、経済行為者の主観的視点と経済行為のプロセスを経済学の研究対象とした。メンガーは、価値とは、目的に対する行為者の主観評価であり、効用とは、手段に対する行為者の主観評価であるとする。
マルクスは、資本家階級を革命により没落させようと主張しているが、資本家はリスク管理や市場調査などの重要な社会的分業を担っているのであり、その役割を不当に過小評価している。オーストリア学派の経済学者オイゲン・フォン・ベーム=バヴェルクらは、資本財と資本は異なるとしたうえで、資本とは、資本財の市場価値であり、自由市場で資本財を売買する行為者による価値づけであり主観的な評価であるとし、資本は経済計算を行う際の抽象概念、または道具にすぎないとする。また、環境変化や、行為者の考えの変更などによって、それまでに生産された資本財は無価値になることもあるし、転換のコストもかかることもある。もし市場価値が存在せず、財の資本価値が推定できなければ、資本財を使って作られる商品の価値が生産コストを上回るかどうかを計算し、予測することができなくなるのであり、したがって、自由市場や市場価格を否定する社会主義経済では、資本財について語ることができても、資本については語ることができず、こうして、社会主義におけるような国家の経済介入は、資本財の分野における起業家の発揮を阻害し、異なる時点間の体系的な調整の失敗がもたらされる。起業家精神の自由な発揮、また資本財や通貨の自由市場なしには、異なる段階での経済計算は不可能になり、社会混乱によって調和的な発展は阻害される。ベーム=バヴェルクは『資本利子理論の歴史と批判』(1884年)で、マルクスの搾取理論や剰余価値理論を次のように批判した。
すべての経済財が労働によって生産されるわけではない。天然資源は希少であり、人間的目標にとって有益な経済財だが、労働を含まない。また、同じ労働量による商品でも、生産に必要な時間が異なれば、市場価値はまったく違うものになる。
財の価値は主観的であり、大量の労働を必要とする商品がわずかな価値しか持たないことがある。それが何の目的にも役立たないことがわかれば、市場価値を持たない。
労働が商品価値を決定するとされるが、その労働は、労働の再生産や、生産性維持のために必要な商品価値によって決定される。これは循環論法であり、価値の究極的な決定要因は、決して特定できない。
マルクスの搾取理論は、時間選好の法則に気づいていない。搾取理論においては、他の条件が同じなら、現在財は将来財よりも価値が高いと前提し、労働者は実際に生産する以上のものを受け取るべきだと期待する。また、長時間の労働の後で完成する商品価値の全部について、働き始める時点で前払いされるべきだと主張する。しかし、労働者が受け取る価値が実際の生産者をはるかに超えてしまうことをも要求しており、公平ではない。すべての生産過程には時間がかかり、目的達成以前に数多くの生産段階を経るが、そこでは、異質で多様な資本財が使用される。これらの資本財は、起業家の経済活動、意志決定の結果によって形成されてきたもので、自動的に自己再生産されるものではなく、もし起業家の経済活動がなければ、現存する資本財は消費により消滅することになる。
根岸隆によるベーム=バベルクのマルクス批判の解説では、次のようになる。考察を簡易にするために、いま不変資本(原材料費)をないものとする。マルクス主義では、商品の労働価値と可変資本の労働価値(投入された労働力商品の価値)の差が搾取されるというが、二つの価値には生産期間だけの時間の差があり、両者は単純には比較できない。商品や労働の時間を通じての移動は不可能であるし、またはいちじるしく不完全である。こうして、ベーム=バベルクは、交換される商品の労働価値が等しいというマルクスは、商品や労働の完全な移動を前提としており、マルクスが行った時点の異なる二つの価値の比較には問題があるとする。
ベーム=バヴェルクは1896年にも『マルクス体系の終結』を発表し、批判した。ベーム=バヴェルク価値の価格への転形問題についても以下のように批判した。マルクスは、価値の価格への転形は異なる産業にまたがり平均利潤率の創出を経て、競争によって起こるとしたが、この競争とは、市場における供給と需要の交差のことであり、そうであれば、価格と価値は、労働時間によってではなく、消費者の嗜好の市場での相互作用によって決定されると批判した。これはマルクスだけでなく、スミス、リカード、ミルの労働価値説にも同様にあてはまる。
オーストリア学派のルートヴィヒ・フォン・ミーゼスは、メンガーやベーム=バヴェルクらが経済学での価値理論において、価値の源泉を労働から、個人の主観的な価値評価へ移行したことは、マルクスの経済理論の結論を覆すことになるという。
ローザンヌ学派の経済学者レオン・ワルラスも1896年の著書で、マルクス主義的な集産主義は「その基礎の欠陥のためにつまずく実践的な不可能性」を持っているとし、マルクス経済学の労働価値説を希少性価値説から批判した。ワルラスによれば、マルクスは労働にのみ価値を認め、土地用役の価値を認めないため、土地用役を必要とする生産物が需給不一致する場合は生産を停止するしか方法がなく、効用面で大きな犠牲を払う。また、ワルラスによれば、マルクスは国家を唯一の企業者とみなすが、その生産計画において消費者の需要を知る必要があるのに、消費者の必要性は絶えず変化するため、消費者から国家に伝えることができない。他方市場では価格変動に任せられる。マルクスは正義の実現のために経済的有利性を犠牲にしていると、ワルラスは批判した。ワルラスは、資本家と企業者、両者の受け取る利子と利潤も区別するべきだが、「資本家兼企業者による搾取を排除するために、マルクス主義はすべての企業を国家の手にゆだねる」と批判した。ただし、ワルラスも企業者が異常な利潤を手中におさめないように、国家が役割を担うべきだと考えていた。
ワルラスの一般均衡理論の後継者であるパレートは『社会主義体系』(1903)などで、限界効用理論ではなく、一般均衡分析に基づいてマルクスを批判した。パレートは、経済現象においての経済主体の主観的要素を重視し、マルクスが単に客観的と考えている関係は、主観的なものであるのだが、マルクスのこうした捉え方は、主要な欠陥の一つであると指摘する。パレートによれば、マルクスは商品価値を労働量によって計測するが、それぞれの異なる個別労働を相互に比較するためには単一の共通の単位に還元しなくてはならない。しかし、そうした還元は不可能であり、同一の商品を生産する二つの労働の比較も、二種の商品を生産する労働の比較も、市場価値を媒介することなしに、労働間の同等性は確定しえない(この点は、バヴェルク、ワルラスも共有している)。また、マルクスは「具体的労働はその反対物、抽象的人間労働の表現形態となる」と述べたが、パレートは、具体的労働からはなれた抽象的な労働の存在を認めない。