引退
引退(いんたい)は、官職や地位などから退いたり、スポーツ選手などが選手としての身分を離れたりすることである。プロスポーツ選手の他、スポーツを行っている学生生徒らが最終学年となって高校、大学受験、就職活動などで試合出場の機会が無くなり、所属するクラブや部活動から離れることも引退と呼ばれる。プロスポーツの場合、あらかじめ引退が予告されることがあり、その場合、引退試合とされることがある。大相撲の引退においては取組としての引退試合はなく、引退決定後の断髪式が有名である。
軍隊の場合は「退役」と呼ぶ。また、本人が活動をやめる前に死去した場合は“引退"とは表現しない。
プロ野球選手が引退する際、その手続きには次のような種類がある。ただし、引退のためではなく、移籍、傷病の治療などを前提にこれらの措置が執られる場合がある。
日本プロフェッショナル野球協約(以下、野球協約)の規定により契約期間中または保留期間(契約更改のための期間)中、選手の希望により行う引退のことを言う。
現在の任意引退の場合、日本のみならずNPBと契約協定を結んでいる海外のプロ野球組織(MLB、KBO、CPBL、CNBL)に所属することが出来なくなるが、野茂英雄がメジャーリーグに移籍した際には、まだ他国のプロ球団については規定がなかったため、日本において任意引退選手となって移籍している(国内他球団に自由移籍させないための措置)。この他に練習生制度がありかつ支配下登録選手が60人までしか認められなかった時期には、長期間の故障の治療期間や、外国人枠を超過した際に出場の見込みがなくなった外国人選手を登録外扱いで残留させる場合や、マイナーリーグに野球留学をする際に任意引退選手公示されることは珍しくなかった。日本ハムの河野博文は、ケガによる一時的な任意引退選手公示を戦力外通告だと勘違いし失踪して騒動となったが、この騒動も一因となって、練習生制度廃止2005年に育成選手制度として練習生が実質再解禁となったおよび支配下登録選手70人につながった。
任意引退した選手が現役に復することも可能であるが、原則として任意引退は選手の希望によるものであるため、プロ野球界に復帰する場合には最終所属球団に復帰しなければならず、他球団に復帰する場合には最終所属球団の許可が必要である。
また、実質的な戦力外通告など、必ずしも本人が望まない引退であっても、翌年にチームスタッフ(コーチ、バッティング投手、ブルペン捕手、スカウト、スコアラーなど)として契約することが決まっている場合などでは、他球団と交渉させないために任意引退選手公示する場合がある。そのような場合でなくても、それなりの実績を残した選手で本人が他球団での現役続行を望まない場合などは、チームへの貢献者に対する球団側の配慮として(「クビ」というニュアンスの強い自由契約ではなく)任意引退にする場合もある。逆に引退試合を行った選手でも引退後の活動に制約を受けないために任意引退公示を選ばないケースがある。2020年は藤川球児など多数が自由契約を選択し、任意引退公示はチームスタッフになる國場翼のみであった。
なお、1999年の規約変更によりプロ野球選手であった者がアマチュア野球の選手・指導者に転身するためには最終所属球団からの自由契約となる必要があるため、任意引退後に改めて自由契約公示がなされる場合がある。そのような選手には1979年の外木場義郎(2004年に広島東洋カープから自由契約公示)、1985年の定岡正二(2006年に読売ジャイアンツから自由契約公示)、2005年の初芝清(2006年に千葉ロッテマリーンズから自由契約公示)などがいる。
さらに2009年の野球協約改正により、2009年以降の任意引退選手は任意引退公示の年の12月2日より3年間経過した場合は自由契約扱いとなることとなった。ただし、日本ハム監督新庄剛志(2006年引退、2019年にチームから自由契約公示)など、2008年以前の任意引退選手には適用されない。新庄剛志#現役復帰宣言
野球協約の規定により、球団との契約を解除されたり、球団が保有権を失った選手のことを「どの球団とも自由に契約できる選手」という意味で自由契約選手という。この自由契約選手になることそのものが即座に引退に直結するものではなく、いずれの球団であっても自由に契約を結べる選手であるということに過ぎない。しかし、いずれの球団とも契約を結べなかった場合には、実質的に引退となり、自由契約公示後に選手側が契約をあきらめて引退を発表することもある。ただし任意引退公示に切り替わるわけではない(黒木知宏や田口壮など)。なお、ひとたび契約締結できずに翌シーズンに入り、実質的に引退となった場合であっても、いずれかの球団と契約を結ぶことで現役に復することもある(栗山聡は、2003年シーズン終了後に中日ドラゴンズから自由契約公示された後、2004年シーズン途中にオリックスで復帰した)。
一番多い形態としては保留選手名簿に記載されないことによる自由契約である。日本プロ野球においてはシーズン終了後に球団が次年度も引き続き契約する意思のある選手のリストである保留選手名簿をコミッショナーに提出し、12月2日にコミッショナーはこれを公示するが、この名簿から外れた場合、自動的に自由契約選手となる。なお、各球団はこの保留選手名簿の提出、コミッショナー公示に先立って当該選手に対して次年度は契約を結ばないことを告げる戦力外通告を行っている。これは日本プロ野球選手会との協定によるもので、保留選手名簿の公示される12月2日以前にトライアウト、入団テストなどが行われることが通例であるため、公示までに契約を結ばないことを明らかにすることで当該選手が翌年も他球団に所属できる可能性を残すためである。
契約更改の際に減額制限を超えた年俸が提示された場合、選手側からその契約を拒否することが可能でそのような場合でも自由契約となる。
また、自由契約選手公示を行うことはシーズン中であっても可能であるが、その場合にはトレード禁止期間であってもこの自由契約選手公示を行うことで実質的にトレードが行えるようにならないよう、自由契約選手公示に先立ってウェイバー公示日本プロフェッショナル野球協約の原文による。ウェイバーとは権利放棄(waiver)の意であり、一般的にはウェーバーと表記される。される。この公示後の7日間、下位球団から順に当該選手の契約譲渡を受ける権利を有することになり、どの球団も契約する意思を示さなかった場合に限って自由契約選手となる。ウェイバー公示#日本プロ野球
なお、英語においては自由契約選手もフリーエージェント(Free Agent)と表記されるが、これはいわゆるフリーエージェント制度によるものとは別個のものである(選手が「自分の意志で」自由契約を宣言できるのがフリーエージェント制度)。フリーエージェント (プロスポーツ)#メジャーリーグベースボール
失格選手とは、野球協約により日本野球機構(NPB)の構成員たる資格構成員には選手の他に、監督、コーチその他の職、NPBがアマチュアの全日本野球協会と共同で運営する侍ジャパンおよびその関連職も含まれる。この他に、新聞社専属の野球評論家、放送局専属の野球解説者についても、失格選手となった者は採用しないという紳士協定がある。を失った選手を言う。失格選手には有期、無期、及び永久の三つがあるが、このうち永久失格選手は原則として処分が永久のもので、無期失格選手となった場合も資格を失っているため、必然的に退団を余儀なくされ、長期間のブランクになるため事実上の引退となる。除名#日本野球機構の除名
永久失格となる要件としては、所属球団を故意に敗れさせる敗退行為(八百長)などが挙げられており、これにより引退した例としては1969年から1971年の間に起こった黒い霧事件によって永久失格となった6人の選手(下記参照)がある。永久失格は一般には「永久追放」といわれることが多い。
なお、2005年までは永久追放された場合には現役に復する余地がなかったが、2005年(平成17年)の野球協約改正により、処分より15年が経過し、改悛の情が認められる者については処分を未来に向けて解除する条項が新設された。このため現在では失格選手となった場合であっても現役に復する余地はあるが、この規定自体、黒い霧事件で永久失格となった池永正明について当時の所属球団西鉄ライオンズや後継となった西武ライオンズ、福岡ソフトバンクホークスのOBやファンから名誉回復運動が起こっていたことに対応したもので、これにより現役に復した選手はいない。
また、無期失格の選手も2005年の改正により、5年の経過後に永久と同様当人の申し出があればコミッショナーの判断により失格を解除できる。また、後に期限が設けられる余地がありその場合はこれによらずとも復帰できる。ただし解除された実績は無い。
無期または永久の失格処分を受けた選手は任意引退と同様の扱いとなる(処分時の所属球団が保有権を有することとなる)。よってNPBだけでなく、NPBと契約協定を結んでいる海外のプロ野球組織とも契約を結べない。また日本の独立リーグや日本野球連盟が管轄する社会人野球では自由契約の選手しか登録実績がない。新聞社専属の野球評論家、放送局専属の野球解説者についても、失格選手となった者は採用しないという紳士協定がある。NPB管轄外のマスターズリーグでの活動は可能であるが、2010年(平成22年)以降リーグとしての活動が事実上休止状態となっている。またアメリカの独立リーグやヨーロッパのリーグでの活動も可能であるがそのような選手は存在したことがない。さらに学生野球資格回復研修会の受講も禁じられる。
類似の概念に資格停止選手がある。
支配下登録にある選手がそのまま死去した場合、支配下登録を抹消する。これは当該選手がすでに死去しているための措置であり、引退とはやや趣旨の違うものである(相撲やプロレスと異なり「各球団の支配下登録選手名簿」が存在するため、それから抹消する手続きが必要となるもの)。
大相撲においては、現役力士として取組に挑むことを辞めても、引き続き年寄として角界に身を置く場合を「引退」と表現し、現役を退いて若者頭、世話人に就いた場合や、現役を退く力士や停年前の親方等が角界から離れる場合を「廃業(はいぎょう)」と呼んでいた。
公式には1996年(平成8年)11月17日以降、その後の去就に関わらず現役を退くことを「引退」、親方を停年前に辞めることを「退職」と表現するように改めた。そのきっかけは、同年10月に現役中だった旭道山和泰が突如衆議院議員立候補を決意、当時の境川日本相撲協会理事長に廃業届を提出した時の「廃業」の語感・イメージが悪く、今後「廃業」する力士が第二の人生を歩むのに支障があると判断されたためとされる旭道山和泰#国会議員転向〜実業家へなお、このほかにプロ野球の失格選手に相当するものとして「解雇」「除名」がある。解雇は理事会の決定によって可能で、近年では琴光喜啓司・若ノ鵬寿則らの例があるが、除名は2014年までは全年寄・力士代表・立行司の四分の三以上の賛成、それ以後は外部有識者と正副理事職に就いていない親方の中から選ばれた代表者で構成する評議員会の特別決議が必要で戦後適用された例がない。日本相撲協会#解雇
戦前までは脱退や素行不良などを理由に除名されるケースも珍しくなかったが、当時は一定期間を経て除名処分が解除されて現役復帰を果たすことができるたとえば清水川や福住など。など現行制度と比べて格段と穏当な処分であり、戦前までの除名は公式の懲戒処分として記録されていない。
関取及び元関取が引退した場合は、即日発表され、その日に取組が組まれていた場合は不戦敗となるが、その日から先は休場と扱われず、星取表も記録されない(引退発表は番付編成会議後にも改めて行われる)。従って、プロ野球に見られるような「引退を公表した上で『引退試合』と銘打った公式戦に出場」ということは大相撲では滅多にない高見山大五郎が引退を表明しつつ千秋楽まで現役を続けた例がある。またそれ以前に「10勝できなければ引退」とのコメントが場所前に新聞に載った横綱鏡里喜代治が、途中で6敗しながら千秋楽まで取り、勝ち越して引退した例もある。。これは「死に体になった人間が出るのは相手に失礼」ということからであり、大鵬や小錦などの例が有名である。琴ノ若や潮丸のように師匠の定年をもって引退して部屋の後継者になることが確定している場合でも、実際に引退表明するまでは決して「師匠の定年で引退」とは公言しないのが普通である。琴ノ若晴將#来歴対して最高位が幕下以下の力士の場合は、場所前や場所途中に引退した場合(死亡を含む)であってもその時点では公式発表されず、その時点以降は星取表も休場扱いとなった上で、番付編成会議後にまとめて発表される。近年では幕下以下の力士や関係者が場所前にSNS上で引退を公言しながら土俵に上がるケースが増えている。
本場所で「引退取組」をしない代わりに、幕内を30場所以上務めた力士に対しては花相撲である引退相撲が行われる。力士の後援会などが主催し、ふれ太鼓、相撲甚句、髪結い実演、横綱土俵入り等、1日に渡って盛大な催しとなる。その内最も有名なものが断髪式で、力士の大銀杏を交替で多数の関係者・親族・知人などが少しずつ鋏で切り取り、最後に師匠が止め鋏を入れて完全に切り取る儀式である。また横綱の場合は断髪前に最後の横綱土俵入りを行う。また、現役時代の好敵手や息子を相手にして実際に相撲を取ることもある。
行司でも定年退職すると引退相撲が行われることがある。特に立行司は軍配を次の立行司に継承させる儀式を行うために開催することが多い。
なお、大相撲の場合は他のスポーツ競技と異なり、引退届を提出した場合、二度と現役に復帰することはできない引退届提出者ではないが、2011年の大相撲八百長問題で八百長行為に関わったとして解雇処分を受けた蒼国来栄吉が、裁判で勝訴して現役復帰を認められた事例が在る。。これは1951年末に増位山大志郎が現役復帰を希望した際に「引退相撲を終えているのに筋が通らない」と力士会で否決され、現役復帰が認められなかった事例によって証明されている。
一方、引退届は部屋師匠から相撲協会執行部に提出されて初めて有効となるので、引退届が協会に受理されない間は(極端な例として、スカシ行為に及び音信不通になっても)現役力士を続行する権利は残る。一度は関係者に引退の意思を示したものの、引退届が提出される前に撤回し現役を続行した例も多々存在する。2019年3月場所では元十両で当時三段目に在位していた飛天龍が13日目の取組後に引退を表明し、断髪式の会場・日程まで決定していることが報道されたが諸事情により引退届は提出されず、5月場所の全休を挟んで7月場所に出場。結果として引退がメディア上で公となった力士が再び土俵に上がる異例の事態となった。
また、引退届が提出されても協会が受理しないケースもある(2020年7月場所後の阿炎、2021年5月場所後の朝乃山、共に不祥事を起こしたため)。この場合、引退届は協会預かりとし、再び問題を起こしたら有効になるとしている。
このため、大相撲では、解雇・除名による協会員資格の喪失はあるものの、プロ野球で言う自由契約に相当するものはない。
因みに、貴闘力の現役時代は日本相撲協会も情報化が進んでいなかったため、引退した無名の元力士が既に引退していることを黙って他の部屋に不正に再入門した、ということも相当数あった。
サッカーの場合、引退と定義する一つのケースとして日本サッカー協会(JFA)への選手登録を取り消した場合が挙げられる。これは野球や相撲、ボクシングと違いプロとアマチュアの垣根が低いためであり、日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)以外の国内クラブでの活躍により再びプロ選手となることもよくあるからである。プロサッカー選手#サッカーにおけるプロとアマチュアの位置づけ
選手が引退をするケースには、本人の意思により契約を更新しない場合と、所属クラブから11月末までに来季契約をしないという通知(いわゆる「0円提示」)が出される場合がある。前者はプロ野球における「任意引退」、後者は「自由契約」に類似するが、保有権は生じない。
選手によってはその後、日本サッカー協会による「移籍リスト」に掲載されてトライアウトなどにより自由に所属先を探すことになるが、リストの有効期限内に引退となるケースも多い。また、協会への登録は残したまま所属不定のために事実上「引退」となるケースもあり、翌年のトライアウトには「所属なし」の選手として参加することも多く見られる。
2016年に発足したBリーグでは、Bリーグ規約の規定により前所属との契約満了または解除され、いずれのクラブと選手契約を結んでいない選手を「自由交渉選手」といい、それらを登録する「自由交渉選手リスト」と呼ばれるリストが存在する。リスト公示されると、いずれのクラブとも自由に契約を結ぶことが可能になるが、引退する場合も宣言後にリスト公示される必要があり、自由交渉選手となって次のシーズン開幕までにいずれのチームと選手契約しなければ引退となる。ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ#選手
かつて存在した日本バスケットボールリーグ(JBL)及び日本バスケットボールリーグ2部機構(JBL2)には「引退選手リスト」が存在し、同リストに公示された時点で引退とされていた。なお、引退選手リストに登録された場合、最終所属を除いたJBL及びJBL2のチームに1年間は選手登録できないことになっていた。プロ野球の任意引退と似ているが、JBL及びJBL2以外のチームは選手登録が可能であったため、引退選手リストに登録されても実業団やクラブチームなどでのプレー、海外移籍など現役を続ける場合もあった。また、これとは別に存在し「移籍選手リスト」に登録されて移籍先が決まらなかった場合に引退とされていた(ただし引退選手リスト同様の制限は課されなかった)。後身たるナショナルバスケットボールリーグ(NBL)及びナショナルバスケットボールデベロップメントリーグ(NBDL)では「自由契約選手リスト」に一本化された。
NBAではマイケル・ジョーダンように「引退→復帰」を繰り返した選手もいる。
日本のプロボクサーの場合、日本ボクシングコミッション(JBC)によるボクサーライセンスが失効された時点で引退とされる。ただしあくまで国内でのライセンス失効(国内引退)であり、海外で資格を得れば当該国で選手活動を行うことができる。そのため、JBCライセンスを失効しても海外で現役を続行あるいは復帰する選手も少なくない(山口賢一、井岡一翔、高野人母美など)。ただし、JBCと協定を結んでいる海外コミッションにおいて、JBCライセンス失効済の選手はJBCの許可なく公式戦に出場することができない。また海外では、「エキシビションマッチ」のように復帰することがある。辰吉丈一郎は明確な「引退宣言」がなされていないものの長期間に渡り選手としてリングに上がることがなく、事実上の引退状態となっている。
日本のプロボクサーがライセンス失効となるケースは以下の通り。
所属ジムに引退の意思を告げた後に、JBCが定める「引退届」をジム経由でJBC事務局に提出し、それが受理されてライセンス失効となる。選手自らの意思で引退する場合にこれが適用され、大半のボクサーはこれに該当する。一方で成績不振や傷病などを理由にクラブオーナーあるいはマネージャーから引退を勧告されることもあるが、この場合も引退届提出が原則となる。ただし、ほんの一部ではあるが、引退届を提出せず期限を待って自動的に失効となった選手も存在する。また、このルールで一度ライセンス失効になった場合でも、JBCがライセンス再付与を認めれば現役復帰が可能となり、再度プロテストで合格して現役復帰した選手も存在する。
1980年代に規定された。原則的に37歳の誕生日で自動的にライセンスが失効される。世界王座経験者では辰吉丈一郎(国内引退)、内藤大助、富樫直美がこれを適用した。辰吉丈一郎#現役復帰の経緯と今後の展望
2001年のルール一部改正により、現役のチャンピオンは王座から陥落するまで、また、トーナメント戦に出場している者はそのトーナメントで優勝・敗退するまでライセンスの失効は猶予される(最初に適用された選手は寺地永)。
2003年のルール一部改正により、WBA、WBC(2013年からはIBF、WBOも加わる。以下主要団体)認定の世界王者、OPBF認定の東洋太平洋王者、WBO認定のアジア太平洋(WBO-AP)王者(2017年より)、あるいは日本王者となったキャリアを持つ者、主要団体認定の世界タイトル挑戦経験者、そして現役の世界ランカー(主要団体の15位以内)に限り、37歳を過ぎても試合に出場することができる。JBC非公認王座(マイナー団体の世界王座、OPBF・WBO-AP以外の地域王座など)は適用外(JBC公認ユース世界王座は不明)。ただし、この特例の申請はその選手の最終試合から3年以内とし、コミッションドクターによる特別診断をパスすることが条件となる(特例を適用された選手には西澤ヨシノリ、リック吉村、嶋田雄大、湯場忠志、石田順裕、内山高志らがいる)。
2008年に女子の公認を始めた際に同年に限りプロテスト受験資格年齢を条件付で撤廃したため、猪崎かずみ、池山直ら37歳を超えてデビューした選手も存在する。また、2011年からは年齢不問でボクサーライセンス取得の権利が得られる「プロトライアルマッチ」が開始されており、つのだのりこらが37歳を超えてデビューしている。
2016年には定年の近い日本ランカーが多い現状を考慮し、経過措置として日本ランカーにも特例を適用することを決めた。女子についても日本ランキング創設後の2018年からは、それまで重大事故が発生していないこと等を考慮し、上記の経過措置とは別に日本女子ランカーにも特例が適用されることになった。
この年齢規定は日本国内の選手のみならず、海外から試合のため来日する選手にも同様に適用される。2018年に亀田興毅と対戦のため来日したポンサクレック・ウォンジョンカム(当時40歳)がJBCの年齢規定に抵触したため、公式戦としては行えずエキシビション扱いになった。
脳内出血を患った選手や、網膜剥離を起こして完治せず再発の可能性が高い、あるいは失明のリスクがある選手など、健康上重大な問題が発覚し、競技の継続が困難になった場合、JBCから引退勧告を受けることになる。コミッションドクターの検査結果を踏まえて勧告を出すことが多い。また、ライセンス更新時の健康診断で同様の異常が見つかった場合、ライセンスの更新がなされない。世界王座経験者では平仲明信、鬼塚勝也、竹原慎二、山口圭司がこれを適用した。
2013年3月までは網膜剥離の完治者であっても、厳重な医療診断の上で、世界戦または世界戦に準じる試合のみ出場が可能とされていた(辰吉丈一郎がこの特例を受けた)。
2021年12月9日の規定変更により、頭蓋内出血と診断された選手のうち、再発の可能性が健常者と変わらないと判断された場合は、条件付きでライセンス再発行の申請を認めることになり、これを受けて山中竜也が現役復帰を表明した。
プロ野球における失格選手に相当する。JBCルールに違反し、日本国法律に抵触し、その他ライセンスを交付される資格に欠けると裁定された場合、JBCライセンス取り消し、あるいは更新時の場合は更新を認めないことになる。この場合は、ボクサーのみならずトレーナー・オーナー・プロモーター・マネージャー・セコンドなどJBCから給付されるすべてのライセンスが対象となる。除名#ボクシングの除名
これに該当する要件としては社会的に許されざる悪質な不祥事や不正行為・契約違反がある。不正行為としては八百長やドーピングなど。契約違反の一種として、JBCが認めていない選手権や他の格闘技の試合出場等に伴う処分もある(西島洋介山などが該当)。
剥奪には至らない要件に対する処分として無期限ライセンス停止がある。ピューマ渡久地の場合は後に処分解除され復帰を果たしたが、多くの場合は保住直孝や大串尋人のように処分解除とならず引退を余儀なくされる。
競馬の場合、日本では競走馬登録の抹消を届け出た時点で引退となる。仮に競走中の事故で死亡した場合でも、登録抹消を届けるまでは事務的には現役馬である。ただし、日本には日本中央競馬会(中央競馬)と地方競馬全国協会(地方競馬)という2つの組織があり、一方の登録を抹消して他方に転籍することはある。中央競馬では、未勝利であることが出走条件の競走が3歳11月頃の開催の段階で無くなるが、未勝利のまま上級クラスの競走に出走することは可能であり、また障害競走への転向や、地方競馬への転籍をすることもある。地方競馬では、勝利は得ずとも上位入線によって獲得した賞金額によってクラスが上がる。よって、いずれも勝利を得られないことによる自動的な引退は制度的には存在せず、また年齢による制限もない。
引退式については、
牡馬・騸馬で重賞を5勝した馬
牝馬・障害競走で重賞を4勝した馬
など、競馬発展に多大な功績を残した馬で希望すれば競馬開催日に行うことができる。ただし、引退式に掛かる経費は馬主の負担となる。このため、必ずしも全てのGI勝ち馬が引退式を執り行うわけではなく、むしろ少数である。
引退式では本馬場入場から返し馬、騎乗供覧が行われるが、馬の状態によっては返し馬や騎乗供覧が省略される場合もある。主に引退翌年の1月に中山競馬場・京都競馬場で行う馬が多く、引退レースとして有馬記念や阪神カップに出走した馬はレース直後に行うこともある。特殊な例では誘導馬として引退式を行ったメイショウカイドウ や東京、京都、笠松の3場で挙行したオグリキャップ、引退レースの有馬記念を出走回避したことで引退式の開催が二転三転したエイシンフラッシュ など。また合同での引退式は同じ松山吉三郎厩舎のモンテプリンスとシービークロス、ライバル関係にあったテイエムオペラオーとメイショウドトウの引退式が有名である。
これらの条件を満たしていなくても、重賞を1勝でもすればJRAにより公式サイトなどで競走馬登録を抹消した旨と今後について告知がなされる。ただしJRAで競走馬登録を抹消した競走馬が海外で再デビューする例もある(シャドウゲイトやキングストレイルがその例)。なお、種牡馬や繁殖牝馬の引退は事実上の廃用である場合がほとんどである。
騎手の場合、騎手免許取消願が受理された時点で引退となる。騎手には定年制は設けられておらず、引退は体力の限界を判断した場合、成績低迷により騎手としての収入が少なく、生活の維持のためには比較的収入が安定する調教助手や調教師への転向が必要と判断した場合など、自らに委ねられる。
中央競馬の調教師には定年制が導入されており、70歳を過ぎた最初の2月末をもって調教師免許が自動的に失効となり、調教師としての資格を返上することになる(そのため内藤繁春元調教師は定年のない騎手に転向ただし、内藤自身は1968年の調教師転向まで騎手を務めていたしようと考え、騎手免許試験を受験したが、合格できなかった)。また実績に乏しい調教師は定年が間近になってくると、管理する馬が集まらなくなる傾向にあり、また、優勝劣敗の厳しい勝負の世界であるがゆえに、管理馬の成績不振を直接の原因として厩舎経営に行き詰まるなどして、そのため定年前に自ら調教師免許を返上して厩舎を解散、引退する調教師も少なくない。
地方競馬の調教師については、主催者により千差万別である(定年制の有無など、競馬場・競馬組合毎に規定が定められている)。
なお、競馬法に違反する事件・行為などにより、資格を管理する組織(日本中央競馬会・地方競馬全国協会)から騎手・調教師などの免許の取り消し(剥奪)、無期または有期の「競馬関与禁止」の処分がなされ、資格を喪失する形で強制的に引退(あるいは管理団体からの解雇)となった場合には、引退という言葉が用いられることは少ない。特に競馬マスコミなどでは『競馬界追放』などの表現がなされ、これが引退を事実上意味するものとなる(田原成貴の逮捕と、河野通文の暴力団交際による調教師免許剥奪時にこの表現が使用されていた)。田原成貴#1度目・2度目の逮捕とそれによる調教師免許剥奪